出版者

日経BP社

雑誌

日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)

巻号頁・発行日

no.1024, pp.118-121, 2010-02-22

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内海はNokia社との付き合いを深める中で,欧州市場の視察も頻繁に行っていた。左上は,英国にあったTandy社の小売店である。右上は,中国の東莞に設けた製造工場。下は,韓国の馬山の工業団地の初期の景色である。(写真:花井 智子(中央))「内海さん,電話です。

著者

佐藤 智明

出版者

日本認知心理学会

雑誌

日本認知心理学会発表論文集 日本認知心理学会第7回大会

巻号頁・発行日

pp.29, 2009 (Released:2009-12-18)

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エントロピーの概念は分かりにくい概念のひとつである.そのため,熱力学の教育においてその概念をどのように表現するかということは非常に重要である.本報では,抽象的なエントロピー概念を説明する際に最も重要である言語表現に着目した.ここでは,これまで一般的に用いられてきたエントロピー概念を表す言語表現について調査し,特に熱力学的エントロピー概念を表現する場合の言語表現の問題点について検討した.更に,実際の分子運動を表現した粒子のアニメーションを制作し,運動範囲(体積)や粒子速度(温度)の異なる8種類の映像を被験者に見せ,それぞれ粒子の運動から計算によって得られるエントロピー値による順位と代表的な数種類の言語表現によって順位づけされた映像の順位との相関性について検討した.その結果,「拡散の度合い」と「捕まえにくさの度合い」という言語表現がエントロピー値と相関が高いことが分かった.

著者

渡邊 日日 Watanabe Hibi ワタナベ ヒビ

出版者

国立民族学博物館

雑誌

国立民族学博物館調査報告 (ISSN:13406787)

巻号頁・発行日

vol.78, pp.65-109, 2008-12-26

著者

内島 光孝 Uchijima Mitsutaka

出版者

名古屋大学農学国際教育協力研究センター

雑誌

農学国際協力 (ISSN:13475096)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.247-264, 2010-02

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JICAのネリカ普及支援は、2002年8月のWSSDおよび2003年10月のTICAD3において、わが国がアフリカ農業開発支援の具体的な貢献策としてネリカの普及促進を打ち出したことを受け、2003年より開始された。JICAは、70年代より大規模濯概稲作によるアフリカへの稲作協力を実施しており、90年代からは農民参加型の小規模灌漑稲作協力を開始し、稲作に対する協力を行っていた。水稲栽培は気候や地形により普及が制限されることもあり、ネリカ支援が加わったことで、JICAの稲作協力は水稲と陸稲に拡大されることとなった。ネリカ普及に対するJICAの協力は、農業・農村開発分野における主要なアフリカ支援策として位置づけられ、2003年の基礎調査団の派遣以降、各国へ派遣中の農業専門家を通じての協力を開始した。また、2004年にはネリカ事業に専従する専門家をウガンダへ1名派遣すると共に、2005年にはベナンのWARDAへ2名のネリカ専門家を派遣した。現在までに、これらのネリカ専門家ならびに各国の農業専門家によりネリカ普及支援が進められており、協力を実施した国は15カ国(ベナン、エチオピア、ガンビア、ガーナ、ギニア、ケニア、マダガスカル、マラウイ、マリ、モザンビーク、ナイジェリア、セネガル、タンザニア、ウガンダ及びジンバブエ)に上る。当面のネリカ普及支援は、ウガンダ及びWARDAへのネリカ専門家派遣を中心に、これらの専門家による周辺国への巡回指導、並びに各国派遣の農村開発専門家の協力を得ながら、各国試験研究所の研究員、普及員、指導的農家等の人造り協力を中心として支援していく方針である。ネリカの開発・普及のためには、4つのステージ(育種~試験研究・実証~種子増殖~普及)が必要であると言われている。ART(African Rice lnitiative)が掲げる目標である栽培面積の拡大に寄与するため、JICAとしては「試験研究・実証」及び「種子増殖」を中心に協力を行っていく計画である。これらの取り組みにあたっては、各国の状況に合わせた対応が必要である。すなわち、既に品種試験を実施している国については、試験結果の分析及び奨励品種候補の選定について協力を目指し、一方、これから品種試験を開始する国については、周辺国の経験を踏まえた試験計画の標準化及び品種比較試験の導入を目指していくことが必要と考えている。ネリカ普及支援にあたっては、内外の諸機関との連携強化が重要であり、これを推進させると同時に、JICA内部においても他の事業スキームとの連携を進めるべく体制整備を進めている状況となっている。 JICA started NERICA dissemination in 2003 which was inline with the government policy to support NERICA for agricultural development in Africa as declared in WSSD and TICAD III held in 2002 and 2003 respectively. JICA's cooperation in rice cultivation commenced in the 1970s by means of paddy rice cultivation with equipped irrigation schemes in large scale, then it turned over to small-scaled irrigated rice cultivation with farmers' participation in the 1990s. The target crop of these interventions was paddy rice which needs much water for its harvest, therefore, possible extension area depended on climate and geographic condition. Since 2003, JICA's cooperation in rice cultivation extends to both paddy and NERICA rice. JICA commenced its NERICA cooperation by trial cultivations through the participation of the existing agricultural projects of JICA as well as sending of preliminary study teams to survey possible areas for dispatch of NERICA experts. Then, JICA dispatched one expert to Uganda in 2004 and two experts to WARDA in Benin in 2005. Strengthening of NERICA dissemination has been implemented through NERICA experts and other existing agricultural projects of JICA in over 15 countries such as in Benin, Ethiopia, Gambia, Ghana, Guinea, Kenya, Madagascar, Malawi, Mali, Mozambique, Nigeria, Senegal, Tanzania, Uganda and Zimbabwe. JICA aims to expand its cooperation through visits of the NERICA experts based in Uganda and Benin to the surrounding countries and strengthening of collaboration between the NERICA experts and the existing agricultural projects to support researchers conducting varietal trails, extension workers and model farmers. NEIRCA dissemination would be classified by four phases such as breeding, varietal trial, seed multiplication and extension to the farmers. To contribute to the progress of WARDA/ARI (African Rice Initiative), JICA will concentrate on varietal trial and seed multiplication which will sustain future expansion of NERICA in Africa. It is necessary to consider how to participate in the progress of NERICA dissemination of the country to adopt our intervention to the country's situation. JICA will concentrate more on improvement of data analysis and selection of recommended varieties in the countries where the varietal trials are already in progress, meanwhile introduction and standardization of experimental method are given priorities in countries where varietal trials are about to be commenced. NERICA dissemination should be conducted in association among research institutes, pilot projects and extension organizations. Therefore, JICA plans to extend collaboration with other institutions as well as collaboration with JICA's other cooperation schemes.The proceedings included herein are the papers presented in the Seventh ICCAE Open Forum held in October 20th, 2006 at Nagoya University, Japan.

