著者
中澤 徹 西田 幸二
出版者
日本臨床免疫学会
雑誌
日本臨床免疫学会総会抄録集 第35回日本臨床免疫学会総会抄録集 (ISSN:18803296)
巻号頁・発行日
pp.60, 2007 (Released:2007-10-12)

[目的] 網膜剥離は罹患率の高い眼疾患で、視細胞のアポトーシスが視力障害の原因となる。しかし、その機序は殆ど分かっていない。一方、網膜剥離患者の眼内で炎症性サイトカイン、ケモカインが増加していると報告されている。本研究では、視細胞変性と炎症性サイトカイン、ケモカインの因果関係を調べた。 [方法] 成体マウスに網膜剥離を誘導し、サイトカインの発現変化をRT-PCR、ELISA、免疫染色にて調べた。MCP-1中和抗体とノックアウトマウスを使用し、TUNEL法でMCP-1抑制の細胞死に対する効果を評価した。 [結果] 網膜剥離によりIL-1beta、TNFalpha、MCP-1、bFGFが増加し、特にMCP-1は100倍近い増加を示した。MCP-1を抑制すると著明に網膜剥離による視細胞死が抑制された。MCP-1は網膜グリア細胞の一つである、ミューラー細胞に発現し、CD11b陽性白血球(マクロファージやマイクログリア)を眼内に遊走させ、活性化されたCD11b陽性白血球が、活性酸素を介して視細胞を障害していることが明らかとなった。 [結論] マウスの網膜剥離による視細胞変性には、グリア細胞と白血球の相互作用が重要であることが示唆された。また、白血球の遊走に関わるケモカインMCP-1や活性酸素の抑制は、網膜剥離の視細胞変性に新規の神経保護治療となる可能性がある。

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著者
東洋経済新報社 編
出版者
東洋経済新報社
巻号頁・発行日
vol.昭和18年 第4輯, 1947
著者
中島 庸介 保井 俊之 神武 直彦
出版者
特定非営利活動法人 日本コンペティティブ・インテリジェンス学会
雑誌
インテリジェンス・マネジメント (ISSN:21866252)
巻号頁・発行日
vol.3, no.1, pp.15-26, 2011-09-18 (Released:2012-11-09)
参考文献数
17

2008 年のグローバルな金融危機以降, オープンソース・インテリジェンスの重要性が米国のインテリジェンス・コミュニティを中心に認識され, 国家保障に関するインテリジェンスに積極的に活用され出している。本論文は, オープンソース・インテリジェンスをコンペティティブ・インテリジェンスの手法として戦略的に活用する際の好機と制約を明らかにしつつ, テキスト・マイニングをその中核に位置付ける。そして, その具体的な活用事例として, 2010 年問題を抱える日本の製薬業界のこの10 年間のM&A の動向を取り上げ, 手法としての有効性を分析・検証する。
著者
木梨 延太郎
出版者
日本植物分類学会
雑誌
植物分類・地理 (ISSN:00016799)
巻号頁・発行日
vol.1, no.4, pp.315-321, 1932-12-01
被引用文献数
1
著者
原口 泉
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木史研究 (ISSN:09167293)
巻号頁・発行日
vol.17, pp.623-628, 1997-06-05 (Released:2010-06-15)
参考文献数
10

鹿児島市の甲突川に架かる五つの石橋、150年にわたって鹿児島の歴史的景観を形作ってきた4連、5連の石橋群は、本年1997年1月までに完全撤去された。そして五大石橋と同時期に架けられた甲突川最後の石橋、河頭太鼓橋も本年秋から冬にかけて撤去される運びとなっている。本稿では、河頭太鼓橋の歴史的、文化的価値について論じつつ、石橋撤去の持つ意味を提起したい。
著者
桜井 良太 藤原 佳典 金 憲経 齋藤 京子 安永 正史 野中 久美子 小林 和成 小川 貴志子 吉田 裕人 田中 千晶 内田 勇人 鈴木 克彦 渡辺 修一郎 新開 省二
出版者
一般社団法人 日本老年医学会
雑誌
日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)
巻号頁・発行日
vol.48, no.4, pp.352-360, 2011 (Released:2011-10-12)
参考文献数
30
被引用文献数
6 8

目的:温泉は古くから治療目的などにも用いられてきたが,温泉施設を高齢者に対する健康増進を目的とした介入事業の拠点として用いる有効性について検討した研究は極めて少ない.そこで我々は,運動・栄養指導,温泉入浴からなる複合介入プログラム"すぷりんぐ"を開発し,その効果を無作為化比較試験によって検討した.方法:65歳以上の特定健診該当者を対象に公募により本プログラムへの参加者を募集した.68名が事前調査に参加し,60名(72.7歳±6.0)がプログラムへの参加に同意した.参加者を無作為に介入群31名と対照群29名の2群に割付け,交差法により前期に介入群,後期に対照群に対して複合介入プログラムを3カ月間(週2回,90分)実施した.介入群プログラム終了時(3カ月後:第2回調査)と対照群プログラム終了時(6カ月後:第3回調査)に調査を実施し,プログラムの短期・長期的効果の検討を行った.結果:介入に起因した傷害,事故の発生はなく,介入群の平均プログラム出席率は76%であった.性・年齢・BMIを調整した一般線型モデルの結果,第2回調査時には対照群に比べ,介入群の握力と開眼片足立ちに有意な改善が認められた(各々p =0.028,p =0.003).また,第3回調査において,介入直後に確認された握力と開眼片足立ちの有意な改善の維持が認められ(各々p =0.001,p =0.024),改善傾向が見られたWHO-5の有意な維持・改善が示された(p =0.027).交差後の対照群の介入プログラム出席率も平均81%と比較的高く,対照群への介入時においても傷害,事故の発生は確認されなかった.結論:温泉施設を活用した複合的介入プログラムである"すぷりんぐ"は身体機能を中心とした高齢者の健康増進に寄与するプログラムであることが示された.また,その継続的効果とプログラムの出席率・安全性が確保されていることから,温泉施設を高齢者に対する健康増進を目的とした介入事業の拠点とする意義は高いものと考えられる.
著者
田畑 きよみ
出版者
東京大学大学院総合文化研究科言語情報科学専攻
雑誌
言語情報科学 (ISSN:13478931)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.91-107, 2012-03-01

