著者

有田 正規

出版者

Brewing Society of Japan

雑誌

日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)

巻号頁・発行日

vol.108, no.2, pp.98-103, 2013 (Released:2017-12-28)

参考文献数

9

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今回の原発事故により,人々は放射線に関して大きな不安を感じることになった。一方,被災地の生産者は風評被害の影響を大きく受け,今もなお苦労されている。本稿では放射線に関する科学的な知見をわかりやすく紹介していただいた。放射線対策を正しく考えるきっかけになると思う。

著者

中村 信之 鈴木 綾

出版者

日本農業経済学会

雑誌

農業経済研究 (ISSN:03873234)

巻号頁・発行日

vol.91, no.1, pp.1-16, 2019-06-25 (Released:2019-09-25)

参考文献数

72

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近年開発経済学の研究では,RCTや疑似実験手法を用いた研究が盛んに行われているが,このような実験手法を用いた研究には長年議論が交わされている.本研究は2010年,2013年,2016~2018年3月に開発経済学の4大有力誌に掲載された1,497本の内,422本のすべての実験系論文を対象にシステマティックレビューを行い,実験系論文が受けてきた批判への対処について考察した.その結果,トピックが多様化し,アウトカム指標に客観的計測を用いる等の改善はあるが,外的妥当性や因果関係のメカニズム解明には課題が残ることが判明した.今後,RCTに関するガイドラインの制定や実験系論文のデータやデザインを共有するための環境整備等,学術界での取り組みが期待される.

著者

梅原 英治

出版者

大阪経大学会

雑誌

大阪経大論集 (ISSN:04747909)

巻号頁・発行日

vol.72, no.5, pp.141-164, 2021 (Released:2022-02-07)

著者

坪井 潤一 森田 健太郎 松石 隆

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.180-185, 2002-03-15 (Released:2008-02-01)

参考文献数

28

被引用文献数

14 15 9

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北海道南部の4河川において,天然のイワナSalvelinus leucomaenisを用いて,キャッチアンドリリース後の成長,生残,釣られやすさを調べた。釣獲直後の死亡率は6.7%であり,過去の研究結果に近い値であった。一方,キャッチアンドリリースが行われた個体において,成長率や生残率の低下は認められなかった。また,釣られやすさは釣獲経験のある個体と無い個体で同程度であった。よってキャッチアンドリリースを行うことは資源量および釣獲量の増大に有効であることが示唆された。

著者

Tatsuya Noda Yasuyuki Okumura Keiko Kan-o Toshibumi Taniguchi Sadao Suzuki Tomoaki Imamura

出版者

Society for Clinical Epidemiology

雑誌

Annals of Clinical Epidemiology (ISSN:24344338)

巻号頁・発行日

vol.4, no.4, pp.129-132, 2022 (Released:2022-10-03)

参考文献数

12

被引用文献数

2

著者

櫻井 好美 石井 慎一郎 前田 眞治

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48101960, 2013 (Released:2013-06-20)

