著者

原口 強 木村 克己 宮地 良典 高倉 伸一 国松 直 稲崎 富士 青野 道夫 野口 剛宏 中田 賢

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学研究発表会 発表講演集

巻号頁・発行日

vol.39, pp.2075-2076, 2004

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2003年宮城県の2回の地震では鳴瀬町の水田で規模の大きな液状化が発生した。地上型レーザースキャナーによる地表面高精度計測、電気探査、ボーリング、ジオスライサー等を実施した結果、液状化は砂採取跡の池を山砂で埋立てした地盤に限定して発生していた。新潟地震以降、国内の液状化発生代表事例を再検討した結果、人工地盤か、自然地盤かに関わらず、液状化は短期間の水中堆積で埋め立てられた新しい地盤で発生し易いという共通点が認められた。こうした場所は土地の履歴調査で特定できる。現在の液状化判定法に加えて、詳細な土地の履歴調査を行い埋立履歴と範囲・方法等が特定できれば、液状化の範囲をより精度よく予測可能となる。

著者

"大倉 充/塩野 充/橋本 禮治" "オオクラ ミツル/シオノ ミツル/ハシモト レイジ" "Ohkura Mitsuru/Shiono Mitsuru/Hashimoto Reiji"

雑誌

岡山理科大学紀要. A, 自然科学

巻号頁・発行日

vol.30, pp.319-327, 1994

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"Handwritten HIRAGANA characters are classified according to whether they have DAKUTEN (or HAN-DAKUTEN) or not by the 3-layer neural networks. The input data to the networks is 25-dimensional local mesh-feature extracted from an original character pattern. The numbers of units of three layers are 25 (input-layer), 25 (hidden-layer) and 2 (output-layer). The numbers of training and unknown samples used in a classification experiment are 6900 and 5000,respectively. The average classification rate of 94(%) for the unknown samples is obtained."

著者

大河内 裕之 山根 幸伸 長倉 義智

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.76, no.2, pp.252-253, 2010 (Released:2010-05-13)

被引用文献数

1 1

著者

蔵楽 正邦 大倉 与三郎

出版者

公益社団法人日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.25, no.11, pp.790-794, 1976-11-10

被引用文献数

1

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有機リン系農薬4成分(パラチオン,メチルパラチオン,EPN及びメチルジメトン)の同時抽出,クリンアップ及びガスクロマトグラフ定量法を確立した.すなわち,10%クロロホルム含有n-ヘキサンで抽出し,濃縮後ガスクロマトグラフ(FPD検出器)に注入し,上記4成分を同時定量する.本法によれば,水質試料200mlにつき,定量下限は0.001ppm,又はそれ以下である.又,底質,産業廃棄物,工場排水などの汚濁の激しい試料の場合には,上記の濃縮液を活性化フロリジルカラムに注入し,2%アセトン含有n-ヘキサン,次いでアセトンーn-ヘキサン混合溶媒(1:2)で順次展開することによりクリンアップし,脱水,濃縮してガスクロマトグラフに注入する.固体試料(10〜20)g,排水200mlについてクリンアップ操作を経た場合の回収率は,前三者で(85〜95)%,メチルジメトンで(55〜60)%であった.

著者

倉元 直樹

出版者

東北大学

雑誌

教育情報学研究 (ISSN:13481983)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.113-124, 2005-03

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様々な機会に北米の大学入学者選抜の実情に関する訪問調査を行ってきた。今回、UVAの訪問では、アドミッション・オフィスの実際の諸活動の視察を目的とした。その結果、選抜委員会、大学説明会、キャンパス・ツアーに参加することとなった。競争選抜的な米国の大学の典型であるが、新入生の入学者選抜は早期専願選抜と一般選抜の2種類で、書類選考となっている。大半は機械的に合否が決まる。今回、観察が許された選抜委員会は、特殊なケース、すなわち、合格基準に達しないが、即不合格とできない者が対象であった。うち、2例について、まとめた。大学説明会には30名ほどの参加者があった。そのほとんどが父兄同伴であった。キャンパス・ツアーは約1時間掛けて徒歩でキャンパス中心部の主だった場所を見学して回るという企画であった。選抜委員会は主観的な議論が印象的であった。広報活動はわが国の大学の方が進んでいる部分もあるとの印象を受けた。

