著者

中村 文哉

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.448-450, 2014

著者

藤本 康孝

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌D(産業応用部門誌) (ISSN:09136339)

巻号頁・発行日

vol.122, no.9, pp.918-927, 2002-09-01 (Released:2008-12-19)

参考文献数

24

被引用文献数

2 2

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A systematic design methodology for discrete control systems is proposed, which is based on Galois field and Gröbner basis. The controller can be automatically designed using a model of the controlled plant. The controlled plant is represented on Galois field. Then the inverse function of the plant is derived using Gröber basis so that the input variables are explicitly obtained as the function of the state variable and reference variable. An illustrative example of a material handling system is shown. The proposed method will realize cost reduction in software development and an improvement of reliability and safety of the PLC based systems.

著者

渡辺 満久

出版者

Japan Association for Quaternary Research

雑誌

第四紀研究 (ISSN:04182642)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.277-279, 1990-08-20 (Released:2009-08-21)

参考文献数

7

被引用文献数

1 1

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Characteristic distributions of shallow crustal earthquakes and active faults can indicate tectonic activity, because both are thought to arise chiefly from tectonic instability.Central Kyushu is the most seismically active region of the island. This active seismogenic region can also be defined as a NE-SW-trending active normal fault zone, which would lead to progressive spreading. On the other hand, northwestern Kyushu, including the Tsushima Strait, is postulated to have a low concentration of strain energy, and a comparatively stable condition is inferred in this region in terms of geomorphic indices and landforms. Thus, the Tsushima Strait region cannot be regarded as a potential tectonically active zone. However, the tectonics of the region are still not understood in detail. Sufficient information on Holocene marine terrace surfaces and on submarine tectonic structures in and around the Tsushima Strait remains to be obtained.

出版者

日本細菌学会

雑誌

日本細菌学雑誌 (ISSN:00214930)

巻号頁・発行日

vol.75, no.1, pp.5-35, 2020 (Released:2020-01-21)

著者

米地 文夫

出版者

岩手大学教育学部

雑誌

岩手大学教育学部研究年報 = Annual report of the Faculty of Education, University of Iwate (ISSN:03677370)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.15-34, 1996-10-01

著者

杉浦 一充

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.146, no.5, pp.252-255, 2015 (Released:2015-11-11)

参考文献数

13

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汎発性膿疱性乾癬は指定難病である.急激な発熱とともに全身の皮膚が潮紅し,無菌性膿疱が多発する.ときに内臓病変を合併し,治療に難渋し死に至ることもある.誘発因子は上気道感染,抗生剤などの薬剤,妊娠などである.従来,汎発性膿疱性乾癬の病因は不明であったが,近年著者らにより,「尋常性乾癬を伴わない汎発性膿疱性乾癬は大半がIL36RN遺伝子変異によるIL-36RN機能欠損を背景とした疾患である」ことが,また,基本的には常染色体劣性遺伝型式を背景とするが,ときにはヘテロ接合体変異を背景としても発症することが解明された.2015年度から難病の特定疾患調査表にも,IL36RN遺伝子変異解析結果を記載する欄が新たに設けられた.汎発性膿疱性乾癬の類縁疾患で,妊婦に発症する重症の膿疱症である,疱疹状膿痂疹の大半の症例でもIL36RN遺伝子変異が関連する可能性がある.同様に汎発性膿疱性乾癬との鑑別が時に困難である,重症薬疹の1つの病型である急性汎発性発疹性膿疱症の一部の症例にもIL36RN遺伝子変異があることもわかってきた.IL36RN遺伝子ヘテロ接合体変異は日本人の2%弱が保有していることから,IL36RN遺伝子変異の関連する膿疱症は実際にはかなりの多症例数であることが予測される.汎発性膿疱性乾癬のみならず,疱疹状膿痂疹や急性汎発性発疹性膿疱症などの全身性の膿疱症では早期診断早期治療介入,あるいは病因検索と誘発因子回避の指導のために,IL36RN遺伝子変異解析を実施すべきである.IL-36RN欠損症による膿疱症の治療標的はIL-36受容体ならびにそのアゴニストであるIL-36α,IL-36βおよびIL-36γであることは明白なので,今後の根本的治療薬の開発が大いに期待されている.

著者

吉村 真一朗 祖父江 和哉

出版者

日本外科代謝栄養学会

雑誌

外科と代謝・栄養 (ISSN:03895564)

巻号頁・発行日

vol.51, no.6, pp.347-354, 2017 (Released:2018-05-22)

参考文献数

19

著者

松田 磐余

出版者

東京都立大学都市研究センター

雑誌

総合都市研究 (ISSN:03863506)

巻号頁・発行日

no.35, pp.87-101, 1988

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流域の開発による流域の人工化の過程や,水害の変貌と治水対策の変化は非可逆的に行われていることを,柏尾川流域を例にとって実証した。その結果,柏尾川流域に見られた水害の歴史的変貌は6つの時代に区分でき,時代の経過にしたがって,その様相が変遷していることを示した。現在の状況や将来を考えると,浸水被害の軽減には水防施設の強化は勿論ではあるが,被害ポテンシャルの増大を抑止することも重要となっている。そこで,主に神奈川県の例を取り上げて,一般住民が利用できる浸水危険地域に関する現在の情報について紹介した。

著者

吉田 精作 村田 弘 今井田 雅示

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

日本農芸化学会誌 (ISSN:00021407)

巻号頁・発行日

vol.66, no.6, pp.1007-1011, 1992-06-01 (Released:2008-11-21)

