著者

中野 恵子

出版者

日経BP社

雑誌

日経レストラン (ISSN:09147845)

巻号頁・発行日

no.307, pp.42-47, 2001-11

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タコライス、そばめし……。ローカルの人気料理が、一躍全国区のメニューになる例が最近目立つ。懐かしさと新鮮さを併せ持つご当地メニューは、ヒットの芽の宝庫。これらの料理には、メニュー開発のヒントが詰まっている。(中野 恵子)瓦そば山口県西部 「瓦そば」は、一般的なそばとは違い、焼きそばとも似ていない、新しい味わいの料理だ。

著者

中尾 理恵子 田原 靖昭 石井 伸子 門司 和彦

出版者

長崎大学

雑誌

保健学研究 (ISSN:18814441)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.59-65, 2007-10

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A大学1年次生と2年次生の健康診断時に喫煙状況,ニコチン依存度(Fagerstrom Tolerance Questionnaire, FTQ),タバコに関連する疾患の知識,他の人の喫煙への認識を質問調査した。男子学生では「毎日喫煙する」者の割合は,1年次生15.5%(124/799),2年次生20.9%(127/607),女子学生では1年次生1.6%(10/639),2年次生2.4%(13/545)であった。18〜21歳の男子学生で「毎日喫煙する」242名のうち,94名(38.8%)は18歳未満で喫煙を開始していた。18歳未満開始群は,1日の喫煙本数が16.5(SD6.3),FTQが5.4(SD1.4)であり,18歳以降開始群の1日喫煙本数とFTQよりも有意に高かった(ともにp<0.05)。タバコ関連疾患の知識は,肺癌以外は低い認知であり,全項目で18歳未満開始群が高い認知であった。中学生や高校生の喫煙をやめるべきと考えているのは18歳開始群が高値であり,その他,将来の結婚相手や医師・看護師・教師などの喫煙をやめるべきと答えたのは18歳未満開始群が高い割合を示した。18歳未満開始群,18歳以降開始群ともに80%以上のものが将来的に禁煙を希望しており,大学としての禁煙教育と支援については,1. 18歳未満開始群をはじめとした喫煙者に対する禁煙支援対策と 2. 18歳以降開始群をはじめとした大学に入ってから喫煙を始める者への喫煙予防対策の両方が大切であることが明らかとなった。

著者

村上 勝彦

出版者

日本保健福祉学会

雑誌

日本保健福祉学会誌 (ISSN:13408194)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, 2013-01-10

著者

金野隆光

出版者

農業環境技術研究所

雑誌

農業環境技術研究所報告 (ISSN:09119450)

巻号頁・発行日

no.1, pp.51-68, 1986-03

被引用文献数

12

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自然界での生物活性は温度によって時々刻々と変化しているので,生物活性と温度との関係を定量的に把握することが重要である。著者らは,本報でArrheniusの法則を用いて生物活性への温度影響を指標化し,温度変換日数を提案した。温度変換日数とは,或る温度で,或る日数おかれた条件が,標準温度に変換すると,何日に相当するかを表したものである。温度の異なる地域の生物活性を比較するのに25℃変換日数の有効なことがわかった。地温データから算出した年間25℃変換日数は,札幌で88~160日,水戸で167~224日,那覇で約330日であった。この数値と有機物分解特性値とから,地域別の有機物の年間分解率を求めるための計算表を作成した。植物生態気候区分に使用されている温量指数と年間25℃変換日数とは相互に読みかえできることがわかった。これから,植物生態気候区分を年間25℃変換日数で同様に区分できた。25℃変換日数を計算する際に,日平均温度を用いた値は,日較差を考慮した値より低くなるので,温度較差ならびに活性化エネルギーの大きさと両数値の差の大ききとの関係を調べるための計算表を作成した。有機物分解特性値と土壌温度とを用いて,土壌中における有機物分解量を予測する方法を考案した。そして予測法の手順を提案した。この予測法を用いて,盛岡における土壌窒素無機化曲線を作図し,高温年での窒素無機化量は低温年より約2.5kg/10a多いと推定した。また,下水汚泥が5月に施用された場合の窒素無機化曲線を作図した結果,那覇での窒素無機化速度は札幌の2.4倍になることがわかった。

