著者

鴨井 幸彦 田中 里志 安井 賢

出版者

日本第四紀学会

雑誌

第四紀研究 (ISSN:04182642)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.67-80, 2006 (Released:2007-07-27)

参考文献数

30

被引用文献数

8 12

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砂丘の形成年代は, 砂丘砂層や砂丘間凹地の腐植土, および砂丘の基盤層中に含まれる有機物の年代から決めることができる. 新しい年代値とともに, これまでの多くの年代測定値をまとめて整理し, 越後平野における砂丘の形成年代と形成過程を明らかにした. 約8,000年前に縄文海進とともに海水面が上昇すると, 越後平野の内陸部でラグーンを伴ったバリア島システムが成立した. 約6,000年前の海水準高頂期後, 海水準が安定するか, やや低下すると, 信濃川などの流入河川によって堆積物が豊富に供給され, 沖積平野は急速に拡大した. 海岸砂丘の発達は, 海岸線の前進と停止に呼応して断続的に進み, 10列の砂丘が形成された. 砂丘の形成年代は, 新砂丘I-1が約6,000年前, 新砂丘I-2が6,000~5,500年前, 新砂丘I-3が5,000年前, 新砂丘I-4が約4,500年前, 新砂丘II-1が約4,000年前, 新砂丘II-2が約3,500年前, 新砂丘II-3約3,000年前, 新砂丘II-4が2,000~1,700年前, 新砂丘III-1が1,700~1,100年前, 新砂丘III-2が約1,100年前である.

著者

宮縁 育夫

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2016年大会

巻号頁・発行日

2016-05-17

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2016年4月16日午前1時25分に発生したMj7.3の熊本地震(本震)によって熊本県から大分県を中心とする地域で甚大な災害が発生した.とくに熊本県阿蘇郡南阿蘇村では震度6強の揺れに襲われ,多数の建物倒壊とともに,100箇所以上の斜面崩壊が起こり,死者15名,行方不明者1名を出す大惨事となった.筆者はこの災害発生後から同村とその周辺域において現地調査を行い,2016年熊本地震によって発生した斜面崩壊の実態を明らかにしたので,その結果を報告する.4月16日未明の熊本地震による斜面崩壊の発生地域は,南阿蘇村を含む阿蘇カルデラ西部地域を中心としている.そうした斜面崩壊は阿蘇カルデラ壁斜面の崩壊と中央火口丘群斜面の崩壊に大きく区分することができる.前者については阿蘇カルデラの北西~西側壁の急斜面で大小さまざまな規模の崩壊が認められる.この地域の阿蘇カルデラ壁の標高差は300~450 m程度であり,大部分は先阿蘇火山岩類の安山岩からなる傾斜25度を越える斜面で崩壊が発生している.最大の崩壊は黒川に架かっていた阿蘇大橋の西側斜面で起こったもので,崩壊頂部の位置は標高710 m付近で,崩壊の高さは約300 m,幅130~200 mに達しており(いずれも土砂が堆積する部分を含む),国道57号線とJR豊肥本線を寸断した.遠望観察によると,明瞭なすべり面は認められず.崩壊面にはほぼ水平に堆積した先阿蘇火山岩類の溶岩や火砕岩などが確認できる.強い地震動によってカルデラ壁急斜面に存在した不安定な溶岩・火砕岩がクラックなどに沿って崩壊したのであろう.後者の中央火口丘群斜面の崩壊は今回の地震災害を特徴づける現象である.この崩壊は急斜面でも起こっているが,傾斜10度以下の緩斜面でも発生していることが特筆すべき点である.中央火口丘群西側斜面は,玄武岩から流紋岩に及ぶ広い組成の溶岩・火砕岩が分布しているが,そうした火山岩を厚さ数m~数10 mの未固結なテフラ層(おもにシルト質火山灰と土壌層)が覆っている.大部分の斜面崩壊は深さ4~8 m程度であり,溶岩を覆うテフラ層内で起こっていることが現地調査の結果,明らかとなった.また,崩壊した土砂は緩傾斜であるにもかかわらず,標高差の割に長距離(2016年熊本地震に伴って発生した斜面災害は,2012年7月などの豪雨による土砂災害とは異なった特徴を有している.強い地震動によっては,緩斜面であっても崩壊が発生して,その崩壊土砂が岩屑なだれ化して長距離運搬され,人命や建物に甚大な被害を及ぼすことが明らかとなった.

