著者

笠井 秋生

出版者

山梨英和大学

雑誌

山梨英和短期大学紀要 (ISSN:02862360)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.17A-31A, 1968-10-30

著者

酒井 純

出版者

神戸親和女子大学文学部総合文化学科

雑誌

神戸親和女子大学言語文化研究 = Language and Culture (ISSN:18819613)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.21-42, 2017-03-20

著者

樋口 雄太郎 河野 義広

出版者

一般社団法人社会情報学会

雑誌

社会情報学会(SSI)学会大会研究発表論文集

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.97-100, 2012-09-14

---

Today, there is difference in features of each SNS (Social Networking Service). Then, use purpose of each SNS is different among users. We have an investigation of difference of the features about major SNS: mixi, Twitter, Facebook. Concretely, the diary function of mixi was utilized to investigation about use situation and use purpose of each SNS. In addition, the respondent is suggested to share this questionnaire written in the diary. As a result, it is confirmed that the purpose of using mixi and Facebook have a common feature in many points, and the person using both mixi and Facebook is a few.

著者

武部 俊郎

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌) (ISSN:03854213)

巻号頁・発行日

vol.116, no.11, pp.1325-1330, 1996-10-20 (Released:2008-12-19)

被引用文献数

1

著者

中山 誠 Makoto NAKAYAMA

雑誌

研究紀要

巻号頁・発行日

vol.13, pp.91-103, 2012-03-31

---

我が国では,犯罪の発生数が減少しているのに対して,再犯率は近年,著しく増加している。とりわけ,子どもに対する性犯罪の再犯を減らすために,本研究ではアメリカ合衆国で導入されたミーガンの法律の効果が調べられた。しかしながら,ミーガン法は犯人の人権を侵害する可能性が有り,日本の再犯防止には役立たないと考えられた。その結果,犯罪者の評価や再教育が最も重要だと結論された。

著者

久保 順子 辻 慶太 杉本 重雄

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.15-31, 2010-02-26 (Released:2010-04-04)

参考文献数

28

被引用文献数

1

---

コンピュータを使用した専門用語自動抽出は,従来,対象とする専門分野のテキストコーパスのみをデータとして行っているものが多かった.しかし,専門用語の特徴として,対象分野のコーパスに頻出し,対象分野以外の他分野コーパスにはあまり多く出現しない点が挙げられる.そこで本研究では,対象分野コーパスと他分野コーパスとの用語の出現率の差を考慮した手法を提案する.実験では,女性学のテキストを対象分野のコーパスとして使用し,他分野のコーパスとして39分野のテキストを使用した.実験の結果,従来の代表的手法よりもかなり高い精度で用語が抽出できることが明らかとなった.また39分野のテキストから任意のテキストを選び他分野コーパスとして用いてコーパスの規模を縮小できるか実験を行った.その結果,対象分野と類似した分野のテキストを用いることで,39分野すべてのテキストを用いた場合の抽出精度・再現率に近づけることができた.

著者

千代原 亮一

出版者

大阪成蹊大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:13489208)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.109-127, 2007

---

合衆国では、1994年7月に発生した女児強姦殺人事件を受けて、同年10月に性犯罪者情報公開法(いわゆるミーガン法)が州法として制定され、1996年には同法は連邦法となっている。我が国においては、性犯罪者対策に関して、これといった特別な施策は行われてこなかったが、2004年11月(奈良市)、2005年11月(広島市)に発生した女児誘拐殺害事件を受けて、性犯罪者対策を考えることが急務となっている。2005年6月から、警察庁と法務省が諸外国の「性犯罪者情報登録法」を参考にして、「子ども対象・暴力的性犯罪」を犯して刑務所に収容されている者についての出所情報を共有することによって、危険な性犯罪者に対応する再犯防止対策を打ち出しているが、我が国においても、性犯罪者情報の登録制度から公開制度に移行するかどうかということを検討することは重要な課題である。

著者

双見京介 寺田努 塚本昌彦

雑誌

研究報告モバイルコンピューティングとユビキタス通信(MBL)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.4, pp.1-8, 2013-03-07

---

自分の髪の毛を自分自身で散髪することは難しい.伸びた髪を散髪する場合には美容室や理容室,床屋といった専門家のいる場所へ行くのが一般的である.しかし,髪質も顔も趣味も異なる専門家に各個人が抱く髪型の悩みや理想のイメージを伝えることはうまくいかないこともある.こういったことに対する不満や,その他の好奇心や目的によって自分で散髪したいという欲求,動機が生じることがある.しかし,本研究でヘアセルフカットと呼ぶこの行為を実行するためには,技術面や環境面においていくつかの課題が存在する.本研究では,ヘアセルフカットを現状の道具や環境でおこなった場合に課題となる 「目では見えない範囲の映像の取得」 に重点を置き,自分の目では見えない範囲をカメラで撮影し,その映像を見ながらヘアセルフカットを行うシステムを提案する.評価実験により提案システムの有効性を確認した.

