1 0 0 0 OA 8.企業と環境

著者
宮武 隆旭 荒木 光
出版者
京都教育大学
雑誌
京都教育大学環境教育研究年報 (ISSN:09193766)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.73-89, 2002-03-31

今日,企業経営も環境問題を無視しては行い得ないようになってきた。法的規制をクリアするだけでは環境問題に対処できたとはいえない時代である。そこで,販売される商品が,場合によっては五十年・百年と使われる住宅の製造販売を行っている住宅産業が,この間題にどのように取り組んでいるかをこの産業界トップ2社を比較することで考察してみた。そして,企業としての収益を上げながら環境問題に対処するにはどのような問題点があるかを考えてみた。
著者
山下 誠 木野田 典保 角谷 一徳 八木 朋代 石濱 裕規 都丸 哲也
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2010, pp.EcOF2097-EcOF2097, 2011

【目的】<BR> 当院では、医師をはじめ、義肢装具士、理学療法士、作業療法士が一同に介して、装具に関する診察(以下:装具診)を週2回行っている。入院中に作成した装具が、退院後の環境の異なる在宅生活において、うまく適合しているのか、また、どのように活用されているかについて、不明確な点が多い。そこで、適切な装具の処方が行われているかを確かめる目的で、入院中に下肢装具を作製し在宅退院された障害者に対して、満足度及び装具使用状況に関する追跡調査を実施した。<BR><BR><BR>【方法】<BR> 対象は、2008年4月から2010年3月までに当院入院されていた脳血管障害者のうち短下肢装具を作製し、自宅退院となった29名であった。調査方法は、アンケート用紙郵送形式とした。内容は、満足度及び装具使用状況調査からなるものであった。満足度の評価には、福祉用具満足度評価を使用した。これは、福祉用具使用者の満足度を評価するためにLouise Demersらにより、開発された効果測定の指標であり、満足度を8項目の福祉用具特性と4項目の関連サービスの観点から評価するものである。福祉用具の下位項目は、1大きさ2重さ3調節しやすさ4安全性5耐久性6使い心地7期待した効果8着脱しやすさであり、サービスの下位項目は、1作製の時期や手続き2修理とメンテナンス3専門家の指導・助言4アフターサービスである。これら各項目を1「非常に不満」から5「非常に満足」の5段階で評定する。装具使用状況調査の質問項目は、選択・記入方式とした。内容は、1使用期間2装着自立度3転倒回数4着用時転倒回数5使用頻度と使用場所6修理の必要性7修理の有無8修理の認知度9相談相手の有無10退院後の身体的変化であった。<BR><BR>【説明と同意】<BR> 対象者には当院入院時に担当療法士から、電話にて調査目的の説明を行い同意を得た方にのみ、アンケート用紙を郵送した。<BR><BR>【結果】<BR> 回収率は、29件中20件(68.9%)であり、有効回答19件を分析対象とした。対象者は、男性13名、女性6名、平均年齢58.15歳。疾患は、脳出血9名、脳梗塞8名、その他2名。装具の種類はオルトップ2名、プラスチック製短下肢装具12名、金属支柱付短下肢装具5名であった。また、FIM平均点は、入院時総得点58.22点、退院時総得点87.77点、退院時の移動項目平均点は、歩行6.00点(6名)車いす5.5点(14名)、階段昇降3.6点(19名)であった。満足度評価の算出方法は、福祉用具、サービス共に無効回答の項目以外の得点を加算して、有効回答数で除したものとした。そして、これら2つの合計を総合点とした。総合点平均13.4点であった。内訳として福祉用具平均3.4点、サービス平均3.4点であった。さらに、装具処方における不満足の要因となる項目を検討するために、総合点により、高満足群(n=10平均17.2点)と低満足群(n=9平均9.2点)で2群化(中央値13.7)し比較した。その結果、福祉用具特性では、「重さ」「調節しやすさ」「使い心地」サービスについては、「修理とメンテナンス」「専門家の指導・助言」「アフターサービス」の項目で差がみられ、高満足群が低満足群に比べ優位に得点が高かった(Mann-WhitneyのU検定p<0.05)。使用状況調査の各項目に関しても、高満足群、低満足群間で比較した結果、有意差はみられなかったものの、「使用頻度」「修理の必要性」の2項目で、高満足群が低満足群より使用頻度が高く、修理の必要性も高い傾向がみられた。自宅退院後の転倒者数は10名(52.6%)おり、「使用頻度」ではいつも使用者9名(47.3%)、時々使用している者7名(36.8%)、使用していない者3名(17.7%)であった。「修理の必要性」の有無では、あり12名(63.1%)なし6名(31.5%)であった。<BR><BR>【考察】<BR> 今回の研究では、福祉用具満足度評価に基づいて、不満足の要因を検討し、さらに高満足群と低満足群の間で、使用状況調査にどのような違いがあるのか検討した。その結果、装具処方時に、退院後においても高い満足度を得る装具を処方するには、福祉用具特性では「大きさ」「調節しやすさ」「使い心地」に配慮し、サービス面では「修理とメンテナンス」「専門家の指導・助言」「アフターサービス」に配慮する必要がある。使用状況調査において低満足群では、使用頻度が低い傾向がみられたことから、「重さ」「調節しやすさ」「使い心地」への不満が示唆された。<BR>修理の必要性ありと回答した方の方が、より満足している傾向から、定期的なフォローアップがなされる装具処方に満足していると考察する。<BR><BR><BR>【理学療法学研究としての意義】<BR>満足できる装具処方をするための着目点が示された。「使われる装具」を処方するためには我々が伝えねばならないものは、機能面に限られないことが本調査から示唆された。今後も家族や利用サービスなどの視点も含め、追跡調査として継続・発展させていきたいと思う。
著者
佐野 裕
出版者
横浜国立大学
雑誌
横浜国立大学教育紀要 (ISSN:05135656)
巻号頁・発行日
vol.22, pp.149-163, 1982-10-30

