著者

松谷みよ子 桂井和雄 市原麟一郎著

出版者

角川書店

巻号頁・発行日

1977

著者

отв. ред. А.А. Чекалова

出版者

Алетейя

巻号頁・発行日

2003

著者

谷川 真理 東 賢一 宇野 賀津子 東 実千代 萬羽 郁子 高野 裕久 内山 巌雄 吉川 敏一

出版者

The Japan Society for Clinical Immunology

雑誌

日本臨床免疫学会会誌 (ISSN:09114300)

巻号頁・発行日

vol.36, no.5, pp.414a-414a, 2013

被引用文献数

1

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【背景と目的】いわゆる化学物質過敏症(Multiple chemical sensitivity : MCS)は現代の環境がひきおこした後天的疾患である.日常的にさまざまな化学物資に曝されることに反応して神経系,免疫系,内分泌系をはじめ全身の多様な症状が起こり,通常の社会生活にも支障をきたすようになる.しかしその病態の詳細は解明されておらずMCS有訴者は診断を受けることも困難な状況に置かれている.MCSの病態解明を目的として免疫学的機能検査を実施し解析した.<br> 【方法】2009年10月以来百万遍クリニックのシックハウス外来に通院するいわゆる化学物質過敏症の有訴者(患者)の協力を得て,一般的な血液検査と多種の免疫機能検査を測定し解析した.<br> 【結果】18人のMCS有訴者と17人の健常成人の比較の結果,MCSではNK活性が統計学的有意に高かった.リンパ球サブセットではMCSではNKT細胞の割合が高く,CD3とCD4が低かった.多種のサイトカイン産生能の測定ではIL-2,IL-4,IL-13,GM-CSFが有意に低かった.<br> 【結論】MCS患者では自然免疫系が高めに保持されている一方,Th2型サイトカインが低い傾向で,アレルギーとは異なる病態と考えられる.<br>

出版者

食品と暮らしの安全

雑誌

食品と暮らしの安全 (ISSN:13435876)

巻号頁・発行日

no.289, pp.34-36, 2013-05

著者

阿部 和俊

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.65, no.12, pp.911-919, 1992-12-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

5

被引用文献数

1

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This paper aims to draw a comparison between some major regions and cities in Japan on the basis of an analysis of the number of performances presented by foreign artists from April 1990 through March 1991. Due to data limitation, the analysis covers only the regions of Hokkaido, Metropolitan Tokyo, Tokai, Kansai and Kyushu, and the major cities in those regions. While numerous analyses in Japanase urban research have been undertaken from a political and/ or economic standpoint, few have pursued a cultural perspective in a geographical context. Studies available on urban cultural areas quite often analyze only in terms of availability of related facilities and the like. In this sense, this study follows a relatively new viewpoint in investigating the attractiveness of cities and regions. Metropolitan areas owe their growth to more than just economic factors, and one must not overlook the other attractions they offer. The number of performances presented by foreign artists, as shown in this study, are just one of the many sources of metropolitan attractiveness. At the outset, the number of performances presented in the various regions and cities are enumerated. The results indicate that Tokyo (23 metropolitan wards) and its immediate environs had, predictably, the largest share of the numbers of performances; classical music concerts were predominant among them. The number of such performances presented in Osaka was fairly high, but it significantly trailed that of Tokyo. However, if the greater Osaka metropolitan area including Kobe and Kyoto is thought to be a considerable increase in the number of performances in the area was evident. Nagoya and Fukuoka are unlike Tokyo and Osaka in that they have no other major city in close proximity; however, they had not so many performances. Sapporo in contrast, had very few performances by foreign artists. 27.3% of all the artists from overseas presented performances exclusively in the Tokyo metropolitan area; only 17.5% of all artists presented their performances in both Tokyo and Osaka metropolitan areas. Only 14.2% of the artists from overseas bypassed the Tokyo metropolitan area. And the fact that 38.7% of the artists did not present their performances in Osaka explains the significant difference between the two cities. Thus, a significantly major portion of the performances presented by the foreign artists in Japan was in Tokyo. This phenomenon emphasizes a very high level of attractiveness of Tokyo commensurate with the drawing power of its great population. The overcentralization of Tokyo is not simply an economic and political phenomenon; it reaches far into the cultural dimension as well, as emphasized by the study findings. The differences in the number of performances between the cities and regions is positively correlated with their population. The correlation factor among the population, the number of performances, and the total number of days of performances were found to be quite high, as may be seen in the correlation graphs (Figs. 1 and 2).

