出版者

鐵道院

巻号頁・発行日

vol.[大正2年度], 1914

著者

下川 哲徳 下川 学 高橋 宗良 小山 泰文 松本 高明 山本 外憲 中治 洋一 井之上 正信 野田 亘 窪田 辰政 徳田 眞三

出版者

日本武道学会

雑誌

武道学研究 (ISSN:02879700)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.1-10, 2000

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本研究は,大学柔道部員,その指導者,および警察柔道選手を合わせた220名を対象に,肩鎖関節損傷についてアンケート調査を行った。その目的は,柔道選手における肩鎖関節損傷の発生率と受傷後の影響,そして,その回復を目指した処置としてのリハビリテーションの効果について明らかにするためである。その結果,以下の点が明らかとなった。<br>1)今回調査対象とした220名に起きた全外傷数は,487例であった。全外傷数487例のうち,肩鎖関節損傷は99例あり,それは全体の20.3%であった。<br>2)肩鎖関節損傷を負った99人中の9人の柔道の技は,その後変わった。彼らの得意技は,主に背負い投げから一本背負いへと変わった。また,他のスポーツへの影響については,6人が野球の投球動作に支障をきたした。<br>3)肩鎖関節損傷の損傷程度は,Weaver式診断法を活用し,以下の方法に基づいて3タイプに分類した。それらは,99人に対する整形外科医による肩鎖関節損傷についての過去の外傷ないしは症状の直接質問,およびX線による肩鎖関節損傷部分の正面画像の撮影,さらに肩鎖関節損傷部分に変形がみられる場合は,X線による5kg負荷のストレス撮影である。その結果,type Iが45人,type IIが35人,type IIIが19人であった。<br>4)本研究では,リハビリテーション・プログラムを受けた者はtype IIないしはtype IIIから合計11人であったが,彼らは全員,機能的評価判定について「優」を示した。そして,彼らの回復期間は,リハビリテーション・プログラムを受けなかった者と比べて,短縮した。これらの結果は,肩鎖関節損傷が起きた場合は,可動域や筋力は,適切な診断,ICES処置の徹底,身体面と精神面の両方を考慮して作られたリハビリテーション・プログラムを実行することにより,効果的に回復することを示唆している。リハビリテーション治療の効果は,損傷の程度により差はあるものの,本研究で試みたリハビリテーション・プログラムは,柔道選手が径我をした際,肩鎖関節損傷部分の機能を回復させるための有効な手段の一つになると思われる。

著者

千田 洋幸

出版者

東京学芸大学国語教育学会

雑誌

東京学芸大学国語教育学会研究紀要 (ISSN:24238228)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.1, 2016 (Released:2018-10-23)

著者

小田 国雄 宇野 源太

出版者

社団法人 大阪生活衛生協会

雑誌

生活衛生 (ISSN:05824176)

巻号頁・発行日

vol.11, no.4, pp.164-176, 1967-08-15 (Released:2010-03-11)

参考文献数

46

被引用文献数

1

著者

巽 浩一郎

出版者

一般社団法人 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会

雑誌

日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌 (ISSN:18817319)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.129-133, 2010-10-31 (Released:2016-09-01)

参考文献数

10

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慢性閉塞性肺疾患・気管支喘息などの慢性呼吸器疾患の増悪を抑制するための戦略は,1)気道炎症を可能な限り改善しておく,2)気道感染を予防する,3)心機能を保つ,に大別される.薬物療法の観点で考えると,気道感染の予防には去痰薬に分類されているカルボシステインが有用である.カルボシステインは,気道上皮細胞に対するウイルスエントリーインヒビターの役割を有しており,臨床的にも増悪抑制に有用である.

