著者

佐々木 翔太郎

出版者

山口大學文學會

雑誌

山口大学文学会志 (ISSN:0551133X)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.61-73, 2010

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日本の鬼は中国より伝わったとされるが、意味範囲が時代と共に拡大しているため、日本人と中国人では鬼に抱くイメージに差異が生じているのではないかと考えられる。そこで、マインドマップ(maind-map)を用いたアンケートを実施し、日本人と中国人がそれぞれ鬼にどのようなイメージを抱いているか調査した。調査の結果、日本人と中国人の間に共通するイメージはあるものの、鬼の容姿や性質などのイメージに関して顕著な差異があることが明らかになった。そのため、日本と中国では「鬼」の表現のされ方も異なっていると考えられる。中国語母語話者は日本へ留学して来た際、特に日本語の「鬼」を用いた比喩表現に違和感を持つことが多いと思われる。想像上の存在である鬼に対する主観の差異が「鬼の解釈にも差異を生じさせているのであり、日本の「鬼」に対する中国語母語話者の誤解を防ぐためにも、「鬼」の意義差を明確にする必要があろう。

著者

栗原 健

出版者

中央大学人文科学研究所

雑誌

人文研紀要 (ISSN:02873877)

巻号頁・発行日

no.84, pp.67-83, 2016

著者

吉岡 伸也 木下 修一

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.64, no.8, pp.619-623, 2009-08-05

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タマムシを始めとして,昆虫や鳥など多くの生物が輝きのある鮮やかな色を持っている.これらの色は構造色と呼ばれ,自然界のフォトニック材料とでも呼ぶべき微細な構造体にその起源がある.近年のフォトニクス研究の高まりに呼応するように,生物の構造色は再び注目を集め,微細構造が示す光学特性はもちろんのこと,波長よりもはるかに大きい構造や視覚との対応をも利用した,総合的な発色の仕組みが明らかになりつつある.

著者

杉浦 健

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.352-360, 2000-09-30

被引用文献数

1

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本研究の目的は, 拒否不安と親和傾向という2つの親和動機と対人的疎外感との関係, 及びそれらの関係の発達差や男女差を調べることであった。中学生366名, 高校生528名, 大学生233名を対象に親和動機, 対人的疎外感及び自我同一性についての質問紙調査を行った。その結果, 拒否不安と親和傾向は高い正の相関を示すにもかかわらず, 拒否不安は対人的疎外感と正の関係を, 親和傾向は負の関係を示した。また, 結果には男女差, 発達的差異があった。(1)女子において, 拒否不安は成長に伴い漸減した。(2)男子では, 拒否不安は中学生で対人的疎外感と負の関係を示したのに対し, 大学生では正の関係を示した。(3)拒否不安と親和傾向の相関は, 中学生の方が, 高校生, 大学生よりも高かった。これらの結果から, 2つの親和動機の変化は, 対人関係を適応的に維持していくための発達課題を示しているのではないかと考えられた。

著者

伊奈 龍慶 西村 公伸

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EA, 応用音響 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.109, no.286, pp.43-48, 2009-11-12

被引用文献数

2

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これまでオーディオ用のインシュレータは種々開発・販売され,使用により音質が変化することは良く知られているが,その理由については解明されていないのが現状である.本研究では,円錐型スパイク形状のインシュレータを採り上げ,頂点から底面またその逆方向での振動伝達特性の理論的解明を試み,形状や材質が伝達特性に与える影響を検討する.さらに,電源部を持たないアンプなど振動発生が少ない信号系統での雑音低減を目指し,スパイクの形状と振動吸収法を検討した.実験的には数種類の樹脂材料を用いて円錐型スパイクを試作し,信号系統の雑音低減に有効な形状や材質を,音質と音像定位の改善の立場から比較検討した.また,同時に,併用する振動吸収剤の効果についても検討を重ねた.

