著者

十亀 昭人 古谷 寛

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.65, no.527, pp.149-154, 2000

被引用文献数

1 3

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A concept of cylindrical deployable space structures is proposed in this paper. Two types of cylindrical deployable space structures which can deploy both axial and radius directions simultaneously are investigated. One is the mirror symmetric type, and the other is the rotationally symmetric one. The basic formulas for the geometry are derived to examine the deployment and packaging characteristics. Non-dimensional width (W/R_0), packaged radius (R/R_0), and angle of apex (θ) are expressed in terms of the geometrical parameters. The feasibility for some applications with the cylindrical deployable "space structures is examined for space development. Finally, this study has shown that the concept is available for the requirements of deployable space structures.

著者

地本 直弘 豊田 利彦

出版者

公益社団法人日本航海学会

雑誌

Navigation : 日本航海学会誌 (ISSN:09199985)

巻号頁・発行日

no.125, pp.1-4, 1995-09-25

著者

一新 朋秀

出版者

同志社大学博物館学芸員課程

雑誌

博物館学年報 (ISSN:02861305)

巻号頁・発行日

no.36, pp.71-98, 2004-12

著者

杉本 つとむ

出版者

至文堂

雑誌

国文学解釈と鑑賞 (ISSN:03869911)

巻号頁・発行日

vol.69, no.7, pp.219-223, 2004-07

著者

小笠原 正薫

出版者

桜の聖母短期大学

雑誌

Bulletin of Sakura no Seibo Junior College (ISSN:03868168)

巻号頁・発行日

no.29, pp.193-216, 2005-03

著者

井本 英一

出版者

大阪外国語大学

雑誌

大阪外国語大学論集 (ISSN:09166637)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.153-160, 1990-12-15

著者

早田 邦久

出版者

日本シミュレーション学会

雑誌

シミュレーション (ISSN:02859947)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.79-86, 1990-06-15

著者

中村 嘉男

出版者

福島大学

雑誌

福島大学教育学部論集. 社会科学部門 (ISSN:05328179)

巻号頁・発行日

vol.67, pp.1-5, 1999-12

著者

米澤 健次 諏訪 好英 小野 佳之 長沼 一洋

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)

巻号頁・発行日

vol.71, no.601, pp.151-158, 2006

被引用文献数

1 1

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Hydrogen explosion tests were conducted to grasp nonlinear response and to get its fundamental data for reinforced concrete walls subjected to hydrogen explosive load. In the tests, an explosive source (37m^3 -volume) that contained 30% hydrogen and 70% air was detonated, and the responses of the walls close to the source were measured. Two preliminary and three main tests were conducted for a variety of wall types with different thickness, heights, and steel reinforcements. The walls were instrumented with pressure sensors, displacement sensors, strain gauges, accelerometers and thermocouple. Wide varieties of experimental data were obtained in damage ranging from elasticity to complete failure. It was also confirmed that the wall nonlinear response depends on the blast wave duration and initial natural period. With increasing the initial natural period, the higher vibration modes were appeared on the response of the walls. Furthermore effects of strain rate were quantitatively investigated on the basis of the test results.

著者

山田 創一

出版者

山梨学院大学

雑誌

山梨学院大学法学論集 (ISSN:03876160)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.272-320, 1997-07-25

著者

岩森 譲

出版者

弘前大学大学院地域社会研究科

雑誌

弘前大学大学院地域社会研究科年報 (ISSN:13498282)

巻号頁・発行日

no.3, pp.1-25, 2006-12-28

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明治初年に実施された神仏分離は地域の宗教を論じる上で、重要な問題である。神仏分離令は明治新政府によって全国に布達されたとはいえ、近世期の領内宗教の形態、あるいは神仏分離政策を進める為政者の意識等によって、地域差が見られる。そこで、本稿ではこの点に着目して、盛岡藩の神仏分離の特質について考察した。幕末維新期の盛岡藩では宗教者の多くを修験者が占め、神職は少なかった。慶応年間には、下斗米石見守を中心にした神職組織が形成されたが、各宗教組織の成熟度にも差があった。戊辰戦争中には、宗教者は藩に対して献金を行う。またこの時、修験隊が組織されるなど藩の軍事にも宗教者は積極的に協力していった。このような状況背景を持ち、盛岡藩領内における神仏分離が進められていく。盛岡藩では戊辰戦争中に本格的に神仏分離を進めることはできなかった。戊辰戦争後、神仏分離を進める際には、近世期に国学者で藩校の教授も務めていた江刺恒久とその門人を中心とした領内神祇体制を構築していった。藩も領内宗教者も、戊辰戦争の汚名返上を目指し、藩を挙げて神仏分離を行っていった。神仏分離は明治政府の方針に沿った形で、一村一社の原則のもとに実施された。神仏分離によって僧侶・修験者の神職への転向が進むが、この時、藩は神職に転じた僧侶・修験者に、従来、別当として管理していた持宮をそのまま与え、その神主に任命していくのである。そのため、神仏分離が僧侶・修験者の生活の基盤を直接奪うことはなく、彼らは宗教者としての職から離れずに済む状況であった。また、尾去沢銅山を対象として、神仏分離による在地の信仰の変化について考察した。在地の人々は、明治四年段階までを見る限り、近世期と同様の信仰生活を送っており、神仏分離が在地の人々と諸寺社との関係に大きな変化を及ぼすことはなかったと考えられる。

