著者
渡部 幹夫
出版者
The Japanese Society of Health and Human Ecology
雑誌
民族衛生 (ISSN:03689395)
巻号頁・発行日
vol.73, no.6, pp.243-252, 2007-11-30 (Released:2010-06-28)
参考文献数
32

Vaccination is of great value to us. Protection from inoculation is more than the prevention of infectious disease. It is a political theme of the worldwide security pact. However, there were fear and anxiety for vaccination in the world, particularly in Japan. Japan constituted the Preventive Vaccination Law in 1948 under Allied Powers occupation. It was very enforceable law unlike any other in the world. Its broad coverage of vaccination was made up by the policy of GHQ. The law obliged Japanese people to get inoculations with domestic vaccine. It seems hat many vaccination accidents that occurred later in Japan were caused by the poor vaccine production system. The risks of vaccinations were already mentioned in GHQ documents, but it was not regarded as important in the Preventive Vaccination Law of Japan. It also caused many problems with vaccinations. GHQ/5CAP PHW improved many problems in Japanese public sanitation in postwar years, but it is also true that they left some problems for the later in Japan. The Preventive Vaccination Law continued into effect without changing its legal force after the end of the occupation, and caused smallpox vaccination evils. The forced attitude, which is military medical in the Preventive Vaccination Law, was finally over in the legal revision in 1994. These historic facts are considered a possible reason of some Japanese vaccinations avoidance.
著者
上原 春男
出版者
社団法人 日本伝熱学会
雑誌
伝熱研究 (ISSN:09107851)
巻号頁・発行日
vol.27, no.107, pp.98-110, 1988 (Released:2010-12-16)
参考文献数
21
著者
細馬 宏通
出版者
Japanese Cognitive Science Society
雑誌
認知科学 (ISSN:13417924)
巻号頁・発行日
vol.21, no.1, pp.113-124, 2014

Recent studies of interaction research have revealed that mind in the interaction is<br> embodied in gesture in the material world as the interaction resource. In this study,<br>we research interaction of turning pages each other when they decide the order of the<br> restaurant. Using a virtual menu with 6 pages, 2 participants in the experiment decided<br> to take one dish for each one for each page. Focusing on when and how the partici-<br>pants turn each page, we found that both participants touch or follow the page when<br> it was turned in 64/135 cases. The timing of the turning is organized not only by their<br> utterance of announcing their order but also the body movement of page manipulation.<br> They used the spatio-temporal pattern of page manipulation such as moving their hand<br> from the center to the edge of the page or lifting the edge of the page slightly. These<br> pre-sequences of turning pages, which were step by step process of sequential move-<br>ments with pauses and were embodied with material world of the page structure, seem<br> to project the next movement of page manipulation to prepare the simultaneous page<br> turning by the participants.
著者
戸倉 新樹
出版者
一般社団法人 日本アレルギー学会
雑誌
アレルギー (ISSN:00214884)
巻号頁・発行日
vol.55, no.11, pp.1382-1389, 2006-11-30 (Released:2017-02-10)
参考文献数
14
被引用文献数
1

光アレルギー機序で発症する疾患には,光接触皮膚炎,薬剤性光線過敏症,日光蕁麻疹,慢性光線性皮膚炎(CAD)がある.通常のアレルギーには,接触皮膚炎,薬疹を代表とするように抗原物質が明瞭なものと,アトピー性皮膚炎,蕁麻疹などのように必ずしもアレルゲンを決定しえないものとがある.この事情は光アレルギーについても同様であり,光接触皮膚炎,薬剤性光線過敏症は抗原となる光感受性物質が明らかであり,その他は明確でない疾患となる.光接触皮膚炎は,抗原が皮膚に塗られて,紫外線が当たって発症し,薬剤性光線過敏症は抗原が薬剤という形で経口投与されて,紫外線が当たって発症する.光接触皮膚炎の原因には,ケトプロフェン,スプロフェンやサンスクリーン剤がある.診断は光貼布試験が決め手となる.薬剤性光線過敏症の原因には,ニューキノロン,ピロキシカム,降圧利尿薬,チリソロール,メチクランをはじめとして多くの薬剤がある.原因物質は光ハプテンとしての性格を持っており,内服照射試験と光貼布試験を行う.CADは,外因性光抗原を原因としない自己免疫性光線過敏症と呼ぶべき疾患で,時にHIV陽性者,ATL患者に発症する.CADの病変組織にはCD8^+T細胞が浸潤している.CD4^+T細胞の数的・機能的減少がCD8^+T細胞を暴走させCADを誘導する可能性がある.
著者
松山 裕
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.113, no.1, pp.1-8, 2010 (Released:2011-02-19)
参考文献数
9