著者

西木 政統

出版者

日本橋学館大学

雑誌

紀要 (ISSN:13480154)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.94-81, 2014-03-01

---

比叡山延暦寺一乗止観院(根本中堂)に最澄自刻と伝わる薬師如来像は、天台宗の中心的尊像として信仰を集め、数多くの模像が造られた点で、日本の薬師造像史上、特異な存在である。その模像は「天台系薬師如来」と呼称されているが、室生寺金堂に伝来する像もその一例とされる。本稿は、史料上の言及を整理することで原像の像容を確認しつつ、本像が改めて天台系薬師と認められること、制作年代が九世紀末から一〇世紀初頭頃に求められることを指摘した。そのうえで、伝来についても再検討を行い、複数の薬師如来像が祀られていた根本中堂の尊像構成を反映し、もともと室生寺金堂に奉納された可能性を提示するに及んだ。以上、本稿はあくまで一作例の再検討にとどまるが、天台系薬師に対する信仰が普及する一様相の解明を企図したものである。

著者

熊谷 明泰

出版者

関西大学

雑誌

関西大学視聴覚教育 (ISSN:13431099)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.55-77, 2006-03-31

著者

竹端 寛

出版者

国際ボランティア学会

雑誌

ボランティア学研究 (ISSN:13459511)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.67-83, 2002-11-01

---

本稿では、日本の精神科ソーシャルワーカー(PSW)の現状と課題について、援助を受ける精神障害者(当事者)の視点に立った分析を行った。分析の際、PSWの関わりの強い精神病院からの退院支援に限定して、その中でも、日本独特の支援形態ともいえる「アパート退院」支援に着目し、この支援についてのPSWの関わりについて調べる中で、次の3つの事が明らかになった。1つ目は、PSWが家族機能の「代行」だけでなく、家族関係の再生のための「仕切り直し」の役割を果たしている、という事である。2つ目は、PSWは「制度的福祉」を利用するが、時としてその枠内では満足な当事者支援が出来ない場合がある、ということである。3つ目は、上述の2つの結果として、PSWが援助を主体的に行えば行うほど、自身の専門領域を越えて「自発的福祉」の担い手として「ボランティアとは言わないボランティア」になっている、ということである。次に本稿では、「家族」「制度的福祉」「ボランティア」をPSWと共に精神障害者支援に不可欠な「福祉資源」と捉え、「即興性」・「定常性」軸、「素人性」・「専門性」軸の2つの軸を使って4つの「福祉資源」を分類した。本来この4つは役割分担しあう関係であるはずが、現状ではPSWが全てを「代行」していることも明らかになった。そして、以上の分析の結果として現状では、個々のPSWや当事者のパーソナリティー如何に関わりなく、当事者は4つの福祉資源全てを一手に引き受けるPSWに対して「お伺いをたて」ざるを得ない状況に構造的に追い込まれてしまう事がはっきりとした。

著者

高井蘭山 図

出版者

出雲寺万次郎 ; 尚古堂岡田屋嘉七

巻号頁・発行日

1846

著者

宮風 耕治

出版者

北海道大学スラブ研究センター = Slavic Research Center, Hokkaido University

雑誌

スラブ・ユーラシア研究報告集

巻号頁・発行日

vol.1, pp.73-95, 2008-12

---

共産圏の日常世界. 望月哲男編

著者

相川 清

出版者

公益財団法人 日本ビフィズス菌センター

雑誌

腸内細菌学雑誌 (ISSN:13430882)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.73-79, 1999 (Released:2010-03-16)

参考文献数

59

著者

曽根 博仁 山田 信博

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.91, no.4, pp.1202-1207, 2002-04-10 (Released:2008-06-12)

参考文献数

30

著者

田辺 卓也 鈴木 周平 原 啓太 島川 修一 田中 啓子 田上 久樹 若宮 英司 玉井 浩

雑誌

日本小児科学会雑誌 (ISSN:00016543)

巻号頁・発行日

vol.103, no.4, pp.415-419, 1999-04-01

参考文献数

13

被引用文献数

2

著者

近藤 康行 権田 豊

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.1-12, 2012 (Released:2012-02-20)

参考文献数

39

被引用文献数

1 1

---

本研究は,欧米で用いられている,河川水の電気抵抗の変化から魚の通過数を計測する手法(魚カウンター)を用い,日本の魚道を利用する魚類を計測することを目的としている.魚カウンターのセンサー部を,水理条件等の魚道の設計指針を満足するように,日本の魚道の形状に合わせて後付で構築し,産卵期に魚道を遡上するシロサケ(サケ)の数を計測した.センサー部をビデオカメラにより計19時間撮影した画像から計数したサケの遡上数と魚カウンターによる計測結果を比較したところ,魚カウンターによるサケの計測精度は96%であり,十分な精度で遡上数を計測できることが示された.魚カウンターの精度を低下させる可能性のある要因,センサー部の後付での構築方法及び調査コストについて整理,考察した.

