著者

枝光 泉

出版者

同志社大学

雑誌

基督教研究 (ISSN:03873080)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.209-227, 1999-03

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論文

著者

武居 一正

出版者

福岡大学

雑誌

福岡大学法学論叢 (ISSN:04298411)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.219-259, 2009-03

著者

小寺 栄子

出版者

静岡県立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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現役の看護トップマネジャーへのインタビュー並びに病院管理者へのアンケート調査により、看護のトップマネジャーの役割と高業績特性として11のカテゴリー53の能力を抽出した。更に内外の文献資料を参考にしディクショナリーの内容に検討を加えて、5つのコンピテンシー領域、28の分野、217のコンピテンシー項目よりなる看護のトップマネジャーのコンピテンシーディクショナリーを作成し、これらの妥当性・有用性を確認するために、看護部長職にある看護管理者を対象に質問紙調査を行なった。その結果、「有益だが必要なし」、あるいは「必要でない」項目が明らかになり、これらは現在の看護部門のトップマネジャーの認識を表していると同時に、今後の取り組み課題であることも明らかになった。今後は、看護管理者より成るグループ・インタビューにより、各項目の表現や必要性のレベルを更に究明し、現実に看護管理者のコンピテンシー評価に用いることのできるモデルとする予定である。

著者

市川 光太郎

出版者

医歯薬出版

雑誌

医学のあゆみ (ISSN:00392359)

巻号頁・発行日

vol.226, no.9, pp.730-736, 2008-08-30

被引用文献数

2

著者

興津 征雄

出版者

神戸大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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ドイツ法およびフランス法との比較において,2004年の行政事件訴訟法改正により新たに導入された義務付け訴訟と既存の取消訴訟との関係を分析することにより,行政訴訟において司法権と行政権が果たすべき役割について考察し,得られた視点を元に,改正行政事件訴訟法の解釈論と,さらなる立法論を探究した。

著者

小林 道生

出版者

静岡大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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本研究は、わが国の保険契約法立法の審議過程における議論状況をふまえ、保険者・保険募集人の情報提供義務を保険契約法の枠組みのなかで規律していくべきか、あるいは、保険監督法における情報提供規制に委ねるべきかを主たる課題とし、前者の立法形式を採用するドイツ法との比較法研究も交えながら、保険契約者保護を図るうえでの望ましい立法や規制のあり方、関連する個々の論点について検討を行った。

著者

日暮 吉延

出版者

鹿児島大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2005

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本研究は、サンフランシスコ講和条約発効後から1958年の日本人戦犯完全釈放までを対象時期としたうえで、日本人戦犯釈放をめぐる国際関係と政治過程を実証的に分析するものであるその目的は、講和条約発効後の戦犯釈放に関する旧連合国側の政策決定過程を仔細に検討し、いまだ不分明な1950年代における日本人戦犯釈放の政治過程に関する諸事実を発掘、解明することにある。裁判後の戦犯処理は、従来の戦犯裁判研究において看過されてきた問題であり、本研究は、日本人戦犯釈放問題に内外で初めて本格的かつ総合的な分析を加えるものと位置づけられる本研究課題については、厳密な意味での先行研究は存在せず、1950年代の戦犯釈放問題という研究上の空白を埋める役割が認められる。研究期間を通じて多数の一次資料・情報の入手、系統的な分析作業を行ない、講和条約発効後の戦犯釈放に関する旧連合国諸政府の対応がかなりの程度、解明されたそれ以前の時期、すなわち占領期の戦犯釈放に関しては、本研究計画の開始前に連合国側の政策決定過程を中心に検討ずみであり、それを本研究の成果と接合することで、占領期から講和条約発効後を通じた連合国側の戦犯釈放政策が明らかとなった

著者

三井 誠 大澤 裕 田中 開 酒巻 匡 長沼 範良 井上 正仁

出版者

神戸大学

雑誌

総合研究(A)

