著者

吉井 博明

出版者

東京都立大学都市研究センター

雑誌

総合都市研究 (ISSN:03863506)

巻号頁・発行日

no.47, pp.121-133, 1992-12

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最近、特にロマプリエータ地震以降、日本においては災害時のボランティア活動をどう活性化すべきかが大きな関心を呼んでいる。本稿では、この点での社会的論議が活発になされているイタリアを取り上げ、防災体制の現状のレビュー、防災ボランティアの位置づけ、防災ボランティアの概況、代表的ボランティア団体の活動実態について検討した。特に興味深い点は、ボランティアを防災体制の一部として明確に位置づけ、保険や経済的補償の制度化をはかる一方で、役割や指揮系統の明確化、訓練の義務づけがなされつつある点である。このような論議は、日本における防災ボランティアの推進を検討する上で大いに役立つと考えられる。

著者

田中 耕一郎

出版者

北星学園大学

雑誌

北星学園大学社会福祉学部北星論集 (ISSN:13426958)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.69-95, 2006-03

著者

小林 準 名波 美代子 境 哲生 片山 英紀 松野 大樹 山口 崇 伊藤 修一 赤星 和人 永田 雅章 勝川 史憲 山崎 元

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2002, pp.848-848, 2003

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【はじめに】我々は日常の理学療法場面で、肥満、糖尿病、高脂血症、脳卒中の患者群に対して、自主トレーニングのプログラムとして音楽に合わせた運動を実施している。この音楽に合わせた運動内容については、紹介および健常者群におけるデータを本学術大会において名波より報告している。本編ではさらに患者群と健常者群との比較検討を行ったので報告する。【対象と方法】対象は脳卒中片麻痺患者の女性10名と健常女性10名の合計20名であった。健常者は主に患者の介護者であった。実験の前には趣旨を説明して同意を得て行った。年齢、体重、身長は健常者群はそれぞれ56.2±6.6歳、152.9±3.2 cm、と53.3±7.3 kg であった。一方患者群はそれぞれ 58.0±9.6歳、157.6±5.3 cm、と66.0±13.3 kgであった。測定にはコスメデ社製「テレメトリー式呼吸代謝計測装置K4システム」を用いて、呼気ガス中の酸素摂取量(VO₂)、炭酸ガス排出量(VCO₂)、呼吸商(RQ)、および心拍数(HR)を計測した。測定方法としては、3から4分間程のオルゴールによる安静時間と3から4分間程の132拍/分のワールドベストヒット曲を交互に録音した自主トレーニングの為に作成した音楽テープに合わせて、以下に挙げた3種類の体操を座位にて行った。(1)膝の交互伸展、(2)手を組んで体幹の回旋、(3)手を組んで体幹の前後屈。データの統計的検討にはt検定および一元配置分散分析を用いて有意水準を5%とした。【結果】1,体操(1)から(3)におけるVO₂の健常者と患者群の比較;健常者と患者群ともに体操(1)から(3)でVO₂が8.3±2.1から12.2±2.6 ml/min/kg の幅で逐次VO₂の増加を認め、分散分析でも有意の差を認めた。尚それぞれの体操における健常者群と患者群の比較では、患者群が低い値を示したがt検定での有意差は認めなかった。2,体操(1)から(3)における脂質代謝の比較;健常者と患者群ともに体操(1)から(3)で逐次0.87±0.35から1.49±0.72 kcal/minの幅で脂質代謝の増加傾向はあったが、統計的には各体操間での有意差を認めなかった。尚、RQは0.87から0.89であった。【考察】一般的にVO₂については、運動負荷時に若干患者群のほうが低い値を示す傾向が言われているが我々の結果も同様な傾向が伺われた。と同時に健常者群も患者群もほぼ同じように、漸増的な運動負荷がかかるものと考えられた。一方脂質代謝については個人差が大きく、さらに日頃理学療法として体を動かしている患者群と、対象群とした健常者群は主に介護者であり、普段運動で体を動かす機会が少なくなっているという生活習慣と食事内容や体型の違いなどが、今回の結果には影響していたものと思われた。我々が行ってきた音楽テープとその体操は、主に座位で行えて総消費エネルギーが40kcal程になる。すなわち自転車エルゴメーターで40wで15分程の運動量に匹敵する。従って安全で効果的しかも気軽に楽しめるので臨床的にも有効であると確信している。今後はさらに心理面も含め総合的に経時的な変化についても検討していきたい。

著者

山本 弘

出版者

有斐閣

雑誌

法学教室 (ISSN:03892220)

巻号頁・発行日

no.377, pp.112-121, 2012-02

著者

都留 康

出版者

岩波書店

雑誌

経済研究 (ISSN:00229733)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.314-327, 2006-10