臨床研究を行う際には生物統計学による支援が必須となってきている. しかも, 臨床研究において生物統計家に期待される役割は単なるデータ解析者だけでなく, methodologistとしての参画が要求されている. 本稿では, 臨床研究を実施する際に生物統計学に期待される3つの側面 (研究計画・統計解析・データ管理) のうち, もっとも重要な部分である「研究計画」について概説する. 具体的には, プロトコル作成の必要性・研究の内部妥当性の確保・研究の精度の確保について述べる.
著者
山下 好孝
出版者
北海道大学留学生センター = Hokkaido University International Student Center
雑誌
北海道大学留学生センター紀要
巻号頁・発行日
vol.3, pp.1-14, 1999-12

日本語の原因・理由を表す表現「から」「ので」「て」について、日本語教育の観点から考察を行う。まず「から」「ので」に関し、先行研究の成果を概観する。従来主張されてきた「主観的判断」「客観的判断」という規準を捨て、別の規準でこれらの表現を扱うべきことを主張する。次に原因・理由を表す「テ形」接続文に焦点を当てる。先行研究を概観し、問題点を抽出する。「テ形」接続文の前件と後件を形成するそれぞれの述語の特性を明らかにする。原因・理由を表す「テ形」接続文の前件には動作性の低い述語が生起すること、及び、後件には感情表現の述語が生起することを主張する。それに伴い、従来、原因・理由の「テ形」接続文とされていたもののいくつかを再検討し、順次動作のテ形文に分類することを提案する。また、この表現に関連して行ったアンケート結果を示し、議論の妥当性を裏付ける。
著者
大友 達也 Tatsuya Otomo
出版者
同志社大学人文科学研究所
雑誌
社会科学 = The Social Science(The Social Sciences) (ISSN:04196759)
巻号頁・発行日
no.79, pp.187-203, 2007-10-20

昭和43年11月駐車場500台を持った日本最初の本格的なダイエー香里ショッピングセンターがオープンした。その後、ダイエーが同じ型の店舗を太平洋ベルト地帯に次々オープンすると、ジャスコの店は面白いように閉店させられた。ジャスコは慌ててダイエーが出店しない北陸、東北、山陰へ出店する「逃げの戦略」に切り替えた。そのため、ダイエーは平均30万人の商圏に対して、ジャスコの店舗のお客様は8万人が平均だった。こんな小さな商圏なので、ジャスコは高占拠率が取れるノーハウを努力して蓄積していった。これが今ジャスコの最大の武器になっている。平成に入って、ジャスコはダイエーの店がある太平洋ベルト地帯へ、蓄積したノーハウで千台以上の駐車場を持つ大型店を出店して来た。そうすると、ダイエーの店舗は戦いに敗れ、次々潰れた。私はこの現象を「イオンの弔い合戦」と名づけた。これに対して、ダイエーはアメリカのウオルマートやフランスのカルフールの店舗を研究し、新型の「ハイパーマート」でイオングループに対抗した。だが、結果は惨敗。中内さんは責任を取って、ダイエーを去った。次の若い社長は「ハイパーマート」の店に修正を加えて対抗したが、駄目だった。政府は巨額負債のダイエーの倒産を恐れ、強圧的に産業再生機構を適用し、丸紅主導でダイエーの再建を計ったが上手く行かず、丸紅はイオンに助けを求めた。5月24日のダイエー株主総会はイオンから2名の取締役を受け入れた。昭和40年代馬鹿にしていたあの弱小ジャスコ(現イオン)の軍門にダイエーが入ると誰が想像したであろうか。
著者
牧 勝弘
雑誌
研究報告音楽情報科学(MUS) (ISSN:21888752)
巻号頁・発行日
vol.2016-MUS-111, no.13, pp.1-6, 2016-05-14

コンサートホールの例からも分かるように,空間内で音がどう響くかということは,音色を決定づける重要な一要因である.しかし,身近な発音体である楽器からそもそもどのように音が空間的に放射されるかということは,未だに解明が進んでいない.本研究では,球状マイクロホンアレイシステムを用いて 「演奏者」 の周囲の音を収録し,その特徴解析を行った.その結果,弦楽器の種類,演奏者の技術レベル,モダンバイオリンと 「ストラディバリウス」 の違いなど,空間音響放射特性にその特徴が現れることが明らかとなった.また,「まるでそこで演奏しているかのような」 音を再現可能な球形マルチチャネルスピーカの製作を通して,「生」 を感じさせるためには放射方向の時間変化が重要であることが分かってきた.これらの結果を通して音の空間放射特性と音色の関係について考察する.