巻号頁・発行日

1987

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本研究は「1984年警察・刑事証拠法」および「1985年犯罪訴追法」の制定によってもたらされた、イギリスにおける刑事司法制度の大改革の全体像を分析するものである。両法典の制定前の状況、法改革の提言、圧力団体の動向、イギリス議会・委員会での審議過程、法律制定後の実務上の変化などの調査結果は、わが国刑事司法のあり方を再考するための重要な素材となろう。1.第1年度には、両法典を翻訳したうえこれを出版するとともに、上記の関連基礎資料・文献の収集・分析をひとわたり終えることができた。2.第2年度には、前年度の基礎作業をふまえて、両法典を6分野に別けて各担当者を定め、各担当者が、担当部分について従前の法と実務法改革の提案、同辺圧力団体・マスコミの動向、1984年法律審議過程と法律成文との関係、法律制定後の実務の様相、新しい判例の動きをふまえたうえで、その調査・分析結果を報告し、それを素材に全員で討議するという方法を数回繰り返した。3.また、両法典成立後、「刑事裁判法」の全面改正はじめ、いぜん刑事司法をめぐるイギリスの状況は流動的であるので、英国の諸機関や滞英中の研究者をとおして最新情報を逐次入手した。4.報告と全体討議が終了した部分については、担当者が論文を作成し、順次、法律雑誌『ジュリスト』に提起連載の形式で発表することとし、937号(1989年7月1日号)より隔号に連載予定である。5.わが国刑事司法制度への影響についてはなお検討を要するが、イギリスにおける捜査、訴追活動の改革は質量ともに重要な意義を有するだけに、日本刑事司法の改善に、制度面でも運用面でも、いくつかの貴重な示唆を与えるであろうことは疑いないといえる。

著者

東口 高志

出版者

一般社団法人日本外科学会

雑誌

日本外科学会雑誌 (ISSN:03014894)

巻号頁・発行日

vol.105, no.2, pp.206-212, 2004-02-01

被引用文献数

20

著者

川出 敏裕

出版者

東京大学

雑誌

奨励研究(A)

巻号頁・発行日

1999

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研究期間の最終年度である本年度は,平成12年の6月に,いわゆる犯罪被害者保護のための二法が,同じく11月に,「少年法等の一部を改正する法律」が成立し,本研究の二つの対象分野それぞれについて,大きな動きがあった。犯罪被害者保護立法はもちろんのことであるが,今回の少年法の改正では,少年事件における被害者への配慮という要素が、その重要な背景をなしている。その意味で,これらの法律の制定は,本研究課題に直接関連するものであるため,本年度は,その内容を検討することを第一の課題とした。この間に公表した研究成果は,いずれもそれに関するものである。まず第一の「非行事実の認定手続の改善と被害者への配慮の充実」(ジュリスト1195号)は,改正少年法の内容のうち,少年審判における事実認定手続の改正に係る部分と,被害者保護のための措置として新たに導入された,審判結果の通知,審判記録の閲覧・謄写,被害者からの意見聴取を取り上げて,廃案となった旧改正法案と対比しつつ,検討を加えたものである。第二の「逆送規定の改正」は,被害者保護と結びついて主張された,少年犯罪に対するいわゆる厳罰化の象徴的な規定である逆送年齢の引下げと,原則逆送制度の導入につき,その内容と意義を分析したものである。最後に,椎橋教授,高橋教授との共著である『わかりやすい犯罪被害者保護制度』は,犯罪被害者保護のための二法の内容について,一問一答式で解説を行ったものである。それは幅広い内容を含むものであるが,筆者は,そのうちでも,少年事件にも同様に適用されることになる証人尋問の際の被害者保護の問題を中心に執筆している。このように,本年度は,新立法の検討が中心となったため,比較法的考察を踏まえた少年事件における犯罪被害者の法的地位に関する原理的な考察は,必ずしも十分になしえなかった。この点は,今後の課題としたい。

著者

城下 裕二

出版者

日本犯罪社会学会

雑誌

犯罪社会学研究 (ISSN:0386460X)

巻号頁・発行日

no.30, pp.7-19, 2005-10-18

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2004年9月に「凶悪・重大犯罪に対処するための刑事法の整備に関する要綱(骨子)」が法務大臣に答申され,同年12月に「刑法等の一部を改正する法律」として可決・成立し,2005年1月より施行された.本改正の内容は多岐にわたるが,最も注目されたのは刑法典における凶悪・重大犯罪の(約1世紀ぶりの)法定刑引上げである.今回の改正は「治安回復のための基盤整備」の施策の一環であり,法制審議会における審議状況を概観すると,法定刑引上げを必要とする立法事実としては,(a)国民の正義観念(規範意識)の変化,(b)犯罪認知件数の増加,(c)科刑状況の厳格化の3要因が挙げられ,これらは各種の統計資料によって根拠づけられるということが事務当局から説明されている.本稿は,審議会議事録および配布資料の内容を分析することにより,事務当局が指摘するような立法事実を根拠づけるのは困難であること,また,仮にそうした事実が存在するとしても,法定刑引上げという立法政策が直ちに正当化されるものではないことを明らかにする.そして,わが国の刑事立法政策過程が,EBP(エビデンス・ベイスト・ポリシー)の発想から学ぶべき点は何かを検討する.