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本稿の目的は,自動車販売会社A社の事例を取り上げて,職能資格制度に基づく人事制度から成果主義的人事制度への変化の内容とその経済的帰結を分析することにある.分析の結果,以下の点が明らかとなった. A社は,人件費の変動費化の推進,ならびに年齢・勤続に応じた処遇から成果に応じた処遇と成果責任の明確化という理念に基づき,2000年に人事制度を抜本的に改定した.その内容は以下の3点からなっていた.① 職能資格制度の廃止と「職務ベース」システムの導入,とりわけバンドと職務ステージの組み合わせによる賃金制度への変更,② 基本給に積み上げる形の単純な業績給からドロー・ライン(基本給とみなし時間外手当の合計値)まではいっさい業績給のでない仕組みへの変更,③ 保有能力と個人業績を総合的に評価していた人事考課制度から個人業績特化型の人事考課制度への変更,ならびに業績考課結果による職務ステージの決定,がそれである. そうした人事制度改革は以下のような帰結を伴った.① 人事制度改革の前後で,特に40歳未満層での賃金格差の拡大が顕著になっている.② 制度改革による販売台数(客観的業績指標)の変化をみると,新車に関しては約28%,中古車に関して約25%販売台数が増加している.③ ドロー方式業績給の導入は,特に従来低業績であった社員の生産性を向上させている.④ 業績考課の推移をみると,下位の職務ステージでは上位の考課結果がつきやすく,上位のステージでは下位の考課結果が相対的に多い,というパターンが認められる. 以上の結果から,新たな人事制度の導入により,営業スタッフの個人業績を向上させるというA社の人事制度改革の意図はほぼ実現した結果となっていることが判明した.This paper examines the nature and the economic consequences of performance-oriented HR system reform at a large Japanese auto dealership. Company A, the auto dealer, changed its HR system in 2000. The main objectives were to reduce the rigidity of personnel costs and to put more emphasis on individual performance rather than seniority and experience. Three major components of the reform were as follows: (a) the company transformed the wage system from a skill-based to a job-based system; (b) the company changed the commission system for the sales force from a linear compensation scheme to one kinked around the "draw" line; and (c) the company modified the performance rating system from conducting an overall evaluation of each employee's ability and performance to focusing on utilizing evaluations of individual performance. Econometric analysis of the personnel data has revealed the following points. First, following the reform, wage differentials increased for employees under forty years of age. Second, productivity effects amounted to a 24-percent increase in new car sales and a 12-percent increase in used car sales. Third, the reform had a stronger motivating effect on the new car sales force, while it had little motivating effect on the used car staff. Fourth, the new performance rating system strongly tended to generate improved results for most employees in lower-level job ranges while lowering results for poorly performing employees in higher-level job ranges, thus reducing wage rigidity for higher-paid staff. These findings indicate that Company A's new HR system has been effective in motivating and stimulating greater effort by the new car sales force. However, the productivity effect is not clear for the used car staff, and the higher draw line has negative effects on sales volume. Therefore, while A's transformation has proved partially successful, it has been accompanied by unintended side effects.

著者

堀川 一男 梅沢 義信 世良 真一 合田 孝純 中島 貞一 足立 彰 水川 清 作井 誠太 中村 正久 布村 成具 大森 正信 藤原 達雄

出版者

一般社団法人 日本鉄鋼協会

雑誌

鉄と鋼 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.418-430, 1961-03-01 (Released:2010-10-12)

著者

中山 万里子

出版者

白鴎大学教育学部

雑誌

白鴎大学教育学部論集 = Hakuoh Journal of the Faculty of Education (ISSN:18824145)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.143-188, 2013-05-01

著者

MURATA Hidehiko SAITOH Kotaro SUMIDA Yasuhiko

出版者

Meteorological Society of Japan

雑誌

気象集誌. 第2輯 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

pp.2018-049, (Released:2018-07-13)

被引用文献数

12

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Combination of three visible bands of the Advanced Himawari Imager (AHI) on-board JMA's new-generation Himawari-8 and -9 geostationary meteorological satellites enable production of true color imagery. True color is intuitively understandable to human analysts and beneficial for monitoring surface and atmospheric features. It is especially useful when applied to frequent observation from a geostationary platform. This article reports on an application of a color reproduction approach based on the CIE 1931 XYZ color system to imagery rendering. The approach allows consideration of primary color (RGB) differences among satellite and output devices which in turn cause differences in the colors reproduced. The RGB signals observed by AHI are converted to XYZ tristimulus values, which are independent of devices themselves, and then re-converted to RGB signals for output devices via the application of 3 x 3 conversion matrices. The article also covers an objective technique for the evaluation of XYZ values accuracy. The evaluation indicated that the combination of AHI native RGB bands is sub-optimal for obtaining XYZ values as-is, while a combination in which the green band is replaced by a pseudo band with a central wavelength of around 0.555 µm is optimal. The pseudo band is generated via regression with existing visible and near-infrared bands as predictor variables. The imagery produced using this approach was termed True Color Reproduction (TCR). The approach is applicable to other satellites that have several bands in the visible to near-infrared spectral range, and has the potential for development toward the production of standardized sensor-independent true color imagery.