著者

倉橋生

出版者

フレーベル會

雑誌

婦人と子ども

巻号頁・発行日

vol.15, no.5, pp.206-223, 1915-05

著者

東本 崇仁 赤倉 貴子

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ET, 教育工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.114, no.121, pp.23-26, 2014-06-28

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プログラミング言語の学習においては,要求(問題文等)を実現するアルゴリズムの理解と,アルゴリズムをコードに変換するための言語知識の理解の2面が存在することは既知であり,個別に学習支援を行う研究は多くなされている.一方,プログラミングスキルの向上のためには,プログラムを読み,理解することも重要であることは経験上明らかである.そこで,本研究ではプログラムを読むことによる学習に着目し,プログラムを読むプロセスとして,コードからアルゴリズムを理解する「読解」とアルゴリズムから元の要求を理解する「意味理解」の2ステップを提案する.また,「アルゴリズム」「コーディング」「読解」「意味理解」の4ステップによる統括的なプログラミング学習を提案し,その支援システムについて検討する.

著者

阪倉篤秀著

出版者

講談社

巻号頁・発行日

2004

著者

藤原 久義 山本 蒔子 安陪 隆明 飯田 真美 大坪 陽子 鬼澤 重光 加濃 正人 川合 厚子 北田 雅子 倉本 剛史 清水 隆裕 高野 義久 高畑 裕美 土井 たかし 長谷川 純一 矢野 直子

出版者

特定非営利活動法人 日本禁煙学会

雑誌

日本禁煙学会雑誌 (ISSN:18826806)

巻号頁・発行日

vol.11, no.6, pp.145-151, 2016-12-26 (Released:2017-01-28)

参考文献数

25

著者

大竹 秀幸 猿倉 信彦

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会誌 (ISSN:13405551)

巻号頁・発行日

vol.120, no.1, pp.27-30, 2000-01-01 (Released:2008-04-17)

参考文献数

16

著者

大倉 俊 長 優子 河野 由子 今泉 久仁子 河崎 靖範 槌田 義美 池田 啓一

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.A3P3071-A3P3071, 2009

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【目的】当院は脳性麻痺児に対し、整形外科的選択的痙性コントロール手術(OSSCS)を施行している.術後リハビリテーション(リハ)の経験から、当院における術後リハの現状を調査したので若干の考察を加えて報告する.<BR>【対象】2007年4月から2008年3月の間に当院にてOSSCSを施行した脳性麻痺児で、術後リハを実施した35名(年齢8.6±5.4歳、男児27名、女児8名、県内在住10名、九州内在住21名、九州外在住4名)を対象とした.<BR>【方法】手術の目的別に、歩容改善群21名(A群)、疼痛の緩和・股関節脱臼などの二次障害改善群9名(B群)、運動機能向上群5名(C群)の3群に分類し、それぞれの群において粗大運動能力分類システム(GMFCS)、年齢、入院期間、術後の変化を後方視的に調査した.<BR>【倫理的配慮】本研究はデータ抽出後、集計した後は個人情報を除去し、施設内の倫理委員会の審査を経て承諾を得た.<BR>【結果】A群はGMFCSIレベル13名、IIレベル7名、IIIレベル1名、年齢10.6±5.7歳、入院期間27.2±15.6日、術後の変化として股関節内転・内旋歩行が改善した、内反尖足歩行から足底接地歩行が可能となった、結果的に足底接地できたことで装具なしでの歩行が可能となったことが挙げられた.B群はGMFCSVレベル9名、年齢4.4±2.9歳、入院期間11±2.9日、術後の変化として痛みが和らいだ、自発運動が多くなった、脱臼が改善した、介助量が軽減したことが挙げられた.C群はGMFCSIIIレベル5名、年齢7.4±1.7歳、入院期間21±9.5日、術後の変化として座位が安定し座位保持時間が長くなった、立位姿勢が改善し耐久性が向上した、伝い歩きが数歩可能となったことが挙げられた.<BR>【考察】A群はGMFCSが高く、年齢が学童期から青年期であることからリハに必要な期間の入院が可能であり、入院期間内で歩容改善という目的がおおむね達成できたと思われた.しかしB群、C群では遠方からの入院や家族の事情のために早期退院が多く、退院後も病院・施設または家庭でリハを継続する必要があった.そのため、手術内容や手術による影響などを含めた細かな情報提供書、継続して行ってもらえる分かりやすい家族指導が重要になると考えられた.今後は入院中の変化を客観的に評価し、退院後の長期的な変化を検討することが課題であると思われた.