14 0 0 0 OA 日本西教史

著者
ジアン・クラセ 著
出版者
坂上半七
巻号頁・発行日
vol.下巻, 1880
著者
Mira Namba Yudai Kaneda Chiharu Kawasaki Rajeev Shrestha Tetsuya Tanimoto
出版者
National Center for Global Health and Medicine
雑誌
Global Health & Medicine (ISSN:24349186)
巻号頁・発行日
pp.2023.01010, (Released:2023-05-25)
参考文献数
10
被引用文献数
3

Cervical cancer is prevalent among women, with a reported 604,127 cases in 2020 worldwide. The incidence of cervical cancer has been mitigated in most high-income countries by promoting the human papilloma virus (HPV) vaccine. However, in Japan, cervical cancer is still a leading cause of mortality and the most prevalent cancer among women aged between 15 and 39. This can be attributed to the 7-year suspension of HPV vaccination recommendations by the Japanese government. A decline in vaccination coverage followed this suspension, caused by a small number of reported adverse events, resulting in a steep decline in vaccination coverage from over 70% to less than 1%. However, there have been indications of a change in trend in Japan. In 2020, a group of volunteer doctors initiated awareness-raising activities through social networking services and other platforms, and the target population that received at least one dose of the vaccine in 2020 increased to 15.9%. Additionally, in July 2020, the Japanese government approved the updated 9-valent HPV vaccine and resumed recommendations in November 2021. As a result, 30.1% of those eligible for routine HPV vaccination received at least one dose of the vaccine from April to September, 2022. However, the HPV vaccine coverage in Japan is still far from the 90% recommended by the World Health Organization, and continued communication and education on the vaccine’s benefits are necessary to achieve optimal coverage.
著者
飯村 大智 石田 修
出版者
日本音声言語医学会
雑誌
音声言語医学 (ISSN:00302813)
巻号頁・発行日
vol.63, no.3, pp.192-198, 2022 (Released:2022-07-29)
参考文献数
31
被引用文献数
1

本研究の目的は,コミュニケーション態度を測定する質問紙S-24について,非吃音者におけるS-24の標準データを作成すること,および先行研究で報告されている吃音者と非吃音者の得点を収集することで,S-24による吃音評価の有用性を検討することである.20〜60代の非吃音者413名を対象に質問紙調査を行った結果,S-24の得点平均(標準偏差)は12.62(4.90)点であった.年齢群および性別による有意な得点の違いはなかった.また,高い内的一貫性および再検査法の一致率を示した.国内の先行研究の平均値を統合すると,吃音者の平均値(標準偏差)は17.57(4.62)点,非吃音者の平均値(標準偏差)は12.96(4.89)点であり,群間の効果量は大であった.これらより,S-24には高い信頼性に加えて構成概念妥当性を有しており,吃音の評価に有用であることが示唆された.
著者
堀川 康史
出版者
公益財団法人 史学会
雑誌
史学雑誌 (ISSN:00182478)
巻号頁・発行日
vol.125, no.12, pp.1-24, 2016 (Released:2018-01-28)

応永2年(1395)閏7月、九州探題今川了俊は京都に召還され、翌年2月までに解任された。室町幕府の九州政策の大きな転換点となったこの解任劇は、足利義満期の政治史や地域支配を論じるうえで不可欠の事件として知られているが、その政治過程、とりわけ解任に至った理由・経緯については不明な点が少なくない。本稿は、1390年代前半の九州情勢との関わりを重視する立場から、これらの点について検討を加えるものである。 検討の結果、解任の理由は了俊と九州大名との協力関係の断絶とそれにともなう九州経営の崩壊に求められることが明らかになった。その経緯は以下の通りである。 まず両島津氏との関係について見ると、長く対立関係にあった了俊と両島津氏は、明徳2年(1391)に和平を結んだものの、探題派国人の権益保護と両島津氏との和平は両立せず、和平の成立後まもない時期から南九州では局地的紛争が発生した。了俊は反島津氏を掲げる南九州国人一揆の意向もあって和平の破棄を決断し、明徳5年(1394)2月以降、再び両島津氏との戦いに突入していった。 ついで大友氏との関係に目を転じると、応永初年に大友親世と有力庶家の田原・吉弘両氏の間で内訌が生じた際、了俊は反親世派を支援したことで親世と断交した。親世は大内義弘・両島津氏と結ぶことで了俊に対抗し、結果として応永2年までに了俊は大友・大内・両島津の三者と敵対関係に陥った。この九州大名との協力関係の断絶が、了俊の九州経営を崩壊に導いていくことになった。 最後に足利義満はというと、通説とは異なり京都召還の直前まで了俊を支援していた様子が読みとれる。しかし、有力大名が揃って了俊に敵対し、九州経営の崩壊が徐々に明らかになったことにより、最終的に義満は了俊の解任を決断したと考えられる。応永3年(1396)2月、渋川満頼の探題就任が九州諸氏に報じられ、20年以上に及んだ了俊の九州経営はここに終わりを迎えることになったのである。