著者

前田 拓也 伊藤 康貴 飯塚 諒 Takuya Maeda Kohki Itoh Makoto Iizuka

雑誌

KG社会学批評 : KG Sociological Review (ISSN:09109757)

巻号頁・発行日

no.3, pp.65-85, 2014-03-14

著者

伊藤満著

出版者

大塚巧藝社

巻号頁・発行日

1989

著者

仲道 隆史 伊藤 毅志

雑誌

ゲームプログラミングワークショップ2014論文集

巻号頁・発行日

vol.2014, pp.167-170, 2014-10-31

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将棋AIの実力はプロ棋士に肉薄しておりアマチュアプレイヤにとって十分強くなっている一方で,近年ではゲーム熟達の支援やより楽しませるAIなど,強さ以上に楽しさが求められている.対局の楽しさを損なう要素としてAIの不自然さが注目されているが,自分より棋力の低いプレイヤの指し手に不自然さを感じやすい可能性が指摘されている.本研究ではAIの強さの主観評価と知覚する不自然さの関係を対局実験から分析したのち,棋力を調整した上で課題となる不自然さについて議論を行う.

著者

小川 隆雄 栗原 崇 伊藤 公紀

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会誌

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.45-55, 2014

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第18回気候変動枠組条約締約国会議(COP18)は2012年末に開催され、2020年から新たな枠組みを開始することが合意された。次期枠組みでは途上国の参加が鍵となるが、途上国の削減行動の実効性を高めるために導入されたのがMRV(測定・報告・検証)制度である。MRV制度については2007年から検討されてきたが、具体的な実施方法は未定である。本稿では、MRV制度の検討にはP2M理論によるアプローチが適していると考え、3Sモデルを適用しMRV制度の実行スキームモデルの構築を行った。具体的には、民間主導により世界で広く実施され、MRV制度と共通の構造(PDCAサイクル)を持つISO認証制度を利用することで、途上国にも受け入れが容易でかつ実効性の高い国際枠組み(ISO-MRV)の構築を試みた。

著者

吉田 愛 伊藤 雄一 尾崎 麻耶 菊川 哲也 深澤 遼 藤田 和之 北村 喜文 岸野 文郎

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.33, no.21, pp.65-68, 2009-06-08

被引用文献数

1

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雨は時間や場所に依存してさまざまな様相を呈し,独特の印象を人に与える.そこで,雨を情報として他者と共有することができれば,今までにはない情報共有の手法となると考えられる.本研究では,雨と人をつなぐインタフェースである傘に注目し,雨を再現して体験できる装置の実現を目指す.具体的には,ダイナミック・スピーカの構造を利用して,実際の雨が傘に当たることで傘軸に発生する振動を記録,再生できるシステム「アソブレラ」を実現する.また,アソブレラを用い,雨だけでなくビー玉や蛇など様々な物を傘で受け止める感覚を体験できるアプリケーションや,雨をリアルタイムに伝達し合うアプリケーションを実装する.

著者

伊藤 滋宏

出版者

日本動力協会

雑誌

エネルギーと動力 (ISSN:18837913)

巻号頁・発行日

vol.64, no.282, pp.33-45, 2014

著者

伊藤 憲二

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究. 第II期 (ISSN:00227692)

巻号頁・発行日

no.269, pp.7-13, 2014-04-28

著者

渡邊 健 小谷 允志 伊藤 真理子 小根山 美鈴 白川 栄美 山田 敏史

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.315-322, 2014-08-01 (Released:2014-08-01)

参考文献数

3

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ISO 30300は記録のマネジメントシステム(MSR)の国際標準である。われわれは小規模な勉強会を通じてISO 30300の理解と分析を試みた。すでに記録管理の国際標準として浸透しているISO 15489を参照しながら,両者の違い―実務レベルから戦略レベルへ―が具体的にどのように盛り込まれているのかを検証した。ISO 30300ではMSRの原理原則とともに,ますます複雑化する記録管理を効果的・効率的に実践するために,トップマネジメントが率先してMSRを実行することの重要性が述べられている。日本のビジネス界では,いまだに体系的な記録管理に対する理解が深まらない状況にあり,ISO 30300の公式な邦訳版も存在しない。われわれの勉強会では結果的にISO 30300の全文邦訳も完了することができた。今後JIS化を含め,ISO 30300シリーズの普及にかかわりをもっていきたい。

著者

伊藤 公一

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.34-38, 2014 (Released:2014-04-30)