著者

石野 幸三 村上 泰治 泉本 浩史 山田 真人 妹尾 嘉昌 寺本 滋

出版者

The Japanese Society for Cardiovascular Surgery

雑誌

日本心臓血管外科学会雑誌 (ISSN:02851474)

巻号頁・発行日

vol.20, no.5, pp.911-912, 1991

著者

川島 富士雄

出版者

日本評論社

雑誌

法律時報 (ISSN:03873420)

巻号頁・発行日

vol.79, no.7, pp.38-43, 2007-06

著者

秦 松梅

出版者

日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

no.161, pp.15-30, 2015-08

著者

室崎 益輝 北後明彦

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. 計画系

巻号頁・発行日

vol.54, pp.769-770, 1979-09

著者

森 理恵

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, pp.155-164, 2008

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本報告では、第二次世界大戦期と戦後高度経済成長期にはさまれた時期の日本の衣生活について明らかにしようとするものである。敗戦後の衣服が欠乏した状態から、衣服が自由に手に入るようになるまでの過渡期の状態については、これまでじゅうぶんに明らかにされているとは言えない。そこで、1950年前後の、総合女性月刊誌「婦人朝日」の記事を分析することにより、当時の女性たちがどのようにして衣生活を再建していったかを明らかにした。女性たちはまず、洋裁学校や洋裁の本で洋裁技術を獲得し、古着や着物を更正して、洋服を作っていった。1950年以降は新しい生地が手に入るようになり、衣服の種類が増え、デザインの幅も広まった。一方、女性たちは、敗戦後の生活物資の不足による、家庭内や家庭外での多くの労働のなかで、和服生活から洋服生活へ移行しつつあったため、和服のよさを再認識しながら、独自に動きやすく働きやすいデザインを工夫していたことが明らかになった。

著者

鈴木 義明

出版者

城西大学情報科学研究センター

雑誌

城西情報科学研究

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.39-52, 2006-03

著者

岩村 三千夫

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

アジア經濟旬報

巻号頁・発行日

no.643, pp.1-3, 1966-04-01

著者

阿久澤 麻理子

出版者

大阪市立大学

雑誌

人権問題研究 (ISSN:1346454X)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.61-76, 2013-03

著者

安田 八十五

出版者

関東学院大学経済経営研究所

雑誌

関東学院大学経済経営研究所年報 (ISSN:13410407)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.123-146, 2012-03

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2011年(平成23年)3月11日(金)に発生した東日本大震災によって日本の社会,ことに,東日本の地域社会は壊滅的な打撃を受けた。これには,「想定外」という想定を超えた大地震や大津波が発生したため,止むを得なかったという言い訳も見うけられる。しかしながら,地震学を中心とする現代の自然科学や工学のレベルでは,地震の予知や大津波の推測は,ほとんど不可能と言われており,自然科学や理工学を中心としたいわゆる理科系の学問のみに頼る大地震や大津波対策では対応は不可能と言っても言い過ぎではない。そこで,人文・社会科学や社会工学に基づく政策科学的なアプローチが今こそ求められている。筆者は,筑波大学在職中の1970年代から,1923年(大正12年)9月1日(土)に発生した関東大震災級の大地震が関東地方に発生した場合の,被害の予測及び復旧の方法の違いによるリスクシステム分析と政策シミュレーション分析等を研究し,オペレーションズ・リサーチ学会や地域学会等で発表して来た。例えば,約32年前に発表した安田八十五・土方正夫(1979)「第二次関東大震災のシミュレーション」(オペレーションズ・リサーチ学会誌,昭和54年9月)等を参照。そこで,今回の東日本大震災を主たる事例研究の対象として,阪神・淡路大震災,新潟中部大震災等も事例研究に加えて,大地震に伴う大津波や原子力発電所事故による被害の実態調査を行い,被害の最小化を実現するための地域社会システムの構築の仕方,及び復旧・復興・復活をスムーズに展開するための地域社会システムにおける政策の構築方法及び政策シミュレーション分析による政策代替案の評価等を実施し,政策分析と政策評価を行う。マクロエンジニアリング学会の循環型社会システム研究委員会にも協力してもらい,ことに,今回被害を受けた東北大学劉庭秀准教授(筑波大学安田ゼミ出身)と連携しながら,調査研究を進め,有効な政策提案を行う。

