著者
長澤 和輝 畔蒜 洋平 児玉 ゆう子 平田 竹男
出版者
日本スポーツ産業学会
雑誌
スポーツ産業学研究 (ISSN:13430688)
巻号頁・発行日
vol.31, no.3, pp.3_351-3_359, 2021 (Released:2021-07-24)
参考文献数
6

The purpose of this study was to investigate the reasons why Japanese football players can play in the Bundesliga for multiple years. In this survey, we had interviews with five Japanese football players who played in the Bundesliga for over five seasons. The contents of the interviews were analyzed by SCAT (Steps for Coding and Theorization) method and extracted the same factors. As a result, it was found that they focused on building a relationship of trust with their coaches. They had the flexibility to change their playing style and position to match the coach's desired football style. In order to continue to be selected as a member of a match in the Bundesliga, not only high level football skills but also ability to adapt to the intentions of the coach are required. From the above results, it was suggested that in order to continue playing in overseas leagues, aspects other than soccer skills, such as tactics and understanding of the coach's ideas, are also important.
著者
鬼頭 美江 前田 友吾
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
pp.92.20404, (Released:2021-11-30)
参考文献数
62
被引用文献数
2

In the first year of the pandemic, the number of COVID-19 cases per 100,000 population in Japan is not as high as in other countries. Among the factors that may be related to infection rates, we focus on a socioecological factor called relational mobility. In this article, we argue that while low relational mobility in Japan suppressed the spread of COVID-19 at the beginning of the outbreak, it could actually prevent the full containment of the virus. In low relational mobility societies (e.g., Japan), people can engage in physical distancing relatively easily and tend to “monitor” others’ compliance. These behaviors helped suppress the spread of COVID-19 in Japan during the outbreak. On the flip side, the emphasis on relationship harmony could prevent the virus from being fully contained in low relational mobility societies as people fear being identified and avoid taking a PCR test or cooperating in contact tracing. Thus, monitoring the behaviors of nonconformists by the public in low relational mobility societies could actually work against controlling the virus.

15 0 0 0 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1899年10月11日, 1899-10-11

15 0 0 0 OA わが文芸陣

著者
菊池寛 著
出版者
新潮社
巻号頁・発行日
1924
著者
唐澤 太輔
出版者
早稲田大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2009

南方熊楠の「やりあて」(偶然の域を超えた発見や発明・的中)を可能たらしめている「場」の研究を中心に行った。その場とは「南方曼陀羅」における「理不思議」という領域であることを明らかにした。そして、統合失調症者に見られる様々な症状を比較対象とし、いわば「人間学的精神病理」の見地から研究を行った。自己と他者との境界・区別が曖昧になる領域を、自己と他者とをつなぐ「通路(パサージュ)」として捉え、その場に立ち、他者と交感し、さらに再び自己へと戻ることが、「やりあて」を可能にする条件の一つという結論を導き出した(『ソシオサイエンスvol.17』「南方熊楠の『大不思議』論-根源的な場に関する考察-」)。「やりあて」が可能になる場を「自他の区別が曖昧になる場」とする一方、自他を根底から支え、含み、さらに自他の内に含まれながらも、それらを超えている根源的な場を「自他融合の場」とし、それを「南方曼陀羅」における「大不思議」に見出した。そして、「大不思議」という、いわば「生命の根源的な場」を、熊楠と土宜法龍との間の往復書簡における言説から考察した。またCG.ユングの深層心理学を援用し、「南方曼陀羅」が熊楠の思想の核であると同時に、彼自身の心のカタルシス(浄化作用)としても機能していたのではないか-つまりこの曼陀羅を構築することで、彼自身の心に「統合性」が与えられていたのではないか-という新たな仮説を立て、考察を行った(『トランスパーソナル学研究vol.11』「南方曼陀羅への深層心理学的アプローチ-ユング心理学を手がかりに-」)。さらに、熊楠と彼の研究対象であった粘菌との関係から、熊楠が知り得たことを「内観」をキーワードに、研究・発表した、(「第9回日本トランスパーソナル学会大会」「南方熊楠の「内観」に関する考察-ユング心理学を援用して-」)。
著者
Hiroyuki Iida Hideo Hasegawa
出版者
Arachnological Society of Japan
雑誌
Acta Arachnologica (ISSN:00015202)
巻号頁・発行日
vol.52, no.2, pp.77-78, 2003 (Released:2007-03-29)
参考文献数
9
被引用文献数
3 4

Juveniles of a nematode belonging to the family Mermithidae were found from wolf spiders, Pardosa pseudoannulata, collected in a paddy field in Kyoto, Japan. Their morphological characteristics are briefly reported along with some ecological notes. This is the first record of a mermithid from P. pseudoannulata.

