著者

平林 幹雄 江渡 浩一郎

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. DE, データ工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.106, no.149, pp.167-172, 2006-07-06

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全文検索システムの転置インデックスを実現するにあたり,テキストデータからN-gram法によって切り出したトークンを検索キーにする手法が広く用いられている.この手法には,言語中立性や再現率の完全性という利点がある反面,検索対象の文書群から抽出するトークンの数が膨大になるために,転置インデックスのサイズが肥大化して空間効率が悪化するという欠点がある.検索の際にクエリから切り出した各トークンが対象文書のテキスト内でも連接しているかどうかを判断するためには,転置インデックス内にトークンの文書内での出現位置を記録しておくことが必要となるが,この位置情報が転置インデックスの肥大化の一因となっている.本稿では,N-gram法の欠点である転置インデックスの空間効率を改善する手法として,N.M-gram法を提案する.N.M-gram法では,各トークンの文書内での位置情報のかわりに後続のトークンのハッシュ値を用いることによって,N-gram法の利点である言語中立性や再現率の完全性を保持したまま,空間効率を改善することができる.

著者

工藤 栄亮 安達 文幸

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MW, マイクロ波 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.101, no.688, pp.225-232, 2002-02-27

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本論文では,アンテナダイバーシチ受信を用いるOFDM-CDMA下りリンクを対象に,インパルス性の干渉波が存在するときの周波数選択性フェージング環境下でのビット誤り率の計算式を導出し,モンテカルロ数値積分手法により平均ビット誤り率(BER)特性を求めた.OFDM-CDMA周波数等化として誤差最小合成(MMSEC)周波数等化と直交再生合成(ORC)周波数等化を用いた.インパルス性干渉の面積が大きい場合には誤りフロアを生じ,このような誤りフロアに対してはダイバーシチ受信による改善効果が得られないことを明らかにした.また,インパルス性干渉の影響は,MMSEC周波数等化とORC周波数等化とで殆ど同じであり,さらに周波数帯域幅の同じDS-CDMAとも殆ど同じであることが分かった.

著者

御手洗 修

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

春の分科会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.1991, no.4, 1991-03-11

著者

工藤 栄亮 安達 文幸

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MoMuC, モバイルマルチメディア通信 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.101, no.685, pp.225-232, 2002-02-27

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本論文では,アンテナダイバーシチ受信を用いるOH)M-CDMA下りリンクを対象に,インパルス性の干渉波が存在するときの周波数選択性フェージング環境下でのビット誤り率の計算式を導出し,モンテカルロ数値積分手法により平均ビット誤り率(BER)特性を求めた.OFDM-CDMA周波数等化として誤差最小合成(MMSEC)周波数等化と直交再生合成(ORC)周波数等化を用いた.インパルス性干渉の面積が大きい場合には誤りフロアを生じ,このような誤りフロアに対してはダイバーシチ受信による改善効果が得られないことを明らかにした.また,インパルス性干渉の影響は,MMSEC周波数等化とORC周波数等化とで殆ど同じであり,さらに周波数帯域幅の同じDS-CDMAとも殆ど同じであることが分かった.

著者

荒川 有史

出版者

文学教育研究者集団

雑誌

文学と教育 (ISSN:02876205)

巻号頁・発行日

no.159, pp.63-72, 1992-07-20

著者

後藤 忠正 五十嵐 順正

出版者

社団法人日本補綴歯科学会

雑誌

日本補綴歯科學會雜誌 (ISSN:03895386)

巻号頁・発行日

vol.39, no.4, pp.688-695, 1995-08-01

被引用文献数

14 3

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義歯の設計概念の変化に伴って,近年パーシャルデンチャー臨床の様相が大きく変わってきている.なかでもリジットサポートに基づくコーヌステレスコープは,装着効果が確実で良好な予後が期待できることから,急速に臨床に普及し定着してきている.このたび,リジットサポートの基礎的検討そしてコーヌステレスコープの紹介,臨床応用および普及に,当初から携わってきた2人が,装着10年以上を経過した症例群を対象に経過の追跡調査を行った.その結果,総じて良好な経過を示しており臨床的な妥当性が確信され,また臨床応用上の多くの示唆が得られた.