著者

原田 光三郎

出版者

広島大学大学院教育学研究科国語文化教育学講座

雑誌

論叢国語教育学 (ISSN:09197192)

巻号頁・発行日

no.11, pp.21-33, 2015

著者

鹿野 美枝

出版者

RIKKYO UNIVERSITY (立教大学)

巻号頁・発行日

2018-09-19

著者

曹 再京 JAE-KYUNG CHO

出版者

東北大学文学部日本語学科

雑誌

言語科学論集 (ISSN:13434586)

巻号頁・発行日

no.4, pp.1-12, 2000

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本論では、終助詞「よ」の機能を明らかにするために文レベルと談話レベルにおいて考察を行った。文において終助詞「よ」は、「話し手の聞き手への呼びかけ」という本質的な機能と表現効果が重なって表れる。談話においては、文レベルの本質的な機能から談話を展開していく上で、会話促進やポライトネス等のストラテジーとしての機能が二次的に派生する。終助詞「よ」本質的な機能談話機能ストラテジー

著者

長谷部 茂

出版者

拓殖大学

巻号頁・発行日

2016-03-23

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2015

著者

山本,拓

雑誌

日本統計学会誌. シリーズJ

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, 2006-03

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本講演では,私は経済分析における時系列分析についての概観と展望を行う.具体的には以下のトピックを扱う.定常VARモデルと因果性の問題,合理的期待仮説と時系列分析の関係,非定常な経済時系列の取り扱い,共和分モデルと関連の話題,経済における時系列分析についての展望.そして最後に,日本統計学会の現状ならびにこれからについての考えを述べる.

著者

清原 貞夫 塚原 潤三

出版者

日本比較生理生化学会

雑誌

比較生理生化学 (ISSN:09163786)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.18-30, 2003-03-31 (Released:2011-08-04)