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【はじめに、目的】 女性は同競技の男性選手よりも前十字靭帯(ACL)損傷の発生率が高く月経期の発生が多いことが報告され,これは月経随伴症状の影響であるとされている.一方,組織学的研究では女性ホルモンがACLのコラーゲン構造と代謝に影響を与えることが解明され損傷リスクが高いのは黄体期であると示唆されており,疫学的研究と異なるものである.また,競技関連動作中の膝関節運動について男女差を検討した報告は散見されるが,月経周期と膝関節の動的アライメント変化の関係については明らかになっていない.そこで本研究はPoint Cluster法(PC法)を用いた三次元運動計測により着地動作中の膝関節運動を解析し,月経周期との関連を調べることを目的に行った.【方法】 被験者は下肢に整形外科的既往がなく,関節弛緩性テストが陰性の健常女性30名(19~24歳)と健常男性10名(20歳~23歳)とした.女性には12週間毎日の基礎体温と月経の記録を求めた.三次元動作計測は7日ごとに12回行い課題は最大努力下での両脚垂直ジャンプとし両脚同時に着地した.被験者の体表面上のPC法で決められた位置に赤外線反射標点を貼付し,三次元動作解析装置VICON 612(VICON PEAK社製)を用いてサンプリング周波数120Hzで計測した.また床反力計(AMTI JAPAN社製)を用いて足尖が接地するタイミングを確認した.各標点の座標データをPC法演算プログラムで演算処理を行い,膝関節屈曲角度,内・外反角度,脛骨回旋角度,大腿骨に対する脛骨前後移動量を算出した.三次元動作計測と同日に大腿直筋,大腿二頭筋,半膜様筋の筋硬度を測定した.先行研究の手法に則り体温と月経の記録から低温期と高温期に分け,さらにそれぞれを1/2ずつにして月経期,排卵期,黄体前期,黄体後期の4期間に分けた.各期間のデータの比較には反復測定による分散分析を,男女の比較にはT検定を用い,それぞれ危険率5%未満をもって有意とした.【倫理的配慮、説明と同意】本研究は所属施設の研究倫理審査委員会の承認を得ている.被験者には事前に書面と口頭で説明を行い研究参加の同意署名を得て実施した.【結果】 着地直後,全被験者において膝関節屈曲・外反・大腿骨に対する脛骨の内旋が起こった.よって,最大内旋角度,最大外反角度,脛骨最大前方変位量について比較した.内旋角度は黄体前期が他の期と比べて有意に大きく,黄体前期をピークとして月経期まで増加傾向であった.また男性の最大内旋角度より有意に大きくなった.男性は12週間で変化はみられなかった.外反角度については4期間で変化はなかったがすべての期で男性よりも大きな値となった.脛骨前方変位量は黄体前期が他の時期と比較して有意に大きくなった.筋硬度については女性の大腿直筋・大腿二頭筋は黄体前期と後期が月経期・排卵期と比較して有意に高い値を示した.半膜様筋は,統計的有意差は認められなかった.男性は12週間で変動はみられなかった.【考察】 黄体前期には脛骨の内旋角度と最大前方変位量が増大した.先行研究にてヒトACLではエストロゲン濃度の上昇に伴い線維増殖や主要な構成要素であるTypeIコラーゲンの代謝が減少し弛緩性が増加すること,濃度上昇から弛緩性が変動するまでに3日程度のTime-delay(TD)があることが報告されている.エストロゲン濃度は排卵期にもっとも高くなる.本研究でみられた黄体前期の内旋角度や脛骨移動量の変化は,このTDにあてはまるものと考えられる.また血中エストロゲン濃度は黄体後期にも再び上昇するためTDは月経期まで持続し,粗になったACLの構造が回復するまで損傷リスクが高い状態であるといえる.ACLは膝関節の前方剪断と脛骨内旋を制動する第一義的な組織であり,弛緩したことで前方変位量と内旋角度が増加したものと考えた.さらに,黄体前期と後期には大腿直筋と大腿二頭筋の筋硬度が増加した.筋硬度はγ運動ニューロンと交感神経によって制御されている.交感神経は黄体前期に活発になるとされており,筋硬度の増加は交感神経の働きによるものと推察した.そしてこの筋硬度の上昇はACLの構造が粗になる黄体期に,筋によって膝関節の剛性を増し対応するためであると考えられた.以上のことから月経期は黄体期と比較して脛骨の内旋・前方変位が減少するものの筋硬度の低下によって膝関節の動的安定性が得られにくい時期であることが示唆され,ここに月経随伴症状が加わることでACL損傷リスクが高まると結論付けた【理学療法学研究としての意義】 本研究結果は女性のACL損傷予防ための有益な知見になるものと考える.

著者

高嶋 美穂

出版者

国立西洋美術館

雑誌

国立西洋美術館研究紀要 = Journal of The National Museum of Western Art (ISSN:13428063)

巻号頁・発行日

no.14, pp.39-51, 2010-03

著者

平田華蔵 著

出版者

南光社

巻号頁・発行日

1924

著者

Masanori Okanishi Ichinosuke Dan Isao Hirabayashi

出版者

The Japanese Society of Systematic Zoology

雑誌

Species Diversity (ISSN:13421670)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.107-116, 2023-04-26 (Released:2023-04-26)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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Three specimens of Ophioteichus multispinum H. L. Clark, 1938 are redescribed from approximately 2.3–12.6 m water depth at Sabiura, Kushimoto, Wakayama Prefecture in central Japan. The species occurs completely buried on sandy bottoms. Ossicle morphology is described. Based strictly on images, we present in situ occurrence of the genus Ophioteichus H. L. Clark, 1938 from the intertidal regions of Susami, Wakayama Prefecture, and Tosashimizu, Kochi Prefecture.