著者

高橋 芳男

出版者

日本ニュージーランド学会

雑誌

日本ニュージーランド学会誌

巻号頁・発行日

vol.1, pp.2-4, 1995-06-10

著者

定延 利之

出版者

日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

no.123, pp.1-16, 2004-10

被引用文献数

1

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Copyright (c) The Society for Teaching Japanese as a Foreign Language

著者

山口 直也 Yamaguchi Naoya

出版者

新潟大学経済学会

雑誌

新潟大学経済論集 (ISSN:02861569)

巻号頁・発行日

no.90, pp.1-17, 2011-03

著者

石黒 格 安野 智子 柴内 康文

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.114-123, 2000

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Nowak & Latane (1994) conducted computer simulation of adaptive agent bound to network structure and found "consolidation" and "clustering". They claimed minority could remain in the system by clustering. They ignored, however, people living in modern society have global information about the system they live in. What will be changed, or not changed, when all agents in Latane et al.'s simulation have global information about the system and adapt to it? Our study examined this point by adding the "fifth agent" as the "generalized other", which represented global information about the ratio of minority and majority, to Latane et al.'s simulation. We found clustering appear only when the majority initially dominated the system in number. And we also found that the system stay chaotic under the condition that minority initially occupied considerable area of the system. These findings imply that homogeneous global information promotes not homogeneous but heterogeneous society.

著者

高橋 麻衣子

出版者

The Japanese Association of Educational Psychology

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.95-111, 2013

被引用文献数

2

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書き言葉を読んで理解する能力は活字媒体から情報を取得するために必要な能力であり, これを効果的に育成することは学校教育の大きな目標の一つである。読解活動の形態には大きく分けて音読と黙読が存在するが, 読解指導の場面では最終的に黙読での読解能力を習得させることを目的としている。本論文では, 読解能力の発達段階によって音読が読解過程に及ぼす影響はどのように異なるのか, そして, 黙読での読解能力を習得する上で音読はどのような役割を担うのかを考察することを目的とした。まず, 成人と児童それぞれにおける音読の有用性を検討し, 読み能力によって音読の役割が異なることを示した。特に児童においては, 読解中に利用可能な認知資源の量が少なくても, 構音運動や音声情報のフィードバックによって音韻表象を生成し利用できることが, 音読の利点として挙げられた。そして, 読解中の音韻表象の生成と眼球運動のコントロールに着目して, 音読から黙読への移行についての仮説的モデルとこれに即した指導法を提案し, 今後の課題を述べた。

著者

中西 襄

出版者

素粒子論グループ 素粒子研究編集部

雑誌

素粒子論研究 (ISSN:03711838)

巻号頁・発行日

vol.100, no.2, pp.95-104, 1999-11-20

著者

渡辺 正

出版者

相愛女子大学相愛女子短期大学

雑誌

相愛女子大学相愛女子短期大学研究論集. 国文・家政学科編 (ISSN:03851346)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.76-48, 1980-02

著者

安藤 淑江

出版者

名古屋芸術大学

雑誌

名古屋芸術大学研究紀要 (ISSN:03884511)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.364-356, 2011

著者

田畑 弾 田上 善夫

出版者

富山大学人間発達科学部

雑誌

富山大学人間発達科学部紀要 (ISSN:1881316X)

巻号頁・発行日

vol.1, no.2, pp.71-77, 2007-02

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富山県の平野部各地に見られるスギなどの高木で家屋の周りを囲む屋敷林は、富山県の特徴的な景観であり、たとえば青山ほか(2000)においても、気候景観として特徴的なものとされている。また、小川(2001)の「井波風」も、岩田(1999)の 、富山市大沢野地区における不吹堂の分布も、どちらもフェーン現象に伴う高温で強い南成分を持った風を対象としており、日本海に低気圧が存在することによって吹く強風を仮定して論じているが、実際のフェーン現象は、台風がトリガーとなって発生する強風であることも多い。富山県の中でも有数の伝統行事である、富山市八尾町の「おわら風の盆」の、厄を払う対象となっている「大風」も、開催時期の関係を考慮すると、低気圧性のフェーンよりもむしろ、台風によるフェーン現象による「大風」であると考えることができる。また、この行事は、田口(1941)の 風祭の一種とも考えられる。富山県の平野部の市街地では、フェーン現象によって大火事がたびたび発生しており、たとえば、1956年の台風12号による魚津大火は、死者を多数出し、市街地が全滅した大災害である(たとえば、読売新聞社、2006)。魚津市では後に、これを教訓に防火地域を設定し、火災に強い街づくりを進めている。本稿では、1981~2000年 における台風の位置と富山県における強風の関係を解析したものである。富山県の強風については、吉野・福岡(1967)の気圧配置型を用いた気圧配置ごよみ(吉野・山川、2002)を用いてⅥ型(台風型)に分類された日の強風に関して、また他の型であっても台風を伴う風と判断した事例を用いた。

