著者
今村 律子 赤松 純子 山田 由佳子 潮田 ひとみ 與倉 弘子 深沢 太香子
出版者
日本家庭科教育学会
雑誌
日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.57, 2014

<b>1</b><b>.目的<br></b> 家庭科衣生活内容において、「衣服の手入れ」は、どの校種においても大きな位置を占めている。小学校学習指導要領解説家庭編の「洗濯ができる」は、手洗いを中心とした洗濯の基本について学習する、を意味するが、手洗いという表現は、「洗濯機で洗える物を手で洗う」と洗濯の絵表示にある「洗濯機で洗えない物を手で洗う」の2種類の解釈が可能である。そのため、児童・生徒だけでなく大学生にもこの2種類の手洗いを混同している者が多いようである。本研究では、取り扱い絵表示の方法が、JISからISOの規格に変更されるこの時期に、被服学を専門とする立場から、洗濯学習に関する授業ポイント(内容)を整理し、小学校で重点的に取り上げる必要のある内容を含んだ洗濯学習の教材化について提案したい。<br><b>2</b><b>.方法<br></b><b> </b>現行の小学校家庭科教科書(2社)における衣生活内容「洗濯」を省察し、学習内容(ポイント)を被服管理学の視点から整理した。次に、関西6府県の附属小学校及び県庁所在地の市立小学校を対象に、洗濯の学習内容及び実習の実態についてアンケート調査したが、ここでは和歌山県の結果の一部を記す。<br><b>3</b><b>.結果及び考察<br></b>(1)洗濯学習に関する授業ポイント(内容)と調査項目<br> 小学校において学習すべき内容を6分類:A.準備、B.「洗う・絞る・干す」に関すること、C.洗剤、D.汚れ、E.後片付け、F.手入れの必要性、に整理することができた。 A.準備は、衣服の点検、表示の確認及び洗濯物・洗剤液の準備に細分できる。B.では、洗濯の工程、原理(水・洗剤・力)、洗い方・絞り方・干し方、C.は洗剤の種類・使い方・量、D.は、汚れの種類・性質、E.は、用具の片付け方とアイロン、F.は、着心地であり、43項目の内容に整理できた。<br>(2)和歌山市(54校中26校、回収率48%)における調査結果<br> 1)学習内容の実態<br> 整理した43項目中、学習させている項目は、平均24項目であった。9割以上の小学校で取り上げている項目は、絵表示で洗い方を確認すること、洗濯の工程は、「洗う&rarr;絞る&rarr;すすぐ・絞る・干す」であること、干す時に洗濯物の形を整えてしわを伸ばすこと、洗剤の量は必要以上使うと環境に良くないこと、の4項目であった。逆に学習実態が2割未満であったのは、洗濯機を使った時は洗濯機の中や周囲を拭くこと、泥などの固形汚れは乾燥させてブラシなどで落とすこと、汚れによって洗剤液と固形石けんを使い分けること、汚れのひどい部分には固形石けんを使うと良いこと、石けんは冷水に溶けにくいことの5項目であった。石けんに関わる内容があまり扱われていないことがわかった。<br>&nbsp;2)洗濯実習の実態<br> 学校現場で洗濯実習を実施している小学校は84%と多く、2時間で実習している学校が多かった。靴下やハンカチを洗っている場合が最も多かったが、学校行事で使用されている鉢巻きやたすきを利用している学校もあった。使用洗剤の形状と種類を混合した設問で複数回答を求めた結果、粉末洗剤にのみ○を付けた回答が多く見られた。教師が合成洗剤と石けんの区別をあまり意識していないことがわかった。洗い方は、もみ洗いとつまみ洗いの両方を教えている学校が60%と半数を超えていた。<br>(3)手洗い教材への提案<br> 実生活では、洗濯機による洗濯がほとんどである。小学校における手洗い洗濯では、洗濯の工程及び原理を取り上げることにより、将来の効率的な洗濯機利用につなげたい。アンケート調査では、粉末タイプの合成洗剤を実習に用いている学校が多かったが、もみ洗いに加えて手洗いの利点である部分洗い(つまみ洗い)を効果的に指導するために、固形石けんによる手洗いを提案したい。小学校家庭科教科書には、洗剤液の水量が10~20倍であることが記載されているが、浴比が物理的な力に関連することは洗濯機による洗浄で取り扱うことなので、固形石けんを用いることによって取り上げる必要がなくなると考える。このことは、少量の水による手洗い学習となり、防災時の洗濯などにも応用することができると考える。
著者
大竹 峻 猪鹿倉 貴史 石橋 良太 児島 晃
出版者
自動制御連合講演会
雑誌
自動制御連合講演会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.57, pp.1517-1522, 2014

