著者
文 世一 矢澤 則彦 安藤 朝夫 佐々木 公明
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1996

(1)交通計画、地理学、都市・地域経済学をはじめとする関連分野において、情報通信及び交通システムの整備が経済活動に及ぼす効果について論じた文献をレビューし、空間のレベル、企業のタイプ、コミュニケーションの形態ごとに、情報通信と交通システム整備の効果をいかにとらえるべきかについて論点整理を行なった。(2)オフィス企業が都市内の他企業と行うコミュニケーションの手段と回数、および都市内での立地選択をモデル化した。ここではコミュニケーションの質的レベルを明示的に考慮してコミュニケーションの手段選択を定式化している。情報通信費用の低下が都市内交通需要、及び企業の立地分布に及ぼす効果をシミュレーションによって分析した。その結果、通信費用の低下によって交通需要は増加する場合と減少する場合があること、企業の立地分布は分散化することなどが示された。(3)都市間コミュニケーションのための情報通信・交通システムの整備が、企業の本社-支社の機能配置に及ぼす影響を通じて広域的な空間構造の変化を分析した。ここでは企業間(他都市に立地する取引先と)、および企業内(同じ企業の本社と支社の間)の二通りのコミュニケーションを行うオフィス企業の行動をモデル化した。このモデルは、一企業の立地選択を定式化するだけではなく、多数の立地行動の間の相互依存関係と立地均衡を通じて都市規模の分布を求めることができる。このようなモデルにもとづいて、支社の立地と都市規模が交通システムや情報通信システムの変化によってどのような影響を受けるかを分析した。その結果、情報通信システムの整備は、支社の立地を促進するが、交通システムの整備は本社への集中化をもたらすことが示された。
著者
小暮 真奈 遠又 靖丈 周 婉婷 佐々木 公子 佐藤 佳子 青栁 友美 辻 一郎
出版者
特定非営利活動法人 日本栄養改善学会
雑誌
栄養学雑誌 (ISSN:00215147)
巻号頁・発行日
vol.72, no.2, pp.84-90, 2014 (Released:2014-05-30)
参考文献数
7

【目的】東日本大震災後における非常食対応マニュアルの実行状況と給食提供の早期再開との関連を明らかにすることを目的とした。【方法】仙台市内の全認可保育所123施設を対象として,質問票を配布し,全施設から回答を得た。非常食対応マニュアルの実行状況について,概ね実行できたと回答した施設をマニュアルが「実行あり」と定義し,それ以外を「作成・実行なし」と定義した。アウトカム指標は震災発生(金曜日)後の翌平日である3月14日(震災発生後3日)までに給食提供を再開した施設を「給食早期再開」と定義し,マニュアルが実行ありの施設の給食早期再開のオッズ比を推定した。【結果】マニュアルが実行ありの施設は29施設(23.6%)であった。マニュアルが作成・実行なしの施設に比べ,実行ありの施設の給食早期再開の多変量調整オッズ比(95%信頼区間)は6.99(1.28~38.29)であり,マニュアルが実行ありの施設は震災後3日以内に給食提供をした施設の割合が多かった。なお,3日以内に保育所を再開した施設に限定しても結果は同様であった。【結論】非常食対応マニュアルが実行ありの施設では,震災後に給食提供を早期に再開した施設が多かった。以上より非常食対応マニュアルの給食早期再開に対する有用性が示唆された。
著者
佐々木 亨
出版者
国文学研究資料館
雑誌
国文学研究資料館紀要 = National Institure of Japanese Literature (ISSN:18802230)
巻号頁・発行日
no.32, pp.209-241, 2006-02-28