参考文献数

59

著者

上嶋 誠 小河 勉 中井 俊一 吉田 真吾

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2002

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本研究では,三宅島2000年噴火活動時に観測された自然電位変動から,水の流動に関する定量的な見積もりを行うため,三宅島の岩石を用いて,流動電位を決定するゼータ電位の性質を実験的に明らかにした.初年度に実験装置の整備改良を行い,三宅島にて各噴出年代の火山岩試料の採取を行った.試料を採取する際に立ち寄った神津島において自然電位マッピングを実施した結果,神津島での地形効果が約10mV/m(高度1m上昇につき10mV電位が下降する)と三宅島に比べて約10倍であることが判明したため,この違いが,両島で採取した岩石のゼータ電位の違いによって説明可能であるかを実験的に検証することも目標の一つに加えた.まず,HCl-KCl-KOH系における,ゼータ電位のpH依存性に関する実験を行った.その結果,各年代の三宅島玄武岩,神津島流紋岩共に,pH3-10の範囲ではゼータ電位が-10〜-20mVに決定され,さらに塩基性が強くなると共にゼータ電位は大きくなった.また,三宅島玄武岩がpH2付近でゼータ電位がゼロから(さらに酸性の強いところで)正に転ずるのに対し,神津島流紋岩ではゼータ電位はマイナスに留まった.従って,三宅島と神津島の地形効果の相違は,地下水のpHの相違か,比抵抗など他のパラメタの相違によるものと考えられる.Ishido&Mizutani(1981)の実験では,花崗岩,安山岩,斑レイ岩ともに,ゼータ電位がpH6以上で-80〜-100mVに決定され,今回の結果は約1桁小さい値を得た.岩右試料の表面状態の差異が,このような実験結果の相違を生む要因として考えられたため,岩石の破砕粒度を変えた実験を行った.その結果,新鮮な表面の割合が多いと考えられる,より粒径の小さな試料ほど絶対値として高いゼータ電位になっているという実験結果を得,ゼータ電位を考える上で新たな要因を考える必要性が明らかとなった.

著者

野田 雅之

出版者

熊本大学

雑誌

熊本地学会誌 (ISSN:03891631)

巻号頁・発行日

vol.144, pp.2-4, 2007-04-01

著者

南 コニー

出版者

日本フランス語フランス文学会関西支部

雑誌

関西フランス語フランス文学 (ISSN:24331864)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.63-74, 2020-03-31 (Released:2020-07-10)

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Le radicalisme de la vérité chez Sartre ̶ Le tribunal populaire, lieu de la morale pratique ̶ Le Russell Tribunal, également appelé Tribunal Russell-Sartre, s’est réuni à Stockholm, à Tokyo et à Roskilde en 1967. Cette institution n’avait pas de précédent : tribunal sans juges et sans pouvoir, établi par Russell et Sartre avec le concours de Vladimir Dedijer et Simone de Beauvoir, ainsi que d’une délégation japonaise, afin de révéler au monde les crimes de guerre commis pendant la guerre du Viêt-nam par les États-Unis, de peur que malgré leur atrocité sans pareille, ils ne soient étouffés par les dirigeants politiques. Une double tâche occupe ses animateurs : établir un procès-verbal sur lequel puisse s’appuyer une dénonciation virulente de la politique étrangère américaine, mais aussi informer l’opinion que le procès en cours d’instruction est en destiné à accoucher d’une vérité. C’est le sens de cette phrase de Sartre dans son discours inaugural à Stockholm : « cette session est une entreprise commune dont il faut que le terme final soit selon le mot d’un philosophe : une vérité devenue ». La divulgation de cette vérité, dont il emprunte le concept à Kierkegaard, doit rompre le silence en le condamnant pour ce qu’il est : un crime, fruit de l’ignorance du grand public, non moins cruel que ceux qui sont perpétrés sur les champs de bataille du Viêtnam. Telle est la mission qu’assigne au philosophe sa définition de lui-même comme « universel singulier ; totalisé et là même, universalisé par son époque ».