著者

藤本 文朗 太田 富雄 加瀬 進 小川 克正 河相 善雄 玉村 公二彦 後藤 容子

出版者

滋賀大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1997

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本研究は、障害児教育教員の免許制度(養成・採用・研修に関する懸案事項)を解決するため盲・聾・養護学校並びに都道府県教育委員会・教員養成大学の実情を把握することとともにこの制度についての歴史的研究と国際比較を通して、総合的な観点から免許制度と教師教育の在り方について立案することを意図した。(1)第3年次としてまとめの年で今後あるべき方向として障害児学校の教師には研修として総合的な障害児教育の基礎免許状(教員養成大学学部)を義務づけ、障害別の免許状は大学院専攻科レベルで取れるとしてそのカリキュラムを草案として示した。(2)又ベトナムホーチミン市に障害児教育師範大学(2年、現取対象)の創立、カリキュラム教師派遣に援助して発展途上国の教師教育について討議した。

著者

北澤 毅 近藤 弘 佐々木 一也 有本 真紀

出版者

立教大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2004

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本共同研究におけるテーマは、感情をめぐって、(1)発達・社会化、(2)文化的規範、(3)人間関係(解釈学の視点から)、(4)情操教育(音楽教育の歴史と現状)の観点に大別される。これらの観点から3年間研究を重ね、上記(1)〜(4)までの観点を、主に(a)理論的検討、(b)相互行為における子どもの泣き、(c)記憶と涙、(d)ジェンダーと涙という研究課題へと展開させた。その成果として研究協力者の協力を得つつ、下記構成のもとで報告書を執筆した。以下の成果が本研究のまとめとなる。第1部 問題設定と理論枠組第1章 本研究のねらい-「文化」概念に着目して-第2章 感情概念の捉え方の変遷-その社会性に着目して-第2部 相互行為における子どもの泣き第3章 発達という文化-保育実践における泣きの記述に着目して-第4章 園児間トラブルにおける保育士のワーク-<泣き>への対応に着目して-第5章 児童のく泣き>を巡るトラブルの構成-遊び場のフィールドワークから-第6章 「涙」をめぐる定義活動及び修復活動の開始と園児の「泣き」-「泣き始めること」と「泣き続けること」の相互行為分析-第3部 制度化された涙3-1.記憶と涙第7章 卒業式の唱歌-共同記憶のための聖なる歌-第8章 制度化された場面の感情喚起力-テレビドラマの分析を通して-3-2.ジェンダーと涙第9章 表象としての涙とジェンダー-絵本の表現技法の分析を通して-第10章 涙・泣きに関するジェンダー言説の分析補論関係性としての涙-哲学的考察-

著者

田中 弥生 武田 晴人 山内 直人 三好 皓一 高橋 淑郎 西出 優子

出版者

独立行政法人大学評価・学位授与機構

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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非営利組織には、営利組織の利潤に匹敵するような業績判断基準が不在であること、それゆえに非営利組織の経営が困難であることを最初に指摘したのはP.F.ドラッカーであった。たしかに、評価の不在が、非効率な行動を招き、成長の機会を逃している。そこで、ドラッカーの非営利組織論の原点に立ち返りながら「社会変革性」「市民性」「組織安定性」の3つの基本条件を軸に、非営利組織の評価基準を作成した。まず、NPOセクターの現状分析を行なうべく、定量・定性的な分析を行なった。財務データベースをつくり、財政的な持続性にかかる財源の種類など要因分析を行なった。その結果、非営利組織の場合には、収益事業収入に加え、寄付や会費などを組み合わせたほうが財務的な持続性が高いことがわかった。またアンケート調査を実施した。その結果、社会変革の担い手になりたいという願望を持ちながらも組織体制や技術面で不十分なこと、さらには、社会的な信頼性が低く、市民との関係性がより希薄になっていることがわかった。次に、研究者および実践者によるチームを編成し、先の現状分析結果を踏まえ、社会的なイノベーション力を備えた望ましい非営利組織像に到達するためには、どのような条件を満たすことが求められるのか議論した。そして、評価基準策定工程をデザインし、先の議論からエッセンスを抽出し、33の評価基準にまとめた。また、33基準を満たしていることを確認するための105の自己チェック項目もデザインした。これらの研究成果は、6本の研究論文、4冊の図書にまとめられ、5回の学会発表、8回の講演で発表された。なお、研究成果を非営利組織が活用できるよう、これらの基準とチェック項目を「エクセレントNPO基準」と名付け、2冊のブックレットにまとめた。さらに、フォーラム、講演などで説明を行ったが、5大紙、雑誌などで取り上げられた。また、2011年1月には本評価基準を普及すべく、推進母体として「エクセレントNPOをめざそう市民会議」を発足させた。