著者

尾高 邦雄

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.93-96, 1950-07-20 (Released:2009-10-20)

被引用文献数

1

著者

谷口 正樹 沢田 英一 堂島 祥裕 羽根 義 松岡 克典

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.37, no.Supplement, pp.420-421, 2001-09-04 (Released:2010-03-12)

著者

村上浩介

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告人文科学とコンピュータ(CH)

巻号頁・発行日

vol.2014, no.9, pp.1-2, 2014-10-11

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国立国会図書館では,平成 21(2009) 年度から平成 24(2012) 年度にかけて SP レコードのデジタル音源約 4.9 万点を収集し,現在,「歴史的音源 (れきおん)」 のサービス名称で提供している.このサービスについて,概要を紹介する.

著者

井上 由紀恵

出版者

福井県文書館

雑誌

福井県文書館研究紀要 (ISSN:13492160)

巻号頁・発行日

no.11, pp.69-78, 2014-02

著者

佐藤 卓己 佐藤 八寿子

出版者

京都大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2010

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本研究では 20 世紀日本を代表する国民的メディア・イベントの分析を通じて、青年文化の変容を検討した。《NHK・青年の主張全国コンクール》(1954 年-1989年)の優秀作品をデータベース化し、量的および質的に分析した。また、関連資料の分析から日本社会における「青年」への眼差しの変化を明らかにした。その結果は『青年の主張-幸福感のメディア史』(仮題)として河出書房から出版の予定である。

著者

三隅 二不二 篠原 弘章

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

教育・社会心理学研究 (ISSN:0387852X)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.125-133, 1967-03-31 (Released:2010-03-15)

参考文献数

10

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1) 集団決定に参加後6ヵ月間に, 集団決定に参加した45名の運転手の事故率は, 約3分の1に減少した。さらに10ヵ月間においては, 5分の1に減少した。2) 集団決定参加者が, 職場からグループで参加した場合と準単独で参加した場合で, 事故減少率に明らかな差異が見いだされた。集団参加群 (34名) は, 集団決定後6ヵ月間で決定前6ヵ月間の7分の1, 10ヵ月後で決定前10ヵ月間の約9分の1の減少率を示したが, 準単独参加群 (11名) の場合は集団決定前後6ヵ月間で差異がなく, 決定後10ヵ月間で決定前10ヵ月間の約3分の2の減少率であった。3) 集団決定参加者45名全員について事故の自然減少率を考慮した場合は, 集団決定の効果として,a) 集団決定前後6ヵ月間の事故の比較において, 15件の事故のうち4件が, 自然減少率を減却した残差であり, 集団決定の効果として考察される。b) 集団決定前後10ヵ月間の比較においては, 30件のうち, 17件の事故が自然減少率を減却した残差であり, 集団決定の効果として考察される。

出版者

内務省警保局

巻号頁・発行日

vol.明治21年-昭和9年, 1935

著者

白木 善尚

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SP, 音声 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.100, no.97, pp.63-68, 2000-05-19

被引用文献数

2

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単位円内|z|<1の複素数値解析関数(正則関数)は線型時不変系の伝達関数H(z)として良く使われる。例えば、音声波の線型予測分析(LPC)は一変数の有理関数を用いる。この際、鼻音を除く音声の多くの特徴は有理関数の極に現れる。合成の際には、極の情報を与えて有理関数を作り、声道のフィルターとして用いる。「音声の特徴と極とのうまい対応」が正当化される一変数複素解析の側面からの根拠は、正則関数の極が孤立点であること、による。これらのことから、2人の話者の音声を分析する場合、二変数の有理関数を用いることが考えられる。しかし、多変数の場合、極は孤立点とは限らない。解析接続の状況が一変数の場合とは異なるためである。したがって、極の情報を与えて正則関数を作れるか、どのような条件のときにそれが可能なのか、それ自体が難しい問題となる。この問題はクザン(Cousin)の問題と呼ばれ、Hartogsの逆問題などともに、岡潔が解決した。岡による一連の解決の核心は『上空移行の原理』にある:考えている空間の次元を適当に上げることによって問題の困難さがときとして緩和される。本稿では、『上空移行の原理』に習った音声特徴の多重構造の調べ方について報告する。音声特徴の多重性は、種々の「複雑な領域」に現れる。「複雑な領域」における音声の多重性の問題を『上空移行の原理』を用いて、「簡明な凸性」の組み合わせ問題へと帰着させる。L^2空間との関連も述べる。

著者

安西 文夫

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.10, no.3-4, pp.11-20, 1960-07-20 (Released:2009-11-11)