著者

見上 彪 内貴 正治 松田 治男 板倉 智敏 平井 莞二 加藤 四郎 森口 良三

出版者

北海道大学

雑誌

試験研究

巻号頁・発行日

1985

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本研究はマレック病(MD)のワクチンブレイクに対抗しうる有効なワクチンの開発を最終目標としている. 以下に3年間で得られた成績の概要を述べる.1)MDウイルス(MDV)・七面鳥ヘルペスウイルス(HVT)のウイルス群は血清型として3型に分類されている. それぞれの血清型あるいは免疫原として用いたウイルス株に特異的な単クローン性抗体が班員により, 多数樹立され, これら抗体を用いることにより野外分離ウイルスの同定が容易になった. また, MD腫瘍細胞を免疫原として用いて, MDに特異的な単クローン抗体も作出され腫瘍細胞の同定に有用と思われた.2)ニホンウズラにおけるMDの浸潤状況とHVTによるワクチン予防効果を検討したところ, 実質臓器のリンパ腫瘍を主病変としたMDがウズラの間で多数発生していること, リンパ腫病変とMDV羽包抗原との間に正の相関が, またリンパ腫病変とHVT血清抗体との間に負の相関があることが明らかとなった. MDワクチンブレイクの発生をみたウズラ群から4種のMDVが分離され, これらウイルスは単クローン性抗体により血清型1に属し, 鶏に対しても強い腫瘍原性が示された. 同様にニワトリ群からも5種のウイルスが分離された.3)MDに対するワクチン候補株として, 非腫瘍原性MDVの分離が急がれている. 我々はニワトリ及びキジ類それぞれ13羽, 10羽からウイルス分離を試みたところ, 調べたすべてのニワトリからウイルスが分離され, 単クローン性抗体により血清型2に属していることが明らかとなった. 今後, これらウイルスを用いてワクチンブレイクに対抗しうるワクチンが開発されることが期待される.

著者

庭田 和典 新津 善弘

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告グループウェアとネットワークサービス(GN) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.6, pp.137-141, 2007-01-26

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SNSへの参加人数は年々増加傾向にあり,電子商取引を始めとした様々なサービスとの連携が期待されている.しかし,収益方式は未だ確立しておらず,業界最大手のmixiを始めとしてほとんどのSNSでは広告やアフィリエイトに頼っているのが現状である.SNSにおいてはユーザ同士の繋がりが最重視されているため,こういった金銭のやり取りをユーザに感じさせるサービスとは相性が悪い.本研究では,SNSと電子商取引の連携について着目し,既存の広告ビジネスを利用した方式やユーザ同士の繋がりを有効活用した方式を提案する.There is the participation number of people to social networking service in a tendency to increase year by year, and cooperation with the various service that assumed electronic commerce the beginning is expected. However, I do not yet establish a profit model, and it is the present conditions by most social networking service including mixi of the industry largest company that rely in an advertisement and an affiliate. I am uncongenial to service to let a user feel the exchanges of such money so that a connection between users is made much of in SNS most. In this study, I pay my attention about cooperation of social networking service and electronic commerce and suggest the method that utilized a method and a connection between users that used existing advertisement business effectively.

著者

庭田 和典 新津 善弘

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告データベースシステム(DBS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.6, pp.137-141, 2007-01-26

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SNSへの参加人数は年々増加傾向にあり,電子商取引を始めとした様々なサービスとの連携が期待されている.しかし,収益方式は未だ確立しておらず,業界最大手のmixiを始めとしてほとんどのSNSでは広告やアフィリエイトに頼っているのが現状である.SNSにおいてはユーザ同士の繋がりが最重視されているため,こういった金銭のやり取りをユーザに感じさせるサービスとは相性が悪い.本研究では,SNSと電子商取引の連携について着目し,既存の広告ビジネスを利用した方式やユーザ同士の繋がりを有効活用した方式を提案する.There is the participation number of people to social networking service in a tendency to increase year by year, and cooperation with the various service that assumed electronic commerce the beginning is expected. However, I do not yet establish a profit model, and it is the present conditions by most social networking service including mixi of the industry largest company that rely in an advertisement and an affiliate. I am uncongenial to service to let a user feel the exchanges of such money so that a connection between users is made much of in SNS most. In this study, I pay my attention about cooperation of social networking service and electronic commerce and suggest the method that utilized a method and a connection between users that used existing advertisement business effectively.