都市や建築空間における安全性・快適性の向上に際して, 歩行者の行動を予測することは非常に重要となる.しかし, 平常時において歩行者はパーソナルスペースや経路選択といった心理的影響を扱う必要があり, そのモデル化にはさまざまな課題がある.そこで本研究では, パーソナルスペースを考慮した群集挙動モデルに新たに経路選択評価値を導入し, 平常時における歩行行動を予測することを目的とする.
著者
松倉 昂平
出版者
東京大学大学院人文社会系研究科・文学部言語学研究室
雑誌
東京大学言語学論集 (ISSN:13458663)
巻号頁・発行日
vol.35, pp.141-154, 2014-09-30

今日に至るまで詳細なアクセント調査がなされずその分布・体系詳細が明らかにされていなかった福井県あわら市は、ほぼ全域が明瞭なN型アクセントの分布域であることを臨地調査により確認した。南部を中心とした市内の広い範囲には従来三国式として知られてきた二型アクセントが、北部には互いに音声実質が大きく異なる3種類の三型アクセントが分布する。同市北部に位置する北潟湖周辺は、多様なN型に加え隣接する石川県加賀地方のアクセントと類似する多型アクセントも分布し、特にアクセントの地域差が著しい。本稿では、同市に確認された多様なアクセント体系の概要と分布状況を報告する。
著者
横田 賀英子 渡邉 和美 和智 妙子 大塚 祐輔 倉石 宏樹 藤田 悟郎
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.86, no.3, pp.209-218, 2015 (Released:2015-08-25)
参考文献数
37
被引用文献数
7 3

The purpose of this study was twofold: first, to create an index for a behavioral linkage analysis of serial sex crimes, and second, to construct a predictive model for the analysis. Data on 720 sex crimes (rape, indecent assault) committed by 360 offenders arrested between 1993 and 2005 throughout Japan were collected. The following seven behaviors were examined during a series of analyses aimed at illustrating the effectiveness of crime linkage in serial sex crimes: victim age group, area type, publicness of offense site, weapon, time, contact method, and day of the week. The results indicated that six of the seven behaviors (excluding “day of the week”) significantly distinguished between linked and unlinked crime pairs. Under a logistic regression of these six variables, which were dichotomously coded in terms of the concordance or discordance between each pair of incidents, the area under the receiver operating characteristic (ROC) curve was 0.85 (95% CI = 0.82–0.87), indicating a high level of discriminative accuracy in identifying disparate sex crimes committed by the same person.
著者
柴原 弘明 戸倉 由美子 伊勢呂 哲也 惠谷 俊紀 池上 要介 神谷 浩行 橋本 良博 岩瀬 豊 植松 夏子 今井 絵理 西村 大作
出版者
日本緩和医療学会
雑誌
Palliative Care Research (ISSN:18805302)
巻号頁・発行日
vol.7, no.1, pp.514-517, 2012 (Released:2012-05-22)
参考文献数
17
被引用文献数
1

【緒言】ミルタザピンはノルアドレナリン作動性・特異的セロトニン作動性抗うつ薬(NaSSA)で, 5-HT3受容体拮抗作用をもち, 嘔気を改善する先行研究が報告されている. 【症例】38歳, 女性. 遠隔転移を伴う進行腎がんに対し, スニチニブとオキシコドンを投与した. 経過中に出現した難治性嘔気・嘔吐に, ミルタザピン1.875 mg/日を開始した. 開始翌日に嘔吐は消失し, 2日目に3.75 mg/日へ増量したところ, 3日目には嘔気も消失した. 消化器症状でスニチニブとオキシコドンを中止することなく治療を続行できた. ミルタザピン15 mg/日の投与量では眠気が出現することがあるが, 今回の低用量投与で眠気はみられずに消化器症状の改善が得られた. 【結論】ミルタザピンの低用量投与は, スニチニブとオキシコドン併用時の難治性嘔気・嘔吐に対して, 有効な選択肢の1つであると考えられる.
著者
板倉 陽一郎
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
研究報告電子化知的財産・社会基盤(EIP) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2013, no.28, pp.1-8, 2013-09-04