外装から口絵までは木版による合巻と同一でありながら、本文は活版、挿絵は数丁毎に上(下)段に置かれるものを、昭和初頭に三田村鳶魚氏等は東京式合巻と命名し、興津要氏もこの名称を用いて今日に至る。その嚆矢は明治十二年刊の高畠藍泉作『巷説児手柏』とされていた。しかしその前年藍泉は大阪に滞在し、その大阪では既に活字版を用いた小説類が作られ始めていた。摺付表紙を持つ本文は銅板のもの、挿絵が本文の上(下)段に配されるもの、見返しにおいて筆跡を伝えるべく木版にしたもの、連載の挿絵を転用しているもの、連載の母胎から単行本化されるもの等々、『児手柏』出現前に実験的な試みがなされている。しかもこれらの出版には、藍泉刎頸の友宇田川文海が関わっている如くである。藍泉はこれら大阪版の存在を換骨奪胎して、東京で商品価値を持ちそうな造本を工夫した可能性が高いのである。これらの先行する大阪版の存在が確認される以上、東京式合巻なる名称は不適切といわなければならない。また挿絵が毎丁配されていないものを合巻と呼ぶのも賛成できない。この際、活版草双紙なる名称を提案したい。草双紙の名称を用いる所以は、合巻との造本上における共通要素の残存と、建前として想定された読者層の一致である。実際、藍泉自身当時自らの著作を草双紙と呼んでいるのである。At the beginning of Showa Period, there was Tokyo-shiki Goukan named by Mitamura Engyo, and Okithu Kaname also used this name. But there had been the original version in the form of this style in Osaka. Takabatake Ransen remade Osaka version into Tokyo-shiki Goukan in older to have a commercial value in Tokyo. That is to say, Tokyo-shiki Goukan is not correct naming, because Ransen only arranged components of Osaka version to it.
著者
石井 雅樹 佐々木 裕也
出版者
日本知能情報ファジィ学会
雑誌
知能と情報 (ISSN:13477986)
巻号頁・発行日
vol.27, no.5, pp.757-770, 2015-10-15 (Released:2015-11-13)
参考文献数
21
被引用文献数
1

ロボットが人間の生活環境で自律的に行動するためには環境地図が必要となる.従来提案されている環境地図構築手法は,形状情報のみから環境地図を構築している場合が多い.しかし,形状情報のみを使用した場合は,長い廊下環境のような幾何学的特徴の少ない均一な環境において自己位置の候補が複数発生し,推定が困難であるという問題がある.そこで本論文では,自己位置の推定に有用な情報として視覚情報に着目し,画像情報のみを用いた自己位置推定手法について検討した.提案手法では,事前に環境中で取得した全方位画像データを教師無し学習アルゴリズムである自己組織化マップを用いて学習し,位置推定識別器を構築する.ロボットは,自身の移動中に観測した画像が環境中のどのエリアで取得可能であるかを位置推定識別器により判断する.本稿では,幾何学的特徴およびパターンやテクスチャ等の視覚情報の多い室内環境と,幾何学的特徴が少なく視覚情報も乏しい廊下環境を対象として,位置推定識別器の有用性について検証した.
著者
木村 丈司 甲斐 崇文 高橋 尚子 佐々木 秀美
出版者
一般社団法人 日本環境感染学会
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.25, no.5, pp.310-316, 2010 (Released:2010-12-05)
参考文献数
8
被引用文献数
2 2 6

抗菌薬のPK/PD理論に基づく投与方法を実践するため,ICT,薬剤部にて抗菌薬のPK/PD理論に関する資料を作成し,2008年4月から院内への配布を開始した.同時に勉強会やICTニュースの配信,院内の抗菌薬使用指針の改訂といった活動も行い,PK/PD理論の普及を試みた.   活動を開始した2008年度以降の投与方法をみると,CZOPでは1000 mg×3回/dayが,MEPMでは500 mg×3回/dayが,DRPMでは250 mg×3回/day及び500 mg×3回/dayがそれぞれ増加した.また第4世代セフェム系,カルバペネム系,ニューキノロン系抗菌薬及び抗MRSA薬の平均投与期間は,2008-2009年度で2006-2007年度に比べ短縮していた.緑膿菌のCZOPに対する耐性率は,2005年度に比べ2006-2007年度で増加したが,2008-2009年度では2005年度と同程度にまで減少し,またMEPMに対する耐性率は年々減少が見られた.   このように今回我々が行った活動は抗菌薬のPK/PD理論の実践に有用であり,またPK/PD理論の実践は感染症治療期間の短縮及び抗菌薬耐性菌の増加防止に繋がる可能性が示唆された.
著者
丸 猶丸 一戸 健司 石島 芳郎 佐久間 勇次 佐々木 実
出版者
Japan Poultry Science Association
雑誌
日本家禽学会誌 (ISSN:00290254)
巻号頁・発行日
vol.3, no.2, pp.83-87, 1966-04-25 (Released:2008-11-12)
参考文献数
4
被引用文献数
2 2