著者

会田 雅樹 佐々木 純

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. IN, 情報ネットワーク (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.106, no.151, pp.37-42, 2006-07-06

被引用文献数

5

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情報交換を行う人間の接続関係を分析して社会ネットワークとしての人間関係の構造を明らかにすることは,企業のマーケティング戦略や経営戦略の意思決定を支援する技術に結びつく可能性があり,工学的にも非常に興味深い.日常個人が誰と情報交換をしているかというデータを直接収集することは難しいが,利用者の多い通信サービスに関するデータを利用することによって,比較的規模の大きな人間関係の分析が可能になると考えられる.しかし,個人情報保護等の観点から,通信サービスの詳細な利用履歴データの入手や研究目的利用は容易ではないというのが現状である.本報告では,i-modeやmixiに関する一般公開されている非常に簡単なデータに着目し,その中に見いだされるpower lawを利用して大規模な人間関係の構造解明を行う.その結果,特定の通信サービスのユーザに限定されない広い人間関係に対して,スケールフリー性やユーザの行動規則に関する特徴を導く.

著者

若原 俊彦 日渡 裕也 庵 博文 鄭 自力 柴田 宗久

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MoMuC, モバイルマルチメディア通信 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.164, pp.59-64, 2005-06-30

被引用文献数

2

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最近, インターネットのホームページを活用し、Web日記をベースとしてMovable Typeなどのツールを用いて構築されるブログシステムや, 多数のメンバ間で情報共有や知識共有を行うWikiなどのサービスの他、mixiやGREEなどの会員制でソシアルネットワーキングサービスが急激に普及している.これらは、それぞれのサーバを導入してサーバ/クライアントにより構築する手法が一般的である.本報告では, 携帯電話などのモバイル端末も対象に, ブログやTV電話などリアルタイム通信機能などの機能を有するコミュニティサービス構築ツールとして、サーバを意識せずに, 簡易に通常のノートパソコンなどで実現するシステム構築法について述べ、これを具体的に提供するYourServerのプロトタイプについて述べる.

著者

中河 隆仁 森 友則 朝香 卓也 高橋 達郎

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.93, no.2, pp.230-241, 2010-02-01

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Unstructured型P2Pネットワークにおいて,ユーザの嗜好性を考慮し,嗜好の近いピアをオーバレイネットワーク上で近くに配置するセマンティックP2Pネットワークの研究が盛んに行われている.しかし,従来のセマンティックP2Pネットワークでは,同じ内容のクエリを何度も同じピアに転送するクリッピング現象が生じるため,ヒット率の点において課題が残されている.そこで,本論文では,クリッピングの影響を抑える新たなセマンティックP2Pネットワークの構築法を提案する.本方式では,各ピアが保持しているコンテンツのジャンルの比率とピアが保持しているコンテンツ数を用いて,他ピアとの嗜好の近さを計算し,検索の際に嗜好の近いピアだけでなく嗜好の異なるピアにもクエリを転送することにより,クリッピングの影響を抑える.これにより,検索範囲を広くできヒット率を高めることができる.また,本論文では,シミュレーションによる評価を行い,提案方式の有効性を示す.更に,より実際のネットワークに近い条件下での評価を行うためにmixiの解析を行い,これにより得られたデータをシミュレーションモデルに組み込んで提案方式の評価を行う.

著者

森本 雅樹

出版者

地学団体研究会

雑誌

地学教育と科学運動 (ISSN:03893766)

巻号頁・発行日

no.14, pp.126-128, 1985-08-01

著者

藤井 健 林 泰一 石川 裕彦 植田 洋匡 奥田 昌弘

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

京都大学防災研究所年報 (ISSN:0386412X)

巻号頁・発行日

no.43, pp.273-282, 1999

被引用文献数

1

著者

森田 孟

出版者

筑波大学文藝・言語学系

雑誌

文藝言語研究. 文藝篇 (ISSN:03877523)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.47-68, 1995-03-25