著者

小笹 晃太郎 竹中 洋 高木 伸夫 青池 晟

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.44, no.12, pp.1361-1368, 1995

被引用文献数

9

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一農山村の小学校児童全員(405人)を対象としてスギ花粉による感作およびスギ花粉症の頻度および危険要因を明らかにする目的で質問票と血清検査による横断的検討を1994年4月に行った. スギ花粉特異的IgE抗体(スギ抗体)陽性者はCAP-RASTスコア1以上が39%, 2以上が35%であった. スギ花粉症有病率はスギ抗体陽性者で確定的症状の者(3・4月に3週間以上症状の続く者)が8%, 疑い症状の者(持続期間は不問)が22%であった. 総IgE抗体価が基準値を越える(250U/ml以上)者は26%であった. スギ抗体価と総IgE抗体価には強い正の相関がみられた. 本人や家族のアレルギー疾患の病歴は, スギ抗体価よりも総IgE抗体価との関連が強く, また, スギ花粉症症状よりもスギ花粉症以外のアレルギー様症状との関連が強かった. 家族による間接喫煙と石油ストーブの使用は, スギ抗体高度陽性と負の関連がみられたが, 中等度陽性では関連がみられなかった. アレルギー素因と喫煙習慣が関連することによる交絡のほか, 鼻粘膜におけるアレルギー反応の特殊性を考慮する必要もあると考えられた.

著者

永原邦茂

雑誌

愛院歯誌

巻号頁・発行日

vol.30, pp.223-229, 1992

被引用文献数

4

著者

坂元 章

出版者

日本母性衛生学会

雑誌

母性衛生 (ISSN:03881512)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, 2004-09

著者

服部 隆

出版者

上智大学国文学科

雑誌

上智大学国文学科紀要 (ISSN:02895552)

巻号頁・発行日

no.19, pp.37-68, 2002-03

著者

西野 和典 高橋 参吉 大倉 孝昭 大西 淑雅 山口 真之介

出版者

九州工業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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高校教科「情報」担当教員が専門的な知識や技能を得て、実践的な授業スキルを身につけるためのe-ラーニング教材を開発する。そのために、大学の教科「情報」の教職課程科目の授業内容をe-ラーニング教材にして、現職教員が働きながら学ぶことができる環境を実現する。また、インターネットを活用して遠隔から授業を評価するシステムを構築し、ベテラン教員から授業改善について指導を受け、相互評価を行い教科「情報」の授業のスキルアップを行う。

著者

小林 信之

出版者

山口大学

雑誌

重点領域研究

巻号頁・発行日

1991

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我々は従来よりAIDS発症のco‐factorとして、TNF(tumor necrosis factor;腫瘍壊死因子)を提唱してきている。本研究において我々は以下の2点を新たに明かにした。その第1点は、TNFによるHIV感染細胞の特異的致死機構が所謂Apoptosisの機構に拠っており、TNFによるHIV複製増強がHIV感染細胞の特異的致死を誘因しているのではないことを明かにしたことである。近年細胞のApoptosisを仲介すると考えられている細胞膜上の糖蛋白Fas坑原遺伝子が分子クロ-ン化され、細胞死の機構がようやく明かにされうる段階に来ており、今後HIV感染相棒の特異的致死機構がこの観点からさらに詳細に検討されていくものと期待される。我々が明かにした第2の点は、HIV転写制御に細胞特異的に関わる因子の存在と、その因子が作用するHIV‐LTRの中のcis‐elementの同定である。我々が新規に見いだしたこのcis‐elementはHIV‐LTRの‐121から‐158に存在し、この領域がヒトT細胞株MOLT‐4でHIVの転写を正に調節していることから我々はこの領域をURE(up‐regulation element)と命名した。この領域は単独にHIV転写を制御する因子ではなく、HIV‐LTR中のエンハンサ-(Enhancer)領域の機能を制御する領域である事が明かとなった。、HIVの転写には必須の領域ではないが、この領域の存在はHIVの転写を最大500倍活性化すること、さらに、この領域の活性が細胞特異的であることも見いだした。今後この領域に働く細胞性因子の検索を行なっていく予定である。