著者

藤巻 幸夫

出版者

日経BP社

雑誌

日経情報ストラテジ- (ISSN:09175342)

巻号頁・発行日

vol.14, no.6, pp.28-32, 2005-07

---

元伊勢丹のカリスマバイヤー。瀕死の重傷を負っていた創業120年余りの老舗企業、福助を再建した。今年4月、イトーヨーカドーグループ代表の鈴木敏文氏に見込まれて、イトーヨーカ堂の立て直しに乗り出した。おしゃれを追求し続ける熱血漢が、福助再建のポイントと、ヨーカ堂衣料部門の活性化に対する抱負を熱っぽく語った。

著者

陳 剛

出版者

国際ビジネス研究学会

雑誌

国際ビジネス研究

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.61-73, 2013

---

近年、各国の大手小売企業は積極的に海外進出し、小売企業間の競争は世界中で行われている。日本の小売企業の海外進出と関連しては、日本本国で築いた優位性を如何に海外に移転するのかが重要な研究テーマになる。小売企業が海外に移転するのは各小売技術の集合体、いわゆる経営システムである。その際、日本と欧米の小売企業の経営システムには顕著な違いがあるため、日本的小売システムの視点により分析する必要がある。しかし、小売技術の国際化に関する研究において、日本的小売システムの視点による研究はほとんど見受けられないのが現状である。陳(2013a、b)が「日本的小売システム」、「日本的小売システム国際移転モデル」の構築を試みているが、具体的な事例の考察までには至っていない。本論文では、陳(2013b)の「日本的小売システム国際移転モデル」の改良版をツールにし、成都イトーヨーカドーにおける小売システムの国際移転状況を考察する。その目的は、日本的小売システムの国際移転状況を体系的に測定することによって、日本的小売システムの構成要素のどの部分が移転され、どの部分が調整されているのか、海外の異なる経営環境で順調に機能しているのかを明らかにするためである。成都イトーヨーカドーにおける日本的小売システムの移転状況を考察した結果、以下のようなことを明らかにすることができた。「完全移転」、「部分移転」に属する項目がそれぞれ半分ずつで、なお「部分移転」の12個の項目は受動的な部分移転と、能動的な部分移転に分けることができる。それは、現地環境が障害として作用した項目とイトーヨーカドーが戦略的に移転を部分的に行った項目があることを意味している。受動的な部分移転はシステムにマイナスの影響をもたらし、能動的な部分移転はそれを補完している。これらのことから、日本の小売企業が海外に進出する際に、「完全移転」に属する各項目を徹底的に実行すると同時に、障害になっている「部分移転」に属する各項目の調整および教育制度の完備に注意する必要があるという示唆が得られる。本論で用いた「日本的小売システム国際移転モデル」の特徴は、親会社にみられる小売システムの諸要素が現地子会社にどの程度持ち込まれているかを体系的に明らかにしたところである。今後、研究の深化につれて、フレームワークの完善や評価基準の修正などの課題が残されている。

著者

大野 備美 納口 るり子

出版者

全国農業構造改善協会

雑誌

農業経営研究 (ISSN:03888541)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.79-84, 2013

---

企業による農業参入数は年々増加している。図1は,農地リース方式により参入している一般法人数(累積)の推移である。2003年の構造改革特別区域法において貸借が始まってから順次増加傾向にあるが,2009年の農地法改正により,貸借できる農地の限定がなくなったため,急速に参入が増加している。図2で,農地リース方式を利用して参入している法人を業務形態別に見ると,食品関連企業が中心を占めている。室屋によれば,食品関連企業の中でも,2003年に阪急百貨店,2008年にイトーヨーカドーと東急ストア,2009年にイオンと,大手小売が続々と農業に参入している。このように存在感の増している小売業の農業参入事例はマスコミでも大きく取り上げられている。なかでも小売り最大手であるイオンやイトーヨーカドーの事例は,小売業の農業参入における先進事例として多くの論文に取り上げられている。既往研究では,イトーヨーカドーの法人形態や生産・販売体系を明らかにしたものとして仲野,山本,渡邊,両社の参入形態を明らかにしたものとして山本,両社の事例を参入形態別に分類したものとして渋谷が挙げられる。これらの研究では,両社がどのような形態で参入しているかが明らかにされており,両社の参入形態には大きな違いがあることが指摘されている。しかし,この参入形態がどのような参入目的に基づいて選択されたのか,さらには参入目的に照らして参入形態をどう評価すべきかという点について,比較分析を行った文献はない。そこで本論文では,これらの既往研究をもとに,両社の参入形態が異なる理由に着目する。そして参入目的と参入形態との関係性を明らかにし,両社の参入形態が農業参入目的に即したものであるか一定の評価を加えること目的とする。