著者

井上 泰山

出版者

関西大学

雑誌

關西大學中國文學會紀要 (ISSN:09105328)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.A19-A38, 2008-03

著者

山本 剛

出版者

学校法人 福島成蹊学園 福島成蹊高等学校

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2015

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本研究では, 生徒たちに電気伝導度を精密に測定させ, 電気伝導度の低下量とミカヅキモ(Closterium moniliferum)の細胞数との関係, 電気伝導度の低下量とストロンチウムイオン濃度の関係を明らかにする。この結果に基づき, 福島で起きた原発事故後の放射性物質の除染活動を, 生徒たちが採集し, 培養したミカヅキモを利用し, 実現できるかどうかデータ収集を試みる。また, 藻類の種類による電気伝導度の変化を調査し, より電気伝導度を低下させる藻類を発見する。実際の汚染水中には放射性セシウムのような他の金属イオンも存在するので, 他の金属イオンが共存する中でも選択的にストロンチウムイオンを吸収するかどうか, また, より効果的な吸収条件についてもデータ収集を実施する。研究方法は, メトラー社製の電気伝導度計を用いて, 一定量のミカヅキモが投入された塩化ストロンチウム水溶液の電気伝導度を投入後から15分間1分ごとに測定。塩化ストロンチウム水溶液の濃度と電気伝導度の関係を表す検量線よりストロンチウム濃度を求め, 低下前の値と比較し, ミカヅキモのストロンチウム吸収量を求めた。研究成果としては, 一定量の塩化ストロンチウム水溶液であれば, 細胞数が多いほど全体の吸収量が増えると予想していたが, 細胞数が多くても吸収量が少なく, 適正な細胞数があることが明らかとなった。また, 1細胞当たりの吸収量も同じ量になると予想していたが, かなりばらつきがあった。また, ミカヅキモの種類で比較するとClosterium moniliferumよりもClosterium lunulaの方が光学顕微鏡による顆粒の観察により, より多くのストロンチウムを吸収することができる可能性が高まった。採集したアミミドロ(HydrodictyunSp.)も電子顕微鏡観察により, ストロンチウムを吸収していることが明らかとなった。

著者

吉本 敏雄

出版者

一般社団法人 日本ゴム協会

雑誌

日本ゴム協会誌 (ISSN:0029022X)

巻号頁・発行日

vol.37, no.11, pp.896-910, 1964 (Released:2008-04-16)

参考文献数

36

著者

内村 理奈

出版者

実践女子大学

雑誌

実践女子短期大学紀要 (ISSN:13477196)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.119-135, 2008-03

被引用文献数

1

著者

京都帝国大学法学部日本法制史研究室 編

出版者

京都帝国大学法学部日本法制史研究室

巻号頁・発行日

vol.第2巻, 1944

著者

前山 智弘 北出 理 松本 忠夫

出版者

日本熱帯生態学会

雑誌

Tropics (ISSN:0917415X)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1+2, pp.93-103, 1997 (Released:2009-04-25)

参考文献数

22

被引用文献数

2 3

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アリ植物に住みつくアリ以外の生物についての詳細かっ定量的な調査報告はほとんどないが,アリ植物と動物との共生関係を解明するためには,アリ植物内の全動物相の調査が必要である。我々はパプア·ニューギニアのマングローブ林において,着生性アリ植物Hydnophytum moseleyanumの483個体を対象に,その塊茎部の空洞に住みつく全動物相を調査した。その結果,11種のアリに加え39種の動物(昆虫などの節足動物と,ある種のトカゲ)が見いだされた。必ずアリのいる空洞で見つかる種が7種,アリがいる空洞·いない空洞の双方で見つかる種が6種みられたが,その他の全ての種はアリが住みついていない空洞内においてのみ見いだされた。ほとんどの動物種は着生性アリ植物を偏利共生的に利用し,捕食者や乾燥から身を守る隠れ家として使っていると思われる。着生性アリ植物の存在によって,多様で複雑な空間構造が提供され,樹上の動物相の多様性が維持されていると考えられた。