著者

武藤 三代平

出版者

北海道大学文学研究科

雑誌

研究論集 (ISSN:13470132)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.15-32, 2016-12-15

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これまで明治政治史を論及する際,榎本武揚は黒田清隆を領袖と仰ぐこと で,その権力基盤を維持しているものとされてきた。箱館戦争を降伏して獄 中にあった榎本を,黒田が助命運動を展開して赦免に至った一事は美談とし ても完成され,人口に膾炙している。そのためもあり,黒田が明治政界に進 出した榎本の後ろ盾となり,終始一貫して,両者が「盟友」関係にあったこ とは疑いを挟む余地がないと考えられてきた。はたしてこの「榎本=黒田」 という権力構図を鵜呑みにしてよいのだろうか。 榎本に関する個人研究では,明治政府内で栄達する榎本を,黒田の政治権 力が背景にあるとし,盲目的に有能視する論理で説明をしてきた。榎本を政 府内でのピンチヒッターとする一事も,その有能論から派生した評価である。 しかし,榎本もまた浮沈を伴いながら政界を歩んだ,藩閥政府内での一人の 政治的アクターである。ひたすら有能論を唱える定説が,かえって榎本の政 府内での立ち位置を曇らせる要因となっている。 本稿では榎本が本格的に中央政界に進出した明治十年代を中心とし,井上 馨との関係を基軸に榎本の事績を再検討することで,太政官制度から内閣制 度発足に至るまでの榎本の政治的な位置づけを定義するものである。この明 治十年代,榎本と黒田の関係は最も疎遠になる。1879年,井上馨が外務卿に なると,榎本は外務大輔に就任し,その信頼関係を構築する。これ以降,榎 本の海軍卿,宮内省出仕,駐清特命全権公使,そして内閣制度発足とともに 逓信大臣に就任するまでの過程において,随所に井上馨による後援が確認さ れる。この事実は,従来の政治史において定説とされてきた,「榎本=黒田」 という藩閥的な権力構図を根本から見直さなければならない可能性をはらん でいる。

著者

坂本 治也

出版者

日本NPO学会

雑誌

ノンプロフィット・レビュー (ISSN:13464116)

巻号頁・発行日

pp.NPR-D-18-00021, (Released:2019-10-17)

参考文献数

34

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市民社会の発展を促す法制度は,誰によって,どのような理由・動機で,推進されるのか.この点を明らかにする研究は,これまでのところ十分な蓄積がなされていない.とりわけ,法制度の制定・変更に決定的な影響力を有する議員の分析が欠如している.本稿では,現代日本のケースを題材に「NPO政策の推進に関与する国会議員はどのような特徴を有するのか.なぜNPO政策を推進するのか」を,合理的選択論の理論枠組みと国会議員データを用いた定量的分析によって明らかにした.分析の結果,明らかとなるのは,以下の事実である.NPO政策は「票になりにくい政策」であるが,同時にニッチな政策であるがゆえに,「昇進」のための業績誇示の成果を得やすい政策の1つである.それゆえ,選挙に強く「再選」動機が弱い議員ほど,また当選回数が多く「昇進」動機が強い議員ほど,NPO政策の推進に関与しやすい傾向がある.また,中道左派・リベラルな政党や派閥への所属や比例区選出議員かどうかもNPO政策の推進態度と関連している.

著者

斎藤 修

出版者

日本学士院

雑誌

日本學士院紀要 (ISSN:03880036)

巻号頁・発行日

vol.72, no.Special_Issue, pp.233-250, 2018-04-11 (Released:2018-05-23)

出版者

国立国会図書館

巻号頁・発行日

vol.2019年, no.(697), 2019-05-01

著者

瀧端 康博

出版者

日本防衛衛生学会

雑誌

防衛衛生 = National defense medical journal (ISSN:00065528)

巻号頁・発行日

vol.67, no.3, pp.17-24, 2020

著者

赤澤 紀子 赤池 英夫 柴田 雄登 角田 博保 中山 泰一

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告 = IPSJ SIG Technical Report (ISSN:21888930)

巻号頁・発行日

vol.2022-CE-166, no.5, pp.1-9, 2022-09-24

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2003 年から開始された普通教科情報科は,「情報 A」,「情報 B」,「情報 C」の選択必履修から始まり「社会と情報」と「情報の科学」の選択必履修を経て,2022 年実施の新学習指導要領では「情報Ⅰ」(必履修 2 単位)と「情報Ⅱ」(選択2単位)となった.情報科で扱う内容は,進歩の速い情報化社会を生き抜くための知識及び技能の習得,思考力・判断力・表現力を養う必要があり,普遍的な内容とその時代に即した内容が盛り込まれていると考えられる.本研究では,全教科書の索引に着目して情報科で扱う用語の変遷についてまとめる.