著者

大久保 千代次

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.64, pp.532-539, 2015-12

---

日本人を含め世界中の人々が,電波利用の恩恵を受けており,電波の恩恵を受けないで現代生活を営むことは無理である.しかし,恩恵を受けながらも,電磁界の健康影響を懸念する人々がいるのも事実である.電磁界ばく露と生体との相互作用は,周波数が100kHz以上の電波領域では熱作用が主となる.電波ばく露防護の国際的なガイドラインを作成している国際非電離放射線防護委員会は,熱作用を基に低減係数(安全係数)考慮した上でばく露の制限値を設定している.したがって,ガイドライン値以下のばく露環境では国民は十分に防護されていると言える.しかし,国際的ガイドラインの制限値を大幅に下回るばく露レベルでも健康影響をもたらすとの学術論文も発表されている.その科学的信憑性はともあれ,論文内容がメディア等を介して不正確に国民に情報伝達されるため,国民に漠然とした不安を抱かせる要因のひとつとなっている.その上,電波の存在やその強弱を感覚器で感知するのは困難であり,得体の知れない存在でもある.この傾向は世界各国共通であり,日本固有の問題ではない.WHOは電磁界ばく露の健康リスク評価を目的として,1996年に国際電磁界プロジェクトを発足させ現在も継続中である.健康リスク評価対象となる周波数は0-300GHzで,広範囲に亘る.健康リスク評価の結果は,環境保健クライテリアとして2006年に静電磁界,2007年に100kHzまでの超低周波電磁界を対象として順次出版されてきた.本稿では,電磁界と生体の相互作用,WHO国際電磁界プロジェクト概要と現在実施中の100kHz以上300GHzまでの無線周波電磁界(電波)の健康リスク評価と環境保健クライテリア作成の進捗状況を紹介する.

著者

高橋 昌宏 前田 正登 野村 治夫

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

no.50, 1999-09-15

著者

斎藤 邦行 柏木 伸哉 木下 孝宏 石原 邦

出版者

日本作物学会

雑誌

日本作物學會紀事 (ISSN:00111848)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.255-263, 1991-06-05

被引用文献数

13

---

早生,中生水稲計5品種を用いて,1988,89年の2ヵ年にわたり乾物総生産量,収量および収穫指数の比較を行い,その相違する要因を穂への同化産物の分配から解析した. 出穂期以降の穂,葉身,茎の部位別乾物重の推移を品種間で比較したところ,茎葉重は出穂期以後全品種で減少し,登熟後期には再び増加することが認められ,これには明らかな品種間差があった. 茎葉重の減少は,葉鞘と稈から穂への貯蔵同化産物の移行により,茎葉重の再増加は,稈への出穂後同化産物の再蓄積によっており,以上の乾物重の変化は,全糖濃度,デンプン濃度の変化に対応していた. 以上の検討の結果,早生品種の南京11号はアキヒカリに比べて,出穂後の乾物生産はやや小さいものの,出穂前貯蔵同化産物が多く,そのほとんどが大きいシンクヘ移行することにより収量が多く,収穫指数も高いこと;中生品種では出穂前貯蔵同化産物量には大きな違いはなく,むさしこがねは日本晴に比べて,出穂後の乾物生産が高いことにより収量が多いが,シンクの容量を越えた多くの同化産物が程に再蓄積することにより収穫指数が小さいこと;密陽23号は日本晴に比べて,出穂後の乾物生産が多いことに加えて,その大部分が穂へと移行することにより,収量,収穫指数が高いこと;密陽23号はむさしこがねに比べ出穂後の乾物生産はやや小さいが,シンクが大きく出穂前貯蔵同化産物,出穂後の同化産物の大部分が穂へ移行することによって,収量,収穫指数が著しく高いことが明らかになった.