著者

坪井 誠太郎 左右田 徳郎 小倉 謙 本田 庄次 萩原 雄祐 木村 健次郎 水島 三一郎 多田 文男 和田 文吾 小林 貞一 山内 恭彦 坪井 忠二 茅誠 司 竹脇 潔 弥永 昌吉 渡辺 武男 小穴 純 石田 寿老 藤田 良雄 前川 文夫 吉田 耕作 藤井 隆 安藤 鋭郎 赤松 秀雄 原 寛 小倉 安之 田中 信徳 木下 治雄 宮本 悟楼 鈴木 尚 岩生 周一 永田 武 門司 正三 今井 功 小平 邦彦

出版者

東京大学理学部

雑誌

東京大学 理学部廣報

巻号頁・発行日

vol.7, no.12, pp.13-19, 1976-03

著者

齊藤 祐毅 三谷 浩樹 米川 博之 福島 啓文 佐々木 徹 新橋 渉 瀬戸 陽 北野 睦三 小泉 雄 植木 雄志 神山 亮介 川畑 隆之 蛯名 彩 足立 充隆 小倉 真理子 川端 一嘉

出版者

Japan Society for Head and Neck Cancer

雑誌

頭頸部癌 (ISSN:13495747)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.74-79, 2012

被引用文献数

5

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1980年1月から2010年12月までの30年間にがん研病院頭頸科で一次治療として手術を行った頭頸部原発粘膜悪性黒色腫40例の治療成績を検討した。男女比1:1,年齢は24~79歳(中央値62歳),観察期間は5~174ヶ月(中央値23ヶ月)であった。原発臓器は鼻副鼻腔:28例,口腔:9例,咽頭:3例。TNM分類(AJCC/UICC第7版)ではT3:8例,T4a:23例,T4b:9例でN0:36例,N1:4例,stage III:6例,stage IVA:25例,stage IVB:9例であった。Kaplan-Meier法による5年局所制御率,粗生存率,無再発生存率は70%,43%,29%であった。TNM分類は臨床的な予後とよく相関し,T4b,N1は予後不良であった。原発後方再発の制御が課題と考えられた。後発頸部リンパ節転移も高率にみとめ,頸部郭清が治療成績の維持に一定の効果を認めた。

著者

倉田 稔

出版者

小樽商科大学

雑誌

小樽商科大学人文研究 (ISSN:0482458X)

巻号頁・発行日

vol.77, pp.119-149, 1989-03-31

著者

藤澤 一郎 倉賀野 知行 石井 正義 花田 薫林 栃原 比呂志

出版者

日本植物病理学会

雑誌

日本植物病理學會報 (ISSN:00319473)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, 1984-07-25

著者

永井 秀幸 倉橋 節也

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.D-G26_1-10, 2017-01-06 (Released:2017-01-13)

参考文献数

29

被引用文献数

3

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In this paper, we propose an agent-based urban model in which the relationship between a central urban area and a suburban area is expressed simply. Allocation and bustle of a public facility where people stop off in daily life are implemented in the model. We clarify that transportation selection and their residence selection of residents make an effect to change the urban structure and environment. We also discuss how a compact urban structure and a reduction in carbon dioxide emissions are achieved with urban development policies and improvements on attractiveness of the facility for pedestrians and cyclists. In addition, we conduct an experiment of the exclusion of cars from the center of the city. The experimental results confirmed that the automobile control measure would be effective in decreasing the use of automobiles along with a compact urban structure.