著者

福島 至

出版者

龍谷大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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適切な公的検死(死因究明)制度を構築するためには、独立性・中立性、公開性、専門性、標準化の基本要素が不可欠であるとの結論に至った。独立性・中立性は、政府や自治体の各機関や当事者などの影響を受けないようにして、死因特定の結論が歪められないようにする。公開性とは、最低限のプライバシー保護をしつつも、得られた知見を事故等の再発防止に役立てる。専門性とは、法医学に精通した者が判断に関与することである。標準化は、全国的に等しいサービスを提供することである。

著者

山崎 公士

出版者

香川大学

雑誌

香川法学 (ISSN:02869705)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.37-73, 1992-04-10

著者

舟川 政美 根本 英明

出版者

自動車技術会

雑誌

自動車技術 (ISSN:03857298)

巻号頁・発行日

vol.64, no.10, pp.85-89, 2010-10-01

著者

小林 実夏 岩崎 基 堀口 美恵子

出版者

大妻女子大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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若年者から高齢者までを対象に調査研究を行い、詳細に検討した結果、いずれの年代でも摂取食品数が少ない群ではBMIが25以上の肥満者の割合、朝食を欠食する者の割合が高かった。中高年齢者を対象とした調査では、摂取食品数の少ない群では食事摂取基準の推定平均必要量を摂取していない者の割合が高かった。また、摂取食品数が多い群では血清β-カロテン値や総コレステロール、HLDコレステロールのレベルが高く、γ-GTPのレベルが低かった。本研究により、食事の多様性は生活習慣、栄養素摂取量、生体指標、臨床検査値と関連することが明らかになったことから、特に中高年齢者の健康維持、疾病予防に寄与することが示唆される

著者

田村 武志

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. A, 基礎・境界 (ISSN:09135707)

巻号頁・発行日

vol.77, no.3, pp.494-505, 1994-03-25

被引用文献数

25

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通常のテレビ会議システムでは,情報提示装置としてモニタテレビが使われる.遠隔講義にこのモニタテレビをそのまま使う場合,受講者は,黒板に比べて狭い視野の画面を長時間見続けることになる.これは疲れや眠気の原因になり,学習意欲にも影響を与える.これを改善する方法として,モニタテレビにカラー電子ボードを併置した新しい統合提示環境を提案する.この提示環境は,視野(画角)を拡大し臨場感を高める,学習情報を動画像提示系(モニタテレビ)と文字・図形提示系(電子ボード)に分離し,かつ両者の同期をとった講義ができる,ボードへの書込みができ,情報共有が可能,電子ファイリング機能により情報の蓄積・提示ができ,質問に対する迅速な回答が可能,などの特徴がある.この提示環境により遠隔講義を実施した結果,従来のテレビ会議システムによる講義に比べて臨場感があり,印象評価が高いことを示す.また,電子ボードに提示する最適な文字の大きさおよび行間隔を測定し,その値を明らかにする.更に,受講者の着座位置と文字認識率および10代から50代までの年齢層と文字認識率との関係を明らかにする.

著者

大和田建樹 著

出版者

永昌堂

巻号頁・発行日

1910

著者

落合 友四郎 レオンハード ウルフ ナチェル ホセ

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. OPE, 光エレクトロニクス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.113, pp.25-27, 2008-06-20

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不可視装置(透明マント)とは、光をうまく迂回させて、中にある物体を見えなくする技術であり、いわゆるハリーポッターの透明マントのことである。今回、左手系メタマテリアル(負の屈折率をもつマテリアル)を用いて、等方性媒質において完全な不可視装置(透明マント)を理論的に設計した。この設計においては、完全な不可視性を実現でき、時間遅れと反射の両方をゼロにすることができる。

著者

間々田 孝夫 水原 俊博 寺島 拓幸 廣瀬 毅士 朝倉 真粧美 呉 金海 野尻 洋平 遠藤 智世

出版者

立教大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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本研究は東アジアを調査地域として、グローバル化する消費文化についてアメリカ型への画一化と非アメリカ的な多様化の実相を理論的、実証的に明らかにしようとするものである。2007~2008年度の期間、将来的な東アジアでの本格調査を見据えて東アジア地域の消費文化について文献の検討をとおした理論研究をおこなった。また、こうした理論研究をふまえて国内(首都圏)では大規模質問紙調査を実施して一定の成果をあげた。

著者

竹田 伸一

出版者

金城学院大学

雑誌

金城学院大学論集. 人文科学編 (ISSN:04538862)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.51-73, 2002