著者
深山 貴文 後藤 義明
出版者
日本緑化工学会
雑誌
日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)
巻号頁・発行日
vol.26, no.1, pp.36-41, 2000-08-31 (Released:2011-06-07)
参考文献数
9
被引用文献数
2 1

本研究では山火事跡地におけるワラビ被覆量の季節変化を定量的に把握し, 被覆量と侵食土砂量の関係を求めることを目的とした。毎月1回の現地調査から, プロット内の現存量と枯死体量を月毎に推定した。被覆量と侵食土砂量の関係は人工降雨実験によって求めた。その結果, 本試験地のワラビ被覆量は11月から翌年4月まで, 300g/m2程度であると推定された。また, 夏期には500g/m2以上の被覆量となると見積もられた。人工降雨装置による実験の結果, 被覆量が300g/m2以上になると侵食土砂量は裸地の5%未満に減少することが分かった、また, 被覆物も斜面全体に分布していることが分かった。これらの結果から山火事跡地のワラビ群落の土壌保全機能はワラビ枯死体の堆積によって発揮され, 群落全体において年間を通じて土壌侵食を抑制すると考えられた。
著者
公平 珠躬
出版者
名古屋工業大学外国語教室
雑誌
Litteratura (ISSN:03893197)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.85-102, 1993-10-15
著者
曹 大峰
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.178, pp.66-78, 2021-04-25 (Released:2023-04-26)
参考文献数
16

2000 年以降,中国(大陸)の日本語教育は,世界の流れと中国の社会経済の発展を背景に,教育規模,教育理念と実践,教育目標と評価基準,教育研究と教師研修などの面で大きな変容があった。当面の課題には,規模調整と格差縮小,環境整備と目標転換,理念更新と実践連結,新スタンダードの効果的適用,教育研究と教師研修の継続的発展などあるが,今後の再構築の行方として,各教育段階(初等・中等・大学専攻・大学非専攻・大学院)間の多角的連携と均衡的発展が望まれている。そのためには,引き続き国際間特に中日両国間の交流と協働が不可欠であろう。
著者
松田 克進
出版者
日本哲学会
雑誌
哲学 (ISSN:03873358)
巻号頁・発行日
vol.1995, no.46, pp.60-69,3, 1995-10-01 (Released:2009-07-23)

Many contemporary philosophers disagree to Cartesian Dualism (CD) saying that it results in solipsism, but the author shows that this is not the case. Their argument against CD is based on the belief that we could not know another person has a mind if we accepted CD, and one of the essential reasons for this belief is the view that the connection between mental workings and corporeal behaviors is at best contingent. However, Descartes himself denies this view when he proposes the 'argument from language', which says that the impossibility of mechanical explanation of speech behavior enables us to attribute minds to others.
著者
清水 孝重 村井 浩 細野 恭平 藤井 正美
出版者
Osaka Urban Living and Health Association
雑誌
生活衛生 (ISSN:05824176)
巻号頁・発行日
vol.39, no.4, pp.183-192, 1995-07-30 (Released:2010-10-28)
参考文献数
57

On January 1, 1948 (the 23rd year of Showa) the Food Sanitation Law was put into operation and 22 coloring matters were listed as food additives in the Food Sanitation Law Enforcement Regulation. Since then 3 new coloring matters have been approved and 14 have been delisted. The specifications and use restrictions have been revised many times. The latest specifications and use restrictions are described in the Sixth Edition of the Japanese Standards for Food Additives published in 1992.After enforcement of the Food Sanitation Law, the government had a legal basis toprohibit the use of unapproved coloring matters. However some food processors continued using unapproved coloring matters for about ten years. Government agencies, the food industry and the various food additive industries worked together to eliminate the use of unapproved coloring matters. According to a recent survey, foodstuffs colored with unapproved coloring matters have been driven almost completely out of the Japanese market.
著者
久保田 善彦 舟生 日出男 鈴木 栄幸
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 45 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
pp.449-452, 2021 (Released:2021-12-20)
参考文献数
8
被引用文献数
3