著者

村上 祐一 倉西 森大 CHAMSAI Sawitree 岡本 純一郎

出版者

北海道大学大学院水産科学研究科

雑誌

北海道大学水産科学研究彙報 (ISSN:13461842)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.51-61, 2012-12

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我が国の漁業管理は,許可制度と漁業権制度によって組み立てられている。いずれも漁業管理当局の許可又は免許という形で漁業を営む権利が確立するが,漁業権制度は,所謂許可制度とは異なった由来と性格をもつ。漁業権制度は,沿岸地域の漁業者集団による特定の漁業を目的とした沿岸地先水域の共同使用権的性格を有している。漁業権制度の起源を歴史的に辿れば,江戸時代の幕府の沿岸漁業統治の指針とされた律令要略の所謂「磯は地先,沖は入会」に由来し,それが明治漁業法により近代法制国家の下で漁業権の法的権利として確立されたものである。その後,戦後の沿岸漁業民主化のための制度変更を経て,漁業権制度は沿岸漁業者集団による沿岸漁業の自主管理枠組みとして我が国の漁業管理制度の骨格を成してきた。戦後,沿岸漁業の稠密化への対応として我が国の外延的漁業発展過程の中で企業経営が中心の沖合,遠洋漁業が漁獲量,漁獲金額において我が国の漁業の主役となるなかで沿岸漁業の漁業権制度は我が国漁業界においてある種,自明な制度として定着してきた。しかしながら近年,沿岸漁業の外部から漁業権制度について,その閉鎖性,非効率性を批判し,漁業権制度の改革ということが議論されるようになってきた。このような議論に対して漁業協同組合を中心に強い反発が起きている。2007年2月,経済団体連合会,日本商工会議所,経済同友会,日本貿易会の経済4団体の支援を受けた日本経済調査協議会は,規制改革議論の一環として水産業の戦略的な抜本改革を求める緊急提言を行った。この提言の背景には日本の水産業の低迷(水産資源減少,漁業経営の悪化など)があり,議論は漁業の活性化のための制度改革論として主導されたものであるが,その中で漁業の活性化のための漁業資源の科学的管理(許容漁獲量による管理),漁業経営の改善(許容漁獲量の漁業者への譲渡可能な個別割当)とともに漁業制度の規制緩和策として漁業協同組合員の資格要件の緩和と漁業権の中の定置漁業権,養殖のための特定区画漁業権を漁業協同組合以外の個別経営体にも免許を認めるべきとの提言が行われている。日本経済調査協議会の緊急提言は,現在の水産資源管理に不満を有する資源研究者を含め水産関係研究者をも巻き込み大きな議論となった。特に,漁業権制度の改革提言に対して沿岸漁業者の団体であり,漁業権制度の当事者である漁業協同組合は日本経済調査協議会の緊急提言に強く反発した。日本経済調査協議会の緊急提言をめぐる議論は,政権交代や政府の規制改革会議の終了により一旦は沈静化したものの,2011年3月11日に起きた東日本大震災という未曾有の災害からの水産復興対策議論の中で養殖のための特定区画漁業権の免許資格の規制緩和論が再び浮上することとなった。

著者

倉田 稔

出版者

小樽商科大学

雑誌

小樽商科大学人文研究 (ISSN:0482458X)

巻号頁・発行日

vol.92, pp.13-35, 1996-08

著者

田倉 さやか 藤井 克美

出版者

全国障害者問題研究会

雑誌

障害者問題研究 (ISSN:03884155)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.99-106, 2015-08

著者

小倉 博雄

出版者

羊土社

雑誌

バイオテクノロジージャーナル (ISSN:13497448)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.246-249, 2006-03