復興庁職員によるツイッターでの不適切発言事案が発生したことから,総務省は,同様の事案の再発防止を期する観点から、各府省庁等に対して職員の服務規律の徹底を求めるとともに、「国家公務員のソーシャルメディアの私的利用に当たっての留意点」 を取りまとめ、各府省庁等に対して、これを参考に職員への周知徹底を行うほか、必要に応じて、内規の制定、研修の実施等を行うよう求めている。本発表では,同取りまとめの意義を,具体的事例を交えて解説するとともに,その影響等につき考察する。Followed by the careless tweet case by the official of Reconstruction Agency, Government of Japan, Ministry of Internal Affairs and Communications, Government of Japan (MIC) announced government agencies for the compliance of rules for officials and published "Points for attention for personal use of social media by government officials". MIC required government agencies to refer this "Points", set internal rules and have in-house trainings. This paper examines the "Points" with cases and considers the impact of it.
著者
掛川 茉祐 小宮山 諒 政倉 祐子 菊池 眞之
出版者
一般社団法人映像情報メディア学会
雑誌
映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)
巻号頁・発行日
vol.38, no.46, pp.25-28, 2014-11-21

本研究では,音楽聴取時の前頭葉の脳活動を2ch NIRSを利用して得られた脳活動データの分析を行った.分析ではジャンル識別やSD法による感性評価との関連性について検討を行った.脳活動データに対してベースライン補正を施したうえで,ジャンル識別についての分析を行った.脳活動と感性評価それぞれを多次元空間中のデータと見なしたときの,任意の2曲間の各空間内での距離同士の相関を調べてみたところ,最も相関の高い被験者・ジャンルの組み合わせでも高々3.0%程度となった.また,2クラスのジャンルの楽曲を用いたジャンル識別においては比較的高い識別率も得られているが,ジャンルによっては識別できていないものもあった.これらの分析より,前頭葉脳活動から聴取楽曲のマクロな性質を見出せることが示唆されたが,客観的脳活動データと主観的感性データの対応を取るための尺度については今後さらに模索する必要がある.
著者
藤倉 達郎
出版者
京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科
雑誌
アジア・アフリカ地域研究 (ISSN:13462466)
巻号頁・発行日
no.13, pp.101-111, 2013

This introductory article to the special issue remembering Professor Adachi Akira recollects some aspects of his life and thoughts by looking at some of his writings. It starts from his essay on his undergraduate days at Kyoto University when he was a student of sanitary engineering interested in environmental issues but was disillusioned by professors who spent their carrier, for example, researching about how to contain radioactive waste in cement blocks and dispose them into the sea. The article then reviews some of his academic writings, starting from his study on the labor exchange system in Sinhalese agricultural settlements, moving onto his critical anthropological writings on development, and to his discussions of 'actor-network theory' as an exposition of a 'non-modernist' area studies. Through this article, I seek to mark out parts of his intellectual itinerary, noting the transformations as well as his enduring concerns such as empirical accuracy, openness, embracement of contingency and complexity, and ecology in its broadest sense.
著者
櫻井 茂男 葉山 大地 鈴木 高志 倉住 友恵 萩原 俊彦 鈴木 みゆき 大内 晶子 及川 千都子
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.82, no.2, pp.123-131, 2011 (Released:2011-12-06)
参考文献数
42
被引用文献数
5 5