著者

押野 武志

出版者

昭和文学会

雑誌

昭和文学研究 (ISSN:03883884)

巻号頁・発行日

vol.83, pp.75-90, 2021 (Released:2022-04-07)

著者

松永 瑠成

出版者

中央⼤学

巻号頁・発行日

2022

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元資料の権利情報 : この資料の著作権は、資料の著作者または学校法人中央大学に帰属します。著作権法が定める私的利用・引用を超える使用を希望される場合には、掲載誌発行部局へお問い合わせください。

著者

大村 尚

出版者

日本比較生理生化学会

雑誌

比較生理生化学 (ISSN:09163786)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.134-142, 2006-08-20 (Released:2007-10-05)

参考文献数

88

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チョウ成虫の多くは花蜜を食物としており, 花色は訪花 (採餌) 行動の解発因子として重要である。同様に花香も訪花行動に作用するが, 解発因子は物質レベルで明らかにされていなかった。吸蜜植物の花香成分に対する応答を調べたところ, モンシロチョウやアカタテハは特定の芳香族化合物に高い選好性を示し, 口吻伸展反射や賦香造花への定位行動が観察された。これらの花香成分は様々な植物に含まれており, チョウの訪花行動を刺激する普遍的な嗅覚情報物質と考えられる。一方, 花香成分には訪花行動を抑制するものもあり, キンモクセイに含まれるγ―デカラクトンをモンシロチョウの忌避物質として同定した。滲出樹液や腐敗果実を食物とするルリタテハやアカタテハは, エタノールや酢酸など発酵産物の臭いを頼りに採餌行動を行った。花蜜しか利用しないタテハチョウは発酵産物の臭いに対する選好性が低く, チョウは食性によって異なる嗅覚情報物質を利用することがわかった。

著者

大隅 智之 清水 博之 小室 治孝 川田 智子 井上 明子 喜古 康博 岩瀬 滋 西川 正憲

出版者

一般社団法人 日本感染症学会

雑誌

感染症学雑誌 (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.96, no.4, pp.125-131, 2022-07-20 (Released:2022-07-20)

参考文献数

22

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病院職員の集団接種において,mRNAワクチンであるBNT162b2接種後の副反応とIgG抗体価の関連について調査した.副反応は自己申告形式の調査票を用いて2回目接種の副反応の程度を,抗体価は2回目接種の9週間後のスパイク蛋白に対するIgG抗体価の変動を用いて検討した.調査対象者は228名であり,発熱,倦怠感,頭痛の程度とIgG抗体価の上昇に関連が認められた.対象者の年齢を45歳未満と45歳以上に群別すると,45歳未満群では倦怠感,45歳以上群では発熱とIgG抗体価の上昇が関連していた.IgG抗体価と接種後の一部の副反応の程度には関連がある可能性が示唆された.

著者

髙見 佳代 尾澤 重知

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.255-273, 2022-05-20 (Released:2022-06-22)

参考文献数

43

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理系に進学する女子学生の少なさの原因として,ステレオタイプの存在が指摘されている.本研究の目的は,文理選択時に学校教師,塾講師,親,友人からのステレオタイプの言動が女子学生自身の内面化や価値観,信念にどのような影響を及ぼしたのかを明らかにすることである.文理融合学部において女子学生を対象に半構造化インタビュー調査を行った結果,文理選択時における学校教師,塾講師の言動は,当時の研究協力者の持つ価値観や信念等,内的要因と相互に影響し合っていることが示唆された.教師と女子生徒との間に信頼関係が構築されている場合や理数科目が得意な女性が身近に存在している場合は,ステレオタイプの言動があったとしても意欲への影響は受けにくい可能性があった.また,女子生徒が理数科目につまずいた際の学校教師や塾講師のサポートの有無の影響も示唆された.サポートがなく理数科目に対する意欲が低下している時に,文系に女性が多いという外的要因があることで,「女性は文系」というステレオタイプが喚起されて,文系が選択されている可能性がある.