著者

ジル・フュメイ ピエール・ラファール著 土居佳代子訳

出版者

柊風舎

巻号頁・発行日

2021

著者

藤 博之

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.68, no.12, pp.801-809, 2013-12-05 (Released:2019-10-17)

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結び目のJones多項式とChern-Simonsゲージ理論との関係が明らかとなって以来,量子場の理論は結び目不変量の研究にしばしば影響をもたらしてきた.特にここ10年の進展では,結び目不変量の研究においては「圏化」と呼ばれる概念が導入され,新たなクラスの結び目不変量が発見されており,一方理論物理学では弦理論において「D-ブレーン」の概念が導入され,結び目不変量に対する物理的理解がより深まっている.近年ではこれらの観点を融合し,結び目不変量の圏化によって得られた結び目不変量を統一的に取り扱う枠組みの研究が進展を遂げ,興味深い結果が得られてきた.本稿では,これらの研究に関する進展の概要を紹介する.

著者

神戸 和昭

出版者

千葉大学文学部日本文化学会

雑誌

語文論叢 = The Japanese Language and Literature Review (ISSN:03857980)

巻号頁・発行日

no.29, pp.<1>-<52>, 2014-07-10

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人称代名詞オレは、歴史的には対称にも用いられ、上代から中世にかけて用例を見るが、本稿では、院政・鎌倉期に現れ、以後現代にまで連綿としてつながる「自称のオレ」を問題にする。自称オレを細かく見れば、語史的になお不明の点が多い。特に今回は、江戸東京語における自称オレの女性忌避の要因を探ることに主眼を置く。なお、調査資料の各使用テキストについては、稿末に一括して掲げる。引用に際しては、適宜、論旨に支障のない範囲で表記を改めたり、[ ] (亀甲括弧) 内に引用者による補注を施したりした場合がある。

著者

田野村 忠温 Tanomura Tadaharu

出版者

大阪大学大学院文学研究科日本語学講座

雑誌

阪大日本語研究 (ISSN:09162135)

巻号頁・発行日

no.32, pp.25-35, 2020-02

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福沢諭吉編訳『増訂華英通語』(1860(万延1)年)の語彙集にカレーの項目が含まれ、curry の発音が「コルリ」と記されているという事実が多くの人の短絡的判断を招き、福沢が「カレー」の語を日本に初めて伝えたとする説が─さらには、福沢がカレーを日本に伝えたとか、カレーの調理法を伝えたといった話まで─広く流布している。しかし、『増訂華英通語』の理解を前提として言えば、それらの説はすべて誤っている。ここでは、『増訂華英通語』の「コルリ」の本性を明らかにし─その過程で、同書にカレーが「加兀」と書かれているという話の誤りも明らかになる─、併せて関連するいくつかの問題に考察を加える。

著者

巽 友正

出版者

社団法人 日本流体力学会

雑誌

日本流体力学会誌「ながれ」 (ISSN:02863154)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.117-122, 1998-04-30 (Released:2011-03-07)

参考文献数

16

著者

乾 亮介 森 清子 中島 敏貴 西守 隆 田平 一行

出版者

社団法人 日本理学療法士協会近畿ブロック

雑誌

近畿理学療法学術大会 第51回近畿理学療法学術大会

巻号頁・発行日

pp.19, 2011 (Released:2011-10-12)