参考文献数

12

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甲状腺悪性腫瘍登録として甲状腺悪性腫瘍全国登録(UICC),地域がん登録,National Clinical Database(NCD)の3種が存在するが,そもそもの目的が異なるために,不一致,無駄な作業が多数存在し,現場の登録業務で問題が山積している。そこで,それぞれの経緯,現状を調べ,登録項目の詳細を分析した。それらが効率よく整理,省力化されたうえで,長年に渡り日本甲状腺外科学会が管轄し,諸般の事情で8年前より休止中であるUICCの円滑な復活に繋げたい。

著者

伊藤 美栄 上垣 まどか 遠藤 弘恵 大橋 和子 鈴木 希衣子 曽根 真由美 山地 佳代

出版者

日本母性衛生学会

雑誌

母性衛生 (ISSN:03881512)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.134-141, 2012-04

参考文献数

12

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女性からみたパートナーとのジェンダー認知の差異とコンドームネゴシエーションの関連を明らかにするため,大学生または看護学生の女性1,582名に質問紙を配布し1,065名の回答を得た。そのうち性交経験のある未婚女性582名を分析対象とした(有効回答率36.8%)。結果,コンドームの使用を希望する女性は531名(91.2%)であったが使用頻度が「毎回」の者は325名(55.8%)にとどまった。ジェンダー・タイプとコンドームネゴシエーションの関連は女性が未分化型の場合は低く(P<0.01),パートナーが心理的両性具有型の場合は高かった(P<0.05)。また,パートナーが男性性優位型の場合はコンドームの使用頻度は低かった(P<0.01)。パートナーとのジェンダー認知の差異とコンドームネゴシエーションとの関連はなかったが,コンドームを毎回はしないと回答した女性のうち,パートナーより男性性は低く女性性が高い群と「相手がコンドームを装着してくれない」は関連がみられた(P<0.05)。女性のコンドームネゴシエーションはジェンダー・ステレオタイプに従っており,青年期男女へのジェンダーの視点をおいた性教育の必要性が示唆された。

著者

伊藤 昭治

出版者

日本図書館協会

雑誌

図書館雑誌 (ISSN:03854000)

巻号頁・発行日

vol.81, no.7, pp.p375-378, 1987-07

著者

三澤 仁 伊藤 耕一 南 裕二

出版者

日本精神科病院協会

雑誌

日本精神科病院協会雑誌 (ISSN:13474103)

巻号頁・発行日

vol.21, no.5, pp.84-86, 2002

著者

伊藤銀月 著

出版者

隆文館

巻号頁・発行日

1906

著者

森嶋 彌重 伊藤 哲夫 古賀 妙子 近藤 宗平

出版者

近畿大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1987

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チェルノブイリ原発事故が発災災生し、3年を経過した。日本本土のほぼ中央に位置する琵琶湖生態圏における放射性核種の動向および経時変化について観察した。(1)琵琶湖水については、表層水1m^3を採取し、検出された放射性核種は半年後以降Cs-137のみとなり、ほぼ1/10以下で平衡行状態を示し、現在は事故以前の濃度0.2mBq/1に減少した。(2)湖泥のCs-137の深度分布は表層土より10〜20cmで最高値を示し、その濃度は粘土成分の多い所で高く、場所により2倍の変動を示した。このCs-137は、チェルノブイリ原発事故以前の放射性降下物による影響が大きいと思われる。これはチェルノブイリ事故の降下物中のCs-134/Cs-137比が1/2であるが、Cs-134の沈着が少ないことより推測される。(3)琵琶湖に生育している生物には、3年後でもCs-137が検出され、その濃度はブラックバスの肉部で0.5Bq/kgとなり、半年後の最高値2.0Bq/kgに比べ、約25%と経時的に減少している。(4)水草中のCs-137濃度は、夏に低く、冬に高い傾向を示しながら徐々に減少していく。これは冬季は枯れて芽体で越冬し、夏には生長して生物学的希釈を生じるものと思われる。(5)湖水中のCs-137濃度に対する生物中の濃度比を濃縮係数とすると、ブラックバス、モロコ、ブル-ギルは1000〜4000コイ、フナは200〜1000、貝は100〜170と低かった。原発事故などにより放出される核分裂生成物の生態圏への影響を知る上で指標生物としては濃縮係数の大きい生物が望まれるが、ブラックバスなどが有効であると思われる。

著者

上田 隆也 柴田 昇吾 伊藤 史朗 廣田 誠 池田 裕治 藤田 稔

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.50, pp.49-50, 1995-03-15

被引用文献数

1

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インターネットをはじめとするコンピュータネットワークの整備により種々の情報がオンラインで利用可能になり、情報収集が容易になってきた。しかしその反面、情報の量が多すぎるため有用な情報を見逃す危険性も増大してきている("情報洪水"の問題)。特に電子メール・Net News・新聞等の"フロー情報"では情報の"新しさ"が重要であり、時間が経過してしまうことによりユーザにとっての情報の価値が失われてしまうことも少なくない。こうした問題への対処として、我々は、フロー情報からの情報収集・整理を支援するシステムの研究開発を進めている。本システムは、フロー情報の中からユーザにとって有用な情報を選別し、大意・キーワード等を付与し、ユーザの設定した分類体系に振り分けて、適切なタイミングで提示する。柔軟な処理を行なうために、マルチエージェントモデルに基づくアーキテクチャーを採用した。本稿ではこのシステムの概要について述べる。