著者

文部省 編

出版者

日本国宝全集刊行会

巻号頁・発行日

vol.第29輯, 1939

著者

河井 延晃 高垣 マユミ

出版者

実践女子大学

雑誌

実践女子大学生活科学部紀要 (ISSN:13413244)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.53-60, 2011-03-10

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In recent years, a large number of studies have been made on medication and communication of astronomical knowledge. Although there are many studies on the official function of established education system in the context of a decline in the scholastic ability, there are many cultural diversities in the construction of astronomical image. The purpose of this paper is to examine astronomical club of Jissen Women's University as a loose organization. On the basis of a preceding questionnaire, motivation and interest in astronomical culture and image were examined. It implies that astronomical image is constructed by not merely the education system but also by other representation media.

著者

村松 洋

出版者

日本産業技術史学会 ; 1985-

雑誌

技術と文明 : 日本産業技術史学会会誌 : journal of the Japan Society for the History of Industrial Technology (ISSN:09113525)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.1-19, 2016-01

著者

稲村 光郎

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物学会研究発表会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.18, pp.9-9, 2007

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戦時下(1937-1945)における資源回収は、国の主導により、主として日中戦争時には貿易収支上に生じた不足物資の補填策として、太平洋戦争開始以後は軍需産業への金属集中のために行われた。全体としては半強制的な雰囲気下で行われているが、43年に実施された非常回収は「国家総動員法」に基づいた強制的な企業整備と一体的になされたもので、非軍需工場を土地・建物・人員ぐるみ軍需産業へ転用し、設備を金属回収するというものであった。その結果、主対象とされた繊維工業全体では鉄量換算で約百万トンあった設備のうち、約七十万トンがスクラップ化されたと推定されている。他方、一般家庭では金属類に加え、木炭空俵や酒びんなどの引換え回収、さらには末期には生活必需品の不足をもたらすほどのアルミ回収が行われたが、その実施には町内会・隣組が国家組織の末端として再編成、育成され利用された。これらの結果、戦時中の鉄くず回収量は戦前のそれに比べてても高い水準であった。また戦後、町内会の復活とともに古紙回収率が世界レベルまで高まった要因として、一般家庭のこの体験を通じた学習効果が考えられる。

著者

落合 弘樹

出版者

明治大学人文科学研究所

雑誌

明治大学人文科学研究所紀要 (ISSN:05433894)

巻号頁・発行日

vol.76, pp.1-16, 2015-03

著者

上野 千鶴子

出版者

紀伊國屋書店出版部

雑誌

スクリプタ

巻号頁・発行日

vol.3, no.3, pp.32-41, 2009

著者

筒井 智樹 井口 正人 為栗 健 上田 義浩 大島 弘光 植木 貞人 大湊 隆雄 及川 純 市原 美恵 野上 健治 中道 治久 大倉 敬宏 清水 洋 宮町 宏樹 八木原 寛 前川 徳光 堀川 信一郎 吉川 慎 園田 忠臣 平野 舟一郎 末峯 宏一 林 幹太 加藤 幸司 長尾 潤 池亀 孝光 松末 伸一 五藤 大仁 河野 太亮 簗田 高広 田中 窓香 渡辺 竜一 長岡 優 前原 祐樹 吉田 沙由美 小林 由実 栢橋 志郎

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

京都大学防災研究所年報. B = Disaster Prevention Research Institute Annuals. B (ISSN:0386412X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.B, pp.241-260, 2010-06-01

著者

長谷川 孝治 宮田 加久子 浦 光博

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.45-56, 2007

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This study examined the mutual influence processes between self-appraisal on the Internet and actual self-appraisal. Specifically, we researched the discrepancies in each self-evaluation, and how the degree of those discrepancies related to mental health. In a forum on the Internet, a survey with a two-wave panel design was conducted on the Web for mothers with pre-school children who were exchanging childcare information. At the time of each investigation, the actual self-appraisal (SA), the reflected self-appraisal (RSA: participants infer how a significant other evaluates them), the reflected self-appraisal on the Net (RSA-N: participants infer how a significant other in the forum in which they participate evaluates them), and mild depression were measured as an index of mental health. The result showed that the discrepancy betweerl SA and RSA-N was significantly larger than the discrepancy between SA and RSA. We further found that the level of the RSA-N score was significantly lower than that of RSA or SA. However, depression was not influenced by the lowness of the RSA-N score or the discrepancy between SA and RSA-N, but was instead influenced by the lowness of the SA score or the discrepancy between SA and RSA. Moreover, Path analysis found the self-process on the Internet. Specifically, Time 1 SA affected Time 2 RSA; in turn, RSA correlated with RSA-N at Time 2. These results suggested that the self-appraisal on the Internet was formed based on actual self-appraisal by using the Internet about an actual problem.