Nowadays, there are two sport theories, so-called the compensation theory is rather widespread in the western sociology of sport, which is said the principal and function of modern sport lies in compensating hypodinamics (insufficient motor activity). And the other theory asserts that sport is a neutral zone for politically. Adherents of these theories ignor the fact that sport largely depends upon concrete historical socio-economic conditions. Accidentally, the boycott Moscow olympic game in 1980 presented us a actual problems about the relation of sport and politics. This suggest that sport is definitely not political, nor is politics free of sport. In above mentioned, this report aims to consider the relation of sport and politics by through the analysis of the sport ideology in the USSR.
著者
李 寶燮
出版者
広島修道大学
雑誌
広島修大論集. 人文編 (ISSN:03875873)
巻号頁・発行日
vol.48, no.1, pp.69-89, 2007-09-30
著者
有田 祐二 武藤 健一郎 土屋 裕睦 鍋山 隆弘 香田 郡秀 佐藤 成明
出版者
日本武道学会
雑誌
武道学研究 (ISSN:02879700)
巻号頁・発行日
vol.31, no.1, pp.22-29, 1998

The purpose of this study was to examine the psychological state of the top kendo players when they are playing at their peak. The following results were obtained by using the Garfield Clustering Method on leading players and kendo students.<br>1) The psychological state of both leading kendo players and kendo students when they are performing at their peak can be described as "mentally relaxed, " "focused on the present, " and "highly energized".<br>2) The group of leading kendo players felt that they were "highly in control, " but did not report being in a state that could be described as "Confident, " "transcendation of self (unlikelihood)".
著者
渡辺 忠夫
出版者
中京大学
雑誌
文化科学研究 (ISSN:09156461)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.15-25, 2005-12-15
著者
後藤 芳彦
出版者
特定非営利活動法人日本火山学会
雑誌
火山 (ISSN:04534360)
巻号頁・発行日
vol.56, no.4, pp.137-145, 2011-09-30