著者

Tsuyoshi Thomas SEKIYAMA Mizuo KAJINO Masaru KUNII

出版者

(公社)日本気象学会

雑誌

気象集誌. 第2輯 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.95, no.6, pp.447-454, 2017 (Released:2017-11-14)

参考文献数

26

被引用文献数

17

---

We investigated the predictability of plume advection in the lower troposphere and the impact of AMeDAS surface wind data assimilation by using radioactive cesium emitted by the Fukushima nuclear accident in March 2011 as an atmospheric tracer. We conducted two experiments of radioactive plume predictions over eastern Japan for March 15, 2011 with a 3-km horizontal resolution using the Japan Meteorological Agency non-hydrostatic weather forecast model and local ensemble transform Kalman filter (JMANHM-LETKF) data assimilation system. The assimilated meteorological data were obtained from the standard archives collected for the Japan Meteorological Agency operational numerical weather prediction and the AMeDAS surface wind observations. The standard archives do not contain land-surface wind observations. The modeled radioactive cesium concentrations were examined for plume arrival times at 40 observatories. The mean error of the plume arrival times for the standard experiment (assimilating only the standard archives) was 82.0 min with a 13-h lead-time on an average. In contrast, the mean error of the AMeDAS experiment (assimilating both the standard archives and AMeDAS surface wind observations) was 72.8 min, which was 9.2 min (11 %) better than that of the standard experiment. This result indicates that the plume prediction has a reasonable accuracy for the environmental emergency response and the prediction can be significantly improved by the surface wind data assimilation.

著者

Tomoe NASUNO Kazuyoshi KIKUCHI Masuo NAKANO Yohei YAMADA Mikiko IKEDA Hiroshi TANIGUCHI

出版者

(公社)日本気象学会

雑誌

気象集誌. 第2輯 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.95, no.6, pp.345-368, 2017 (Released:2017-11-14)

参考文献数

79

被引用文献数

7

---

By comparison with satellite and field observations, the comprehensive performance and potential utility of near real-time forecasts using Nonhydrostatic Icosahedral Atmospheric Model (NICAM) are demonstrated by exploiting the Cooperative Indian Ocean Experiment on Intraseasonal Variability in the Year 2011 (CINDY2011) / Dynamics of the Madden–Julian Oscillation (DYNAMO) campaign. A week-long forecast was run each day using a regionally stretched version of NICAM, with the finest mesh size of 14 km over the tropical Indian Ocean (IO), throughout the intensive observation period (IOP).  The simulated precipitation time series fairly represented the evolution and propagation of the observed Madden-Julian Oscillation (MJO) events, although a 30 % overprediction of precipitation over the IO domain (60–90°E, 10°S–10°N) was found on average. Frequencies of strong (> 40 mm day−1) precipitation were overpredicted, while those of weak precipitation were underpredicted against satellite observations. Compared with the field observations at Gan Island, the biases in precipitation frequency were less obvious, whereas the growth of lower to middle tropospheric dry (∼ 1 g kg−1) and warm (∼ 1 K) biases were found. Despite these mean biases, temporal variations of the moisture and zonal wind profiles including the MJO events were reasonably simulated. Using the forecast data the moisture and energy budgets during the IOP were investigated. The diagnosis using the 7-day-mean fields captured the observed features of the MJO events. Meanwhile, significant upward transport of moisture by the grid-resolved high-frequency variability was detected throughout the IOP. The relationship between these high-frequency effects and the simulated MJO or mean biases is also discussed.

著者

高橋 正也

出版者

独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

雑誌

労働安全衛生研究 (ISSN:18826822)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.23-30, 2014 (Released:2014-04-13)

参考文献数

43

被引用文献数

1

---

労働者の安全と健康を確保するためには,労働の量的および質的側面の改善が必要である.現在でも,長時間労働の削減や職場の心理社会的環境の改善に向けて,多くの努力がなされている.このような職場の労働条件の向上に加えて,職場以外における過ごし方,特に余暇,を適正にすることは,労働安全衛生の水準をさらに高めるのに有益であると期待されている.最も基本的な余暇は終業後から次の勤務までの時間である.欧州連合の労働時間指令に示されているように,この時間間隔の確保はなにより重要であり,そこで行われる休養や睡眠の充実に不可欠である.同時に,労働に費やす時間の減少にもつながる.一日ごとの余暇活動の中でも,量的および質的に充分な睡眠は労働者の安全,疲労回復,健康維持に必須であることが実証されている.一方,週休二日制であれば,週末に二日間にわたる休日が得られる.こうした一週ごとの余暇を適切に過ごせると(例えば,長い朝寝を避ける),疲労回復には一定の効果がある.ただし,週内で蓄積した睡眠不足による心身への負担を完全に解消するのは難しいことに留意する必要がある.さらに,良好な睡眠を長年にわたってとれない状況が続くと,高血圧,心疾患,糖尿病,肥満などの健康障害が起こりやすくなるばかりか,筋骨格系障害や精神障害などの理由で早期に退職せざるをえない確率が2~3倍高まることが示されている.多くの労働者では,一生の中で労働者として過ごす時間はほぼ半分を占める.一生涯の生活の質を高めるためにも,労働時間の中,そして外の要因(余暇と睡眠)が最適化されなければならない.この課題を達成するには,行政,事業所,労働者個人それぞれの層で,余暇の見直しと根拠に基づいた実践が求められる.