著者

プルターク 著

出版者

国民文庫刊行会

巻号頁・発行日

vol.第1巻, 1930

著者

石井 久生

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2015, 2015

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バスク人は19世紀後半から1970年代にかけてアメリカ合衆国に移住し,主にアメリカ西部において羊飼いに従事した。その多くは,数年間就業して蓄財を果たした後に故地バスク地方へ戻るという還流的移民であった。しかしその一部はアメリカ西部の主要都市に残り,牧羊業やホテル業に参入した。ホテル業はバスク系羊飼いを主たる顧客としたが,アメリカ西部においてはその需要が高かった。そのためバスク系移民が集中するアメリカ西部諸都市には,19世紀末以降バスク系移民を対象とする「バスク・ホテル」が開業するようになった。バスク・ホテルが集中する諸都市では,定住者によりバスク人の組織化が進行した。バスク人の同人会組織である「バスク人会」は,移民の定住が進んだアメリカ西部各都市に1930年代頃から組織されるようになった。当初同人会は,会合の場所としてバスク・ホテルやそれに併設されたレストランを活用していたが,1940年頃から同人会固有の建造物を所有するようになった。それが「バスク・センター」である。その当時バスク・センターはバスク人が集住するアメリカ西部諸都市に建設された。そこに集うバスク人は,同族組織の連帯を強化するための諸活動を展開したが,そのひとつが祝祭である。<br> バスク人が主催する祝祭行事は,「ピクニック」と「バスク・フェスティバル」の2つに大別できる(図1)。ピクニックは屋外でバスク風の食事会,ダンス,スポーツ競技などに興じるものであるが,バスク人が移住するようになった初期のころから,バスク系羊飼いの間で最もポピュラーな行事であったようである。ピクニックで実践される祝祭のスタイルを継承し拡張されたのが,都市部のバスク・センターで開催されるようになったバスク・フェスティバルである。ピクニックがバスク系住民内で閉じた行事であるのに対し,バスク・フェスティバルは地域に開放された祝祭であるため,開催にはある程度以上のバスク系住民の存在が前提となる。そのためアメリカ西部でもバスク系住民の多いアイダホ州,カリフォルニア州,ネヴァダ州の諸都市にほぼ限定される。その歴史は比較的新しく,最も古いカリフォルニア州ベーカーズフィールドのものでも1970年頃からである。ちょうどバスク地方からの移民の流入が収束する時期と一致している点が興味深い。&nbsp;<br> アイダホ州の州都ボイジーでは,1987年にJaialdiハイアルディと呼ばれる最初のバスク・フェスティバルが実施された。1990年以降は5年ごとに開催されており,現在では世界最大規模のバスク・フェスティバルとなっている。このメイン会場となる旧市街の一区画は,1980年代以降バスク関連施設が整備されるようになり,現在「バスク・ブロック」と呼ばれる。この祭典には故地バスク地方が深く関わっている点が興味深い。ちょうど1980年頃に自治を確立したバスク州は,海外在住のバスク人の支援を推進するようになったが,ボイジーのハイアルディに対しては舞踊家などの人材や文化的コンテンツを提供している。かつて羊飼いが移動することで形成されたトランスナショナルなネットワークは,ヒトの移動が途絶えた現在でもバスクに関わる情報が移動するネットワークとして残り,そのネットワークを介して双方の場所でバスクのナショナリティを強化する運動が進行している。ハイアルディが開催される場所は,バスクのトランスナショナリティが表象する貴重な社会空間であるともいえる。

著者

羽白 誠

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.49, no.5, pp.391-395, 2009-05-01 (Released:2017-08-01)

参考文献数

7

著者

鈴木 勉

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.121, no.12, pp.909-914, 2001-12-01 (Released:2002-09-27)

参考文献数

25

被引用文献数

10 10

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Clinical studies have demonstrated that when opiates are used to control cancer pain, psychological dependence and analgesic tolerance are not a major concern. The present study was, therefore, designed to investigate the modulation of rewarding effects of opiates under inflammatory chronic pain in SD rats. Formalin (2.5%, 50 μl) or carrageenan (1%, 100 μl) was injected into the plantar surface of the rat paw. Formalin and carrageenan reduced the paw pressure threshold. The hyperalgesia lasted for 9 to 13 days. Rewarding effect of morphine was evaluated by conditioned place preference paradigm. Morphine produced a significant place preference. This effect was significantly attenuated in inflamed groups as compared with the respective non-inflamed groups. Furthermore, the morphine-induced place preference in the inflamed group gradually recovered to the respective control level as the inflammation healed. On the other hand, we found that κ-opioid receptor agonists markedly inhibit rewarding effect of μ-opioid receptor agonists. Therefore, to elucidate the mechanism of this attenuation, the effects of pretreatment with κ- and δ-opioid receptor antagonists, nor-binaltorphimine (nor-BNI) and naltrindole (NTI), on the development of the morphine-induced place preference under inflammation were examined. Nor-BNI, but not NTI, eliminated the suppression of the morphine-induced place preference in inflamed groups. The morphine-induced increase in dopamine turnover in the limbic forebrain was suppressed under inflammation, and the suppression was abolished by the pretreatment with nor-BNI. These results suggest that endogenous κ-opioid systems may be activated by chronic inflammatory nociception, resulting in the suppression of the development of rewarding effects produced by morphine.

著者

加藤 豪

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.268-276, 2014-05-01 (Released:2020-09-29)

著者

藤原 昭夫

出版者

社会経済史学会

雑誌

社会経済史学 (ISSN:00380113)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.242-246, 1996-07-25 (Released:2017-09-28)

著者

加藤 豪 Go Kato

雑誌

人工知能 = journal of the Japanese Society for Artificial Intelligence (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.268-276, 2014-05-01