参考文献数

15

著者

若松 昭彦

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2005

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本研究では,自閉性障害児・者を対象とした感情理解プログラム・パッケージの開発を目的として,そのベースとなる表情学習プログラムの実用化,音調や身振りによる感情表現や感情喚起状況の理解課題などの作成を目指してきた。それらの課題の中で,感情喚起状況の理解課題については,近年,発達障害児・者に対する社会的スキル学習の重要性が増してきていることから,課題内容を変更して,高校生や青年を想定し,教室場面等での望ましい言動と望ましくない言動をペアにして演劇部の学生に演じてもらい,動画による場面集を作成して,2事例に試行した。その結果,1)グループ活動での会話場面でも,相手の表情や視線などの様子を意識しようとする意欲が見られた。2)最初は雑談の内容が全く分からない様子であったが,何度も聞くことで,その概要の記述ができた。3)学習から日を経ない場合には,スキルを実際に使っている姿が見られた,等の対象者の変化が報告された。繰り返し視聴できるので,場面の状況や適切な行動のポイントなどを説明しやすい,人とのかかわり方だけではなく,表情を読む,視線や語調の違いに気づく,気持ちを知る,雑談の内容を理解する課題としても使用できるなどの利点があり,教材としての有用性が示唆された。しかしながら,日常場面への明らかな効果が見られたとは言えず,最適な学習内容・方法の検討や般化を促す支援方法の工夫などが,今後の課題として提起された。一方,音調の理解課題については,素材は収集したものの,作成の途上にある。また,表情学習プログラムについては,技術移転した企業との共同研究で,試作版を作成している段階である。その開発過程で,新たな特許申請の準備も進めており,今後,表情,音声,社会的スキルなどの学習課題を組み込んだ,発達障害児・者のための感情・社会的スキル学習プログラムの実用化を目指していく計画である。

著者

若林 幹夫 田中 大介 南後 由和

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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本研究は、消費化・情報化時代の「都市の論理」と、それを成立させる社会的過程と構造を明らかにすることを目的としている。具体的には、1990年代以降、全国の都市部や郊外地域に普及した消費空間であるショッピングセンター、ショッピングモールを主要な対象として、現代都市社会における空間の生産・流通・消費のあり方と、それが生み出す社会と文化の様態を、情報化・消費化社会における新たな「都市の論理」として分析した。

著者

相田 隆司

出版者

美術科教育学会

雑誌

美術教育学:美術科教育学会誌 (ISSN:0917771X)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.1-12, 2000

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This thesis is to consider the standing of comics in art education in junior high school through examples from the classroom from which I was able to catch a glimpse of the students expressively describing their daily lives using comics. In trying to achieve richness in children's creative expression by allowing them to use comics, it is important, first of all, to give them a positive perception of comics and make them realize they can express themselves through this medium. I would further like to emphasize that art education should extract the overwhelming breadth and depth from the so-called "comic culture" and define its status as well, centering around the theme of the expression of children.

著者

森井 宣治 (1987) 森井 宜治 宮内 太積 澤 洋一郎 松平 秀雄

出版者

沼津工業高等専門学校

雑誌

試験研究

巻号頁・発行日

1985

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地上の転校に影響され難く, その敷設計画が既設の建築物によって左右され難い地下鉄網は都市部の安定した交通・輸送機関として重要である. その敷設の経済効率を上げるために地下鉄トンネルの径を小さくし, 閉塞率を大きくすることが求められるが, それは列車の運動によって誘起される気流, 列車風, を強くすることになる. 列車風は乗降客に不快感をもたらし駅部の空調負荷を増大させる. それは地下鉄系内の火災時における煙の挙動を複雑にし, 乗降客の避難や消化活動を困難にし, 被害を拡大する要因となり得る. 1987年11月18日, ロンドンのキングス・クロス駅で発生した火災は死者31名, 負傷者23名を出す大惨事となった. この火災においても, 列車風が火災規模を拡大した. 列車風の挙動をより正確に把握することが大きな人的, 経済的損害をもたらす地下鉄火災に対応するために必要である. 本研究の目的は, 列車の運動が誘起する地下鉄列車風の挙動を理論的にも実験的にも正確に把握し, 地下鉄計における換気, 空調及び防災対策等を検討する上で有用な設計指針を与えることにある. 本研究の主要な成果は以下の通りである. 1)トンネル内で運動する列車が誘起する気流の発生機構を理論的に解明した. 地下鉄列車の運動がトンネル内に誘起する気流の挙動を解析するために, 気体を理想気体とみなして基礎的な考察を行い, 列車風を1次元・圧縮性流体として取り扱う理論を提示した. 2)列車の運動と気流の挙動との関わりについて模型実験及び実地計測を通じて明らかにし, 理論の妥当性を検証した. 模型実験装置を用いて, 地下鉄構造・列車運行による列車風現象の相違点を明確にした. 実験データの自動処理をおこなった. また, 帝都交通鉄道営団・東西線木場駅にち, 実地計測を行なった. 3)地下鉄駅各部における火災を模擬した模型実験を行ない, 地下鉄系における防災対策を検討する上で, これらの理論と模型実験の有用性を示した.

著者

別府 克俊

出版者

日本建築仕上学会

雑誌

Finex (ISSN:09156224)

巻号頁・発行日

vol.25, no.148, 2013-05

著者

池田 耕一 成田 泰章 野崎 淳夫

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

学術講演会論文集

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.2861-2864, 2012-08-20