著者

成川 昇 山本 節雄 吾妻 重典 佐々木 則夫 山本 孝志 才所 敏明

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.37, pp.1141-1142, 1988-09-12

---

原子力発電プラントの配管配置設計は、その規模、複雑さおよび設計に対する厳しい要求から熟練した多数の設計者と多大なる設計時間を必要としていた。本システムは知識工学的手法を用いて、自動的に初期の配管配置を行なうものであり、図1に示したように3つのステップから構成されている。前報では、Aスターアルゴリズムを用いた通過部屋列の決定手法、格子展開法によるルーティング手法(ステップ1、2)について説明した。本報では、仮説型推論によるルーティング手法および配管配置調整法(ステップ2、3)について述べる。

著者

伊達 康博

出版者

東洋大学

巻号頁・発行日

2008

---

博士論文

著者

丸山 隆一 前田 佳主馬 宮川 博義 青西 亨

雑誌

研究報告 バイオ情報学(BIO)

巻号頁・発行日

vol.2011, no.2, pp.1-6, 2011-06-16

---

カルシウムイメージング法は広範囲の神経活動の記録を可能にする.多細胞からのカルシウムイメージングの普及に伴い,画像データの解析手法が求められており,その第一段階として細胞位置検出の問題がある細胞検出のための有力な手法として,先行研究では独立成分分析 (ICA) を用いたアルゴリズムが提案されている.本報告では別のアプローチをとり,非負行列因子分解法 (NMF) を用いた,モデルとデータの適合による手法を提案するこのような手法が用いられて来なかった理由にベースラインの扱いに困難があることを指摘し,NMF アルゴリズムに変更を加えることでそれを解決する.カルシウムイメージング画像を模擬した人工データを用いて提案手法を評価する.最後にラット海馬スライスからのカルシウムイメージング画像に対して提案手法を適用し,実データにおいて実際に細胞検出が可能であることを示す.Calcium imaging enables simultaneous recording from multiple neurons and glial cells. As the amount of data obtained by calcium imaging increases, efficient methods for data analysis is required. Finding cells from the movie data (cell sorting) is the first step in analyzing the calcium imaging data from multiple cells. In a recent study, a robust method for cell sorting using independent component analysis (ICA) was developed. Here, we take a different approach and propose a simple cell detection method by fitting data to generative model, making use of non-negative matrix factorization (NMF). Our understanding is that such simple model-based approaches have not been applied to calcium imaging data due to the difficulty in handling baseline intensity caused by background signals and artifacts. Thus we modify the NMF algorithm to handle baseline intensity explicitly. We tested our algorithm on artificial movie data and evaluated its performance. We then applied the algorithm to the imaging data of CA1 region of rat hippocampal slices obtained by confocal microscopy system to show that our method can indeed detect cells.

著者

酒井 久治 坂本 牧夫

出版者

日本水産工学会

雑誌

水産工学 (ISSN:09167617)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.235-239, 1999-03-01

参考文献数

5

被引用文献数

2

---

一方、発電装置について着目すると、小型イカ釣り漁船では副励磁機付きのブラシレス発電機(以下、特殊形発電機と言う)が集魚灯用発電機として用いられている。特殊形発電機の効率は、他の漁船や商船で使用されている副励磁機のない標準形ブラシレス発電機(以下、標準形発電機と言う)に比べて若干低いが、その反面(1)集魚灯調光のための広範囲な電圧調整が可能である、(2)負荷の一斉投入時の電圧変動率が良好である、等の長所があり、現在でも多くの小型イカ釣り漁船で採用されている。しかし、石川および対馬沖における乗船調査の結果、(1)においては開閉器OFFによる減灯は行うものの、サンマ棒受網漁法で見られるような電圧調整による調光は確認できなかった。また(2)についても一斉投入が見られず、特殊形発電機の必要性が認められなかった。このことから、調査時に見られた発電機の運転方法が確立できれば、効率の良い標準形発電機の搭載が可能になり、燃料消費量の低減が期待できる。

