著者

大阪府立近つ飛鳥博物館編

出版者

大阪府立近つ飛鳥博物館

巻号頁・発行日

1996

著者

河瀬正利先生退官記念事業会編

出版者

河瀬正利先生退官記念事業会

巻号頁・発行日

2004

著者

谷口 友康

出版者

Japan Society for Bioscience, Biotechnology, and Agrochemistry

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.43-43, 1998-01-25

著者

坂口 哲司

出版者

大阪総合保育大学

雑誌

大阪総合保育大学紀要 (ISSN:18816916)

巻号頁・発行日

no.5, pp.69-94, 2011-03-20

著者

有田 和臣

出版者

佛教大学国語国文学会

雑誌

京都語文 (ISSN:13424254)

巻号頁・発行日

no.22, pp.164-187, 2015-11-28

---

前稿に続き、新美南吉の元原稿と思われる「権狐」成立の背景として、南吉の生家のある岩滑を中心とする地区に存在した水利・治水争いを検証する。「権狐」の物語世界が成立するまでの前史として、幕末より延々と続く、泥仕合の連続といってもよいような紛議の歴史があった。その歴史が「権狐」の世界観に連続し、映し込まれていると考えられる。その事実を踏まえて読めば、「権狐」の事件設定や無駄と思われるような記述が、この地方の歴史を担った色彩を帯びていること、言い換えれば岩滑の歴史へのメッセージ性を秘めていることを読み取ることができるだろう。

著者

川上 正浩 坂田 浩之 佐久田 祐子 奥田 亮 Masahiro KAWAKAMI Hiroyuki SAKATA Yuko SAKUTA Akira OKUDA

雑誌

大阪樟蔭女子大学

巻号頁・発行日

vol.7, pp.21-26, 2017-01-31

---

大学生活に対する充実感を感じるためには、学生の大学への帰属感が高まることが重要である(佐久田他,2008)。このため筆者らは、先輩が語るVTR や教員の対談を交えた、特定学科(心理学科)対象の帰属感高揚プログラム『心理学と私』を考案・実施し、その効果を検証してきた(川上他,2010, 2011, 2012a, 2012b)。そしてこのプログラムを、全学学生を対象としたプログラムに拡張し、全学対象帰属感高揚プログラム『大学と私』として考案・実施し、その効果を検証している。たとえば佐久田・奥田・川上・坂田(2014)は特定の学科の先輩が語るVTR(同学科VTR)と、同大学の先輩が語るVTR(同大学VTR)を用いた帰属感高揚プログラムを異なる年度に実施し、それぞれのプログラムに対する参加者の印象評定を調査した。その結果、いずれのVTR 刺激もおおむね変わらず効果をもつことが示された。これらの研究を踏まえ、筆者らはVTR を刷新するなど『大学と私』を改良した。本研究では、この改良した全学対象のプログラムと特定の学科を対象としたプログラムとを、その前後の帰属感や大学生活充実度の変化の観点から比較した。その結果、改良された全学プログラムは、特定学科対象プログラムと同等の帰属感、大学生活充実度高揚の効果を持つことが示された。

著者

中野 達司

出版者

亜細亜大学

雑誌

亜細亜大学国際関係紀要 (ISSN:09173935)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.91-115, 2003-02

著者

豊原繁尾子 著

出版者

国光印刷

巻号頁・発行日

1910

著者

景井 充 大谷 いづみ 中井 美樹 天田 城介 崎山 治男 出口 剛司 中里 裕美

出版者

立命館大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

---

長きにわたって日本社会の基盤であり続けてきた、日本独特の<社会的なるもの>が、1990年代後半に始まった新自由主義的な社会変革によって、急速に喪われつつある。このことを、社会階層やライフスタイルの変化、「心理主義」の広範な浸透、ケアの個人化、生命倫理に関わる言説の変化に着目して、理論的および実証的に明らかにした。また、そうした状況を踏まえて、今後新たな社会的連帯を再構築するための基本的方向性を検討した。

著者

池森 寛 吉村 正美 真崎 精治

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学会九州支部講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2012, no.65, pp.343-344, 2012-03-16

出版者

刊

巻号頁・発行日

vol.第241-242,

著者

中村 羊一郎 Yoichiro NAKAMURA 静岡産業大学情報学部 School of Information Studies Shizuoka Sangyo University

雑誌

静岡産業大学情報学部研究紀要 = Bulletin of Shizuoka Sangyo University

巻号頁・発行日

vol.14, pp.23(103)-1(125), 2012-03-01

著者

永崎 研宣

雑誌

じんもんこん2007論文集

巻号頁・発行日

vol.2017, pp.347-354, 2007-12-13

---

デジタル・アーカイブは誰が何をするために作られたのか。それによって誰に利害があるのか。このことについては、デジタル・アーカイブが構築されるたびに、プロジェクトの中で、あるいは、それに関心を持つ人々との間で議論が行われているだろう。あるいは、議論するまでもなく、関係者の問に暗黙の了解があるかもしれない。デジタル・アーカイブに利害関係を持つのは、利用者だけではなく、そのコンテンツの性質に応じて、それに利害を持つ様々な関係者が関わることになる。本稿では、それらの関係者を総称するために「ステイクホルダー」という言葉を用い、その広がりについて概観するとともに、それを下敷きにしつつ、仏教文献デジタル・アーカイブの「利用者」を再考し、デジタル・アーカイブにおける利用者の区別と、そこにある問題点と可能性について検討する。