北海道東部知床半島の天頂山は,安山岩質溶岩からなる小型の火山で,山頂部には北東-南西方向に配列する爆裂火口列がある.本論では,天頂山の爆裂火口列を形成した降下テフラ(Ten-a)の分布と年代を明らかにした.Ten-aテフラは天頂山の山頂部から知床半島の東海岸に分布し,東北東方向に伸長する分布主軸を示す.テフラは,新鮮〜変質した安山岩質の石質岩片と新鮮な軽石からなり,マグマ水蒸気噴火の噴出物であると考えられる.テフラ直下の土壌層から得られた放射性炭素年代値は,1930±40 years BP(1960-1810 cal BP)である.天頂山は約1900年前に噴火し,山頂部に爆裂火口列を形成したと考えられる.
著者
宮地 直道 中川 光弘 吉田 真理夫
出版者
特定非営利活動法人日本火山学会
雑誌
火山 (ISSN:04534360)
巻号頁・発行日
vol.45, no.2, pp.75-85, 2000-05-10
被引用文献数
8

Recent eruptive episodes since the last 2200 years of Rausudake volcano, east Hokkaido, are revealed by tephrochronology, geological survey of volcanic edifice and petrology of eruptive products. Eruptive ages of these episodes are estimated by ^<14>C age dating, presence of wide spread tephras, Ma-b from Mashu volcano (about 1 ka) and Ta-a from Tarumai volcano (AD 1739), and thickness of soil between tephra. We identify three major eruption episodes occurring in ca. 2200, ca. 1400 and 500-700 y. B. P. In each episode, plinian eruption associated with generation of pyroclastic flows and possibly with effusion of lava flows and domes had occurred from the summit area. Volcanic explosive index (VEI) of each eruption is 2-4. Tephra identified as the deposits of ca. 1400 y. B. P, eruption had spread widely and has been found in Kunashiri Island which locates about 60 km east of Rausudake volcano. In Shiretoko Peninsula, east Hokkaido, Mt. Shiretoko-Iouzan has been recognized to be an active volcano. We should note that Mt. Rausudake is also active volcano that repeated its magmatic eruptions at intervals of ca. 800 years.
出版者
日経BP社
雑誌
日経ニューメディア (ISSN:02885026)
巻号頁・発行日
no.1453, 2015-02-16

スマートニュースは、スマートフォン・タブレット向けニュース閲覧アプリ「SmartNews」の普及が進んでいる点を追い風にして、同アプリで提供するコンテンツ強化や広告媒体としての価値向上を実現したい考えである。同社は2015年2月4日に、日米でのダウンロード数…
著者
香西 克之 山木戸 隆子 鈴木 淳司 長坂 信夫
出版者
一般社団法人 日本小児歯科学会
雑誌
小児歯科学雑誌 (ISSN:05831199)
巻号頁・発行日
vol.32, no.4, pp.751-755, 1994

歯口清掃の重要性は,近年ますます大きくなっているが歯口清掃器具の管理については,十分な指導がなされていないように思われる.今回我々は,歯口清掃器具の使用後の汚染を細菌学的に調査する目的で,本学小児歯科に来院した3-12歳までの45名の小児に対して,歯口清掃後の歯ブラシを任意に洗浄してもらい,その歯ブラシに残存している付着細菌数を測定し,以下の結果を得た.<BR>1.洗浄後の付着細菌数は歯ブラシ1本当たり,最少で3.5×103コロニー,最多で3.7×106コロニー,平均4.8×105コロニーと非常に多くの付着細菌が検出された.<BR>2.歯ブラシの洗浄方法によって付着細菌数は大きな差を生じたが,流水中での歯ブラシ洗浄が有意に少なかった.<BR>3.さらに聞き取り調査も行った結果,家庭における歯口清掃器具の洗浄や管理には不十分な点が多く,これらについての指導の必要性が指摘された.