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1736, pp.28-41, 2014-04-07

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過去20年、デフレ不況の下、日本企業の多くは、単価下落に苦しみ続けた。それを横目に、脱デフレ戦略で躍進を遂げたのが外資系の家電メーカーだ。中でもダイソンはその象徴的存在と言える。

著者

Mahbubur S.M. Rahman 山田 昌彦 吉田 雅夫

出版者

日本育種学会

雑誌

Breeding science (ISSN:13447610)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.335-339, 1997-12-01

被引用文献数

1

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バンレイシ科アノナ属に属するチェリモヤ(A. cherimola),バンレイシ(A. squamosa),ギュウシンリ(A. reticulata),トゲバンレイシ (A. muricata),ポンドアップル(A. glabra), ヤマトゲバンレイシ(A. montana)と A. cherimola×A. squamosaの種間雑種,計14系統を供試して,PCR-RFLP法により類縁関係を検討した。葉緑体DNAフラグメント,rbcL-ORF106を増幅させるため一組の塩基配列標識部位(STS)のプライマーを用いた。増幅したフラグメントを6種類の制限酵素で消化したところ,2-6のDNA断片が得られた.RsaIで消化した時,7つの異なったパターンが観察されたが,他の酵素では4-6のパターンしかみられなかった。対になった距離の平均値は,O.017-O.607の範囲で,最小値はA. squamosaとA. cherimola×A. squamosaとの間でみられ,最大値は,A. glabraとA. cherimola×A. squamosaとの間で見られた。Swofford parsimony法により,8つの系統樹図が得られ,それより50% majority-rule consensus treeが得られた。栽培種と野生種は別のグループを形成し,チェリモヤとバンレイシの雑種であるアテモヤは栽培種の両親の中間に位置した。ポンドアップルはデンドログラムでは単独のクラスターを形成し,他の種とは大変異なっているとみなされた。これらの結果は,多くのアノナ属を使い,系統分類学において基礎的な情報を与えるものと思われる。

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1532, pp.36-38, 2010-03-15

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鳥取県の日本海に面した魚市場の小さなレストラン「賀露幸(かろこう)」。そこに、"伝説の女社長"がいる。 1日300人が押し寄せる「行列ができる店」を、店の規模を大きくすることなく、1日1000人まで引き上げた。 ブリリアントアソシエイツ(鳥取市)の福嶋登美子社長。彼女にはもう1つの肩書がある。

著者

近藤 康人 小松 原亮 中島 陽一 河村 牧子 各務 美智子 柘植 郁哉 安田 俊隆 宇理須 厚雄

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー

巻号頁・発行日

vol.55, no.8, 2006

著者

松田 秀人 内田 あや 橋本 和佳 高田 和夫

雑誌

日本咀嚼学会雑誌 : 咀嚼と健康 = Journal of Japanese Society for Masticatory Science and Health Promotion (ISSN:09178090)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.39-46, 2009-05-31

著者

大林 太良

出版者

京都大学人類学研究会

雑誌

季刊人類学 (ISSN:03873072)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, 1977

著者

元雄 潤 安松 幹展

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

no.64, 2013-08-28