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【目的】摂食・嚥下機能障害患者に対してのリハビリテーションにおいて理学療法は一般的に嚥下に関わる舌骨上筋群の強化や姿勢管理などを担当する。嚥下筋は頸部の角度や脊柱を介して姿勢アライメント等から影響を受けることが指摘されており、頸部のポジショニングにおいていわゆる顎引き姿勢(chin-down)や頸部回旋による誤嚥予防や嚥下量の増大などの口腔咽頭の解剖学的変化による有効性については緒家らの報告がある。しかしいずれも体位や、嚥下する物性を変えた研究が殆どであり、頸部角度に注目した報告は少ない。そこで今回は頸部角度の違いが嚥下時の舌骨上下筋群及び頸部筋の筋活動に与える影響について検討した。【方法】対象者は口腔・咽頭系及び顎の形態と機能に問題がなく、頚椎疾患を有さない健常男性5名(年齢29.8±4.4歳)とした。被験者の口腔にシリンジにて5ccの水を注いだ後、端座位姿勢で頸部正中位、屈曲40°、屈曲20°、伸展20°、伸展40°の各姿勢で検者の合図で水嚥下を指示した。この時飲み込むタイミングは被験者に任せ、検者は被験者の嚥下に伴う喉頭隆起の移動が終了したことを確認し、測定を終了した。また嚥下後に嚥下困難感をRating Scale(0=difficult to swallow 10=easy to swallow)で評価した。表面筋電図は嚥下筋として舌骨上筋、舌骨下筋を、頸部筋として胸鎖乳突筋で記録した。記録電極はメッツ社製ブルーセンサーを電極幅20mmで各筋に貼付し使用した。 筋電計はノラクソン社製Myosystem1200を用い、A/Dコンバータを介してサンプリング周期1msにてパーソナルコンピューターにデータ信号を取り込んだ。取り込んだ信号はソフトウェア(Myo Research XP Master Edition1.07.25)にて全波整流したのちLow-passフィルター(5Hz)処理を行い、その基線の平均振幅+2SD以上になった波形の最初の点を筋活動開始点、最後の点を筋活動終了点とし、嚥下時の各筋のタイミング及び筋活動持続時間(以下持続時間)と筋積分値を求めた。解析方法は持続時間と筋積分値の頸部位置における比較は反復測定分散分析を用い、多重比較はTukey-Kramer法を用いた。またRating Scaleと頸部位置における関係についてはFriedmanの検定を用い、有意水準はいずれも5%未満とした。【説明と同意】全ての被験者に対して研究依頼を書面にて行い、本人より同意書を得た後に実施した。【結果】舌骨上筋では屈曲40°、20°、と比較して伸展40°で有意に持続時間、筋積分値は高値を示したが(p<0.05)、が舌骨下筋、胸鎖乳突筋では有意差を認めなかった。またRating Scaleにおいては頸部角度により有意差(p<0.05)を認め、頸部が伸展位になるほど嚥下困難感が増強する傾向がみられた。【考察】嚥下における表面筋電図測定については各筋の持続時間が評価の指標として有用であるとVimanらが報告しており、加齢とともに嚥下時の持続時間は延長するとしている。またSakumaらの報告では嚥下時の舌骨上筋と舌骨下筋の持続時間と嚥下困難感(Rating Scale)には有意な負の相関があると報告しており、嚥下筋の持続時間の延長は嚥下困難の指標になると考えられている。従来、頸部伸展位は咽頭と気管が直線になり解剖学的位置関係により誤嚥しやすくなると言われており嚥下には不利とされてきた。今回は筋活動において伸展40°で持続時間の延長を認め、自覚的にも嚥下が困難であった。また筋積分値においても有意に高値であったことは努力性の嚥下になっていることが考えられ、頸部伸展位は筋活動の点からも嚥下に不利であることが示唆された。このことより、摂食・嚥下機能障害患者に対して頸部屈曲・伸展の可動域評価及び介入が有用であると考えられた。【理学療法研究としての意義】頸部の屈曲・伸展の位置により嚥下時の筋活動は影響を受けることから摂食・嚥下機能障害のある患者において 頸部可動域評価及び介入の有用性が示唆された。

著者

内藤慶助 著

出版者

啓成社[ほか]

巻号頁・発行日

1904

著者

高木 英至

出版者

埼玉大学教養学部

雑誌

埼玉大学紀要. 教養学部 (ISSN:1349824X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.149-159, 2012