著者

野崎 由美 末永 裕子 堀 秀帆 岡本 智伸 伊藤 秀一

出版者

動物の行動と管理学会

雑誌

日本家畜管理学会誌・応用動物行動学会誌 (ISSN:18802133)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.47, 2015-03-25 (Released:2017-02-06)

著者

童 江明 李 幼均 伊藤 寛

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)

巻号頁・発行日

vol.92, no.11, pp.815-821, 1997-11-15 (Released:2011-09-20)

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日本の味噌・醤油のプロトタイプといわれる醤は古い歴史の中で発展してきただけあって, その種類は多岐にわたり, 今日では非発酵のドロドロした調味料も含まれる。その醤の歴史, 原料と製造法, 製品の品質特性および用途などについて, 中国で製造と研究の実務を担当している著者の情報を中心に纏めていただいた。その1は原料別に異る醤についての総論であり, その2, 3は代表的生産地における醤の各論である。

著者

長谷部 理佐 坂本 壮 中村 聡志 藤森 大輔 吉田 隆平 糟谷 美有紀 伊藤 史生 高橋 功

出版者

日本救急医学会関東地方会

雑誌

日本救急医学会関東地方会雑誌 (ISSN:0287301X)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.246-249, 2023-03-31 (Released:2023-03-31)

参考文献数

10

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除草剤の一種であるパラコートは, 致死率が高い製剤であることから本邦では1999年に生産が中止された。しかしパラコートを5%に希釈した低濃度製剤であるパラコート・ジクワット製剤 (以下, PGL) は現在も販売されており, PGL飲用による死亡例は現在も散見される。2015~2021年に当院で経験したパラコート中毒の5例を検討した。1例は誤飲が原因で, 4例は自殺企図で飲用された。1例はパラコートで, 4例はPGLであった。患者背景としては精神疾患が多いとされているが, 当院の症例も精神疾患やうつ状態の背景疾患があった。また, 農村地域・農家での報告が多く, 当院も農村地域に位置することから, パラコート・PGLが容易に入手できたと考えられる。中毒発生防止のためには行政的対応以外に保管者への啓発が重要と考える。

著者

阿部 竜也 増岡 淳 中原 由紀子 伊藤 寛

出版者

佐賀大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2021-04-01

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極めて予後不良な脳幹腫瘍DIPGの原因遺伝子としてH3F3A遺伝子のK27M変異が分かってきており、精力的に研究が行われ、さまざまな遺伝子異常、エピゲノム異常が報告されている。我々が樹立したK27M異常を有する幹細胞株では、既存の治療法では全く歯が立たず治療抵抗性であった。この腫瘍に対して、近年ドーパミンD2受容体(DRD2)拮抗薬であるONC201が注目を集めており我々も解析を行っている。本研究ではこのような幹細胞株に対して、その耐性のメカニズムを解析するとともに、H3K27M変異に関連する作用機序の異なるいくつかの分子標的薬を併用し、これまでにない新しい有効な治療法の開発を試みる。

著者

柳 裕一朗 松井 裕 太田 進 伊藤 博子 石村 惠以子

出版者

公益社団法人 日本マリンエンジニアリング学会

雑誌

マリンエンジニアリング (ISSN:13461427)

巻号頁・発行日

vol.46, no.6, pp.914-919, 2011 (Released:2013-10-23)

参考文献数

5

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Natural gas produces less carbon dioxide, nitrogen oxides and sulfur oxides per unit heat released than other fossil fuels such as oil and coal. In line with efforts to preserve global environment and to promote sustainable development of world economy, the demand for natural gas has steadily increased. This study was conducted to analyze the risk of GHG (greenhouse gas) release caused by accidents involving natural gas carriers. LNG, which stands for Liquefied Natural Gas, is composed mainly of CH4, so the composition of LNG was assumed to be 100% CH4. Also, the other components of natural gas are not recognized as GHG. To estimate the maximum environmental impact, “Q-Max” which is currently the largest LNG carrier was used as the reference ship. For comparison, CO2 emissions from the propulsion engine were calculated. The environmental impact due to accidents was insignificant compared with the impact of CO2 emissions from the propulsion engine.