参考文献数

7

被引用文献数

8 9

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Marketed vegetables and fruits contaminated by organophosphorus, organochlorine, or carba-mate pesticides were cut into several regions (fruit stalk, pericarp, fruit receptacle, tissue around the stalk cavity, etc.) and the concentration of the pesticide residues in each region was assayed. In fruits and fruit-type vegetables, the concentra-tion of the pesticide residue was higher in the fruit stalk and near the epidermis (exocarp and fruit receptacle) than in the sarcocarp or peri-carp. In leaf vegetables, the concentration of the pesticide residue was higher in the outer leaves than in the inner ones. There was no pesticide contamination of the inner leaves of Chinese cab-bages with a well-formed head. Dieldrin and heptachlor epoxide were detected in pumpkins and cucumbers, although their use in agriculture has been prohibited in Japan for about 20 years. The removal rates of pesticide residues by washing with water or 0.1% liquid detergent for kitchen use were from 8 to 52% and from 19 to 67%, respec-tively. Removal of the fruit stalk, exocarp, and tissue around stalk cavity of fruits and fruit-type vegetables and washing of leaves with water or dilute detergent solution for kitchen use were necessary to decrease the intake of pesticide resi-dues from vegetables and fruit.

著者

高井 重昌

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 基礎・境界ソサイエティ Fundamentals Review (ISSN:18820875)

巻号頁・発行日

vol.7, no.4, pp.317-325, 2014-02-19 (Released:2014-04-01)

参考文献数

18

被引用文献数

1

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スーパバイザ制御は,与えられた論理的な制御仕様が満足されるように,対象である離散事象システムの振舞いを制限する制御手法である.その特徴は,制御器であるスーパバイザによって禁止することができない不可制御事象を陽に考慮するところにある.本稿では,言語の可制御性に基づくスーパバイザの存在条件,最大許容スーパバイザの構成法といったスーパバイザ制御の基礎理論だけでなく,不可制御事象とその影響,対象システムと制御仕様のモデル化についても解説する.

著者

北川 政夫

出版者

公益社団法人 日本植物学会

雑誌

植物学雑誌 (ISSN:0006808X)

巻号頁・発行日

vol.51, no.610, pp.805-812, 1937 (Released:2007-05-24)

被引用文献数

4 5

著者

川島 佑介 KAWASHIMA Yusuke

出版者

名古屋大学大学院法学研究科

雑誌

名古屋大学法政論集 (ISSN:04395905)

巻号頁・発行日

vol.269, pp.309-328, 2017-01-31

著者

久村 希望

出版者

日本文芸学会

雑誌

日本文藝學 (ISSN:02869128)

巻号頁・発行日

no.53, pp.1-19, 2017-03

著者

中瀬 将志

出版者

神戸大学「研究ノート」の会

雑誌

国文学研究ノート (ISSN:03858189)

巻号頁・発行日

no.54, pp.13-29, 2015-03

著者

笠井 昌昭 カサイ マサアキ Kasai Masaaki

出版者

同志社大学人文科学研究所

雑誌

同志社大学人文科学研究所紀要 (ISSN:04180011)

巻号頁・発行日

no.7, 1964-02

著者

新 弘一 高崎 優 勝沼 英宇 佐藤 勝彦 渋谷 健 佐藤 成實 平山 八彦

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.29, no.11, pp.881-887, 1992-11-25 (Released:2009-11-24)

参考文献数

16

被引用文献数

1 1

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消炎・鎮痛薬 Alminoprofen アルミノプロフェン (ミナルフェン®錠) の高齢患者 (慢性関節リウマチ患者3例, 変形性脊椎症患者2例, 平均79±5歳) における血中濃度推移を指標とした pharmacokinetics の解析を行い, 若年健常者における調査成績 (Shibuya et al. 1989) との比較検討を行った.その結果, 最高血中濃度 (Cmax) は, 服薬第1日目が16.1±2.5μg/ml, 第3日目が25.2±1.6μg/ml, 第5日目では21.6±2.7μg/mlで, 最高血中濃度到達時間 (Tmax) は約2時間であった. また, 血中濃度曲線下面積 (AUC) は, 第1日目のAUC0-∞は58.5±6.3μg・hr/ml, 第3日目のAUC0-4はそれぞれ58.5±3.1, 58.1±8.5μg・hr/mlで極めて類似しており, 若年健常者のAUCと比較して著しい差異はなかった. 蓄積性に係わる消失相の半減期 (t1/2) は, 投与第1日目が2.45±0.35hr., 第3日目が2.09±0.82hr., 第5日目では2.49±0.63hr. であり, いずれも著しい差異はない. また, 本薬の高齢者における蓄積率は1.16±0.05で, 若年健常者での1.2と比べ差異は認められなかった. さらに, 血漿中の平均滞留時間 (MRT) は第1日目が2.31±0.03hr., 第3日目が2.15±0.09hr., 第5日目では2.15±0.07hr. であり, 分散時間 (VRT) は第1日目が0.95±0.05hr2, 第3日目が0.88±0.09hr2, 第5日目では1.06±0.07hr2であった.これらの pharmacokinetics に関する調査成績から, 本薬の高齢者におけるTmax, t1/2はやや延長するものの, AUCや蓄積率等は成人健常者と比較的類似しており, 高齢患者に連続投与しても若年成人健常者と同様に, 体内蓄積性はないか又は極めて弱いものと考えられた.

著者

水産講習所 編

出版者

農林省水産講習所

巻号頁・発行日

vol.大正10年, 1925

著者

水産講習所 編

出版者

農林省水産講習所

巻号頁・発行日

vol.大正9年, 1925

著者

水産講習所 編

出版者

農林省水産講習所

巻号頁・発行日

vol.自大正6年至7年, 1925

著者

水産講習所 編

出版者

農林省水産講習所

巻号頁・発行日

vol.自大正5年至6年, 1925