出版者

Brewing Society of Japan

雑誌

日本釀造協會雜誌 (ISSN:0369416X)

巻号頁・発行日

vol.75, no.5, pp.414-414, 1980

著者

森村 修

出版者

法政大学国際文化学部

雑誌

異文化 論文編 (ISSN:13493256)

巻号頁・発行日

no.12, pp.103-131, 2011-04

著者

岩田 久美加

出版者

秋田工業高等専門学校

雑誌

秋田工業高等専門学校研究紀要 (ISSN:02855364)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.59-66, 2016-02-29

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"Ttraditional Japanese poetry has the rhetoric called the termination with a substantive. We had indication that it was used a lot for the beginning in the Kamakura era conventionally. However, there is the traditional Japanese poetry of the termination with a substantive to ""Manyoshu"" in a considerable ratio. The appeal for others is important, and the function is different from the 31-syllable Japanese poem which is at the beginning of the Kamakura era in a property. The function of such a termination with a substantive is common with the function of the termination with a substantive in songs and ballads. While the traditional Japanese poetry of ""Manyoshu"" is based on the style of ancient songs and ballads, the reason that such a tendency produced is because it was a process to change into the 31-syllable Japanese poem which became independent which there is not of depending on the shown environment."

著者

廣内 大輔

出版者

広島大学

雑誌

大学論集 (ISSN:03020142)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.255-270, 2012-03

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In Europe it has become a common target of the Bologna Process to require students to participate in quality assurance activities, and several organizations have monitored and reported on the degree of attainment achieved by each signatory country. However, these types of reports have focused mainly on external student participation, whereby students engaged in national or international level quality assurance activities outside a campus. Also, the reports tend to emphasize whether or not a country accomplished the criteria, and what is rarely revealed is what methods countries used to implement the internal student participation activities that were linked to external student participation and quality assurance, within an institution.In this paper, attention has been focused on internal student participation, whereby students engaged in various spheres of university governance. Norway was selected as test case because the country has long tradition of student participation and is reported to be one of the most advanced countries in the Bologna Process, as regards student participation in quality assurance.The composition of this paper is as follows: first, the background and a brief history of student participation is presented, including a discussion of the University Act of Norway, which requires student participation in university governance. Next, the University of Oslo (the flagship university in Norway) provides a case study for examining the structure of university-level and faculty-level student participation.Then, the results of a survey, conducted in the University of Oslo in 2009, are presented. In the questionnaire there were eight questions, the first two of which are discussed in this paper: Q1 – 'What kinds of problems exist in the current system of student participation at the University of Oslo?'; Q2 – 'What kind of new measures would you like to see put in place?' The open-ended answers to questions one and two were analyzed using a qualitative data analysis software. The results from answers to Q1 indicated that, in decreasing order: the participation and interest of students was quite low; the system had problems relating to the distribution of information; the system was not well known among the students generally, etc. Also, the answers to Q2 showed the need to: improve the way information was distributed, increase funding, and facilitate communication among members of the university, etc.

著者

西澤 直子

出版者

慶應義塾福澤研究センター

雑誌

近代日本研究 (ISSN:09114181)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.247-259, 1995

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資料一、槙村正直と福澤諭吉二、新資料について三、京都の学校制度と慶應義塾の出版事業をめぐって四、明治十年代以降の交流について

著者

原田 直幸 菊地 光貴 小林 ひかり

出版者

日本精神科看護技術協会

雑誌

日本精神科看護学会誌 (ISSN:09174087)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.208-211, 2004