現代社会は,気候変動やパンデミック,原子力発電に関連する問題など,科学に関連する複雑な問題が多い.それらに対し市民が意思決定をするには,日常的に得られる科学的主張の信頼性について評価する「科学メディアリテラシー」が必要になる.科学者が科学的主張を生み出し,市民が認知するまでの過程を,生産・伝達・消費 (認知) に分け,信頼性を評価する観点から検討した.検討結果から,科学的主張の生産・伝達・消費を俯瞰し,その信頼性を評価するためのチェックリストを開発した.チェックリストは,生産4項目,伝達2項目,消費1項目で構成される.今後は,この案をベースに実践を行い,チェックリストの一般化を目指す.そのために,実践の方法やなじみのない用語を解説する教材の開発等を検討する必要がある.
著者
邉見 由美
出版者
日本甲殻類学会
雑誌
CANCER (ISSN:09181989)
巻号頁・発行日
vol.31, pp.e1-e6, 2022-08-01 (Released:2022-08-24)
参考文献数
17
著者
河野 健一 矢部 広樹 森山 善文 森 敏彦 田岡 正宏 佐藤 隆
出版者
一般社団法人 日本透析医学会
雑誌
日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)
巻号頁・発行日
vol.48, no.11, pp.635-641, 2015 (Released:2015-11-27)
参考文献数
28
被引用文献数
5 2

血液透析患者の転倒リスクを予測するうえで有用な指標を明らかにする. 歩行可能な血液透析患者123例を対象に転倒の発生を主要アウトカムとする1年間の前向きコホートを実施した. 身体パフォーマンスに関する指標であるshort physical performance battery (SPPB), 筋力, 筋肉量に加え, 栄養状態の指標や透析に関連する指標の転倒に対するハザード比を算出した. 観察期間内に38名 (31%) が転倒し, 透析関連低血圧 (intra-dialytic hypotension : IDH) が独立した危険因子として抽出された (HR=2.66, p=0.01, Log rank test p=0.002). また, SPPB 7点以下は11点以上と比較して有意に転倒のリスクが高かった (HR=2.41, p=0.02, Log rank test p=0.021). IDHやSPPBの低下は透析患者の転倒リスクを予測するうえで有用な指標となることが明らかとなった.
著者
海原 浩辰 林 尚毅 横島 聡 藤間 達哉 井上 将行 福山 透
出版者
天然有機化合物討論会実行委員会
雑誌
天然有機化合物討論会講演要旨集 第59回天然有機化合物討論会実行委員会 (ISSN:24331856)
巻号頁・発行日
pp.163-168, 2017 (Released:2020-09-20)

Asymmetric total synthesis of (–)-morphine (1) has been accomplished in 18 steps from commercially available 7-methoxy-2-tetralone (7). Our synthesis features a simple transformation from the readily available chiral intermediate (3), reported earlier by d’Angelo and co-workers. Introduction of the requisite oxygen functionality to the 8-position of the tetralone could be achieved by Friedel-Crafts acylation and ensuing Baeyer-Villiger oxidation. Upon treatment of dienol 15 with acid at 0 °C, a facile cyclization proceeded to form the E-ring (16). The diene thus formed was later converted to γ-hydroxy-α,β-unsaturated ketone 20 by means of photooxygenation and triethylamine. Dehydration of 20 was effected by triflic anhydride and subsequent removal of 2,4-dinitrobenzenesulfonyl group generated a mixture of neopinone (21) and codeinone (22). Conversion of the mixture to (–)-morphine was performed by following the known procedures.

3 0 0 0 OA 大日本博士録

著者
井関九郎 編
出版者
発展社出版部
巻号頁・発行日
vol.第2巻, 1926
著者
中田 達也
出版者
日本比較法研究所
雑誌
比較法雑誌 (ISSN:00104116)
巻号頁・発行日
vol.48, no.3, pp.187-216, 2014-12-30