著者

黒田 剛

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.57, pp.19-20, 2006

著者

山浦 玄嗣 HARUTSUGU YAMAURA 医療法人隆玄・山浦医院

出版者

藤女子大学キリスト教文化研究所

雑誌

紀要 (ISSN:13483870)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.1-35, 2006-03-31

著者

小路 悠介 渡邉 圭輔 平野 敬 岡田 康裕

出版者

社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集

巻号頁・発行日

vol.8, pp.304-304, 2008

---

設計品質を向上するために、領域を横断して関連する不具合文書を参照することが望まれ、計算機による支援が求められる。本稿では、領域依存の文書メタデータのうち部品構造情報に注目し、オントロジーを用いて関連する文書を提示する技術を提案する。

著者

丸井 美保 香月 保彦

出版者

広島文化学園大学社会情報学部

雑誌

社会情報学研究 : 広島文化学園大学社会情報学部紀要 = Social information science : journal of the Faculty of Social Information Science, Hiroshima Bunka Gakuen University (ISSN:13418459)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.41-50, 2012

---

The programming environments" for children" allow not only for children to learn programming, but also for teachers to develop teaching materials of various subjects. For example, Squeak is one of them. The developed teaching materials can purvey the simulation environments in the classroom. It will be necessary to study the effective use of the materials on each teaching content. Here, we concentrate on function and its graph that should be learned from arithmetic in primary school to mathematics in high school. We develop the prototype of the material for drawing graphs of functions and translating graphs by Squeak, and discuss the way to use it. As a result, we found it would make children understanding concrete by using it after drawing graphs by their hands, and deep when it is used repeatedly at many school terms. It, furthermore, would be modified and/or extended to adjust other contents that should be presented by graph. We also found that the basic scripts in the material can be constructed simply enough that children be able to read and extend those by themselves. This fact will possibly lead to the consequence of the growth of their interest in arithmetic, mathematics, and/or other subjects.

著者

川乗 賀也 目良 宣子 西谷 崇 山本 朗

出版者

医学書院

雑誌

精神医学 = Clinical psychiatry (ISSN:04881281)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.153-157, 2017-02

著者

太田 卓哉 吉川 宗一郎 烏山 一

出版者

医歯薬出版

雑誌

医学のあゆみ (ISSN:00392359)

巻号頁・発行日

vol.250, no.12, pp.1114-1118, 2014-09-20

著者

SEKIYA Toru 関谷 融

出版者

長崎県立大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:2432616X)

巻号頁・発行日

no.1, pp.95-107, 2016-12-28

---

長崎県立大学では、大学COC事業に伴い、平成27年度入学生から、前期15回の講義と、8・9月期における4泊5日の実地実習形式の授業の組み合わせによる「長崎のしまにまなぶ」をスタートさせた。地域振興及び地域の抱える課題に関する理解とその解決を志向した取り組みであることを謳い、国際情報学部及び国際社会学部ではこれを1年次前期の全学教育必修科目として設定している。 本研究は、集団活動困難者(本学のCOC実地実習プログラムは宿泊を伴う離島エリアでの実施のため)に対する代替プログラムの案例及び適用要件を検討するために、COC採択された大学でフィールドワーク(インターンシップをCOCとしているものを含む)を必修としている事例において、上記懸案がどのように処置されているかを調査し、「代替活動」の運用・再設計に向けた知見を得ることを目的とした。

著者

北村 光孝

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

1978

---

博士論文

著者

松本宗之

雑誌

心身障害学研究

巻号頁・発行日

vol.10, pp.85-94, 1985

被引用文献数

1

著者

宮地 菜穂子 村上 隆 辻井 正次

出版者

中京大学現代社会学部

雑誌

中京大学現代社会学部紀要 (ISSN:18830226)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.93-113, 2014