著者

三井 雄太 柳谷 俊

出版者

北海道大学大学院理学研究院自然史科学部門(地球物理学)

雑誌

北海道大学地球物理学研究報告

巻号頁・発行日

vol.75, pp.109-115, 2012-03-19

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We observed clear fractoluminescence in crystalline quartzite, quartz crystal and fused silica at uniaxial compressional loading tests by commercial digital cameras. These fractoluminescence are composed of blue and red colors. In particular, a blue color does not appear in fractures of fused silica but appear in crystalline quartzite and quartz crystal, which implies that the piezoelectric charge and discharge play a key role in the blue-color fractoluminescence via excitation of N2 molecules.

著者

綾屋 紗月

出版者

青土社

雑誌

現代思想

巻号頁・発行日

vol.38, no.12, pp.88-93, 2010-10

著者

知念 葉子 白石 圭 諸岡 英雄 諸岡 晴美

雑誌

Journal of textile engineering (ISSN:13468235)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.45-51, 2009-04-15

参考文献数

11

著者

久野 和子

出版者

日本図書館研究会

雑誌

図書館界 (ISSN:00409669)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.296-313, 2011

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本稿は,日本の学校図書館について,アメリカで注目されている「場としての図書館」研究を導入し,実証的な検討を行った初めての試みである。学校図書館という場を包括的,多元的に考察することによって,子どもたちの学びや学校生活の中で果たすべき場としての学校図書館の役割と機能の一端を示すことを目的とする。先行研究として塩見の「ひろば」論などをふまえた上で,オールデンバーグの「第三の場」を主要な概念的枠組みとして採用し,検討する。そして,学校図書館が「第三の場」の空間を包摂しうることを実証的に明らかにした上で,その教育的意義を,ボルノウの教育論,パットナムの社会関係資本論,生涯学習論に基づいて提示する。

著者

月刊地球編集部編

出版者

海洋出版

巻号頁・発行日

1992

著者

林 和弘

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.58, no.10, pp.737-744, 2016-01-01 (Released:2016-01-01)

参考文献数

29

被引用文献数

1

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欧州を筆頭に日本でもオープンサイエンス政策に関する関心が高まっている。オープンサイエンスの定義はいまだ明確には定まっていないが,現状を1つのムーブメントとしてとらえ,その本質を,今より研究成果の共有を進め,研究を加速ないしは効率化し,研究者の貢献を認めやすくすることとすれば,オープンサイエンスはさまざまな可能性をもつ。特に研究論文の出版という研究活動の一部のオープン化から,データのオープン化に対象が広がったことで,研究活動全体のエコサイクルを踏まえたサービスの構築とそれを念頭においた活動が進んでいる。現在の世界中のイニシアチブを俯瞰(ふかん)してみるに,これまで構築されてきた出版・共有プラットフォームが拡張され,より上位レイヤーの研究プラットフォームの構築に向かっていると解釈することが可能である。オープンサイエンスとその先にある科学技術・学術研究の新しい展開を見通しつつ,各ステークホルダーの能動的な変化が求められる。

著者

幸福 輝

出版者

国立西洋美術館

雑誌

国立西洋美術館研究紀要 = Journal of The National Museum of Western Art, Tokyo (ISSN:13428063)

巻号頁・発行日

no.19, pp.5-30, 2015-03

著者

井口義為 著

出版者

榎本法令館書店

巻号頁・発行日

1926

著者

小森 義峯

出版者

関西法政治学研究会

雑誌

憲法論叢 (ISSN:1343635X)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.1-20, 2002

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In the constituent Imperial Diet of 1946, Premier Yoshida explained that all war and all war potential including a war and war potential for self-defense were renounced on the Art. 9 of the draft of the Japanese Constitution. Japanese successive Cabinet has been adopting this interpretation on the Art. 9. Therefore, the present Cabinet also insists on the unconstitutionality of Execution of the right of collective self-defense. On the other hand, according to the interpretation of Kyoto school, as the Art. 9 renounces only a war as means of settling international disputes, by a general idea of international law, we can execute the right of collective self-defense. In this thesis, from a standpoint of Kyoto school, I advice change of the govermental interpretation on the Art. 9 of the Japanese Constitution.

著者

山川 優樹 柴田 俊文 中井 健太郎

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.55, no.11, pp.819-825, 2013-02-01 (Released:2013-02-01)

参考文献数

4

被引用文献数

1

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土木学会応用力学委員会では,学術団体による社会貢献の取り組みとして,ウィキペディアを通じて土木工学や応用力学に関する専門知識・情報を体系的に社会に発信・還元することを目的に「応用力学ウィキペディアプロジェクト」を進めている。本稿ではこの「応用力学ウィキペディアプロジェクト」の活動を紹介する。また,学術団体による活動である当プロジェクトが情報発信のプラットフォームとしてウィキペディアを用いることの意義,利点,課題についても議論する。