著者

与謝野 有紀

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.435-436, 2015 (Released:2017-03-08)

著者

今野 文子 朱 嘉琪 三石 大

出版者

教育システム情報学会

雑誌

教育システム情報学会誌 (ISSN:13414135)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.184-189, 2017-04-01 (Released:2017-04-22)

参考文献数

8

著者

石川 奈保子 向後 千春

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.315-324, 2017-02-20 (Released:2017-03-23)

参考文献数

25

---

本研究では,eラーニング制大学通信教育課程(オンライン大学)の基礎教育科目の受講生を対象に,「大学通信教育課程の社会人学生の自己調整学習方略尺度」による2波のパネル調査を行った.その結果,以下のことが明らかになった.(1) 大学通信教育課程の社会人学生の自己調整学習方略として,「Ⅰ学習方法を振り返る」「Ⅱ学習を工夫する」「Ⅲ大学の友人にたずねる」「Ⅳ学習計画を立てる」「Ⅴ自分にご褒美を与える」の5因子が抽出された.(2) 学習方略因子間の因果関係として,以下の2点が示された.学習方略使用状況は約半年後も大きくは変わらない.共分散構造分析により,「Ⅰ学習方法を振り返る」から「Ⅲ大学の友人にたずねる」「Ⅳ学習計画を立てる」へ,「Ⅳ学習計画を立てる」から「Ⅱ学習を工夫する」「Ⅴ自分にご褒美を与える」への影響が確認された.以上のことから,大学通信教育課程の社会人学生には,まず,「Ⅰ学習方法を振り返る」方略を使用するよう促すことで,自己調整学習のサイクルに誘導できる可能性があることが示唆された.

著者

石崎 龍二

出版者

福岡県立大学人間社会学部

雑誌

福岡県立大学人間社会学部紀要 (ISSN:13490230)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.21-40, 2017-02-28

---

統計教育科目における学生の学習到達度を、記述統計・推測統計の知識、データ分析スキルに関する学生の自己評価、グループワーク報告書の課題別評価、毎回の授業評価等の観点から考察した。 自己評価の高群と低群についての比較検定から、記述統計・推測統計の知識の理解度について、記述統計に関する5項目、推測統計に関する7項目に有意水準1%で有意差が認められた。また、記述統計・推測統計のデータ分析スキルの習得度については、記述統計に関する2項目、推測統計に関する11項目に有意水準1%で有意差が認められた。さらに、記述統計・推測統計の知識の理解度、データ分析スキルの習得度について、自己評価(高群・低群)を外的基準、有意水準1%で有意差が認められた項目を説明アイテムとする数量化理論第Ⅱ類の分析を行った。記述統計・推測統計の活用力については、グループワーク報告書の課題別評価から学習到達度を考察した。

著者

宇田川 拓雄

出版者

北海道大学高等教育推進機構

雑誌

高等教育ジャーナル : 高等教育と生涯学習 (ISSN:13419374)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.107-116, 2017-03

---

The Preparing Future Faculty (PFF) Initiative (1993-2002) is a project made possible through the partnership of the Council of Graduate Schools (CGS) and the Association of American Colleges and Universities (AAC&amp;U). PFF is a training seminar for graduate students who desire to become professors. The initiative aims to develop useful models for PFF and to disseminate those models nationwide. The author conducted research on the experimental programs of four sociology departments, which were funded by the PFF Initiative in cooperation with the American Sociological Association (ASA). Only two sociology departments had active PFF programs; however, all four graduate schools had components of PFF programs in their curricula and graduation requirements. The PFF Initiative has succeeded in transforming the culture of graduate training. However, several problems have been identified with regard to faculty members. The primary goal for a junior professor is to earn tenure and a promotion. However, participating as partner faculty members in a PFF program may decrease junior professorsʼ research time and keep them from achieving their goals. Because the place of PFF in the professorship is unclear, it is sometimes considered to be a pro bono service activity in which only professors with little interest in aʠgenuineʡprofessorship participate. Using Burawoyʼs (2002) model of public sociology, Pescosolid (2008) redefined the professorship and identified PFF as one of the core roles of scholarship and of teaching. His thesis offered strong support for the promotion of PFF.

著者

国際思想研究所 編著

出版者

雄生閣

巻号頁・発行日

1937

著者

山田 邦雅

出版者

北海道大学高等教育推進機構

雑誌

高等教育ジャーナル : 高等教育と生涯学習 (ISSN:13419374)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.167-172, 2017-03

---

The Japanese situation of institutional research (IR) in the university is different from that of the United States because a campus-wide database system has not been constructed. Therefore Japanese IRers expend substantial manpower on efforts to collect data from each faculty member and consolidate them. For IR to demonstrate its true value by utilizing data, I think support of IRer is necessary. The most inefficient work of the Japanese IRer is the basic tasks that should be performed by a computer. Therefore I, a beginner in programming, developed an application that checks for incomplete IR data for IRers. When I checked the IR data of the last year with this application, I found that the values of 4.3% of the cells were incomplete and our IRer understood them. I also checked whether this application was user-friendly by using Fogg’s consumption model.