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高木(2010)で作成した恋愛関係形成のシミュレーションモデルをもとに, 恋愛関係における戦略が進化するシミュレーションモデルを作成し, 試行的に実施した. シミュレーション結果では次の結果(モデルの予測)が観察された. 1) 社会的望ましさを相手に求める傾向は, 望ましさが高い者ほど強い. 望ましさによるこの相違は, 両性が自由にプロポーズできる場合に顕著である. 2) 社会的に望ましい者は恋愛における積極性(プロポーズや受諾のしやすさ)が低くなる. またプロポーズ権に不平等があるとき, プロポーズ権のない側は積極性が低下する. 3) 相手との釣合いを求める傾向は社会的望ましさの高い者ほど強い. 釣合いを求める傾向はまた, プロポーズ権が両性にある場合に高くなる. さらに, 戦略進化の結果としてカップル間の望ましさにおける釣合いが高まることも示された. このシミュレーション結果は, 相互作用状況の構造的要因から個人レヴェルの志向が生まれる可能性を示唆している.

著者

墨堤隠士 著

出版者

大学館

巻号頁・発行日

1902

著者

Yuwa Takahashi Norihisa Watanabe Noriaki Kamio Ryutaro Kobayashi Toshimitsu Iinuma Kenichi Imai

出版者

Nihon University School of Dentistry

雑誌

Journal of Oral Science (ISSN:13434934)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.1-3, 2021 (Released:2020-12-23)

参考文献数

40

被引用文献数

14 82

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Coronavirus infectious disease 2019 (COVID-19) caused by the severe acute respiratory syndrome coronavirus 2 (SARS-CoV-2) was declared a pandemic in March 2020 by the World Health Organization. Periodontitis, one of the most prevalent diseases worldwide, leads to alveolar bone destruction and subsequent tooth loss, and develops due to pro-inflammatory cytokine production induced by periodontopathic bacteria. Periodontopathic bacteria are involved in respiratory diseases, including aspiration pneumonia and chronic obstructive pulmonary disease (COPD), and other systemic diseases, such as diabetes and cardiovascular disease. Patients with these diseases have an increased COVID-19 aggravation rate and mortality. Because aspiration of periodontopathic bacteria induces the expression of angiotensin-converting enzyme 2, a receptor for SARS-CoV-2, and production of inflammatory cytokines in the lower respiratory tract, poor oral hygiene can lead to COVID-19 aggravation. Conversely, oral care, including periodontal treatment, prevents the onset of pneumonia and influenza and the exacerbation of COPD. The reduced chance of receiving professional oral care owing to long-term hospitalization of patients with COVID-19 may increase the aggravation risk of infection in the lower respiratory tract. It can be hypothesized that periodontopathic bacteria are involved in the COVID-19 aggravation and therefore, the management of good oral hygiene potentially contributes to its prevention.

著者

黒木 副武

出版者

全国保険医団体連合会

雑誌

月刊保団連 (ISSN:02885093)

巻号頁・発行日

no.978, pp.13-16, 2008-09

著者

福地 龍郎

出版者

山梨大学教育学部

雑誌

山梨大学教育学部紀要 (ISSN:24330418)

巻号頁・発行日

no.31, pp.137-154, 2021-02-22

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日本で最も活動的な変動地帯である日本アルプスの縁に位置している糸魚川-静岡構造線(糸静線)活断層系沿いで発生している地震の詳細な震源分布図(平面図及び断面図)を作成し,2011年東北地方太平洋沖地震(M9.0)後の地震活動性を評価した。その結果,諏訪湖の北西方地域の糸静線活断層系沿いにおける地震活動は現在でも活発であり,2つの地震空白域が依然として存在することが判明した。また,糸静線活断層系沿いで発生する地震から求められる発震機構(メカニズム解)は,西北西-東南東方向の圧縮軸を持つ横ずれ断層型の地震が諏訪湖周辺で起こっていることを示しており,糸静線活断層系の中で最も活動的な牛伏寺断層が活動した場合,牛伏寺断層と同じく,西北西-東南東方向~東西方向の圧縮軸を持つ横ずれ断層である釜無山断層群が連動して活動する可能性が高いことが判明した。一方,2020年4月以来,長野・岐阜県境付近で発生している一連の地震活動については,2020年8月末現在,糸線活断層系沿いの地震活動には全く変化が見られないことから,これら一連の地震活動が糸静線活断層系に与える影響はほとんどないと考えられる。