The purposes of this study were to develop and validate the Empathic-Affective Response Scale, and to examine the relationship of empathic-affective responses with prosocial behaviors and aggressive behaviors. Undergraduate students (N = 443) participated in a questionnaire study. The results of factor analysis indicated that empathic-affective responses involved three factors: (a) sharing and good feeling toward others' positive affect, (b) sharing of negative affect and (c) sympathy toward others' negative affect. Correlations with other empathy-related scales and internal consistency suggested that this scale has satisfactory validity and reliability. Cluster analysis revealed that participants were clustered into four groups: high-empathic group, low-empathic group, insufficient positive affective response group and insufficient negative affective response group. Additional analysis showed the frequency of prosocial behaviors in high-empathic group was highest in all groups. On the other hand, the frequency of aggressive behaviors in both insufficient positive affective response group and low-empathic group were higher than others' groups. The results indicated that empathic-affective responses toward positive affect are also very important to predict prosocial behaviors and aggressive behaviors.
著者
倉田善八 著
出版者
浅野幸造
巻号頁・発行日
1878
著者
朝倉 淳 林 万青也 小原 友行 深澤 清治 神山 貴弥
出版者
広島大学大学院教育学研究科附属教育実践総合センター
雑誌
学校教育実践学研究 (ISSN:1341111X)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.139-145, 2008

This paper addresses the issue of the education for international understanding through a case of "Teddy. Bear Project" between Mitsujyou Elementary School in Japan and Elmhurst Elementary School in North Carolina in U.S.A. Children of each partner school exchanged a "Teddy Bear" and they wrote a diary from the bear's viewpoints. Our results based on children's descriptions in their dairies suggest that this project can promote education for international understanding, especially understanding of their own culture, understanding of their identities and their self esteem. The "Teddy Bear Project" was found to be very successful in to enhancing understanding and acceptance of diverse cultures.
著者
渡邊 勝太郎 大倉 克美 鈴木 至 松邑 勝治
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第14回情報プロフェッショナルシンポジウム
巻号頁・発行日
pp.101-106, 2017 (Released:2017-11-01)
参考文献数
1

科学技術文献データベースは特許データベースと異なり、その収録範囲は分野別、用途別、データベースベンダーのポリシーなどによって時に大きく異なる。本稿では総合系のデータベースとして著名なエルゼビア社の Scopus、クラリベイト・アナリティクス社の Web of Science(WoS)と JST の文献情報データベース(JST文献)を比較し、示唆を与えることを目的とする。3 種類のデータベースの収録範囲を ISSN を用いて集計した結果、Scopus と WoS の収録範囲は多くの雑誌(15,000 誌超)で重複しており、JST 文献の収録範囲は他 2 者との重複はさほど多くはないものの、学協会発行の雑誌や大学紀要等の国内の文献の豊富な収録状況(独自の収録13,000 誌超)が明らかになった。さらに、JST が実施している、JST 文献と Scopus とを書誌マッチングした結果を用いて、大学等公的機関と企業の共著関係を検索し、国内学会での発表等 JST 文献以外では収録していない情報から、研究初期の段階にあるテーマ等を追うことができる可能性を示した。
著者
倉田 あゆ子
出版者
名古屋短期大学
雑誌
名古屋短期大学研究紀要 = BULLETIN OF NAGOYA COLLEGE (ISSN:0286777X)
巻号頁・発行日
no.55, pp.1-12, 2017-03-31

家族介護者支援が制度化されていない日本において、家族介護者支援に関する公的なサービスを探すと、それは介護保険法における「地域支援事業」の中の任意事業の1つである「家族介護支援」である。本論文では、まず日本における家族介護者の現状と家族介護者支援の必要性についてまとめ、介護保険制度成立以前の家族介護者支援と介護保険制度における家族介護者支援の変遷をたどり、今後の家族介護者支援について考察している。地域支援事業による家族介護者支援は、内容的には介護保険制度成立以前の特別対策からの流れをくみながら、現在の介護保険法における地域支援事業の中の任意事業の1つ「家族介護支援事業」として行われてきており、その実施は現在に至るまで「介護用品の支給」を除けば低率の状態が続いている。そもそも介護保険法は要介護者を主対象とした制度であり、介護者支援の先進国の「介護者法」のように家族介護者を主対象とする法制度が必要であり、家族介護者の生活をトータルで支援するための視点からの制度構築が求められている。