2014年8月現在,日本,中国および韓国は,いずれも水中文化遺産保護条約の締約国になっていない。アジアでは,カンボジアが2007年11月に同条約を批准したのみである。しかし,筆者がアジア太平洋水中文化遺産会議に初回(2011年11月8~12日,マニラ),第2回(2014年5月12~16日,ハワイ)と参加・発表したときに感じたのは,この条約の批准の可否とは別に,アジアの多くの国で相当程度に水中文化遺産を対象とする国内行政が進んでいるということであった。国連海洋法条約が設定したいわゆる主権的権利は生物資源と非生物資源に特化された権利(むろんその背後にそれに伴う義務もあるが)であるが,水中文化遺産を対象とする広範な沿岸国管轄権(刑事管轄権を含む)を新たに設定した立法条約たる水中文化遺産保護条約は,向かい合う大陸棚の線引きの問題に加え島嶼や水中文化遺産の存在をめぐる海洋権益の問題など,優れて現代的な海洋法の問題も内包しているがゆえに,条約の批准状況だけを見ていたのでは,条約の普遍性を判断できない(水中文化遺産条約は一切の留保が認められない)。そこで,本稿では,一衣帯水の距離にある日中韓の水中文化遺産行政を比較検討しながら,日本の行政の特徴を浮き彫りにし,その課題を展望する。具体的には,中国,韓国および日本の順に,水中文化遺産をめぐる国内法制がどのような経緯で出来て,それがどのようにして現在に至っているのかを関連法を参照しつつ明示し,それらを比較するという手法を採る。その際,上述したアジアの国際会議に参加したときのプロシーディングズやその過程で出逢った方々の貴重なコメントや資料に基づいて本稿を作成した。本稿の最大の特徴は,日中韓の水中文化遺産行政の最前線を示している点と,日本の最大の特色である文化財保護法にいう「周知の埋蔵文化財包蔵地」という文言が,水中文化遺産とどのように関連しているのかを掘り下げた点である。
著者
上田 武
出版者
埼玉短期大学
雑誌
学校法人佐藤栄学園埼玉短期大学紀要 (ISSN:13416006)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.11-19, 1993-03-20

山上憶良の「貧窮問答歌」には,従来陶淵明を中心とする古代中国文学が大きく影響していることが指摘されてきた。小論はその点をめぐる諸説を検討したうえで,古代中国では,陶淵明に至る.までいわゆる「貧窮文学」の系譜は存在せず,淵明に至ってはじめて貧窮を主題とする文学が成立したこと,ただその淵明の「貧窮文学」には揚雄と束〓の賦の影響が多大であること,そして「貧窮問答歌」も直接的には淵明よりもむしろ束〓の「貧家賦」の影響のもとに成立したと見るべきものであることを考証した。
著者
長谷 亜蘭
出版者
公益社団法人 精密工学会
雑誌
精密工学会誌 (ISSN:09120289)
巻号頁・発行日
vol.78, no.10, pp.856-861, 2012-10-05 (Released:2013-04-05)
参考文献数
9
被引用文献数
2 2
著者
蒔本 好史 大渕 俊朗 岩﨑 昭憲
出版者
特定非営利活動法人 日本呼吸器外科学会
雑誌
日本呼吸器外科学会雑誌 (ISSN:09190945)
巻号頁・発行日
vol.34, no.2, pp.126-129, 2020-03-15 (Released:2020-03-15)
参考文献数
6

我々は急性高炭酸血症により吃逆が停止する際の具体的生理条件を発見し報告した.その条件を短時間で誘導する装置を開発.難治性吃逆症例で奏功したので報告する.症例は難治性吃逆の40代女性.2年前,腹部膨満を主訴に近医を受診.吃逆による呑気症と診断された.柿蔕湯やメトクロプラミドを処方されたが改善しなかった.吃逆が原因で1年前から引きこもりとなり,向精神薬や消泡薬を内服中.各種内服薬以外に様々な民間療法(飲水,息止め,両耳に指を強く押し込むなど)も試したがいずれも奏功しなかった.当科に直接依頼があり,同意を得た後,90%酸素と10%炭酸ガスから成る混合ガスの吸入を行ったところ,吃逆は5分余で停止した.吃逆は血中炭酸ガス分圧の急速な上昇により停止することが確認された.
著者
南 はるつ
雑誌
研究紀要
巻号頁・発行日
vol.25, pp.145-162, 2001-12-20

3 0 0 0 OA 書評

著者
木坂 正史 國府 寛司 斎藤 恭司
出版者
一般社団法人 日本数学会
雑誌
数学 (ISSN:0039470X)
巻号頁・発行日
vol.50, no.4, pp.432-438, 1998-10-29 (Released:2008-12-25)
参考文献数
11