15 0 0 0 OA 愛知県統計書

著者
愛知県 編
出版者
愛知県
巻号頁・発行日
vol.大正5年, 1919

15 0 0 0 OA 愛知県統計書

著者
愛知県 編
出版者
愛知県
巻号頁・発行日
vol.大正4年, 1918
著者
佐藤 信
出版者
国際日本文化研究センター
雑誌
日本研究 (ISSN:09150900)
巻号頁・発行日
vol.51, pp.63-95, 2015-03

本稿は、近代日本の典型的な権力者である山県有朋とその館を事例として、空間と政治の連関を研究したものである。椿山荘(東京)や無隣庵(京都)、古稀庵(小田原)といった山県の邸宅はその庭によってよく知られているが、それらの館がどのように使われていたか明らかではないところも多い。本稿は、山県有朋関係文書や田中光顕関係文書などの政治史史料を用いることで、この問題に取り組んだ。本稿はまず、館の変遷と変遷の理由を明らかにした。1880年代に大磯が「政界の奥座敷」として活性化すると、そこから隠れるためにさらに東京から遠隔な館が必要とされるようになり、無隣庵はこうした静養の地として設定された。この無隣庵は同時に幕末維新期の記憶装置でもあった。やがて山県は無隣庵に籠って上京を拒否するという政治技術を用いるようになったが、それでも無隣庵会議に代表されるような政治活動は稀な事例に過ぎなかった。一方、1907年、無隣庵に代わる静養の地として建設された古稀庵は、山県の政治的影響力の拡大によって予想以上に「政治化」され、椿山荘に代わって主たる館として利用されるようになった。これに伴って椿山荘や小淘庵の必要性は急激に低下した。このように、山県は政治的意図に基づいて館を移動させたわけではなかったが、館の地理的移動によって生じた政治的効果を最大限利用したと言える。また、本稿では無隣庵の洋館を出発点として、山県の空間の使い方についても考察した。そこでは、山県が自身の館の操作可能を確保することで、訪問客との主客関係を固定化していた可能性を指摘した。山県が空間のこのような作用を重視したことは、山県の政治的性格をも浮き彫りにするものでもあり、空間の使い方に注目した政治的人格の比較研究の可能性を示すものである。
著者
小澤 啓子 鈴木 亜紀子 髙泉 佳苗 岩部 万衣子 松木 宏美 赤松 利恵 岸田 恵津
出版者
日本健康教育学会
雑誌
日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)
巻号頁・発行日
vol.24, no.4, pp.205-216, 2016 (Released:2016-11-30)
参考文献数
29
被引用文献数
2

目的:夜遅い食事と肥満との関連を把握すること.方法:PubMedおよびCINAHLデータベースを用いて,検索式には「食事」,「夜・時間」,「食行動」,「肥満・MetS」を示すキーワードを組み合わせ,2005年以降10年間に英語で報告された論文を検索した.596件の表題と抄録を精査し,本研究の採択基準(①原著,資料や短報など,②健常な幼児以上のヒト,③「夜遅い食事」か「夜食」を含む,④「肥満」か「MetS」を含む,⑤基礎研究でない)を満たさない535件を除外した.さらに本文を精読し,最終的に11件の論文を採択した.結果:採択論文は,縦断研究が2件,横断研究が7件,介入研究が2件であった.研究対象者は,成人のみ対象が10件,成人と子ども対象が1件であった.5件で夜遅い食事(夜食含む)を摂取する者は,肥満(body mass index: BMI 30 kg/m2以上)の割合が高い,BMI値が高い,もしくは体重増加量が有意に多い結果であった.その一方,残り6件のうち5件は,夜遅い食事(夜食含む)と肥満(体脂肪率などの体組成を含む)との関連はなく,他の1件は,夜遅い食事を摂取する者は,摂取しない者よりもMetSのリスクが有意に低かった.結論:夜遅い食事と肥満との間に正の関連,負の関連を示すもの,関連を示さないものが混在しており,一貫した結果がみられなかった.その理由として,交絡因子としてエネルギー摂取量調整の有無が関わっている可能性がある.
著者
秋草 俊一郎
出版者
明治学院大学言語文化研究所
雑誌
言語文化 (ISSN:02881195)
巻号頁・発行日
vol.36, pp.3-22, 2019-03-31

特集 トランスレーション・アダプテーション・インターテクスチュアリティ

15 0 0 0 OA グラフかごしま

出版者
鹿児島県
巻号頁・発行日
vol.2010, no.(477), 2010-07-01
著者
吉岡 佐 栗栖 聖 花木 啓祐
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)
巻号頁・発行日
vol.68, no.7, pp.III_691-III_702, 2012 (Released:2013-03-15)
参考文献数
49

江戸城外濠におけるアオコの発生などによる悪臭,景観への影響を改善するために,水質改善シナリオを設定し,その効果の検討とコスト評価を行った.まず,改善シナリオを設定するにあたり,水質改善事業の事例,技術,対象地域の水資源,水収支,流入負荷の把握を行った.これらを元に,目標を達成出来ると考えられるシナリオを設定し,生態系モデルを用いた水質シミュレーションによりその効果を推定した.その結果,夏期におけるアオコの増殖を抑えるための最低導水量として9,461 m3/日を得た.また,各シナリオのライフサイクルコストを算出し,外濠グラウンド付近にサテライト処理場を設置するシナリオにおいて,2.0×102(百万円/年)と最も低いコストとなることを明らかにした.