著者

Antonio VALENTI Grazia FORTUNA Caterina BARILLARI Erika CANNONE Valeria BOCCUNI Sergio IAVICOLI

出版者

National Institute of Occupational Safety and Health

雑誌

Industrial Health (ISSN:00198366)

巻号頁・発行日

pp.2021-0102, (Released:2021-08-20)

被引用文献数

21

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The global spread of COVID-19 pandemic forced the scientific community to identify new ways of exchanging and transferring the scientific knowledge, also considering that the measures taken to combat the pandemic, such as travel restrictions, closed borders and gathering bans, led to cancellations of many conferences, meetings and workshops.The enhancement of the existing digital platforms and the development of new systems to share scientific knowledge has allowed the scientific community to “meet” again in new virtual environments (e.g. Zoom, Cisco WebEx, Live Stream, Demio, GoToWebinar Seminar, Google Hangouts, Skype, Microsoft Teams, etc.), providing an unprecedented opportunity to reform methods of organizing academic conferences in all disciplines.Starting from the review of the existing literature, this study aimed at investigating the impact of the spreading of virtual conferences on the field of research. The SWOT analysis was used to identify strengths and weaknesses of the scientific conferences organized in the new format, as well as opportunities and threats created by the socio-economic and political context in the era of the COVID-19 pandemic.

著者

福田 歓一

出版者

日本学士院

雑誌

日本學士院紀要 (ISSN:03880036)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.151-167, 1997 (Released:2007-06-22)

参考文献数

23

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Since the 19th century the state has been used diachronically as the term signifying the political society. But until the end of the 18th century the term civitas also had been used at least in the academic world. Originally civitas was the word meaning Roman city-state, interchangeable with populus or res publica, and was taken synonym of Greek polis. These city-states were communities of their citizens above all. But koinonia politike and societas civilis were provided with their governmental systems at the same time.On the other hand the new term stato which came to be used in the 15th century Italy originally meant the political power, the power holder or his governing instrument. Jean Bodin tried to make the state include also all the governed, and at the same time, he discriminated the city from the state which came to have sovereignty. Bodin's theory therefore contributed so much to establish the modern absolutist state, which included all estates and various corporations under the sovereign power, but was after all the patrimony of some dynasty.The social contract theory which took many conceptual weapons from the classical terminology constructed the new image of the political society upon the model of the voluntary association. Being provided with the new notion of the nation, French Revolution established the nation state which excluded all corps intermédiaires, and left the model“one nation, one language, one state”. It is well known that the people called each other with the title citoyen.But even in France the term of civil began to cease to be interchangeable with politique as the code civil exemplified. In Britain The Wealth of Nations presented a system of material reproduction of the society, independent of the governmental power. On the other hand individed Germany the state had been the objective to be achieved. After his vigorous study of British political economy, Hegel presented his system of Sittlichkeit composed of family, civil society and the state. His bürgerliche Gesellschaft could not be self-contained and should be completed by the state. Now Bürger meant only bourgeois, not citoyen, and the new term Staatsbürger came to be inevitable.In the beginning of the 20th century, only half of the global population had their citizenships of some state. Owing to the principle of national self-determination, many new states emerged in Europe after the 1st World War. And the de-colonization after the 2nd World War and the dissolution of Soviet Union brought new states to many men and women. Nearly all global population would have their citizenships in the end of this century. But this universalization of the state would be its nominalization at the same time, not only in the developping countries, but also in the developped ones. The pursuit of their identities of various groups and the borderless condition of the survival of mankind urged us reconsider the self-evidence of the nation state. We had better, I believe, cease applying the concept of the state diachronically and to put it in a historical perspective of ideas.

著者

徳富猪一郎 著

出版者

民友社

巻号頁・発行日

1894