著者

清原 洋一

出版者

日本物理教育学会

雑誌

物理教育学会年会物理教育研究大会予稿集

巻号頁・発行日

no.24, pp.10-11, 2007-08-18

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中央教育審議会の教育課程部会理科専門部会において,これからの理科教育の今後の改善の方向性について,審議が続けられてきた。以下は,平成18年8月11日の理科専門部会から教育課程部会への報告の概要である。その後,教育基本法,さらに学校教育法等の改正を受けての中央教育審議会教育課程部会等の動向を踏まえながら理科教育課程改善の方向性について話す予定である。

著者

藤井 健 光田 寧

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

京都大学防災研究所年報 (ISSN:0386412X)

巻号頁・発行日

no.38, pp.101-116, 1995-04

被引用文献数

3

著者

Tomoya FUJIMOTO Hirotaka OTSU Ikkoh FUNAKI Yoshiki YAMAGIWA

出版者

THE JAPAN SOCIETY FOR AERONAUTICAL AND SPACE SCIENCES

雑誌

TRANSACTIONS OF THE JAPAN SOCIETY FOR AERONAUTICAL AND SPACE SCIENCES (ISSN:05493811)

巻号頁・発行日

vol.53, no.180, pp.84-90, 2010 (Released:2010-08-06)

参考文献数

14

被引用文献数

2

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To propel a spacecraft away from the Sun, a magneto plasma sail (MPS) spacecraft produces an artificial magnetic cavity to block the hypersonic solar wind. To make a large magnetic cavity sufficient to obtain significant thrust, the MPS spacecraft increases the magnetic cavity size using an onboard coil with assistance from a plasma jet. This process is called magnetic field inflation. In this study, we performed ideal and resistive magnetohydrodynamic (MHD) analyses to investigate the magnetic diffusion effect on the magnetic field inflation process. Our results indicate that a dipole-like magnetic field is drastically deformed by a plasma jet; when the magnetic Reynolds number Rm was 10 or more, the magnetic field lines were nearly identical to the streamlines of the plasma jet. Hence, no magnetic diffusion effect appeared for Rm>10. Meanwhile, when Rm is an order of unity, the magnetic diffusion effect was remarkable in the current sheet formed around equatorial region. For example, when the divergence angle of a plasma jet in the polar direction was 30°, the magnetic field strength at 40 m from the spacecraft (calculated by resistive MHD model) was 19% smaller than the ideal MHD model (Rm=∞).

著者

Yuichi TSUDA Daniel J. SCHEERES

出版者

THE JAPAN SOCIETY FOR AERONAUTICAL AND SPACE SCIENCES

雑誌

TRANSACTIONS OF THE JAPAN SOCIETY FOR AERONAUTICAL AND SPACE SCIENCES (ISSN:05493811)

巻号頁・発行日

vol.53, no.180, pp.105-113, 2010 (Released:2010-08-06)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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This paper presents a numerical method for deriving a symplectic state transition matrix for high-fidelity Earth orbits subject to non-dissipative perturbation forces. By taking advantage of properties of Hamiltonian systems, this method provides an exact solution space mapping of linearized orbital dynamics, preserving the symplectic structure that all Hamiltonian systems should possess by nature. This method can be applied to accurate, yet computationally efficient dynamic filters, long-term propagations of the motions of formation flying spacecraft and the eigenstructure analysis of N-body dynamics, etc., when the exact structure-preserving property is crucial. We show the derivation of the numerical method of symplectic state transition matrix, and apply it to Earth orbits with perturbation forces based on real ephemerides. These numerical examples reveal that this method shows improvements in preserving the structural properties of the state transition matrix, and in the computational efficiency compared to the conventional linear state transition matrix with Euler or Runge-Kutta integration.

出版者

日本物理教育学会

雑誌

物理教育

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.277-278, 2002

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本年度の評議員会は8月11日(日)16:15-19:30,東京学芸大学20周年記念館で行われた。出席者は23人,また,事前に文書だけで意見をいただいたのは6人であった。理事会からの検討課題は,本年度は本会の50周年であり,中・長期に見通したうえで「これからの学会活動のあり方」について検討するということであった。これに対して,現実が厳しいだけに,現実の諸問題に触れつつ,この課題について意見交換を行った。ここでは,そこで交わされた主な意見を紹介して,評議員会の報告としたい。