著者

巽 智彦

出版者

成蹊大学法学会

雑誌

成蹊法学 = The journal of law, political science and humanities (ISSN:03888827)

巻号頁・発行日

no.87, pp.178-148, 2017

著者

浪川 幸彦

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

科学教育研究 (ISSN:03864553)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.12-21, 2009-03-10 (Released:2017-06-30)

参考文献数

7

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Mathematics is not only one of the oldest and most profound majors of natural science but also serves as a solid linguistic and methodological foundation of natural science. We use numbers and figures in daily life, but the world of mathematics is much wider and richer. To use mathematics in natural or social science is nothing but to see the (natural and human) world through the eyes of mathematics and to understand the world through the language of mathematics. In the 21st century of high science technology and global economy, mathematical knowledge will be increasingly important not only for scientists or economists, but also for all citizens. In this article we explain our understanding of mathematics concerning (1) the nature of mathematics, (2) important concepts of mathematics including statistics, (3) features of mathematics as a language, and (4) its relation with other sciences. This paper is an expository summary of the report by the "Mathematical Science" Committee of the "Science Literacy for All Japanese" Project.

著者

樋口 雄大 山口 弘純 東野 輝夫

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.1274-1283, 2016-04-15

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本論文では,スマートフォン等のモバイル機器に内蔵された加速度センサと磁気センサとを組み合わせることで,端末保持者が乗車する電車の移動状態を高精度に検出する手法を提案する.提案方式では,磁気センサを用いて鉄道車両の電気系統の動作状況を検出するとともに,走行状態に応じた特徴的な加速度特性をもとに判定結果を補正することで,揺れの少ない車両でも高精度な移動状態判定を実現している.京阪神エリアの複数の鉄道路線においてフィールド実験を実施し,電車の移動状態の検出精度を,従来方式と比較して大幅に改善できることを確認した.

著者

水澤 亜紀子

出版者

日経BP社

雑誌

日経メディカル (ISSN:03851699)

巻号頁・発行日

vol.40, no.11, pp.138-140, 2011-11

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入院中の高齢者の爪を無理に剥がしたとして看護師が逮捕・起訴され、一審で有罪判決を受けました。これに対して控訴審で裁判所は、看護師の行為は正当で傷害罪には当たらないと判断し、無罪を言い渡しました。事件の概要 被告人は、民間病院で勤務していた看護師である。

著者

瀬口 昌久

出版者

名古屋工業大学技術倫理研究会

雑誌

技術倫理研究 (ISSN:13494805)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.1-21, 2009

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ファイル共有ソフトWinnyを自己のホームページ上で公開し、それをダウンロードした者が犯した著作権法違反を幇助した罪に問われて開発者が起訴された事件は、一審の京都地裁では有罪、二審の大阪高裁では逆転無罪となり、司法判断に大きな違いが生じ、検察の逮捕や司法判断の妥当性をめぐって社会的関心を広く集めて盛んに論じられている。Winnyの事件には、ソフトウェアの技術開発者に著作権法(公衆送信権)違反の幇助罪を適用したことが、司法判断として妥当かという法的解釈にとどまらず、インターネットの発展した世界でのデジタルコンテンツの著作権のあり方や、技術開発者が負うべき責任の範囲や判断について重要な問題が含まれている。本論では、一審と二審判決について検討し、アメリカのMITの学生は通信詐欺で起訴されたラマッキア事件と対比し、新しい技術開発における技術者が負う倫理的責任のガイドライン設定の問題を考察する。

著者

塩田 昌弘 Masahiro SHIOTA

出版者

大手前大学

雑誌

大手前大学論集 = Otemae Journal (ISSN:1882644X)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.55-74, 2016-03-31

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公益財団法人安藤スポーツ・食文化振興財団は、二つの意義あるミュージアムを持っている。それは、日清食品の創業者、安藤百福の意思を具現化したものである。一つは、池田市にあるインスタントラーメン発明記念館であり、あと一つは、横浜市にある安藤百福発明記念館である。両者に共通するものは、人間の創造力を通して、発明・発見のヒントを来館者に提示して、来館者に発明・発見の萌芽を涵養させようとする点にある。この二つの体験型の食育ミュージアムは、「食足世平」(食足りて世は平らか)という安藤百福の語録の具現化したものである。安藤百福は、インスタントラーメン、カップヌードル、スペース・ラムを発明し、また食文化に革新をもたらした。さらに、人間の幸福とは何か、人類の平和とは何か、を食の分野から解明しようとした真のベンチャー・スピリットを持った起業家であった。本論考は、安藤百福の最初の発明であったインスタントラーメンを研究した池田市に建っている記念館に焦点をあて世界的起業家・日清食品創業者 安藤百福について論考するものである。