従来実施が困難とされていたヤマドリ, ニッポンキジに人工授精を応用し, 次のような結果を得た。1. ヤマドリでは受精率90.1%, 対受精卵孵化率85.3%, 対入卵孵化率67.5%であった。2. キジの場合は受精率77.5%, 対受精卵孵化率87.1%, 対入卵孵化率67.5%であった。3. 週1回のマツサージ法による精液の採取量は, ヤマドリ, キジの何れにおいても0.02ml内外で, 採取直後の精子の活力は90%であつた。4. 繁殖期における産卵数は, ヤマドリ19個 (11~40個), キジ27個 (18, 35個) であった。5. 孵化に要する日数は, ヤマドリは24.5日, キジでは23.2日であった。以上の結果から, ヤマドリ, ニツポンキジの人工授精による繁殖が可能であることが立証された。
著者
森谷 雅人 高木 融 鈴木 敬二 佐々木 啓成 伊藤 一成 片柳 創 土田 明彦 青木 達哉 小柳 〓久
出版者
日本臨床外科学会
雑誌
日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)
巻号頁・発行日
vol.63, no.9, pp.2114-2117, 2002-09-25 (Released:2009-01-22)
参考文献数
13

症例は61歳,女性.胃癌にて1997年12月9日,胃全摘術,膵脾合併切除施行. 1998年1月9日より化学療法施行. 18日より経口摂取不良となり,高カロリー輸液(以下, TPN)を開始したが, 2月10日より記銘力低下, 14日より意識レベル低下し, 15日に急性循環不全を呈した.血液ガス分析では, pH 7.136, PaO2 157.0mmHg, PaCO2 9.8mmHg, HCO3-3.3mEq/l, Base Excess -23.4mEq/lと代謝性アシドーシスを呈していた.炭酸水素ナトリウム500ml投与するも効なく,乳酸値を測定したところ144.0mg/dlと高値を示したためビタミンB1欠乏による乳酸アシドーシスを疑い塩酸チアミンを投与したところ,投与後6時間でpH 7.598, Base Excess 8.9mEq/lとなり,意識レベル,循環動態も改善した. 自験例を含めたTPN施行時のビタミン欠乏による乳酸アシドーシスの報告例について文献的考察を加えて報告する.
著者
佐々木 崇裕 原田 要之助
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.56, no.12, pp.2337-2345, 2015-12-15

近年,情報システムは組織にとって欠かせないものとなり,それへの依存も高まっている.その結果,情報システムの事故や情報漏えいが社会に大きな影響を与えるようになった.これらの事故・トラブルの中には,ヒューマンエラーや規則違反といった人の行動に起因しているものがある.人の行動に起因する事故を減らすために航空や医療の分野では,事故という結果に至らなかったヒヤリ・ハット情報を収集・分析・公表する取り組みが行われており,安全に貢献している.本研究では,そのような取り組みが情報セキュリティ分野に導入できないか,取り組みの必要性,事例収集の形態について考察を行った.また,アンケート調査を通じて,その取り組みの導入を実現する可能性があること,情報を収集する際は収集目的を明確に示すことが重要であることが分かった.最後に,情報セキュリティ分野におけるヒヤリ・ハット情報収集の具体的な方法を提案する.

1 0 0 0 OA 十体千字文

著者
佐々木廉助 編
出版者
山本常次郎
巻号頁・発行日
1886
著者
高林 友美 佐々木 輝美
出版者
国際基督教大学
雑誌
教育研究 (ISSN:04523318)
巻号頁・発行日
no.57, pp.137-146, 2015-03