The objective of this study is to investigate the situations of English teaching at the early stage of the Meiji era, analyzing existent historical materials. Although only a few parts of the books we employ in this thesis describe English education for pupils, I gleaned the fragments to certify the existence of English education for the primary school students. The traits common to the schools which have evidence of English education, discovered through exploration of the circumstances of school foundations are as follows: 1) The schools were established in the early period of the Meiji era. 2) The contents of the class were determined by the textbooks available, rather than by the predetermined curricula. 3) The schools received financial aid for their administration. 4) The schools were contributed to by some intellectuals who devoted themselves to establishing the schools. In conclusion, taking all the various factors into consideration, it is evident that a number of public primary schools did indeed teach Japanese pupils the English language at the beginning of the Meiji Era, and that the styles and contents of the classes were varied according to the situation.
出版者
日経BP社
雑誌
日経automotive technology (ISSN:18819362)
巻号頁・発行日
no.11, pp.90-95, 2009-03

2009年1月に開かれたデトロイトモーターショー(North American International Auto Show)。日産自動車、三菱自動車、スズキ、ドイツPorsche社、イタリアFerrari社が出展を取りやめた。ホンダやドイツDaimler社、韓国の現代自動車などは出展したものの、プレス発表会を中止した。自動車不況の大きさを感じさせるショーとなった(図1)。
著者
小林 友彦
出版者
東京大学社会科学研究所
雑誌
社會科學研究 (ISSN:03873307)
巻号頁・発行日
vol.54, no.5, pp.81-106, 2003-03-31

「国際法と国内法の関係」に関する学説の長期的な展開過程を追跡し,その蓄積と今日的意義を明らかにする.なお,国別・法系別に論じる必要がありうることに配慮し,特に国際法と日本法の関係に焦点を当てる.I.では,実行を概観する.一貫性を維持しつつ現代的法現象にも対応するために,基礎概念の再検討が必要となることが確認される.II.では,いくつかの基礎概念に関する日本の学説展開の軌跡と蓄積とを跡付ける.その結果, (1)体系間関係, (2)国内的効力, (3)国内的序列, (4)直接適用可能性に関する理論の発展には連続性があり,それらの総合的に把握し再構成させうることが示される.III.では,包摂的理論枠組みの試論として「部分連結する多重サイクル」モデルを提示する.合わせて,(1)「多元的構成」の再考,(2)国内的効力概念の再定位,(3)国家責任論との関係の再検討,という今後の研究課題を提示する.
著者
Shinichi FUKUHARA Takeshi FUJINAGA Shogo WATANABE Hisao OKA
出版者
一般社団法人日本生体医工学会
雑誌
生体医工学 (ISSN:1347443X)
巻号頁・発行日
vol.54Annual, no.Proc, pp.P2-C04-1-P2-C04-2, 2016 (Released:2016-11-19)
参考文献数
3

Electromyogram (EMG) is recorded electrical muscle contraction, mechanomyogram (MMG) indicates cross-sectional area change of muscle, reflect mechanical muscle contraction. By simultaneously measuring both signals, it is possible to multifaceted evaluation of muscle contraction. However, MMG measurement at voluntary movement was difficult. Therefore, the authors developed MMG / EMG hybrid transducer capable of simultaneous measurement of MMG and EMG. This study evaluated MMG and EMG of rectus femoris (RF) and hamstrings using recumbent bicycle of easy load regulation. As result, dMMGbase (baseline of displacement MMG) indicated cross-sectional area change of muscle at pushing down and pulling up of pedal. In addition, EMG and dMMGbase increased with pushing down of pedal in RF, dMMGacc (acceleration dMMGbase) showing muscle contraction force was output simultaneously. Each signal of hamstrings had output that antagonize RF. By simultaneously measuring MMG and EMG at recumbent bicycle pedaling, it was possible to evaluate muscle contraction of voluntary movement.
著者
Ishikura Yukiko Yabuta Yukihiro Ohta Hiroshi Hayashi Katsuhiko Nakamura Tomonori Okamoto Ikuhiro Yamamoto Takuya Kurimoto Kazuki Shirane Kenjiro Sasaki Hiroyuki Saitou Mitinori
出版者
Elsevier B.V.
雑誌
Cell Reports (ISSN:22111247)
巻号頁・発行日
vol.17, no.10, pp.2789-2804, 2016-12-06
被引用文献数
134

マウス多能性幹細胞から精子幹細胞を試験管内で誘導 : 精子形成全過程の試験管内誘導の基盤形成. 京都大学プレスリリース. 2016-12-07.
出版者
奈良県立大学研究会
巻号頁・発行日
2009