現在のICT社会においてますます注目をあびる自律的学習の研究は,教育心理学,言語教育,成人教育,など,いくつかの領域に分かれて行われている。本研究はこれらの研究を領域横断的にまとめることで自律的学習に重要な要素を明らかにしようとした。各領域の代表的な特徴としてモチベーション,対人コミュニケーションの積極性,自己理解といった要素を発見し,それらに関係する新しい要素として学習のためのメディアという視点が導かれた。更に,この視点に関して関東圏の大学生300人を対象とした調査を行ったところ,メディアリテラシーやイノベーティブネスといった学習メディアの利用の傾向と自律的学習の間にある程度の相関が認められた。Studies of autonomous learning are attracting increasing attention in current ICT society, and are spreading into various disciplines and domains such as educational psychology, language education, and adult education. Summarizing the results of autonomous learning studies in these disciplines, this study explores the elements of autonomous learning. The results indicate the positive attitudes toward personal communication, self-understanding, and motivation constituting the representative characteristics of each discipline; in addition, a new viewpoint emerges called 'learning media.' This new viewpoint was researched in a survey of 300 university students in the Kanto area. The results revealed a moderate positive correlation between autonomous learning and learning media usage, measuring with media literacy and innovativeness.
著者
佐々木 航 西山 勇毅 大越 匡 米澤 拓郎 中澤 仁 高汐 一紀 徳田 英幸
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告. UBI, [ユビキタスコンピューティングシステム] (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2015, no.9, pp.1-7, 2015-05-04

「人は幸福であるが故に笑うのではなく,笑うが故に幸福である」 という言説にもある通り笑顔を形成することがユーザの幸福感につながると考えられ,これを支持する研究は多い.幸福感は周囲に伝達することが知られている.以上のことから,幸福な人からの笑顔情報によるユーザの笑顔形成への促進が,ユーザの幸福感を引き起こし,それによって幸福感が伝達していくと考えられる.そこで本研究では,他人の笑顔画像の共有によるユーザの笑顔形成への影響を評価する "SmileSpot" を実装した."SmileSpot" は個人のスマートフォン端末のディスプレイに他人の顔画像を映し出し,それを見た際のユーザの笑顔度を検知する.38 人の被験者を対象とした 15 日間の評価実験から他人の笑顔画像がユーザの笑顔形成を促進させることがわかった.それに加え,女性のほうが男性と比べて影響を受けやすく,また親密度が高い人の笑顔画像のほうが親密度の低い人の笑顔画像より影響を受けることがわかった.
著者
佐々木 優希 広田 純一 和田 風人
出版者
農村計画学会
雑誌
農村計画学会誌 (ISSN:09129731)
巻号頁・発行日
vol.32, pp.203-208, 2013
被引用文献数
2 2

東日本大震災の被災地では,仮設住宅の集団入居が叶わず,分散居住を強いられた地域が多く,コミュニティの維持が困難な状況となっており,活動が休止状態であったり,解散した町内会も出ている。東日本大震災から,2年が経ち,多くの地区でようやく防災集団移転促進事業などが着工に至り,住宅再建への目途が立ち始めた一方で,被災地では人口流失やコミュニティの希薄化,復興協議に対する住民の不満,浸水域の具体的な利用方法など,課題がまだ山積している。これらの課題に対処していくには,行政やNPOなどの力も重要であるが,地域住民の結束力が不可欠であり,従前から地域住民の意向集約の場であり窓口ともなる町内会への期待は高い。著者らは,既報で,東日本大震災の被災地において,住民が分散居住したことにより,コミュニティの希薄化・脆弱化の問題が顕著であり,これを避けるための手段として町内会単位の情報共有や集落行事の再開,復興協議の重要性を指摘した。過去の震災復興の例では,山崎や北後らは自治会に対応する小さなスケールを単位で既存集落の居住者構成や空間構成に配慮することが住宅再建後のコミュニティの持続・継承に寄与すると指摘している。さらに北後らは,その条件として従前の路地空間への配慮,仮設団地の地区内での確保,地縁的コミュニティの継続,事業計画の決定前の住民との協議の重要性などを指摘している。しかし,これらの調査は震災から10年以上経過した後のものであり,内容も事業の手法に関する指摘が多い。また,仮設住宅内や災害公営住宅のコミュニティに関しては優れた研究が多いものの,元の自治会・町内会のコミュニティの変容に関する研究は少ない。そこで本研究では,東日本大震災の大津波によって甚大な被害を受けた岩手県釜石市の町内会を対象とし,町内会会員の分散状況とその把握状況,震災前後の町内会行事の変化,復興に向けての行政との協議状況を調査し町内会の現状と課題を整理することを目的とする。
著者
角野 容子 泉 江莉 大田 海 佐々木 晃己 河野 幸徳 重 美樹子 福嶋 さや子
巻号頁・発行日
2015-10-09

平成27年度 大学図書館職員短期研修 [京都大学会場] 2015.10.06(火)~10.09(金), 共催: 国立情報学研究所