著者

前田 直樹 長友 真実 田中 陽子 三浦 宏子

出版者

九州保健福祉大学

雑誌

九州保健福祉大学研究紀要 (ISSN:13455451)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.79-87, 2007-03-25

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Co-dependency is a functional deficit whereby individuals control both other's behaviour and their own behaviour in order to keep being depended on by others. It has been pointed out in the clinical field that co-dependency is associated with a variety of mental health problems. There are two parts in this study. The purpose of the first part of the study was to develop a questionnaire of particular co-dependent behaviours and to examine the relationship between co-dependency, depression and dependent personality. The factor analysis of the questionnaire generated two factors, "Self-sacrifice" and "Immaturity" . Based on these factors the subscales were developed. Besides, Self-Depression Scale (SDS) was used to assess their mental health With regard to measuring dependent personality, eight items were extracted from dependent personality disorder from Cluster "C" Personality Disorder of DSM-IV-TR. The sample was 290 social welfare students (179 males, 111 females). The analysis of correlation showed a significant relation between co-dependency, depression and dependent personality. The second part of the study hypothesised that co-dependency of social welfare students would be higher than students majoring in a different subject The co-dependent data, gained from the first par of the study, was compared with data from students majoring in another subject (n=142). However, it was not found a significant difference between them. Further studies in this area should gather more data from clinical field.

著者

清水 裕希 木嶋 晶子 松井 佐起 吉田 直美 前田 七瀬 西野 洋 片岡 葉子

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, 2010

著者

前田 英作 村瀬 洋

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-パターン処理 (ISSN:09151923)

巻号頁・発行日

vol.82, no.4, pp.600-612, 1999-04-25

被引用文献数

38

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新しいパターン識別手法, カーネル非線形部分空間法(Kernel based Nonlinear Subspace method;KNS法)を提案する. 本手法はカーネル関数によって定義された非線形変換を利用して高次元非線形空間上での部分空間法を実現したものである. 近年研究が盛んなSupport Vector Machineはカーネル関数を利用した非線形識別手法であり高い識別性能を有するが, パターン数, クラス数の増加に伴い学習に要する計算量が爆発的に増えるという問題がある. 一方, 従来の部分空間法は多クラスの識別に有効でかつ高速な識別手法であるが, パターンの分布が非線形性をもつ場合やクラス数に比較して特徴空間の次元が小さい場合に十分な識別性能が得られない. 提案手法は, 両者の利点を組み合わせることにより, 互いの欠点を補完し高い識別性能を有する多クラスの非線形識別を少ない計算量で実現する. 本論文では, 非線形部分空間法がカーネル関数で定義される非線形変換を用いて定式化可能なことを示し, 非線形分布及び多クラス分布に対する識別性能, パラメータ変動に対する識別性能の安定性, 学習及び識別に要する計算コストなどの観点から提案手法を評価し, 従来手法に比べて優れていることを検証した.

著者

前田 勝之

出版者

教育史料出版会

雑誌

みんなの図書館 (ISSN:03860914)

巻号頁・発行日

no.430, pp.28-34, 2013-02

著者

前田 愛 葉山 牧夫 中田 昌男 種本 和雄

出版者

特定非営利活動法人日本呼吸器外科学会

雑誌

日本呼吸器外科学会雑誌 (ISSN:09190945)

巻号頁・発行日

vol.20, no.6, pp.824-828, 2006-09-15

被引用文献数

2

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症例は70歳代女性.2002年8月近医にて胸部X線上左中肺野に石灰化陰影を指摘されたが自覚症状が無く経過観察されていた.2004年10月末,血痰が出現し近医を受診.画像上石灰化像の増大と新たな腫瘤影を認め精査加療目的で紹介人院となった.胸部CTでは拡張した左B^3気管支内腔に数珠状に連なる腫瘤影が存在し,内部には粗大な石灰化像を認めた.気管支鏡検査では左B^3気管支内に充満する黄金色の菌塊と,その末梢に表面粗な気管支結石がみられ,菌塊の培養にてアスペルギルスフミガタスが検出された.気管支結石を伴う気管支・肺アスペルギルス症の診断にて胸腔鏡補助下に左上区域切除術を施行した.気管支結石の成分分析では98%以上が炭酸カルシウムであり,分泌物貯留により生じた気管支結石によって気管支の閉塞をきたし,末梢気管支にアスペルギルスが感染したものと考えられた.

著者

上野 卓郎 前田 俊道 小川 佳奈 古下 学 芝 恒男

出版者

日本微生物生態学会

雑誌

日本微生物生態学会講演要旨集

巻号頁・発行日

no.21, 2005-10-30

著者

前田 広幸

出版者

日本語学会

雑誌

日本語の研究 (ISSN:13495119)

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.93-99, 2011-07-01

著者

山口 大貴 前田 敦司 山口 喜教

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.72, pp.501-502, 2010-03-08

著者

嘉田 由紀子 中谷 惠剛 西嶌 照毅 瀧 健太郎 中西 宣敬 前田 晴美

出版者

環境社会学会

雑誌

環境社会学研究

巻号頁・発行日

no.16, pp.33-47, 2010-11-10

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滋賀県は,生活者の視点から環境問題をとらえる生活環境主義に立脚した治水政策として,"流域治水"を標榜している。流域治水を政策現場で展開するには,(1)生活者の経験的実感を総体としてとらえ科学的に定量化すること,(2)現場主義に基づくボトムアップ型の議論展開により部分最適ではなく全体最適を図る行政判断を導くこと,(3)既存の政策システムの否定ではなく不足を補完するという立場で新たな施策の必要性を説明すること,という3つのアプローチが必要となることがわかった。そのため,滋賀県では地形・気象・水文等の基礎調査や数値解析等を駆使し,生活者が実感できるリスク情報として,個別の"治水施設"の安全性(治水安全度)ではなく,生活の舞台である"流域内の各地点"の安全性(地先の安全度)を全県下で直接計量し,治水に関する政策判断の基礎情報として活用している。「地先の安全度」に関する情報を基に新しい治水概念を構築し,実際に政策への導入を図る場合には,住民,自治体など多様な当事者の幅広い合意が必要となる。行政組織にとっては,縦割りの部分最適が組織的責務となっており,担当以外の業務に自発的に手出しすることが難しい。そのため,生活現場の当事者である地域住民からボトムアップ型で議論を展開し,それらを判断材料とすることで,縦割りゆえの意思決定の困難さを克服しようとしている。また,新たな政策展開には,新旧両概念のwin-win関係を意識した問題解決が重要であることがわかってきた。そこで,流域治水に係る制度の設計にあたっては,新旧概念間に生じる対立構造のみが強調されすぎて本質的な議論が妨げられないように,既存治水計画を所与の条件とし,それらを補完する選択肢を追加する立場をとりながら政策の実現化を図っている。前記のような滋賀県での流域治水に関する一連の取り組みは,試行錯誤の積み重ねの結果であり,公共政策に生活者の経験的実感を取り入れるための貴重な先行事例となりうる。

著者

相原 玲二 大塚 玉記 近堂 徹 西村 浩二 前田 香織

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. QAI, [高品質インターネット] (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.159-166, 2001-11-20

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広帯域IPv6インターネット上での高品質画像伝送を行うため、マルチキャスト等に対応するMPEG2伝送システムを開発した。高品質画像をリアルタイムに伝送するには、パケットロスや伝送遅延ゆらぎのないネットワークが要求されるが、現実には実現困難であり、前方誤り訂正(FEC)機能等を持つ伝送システムが必要となる。本稿では、開発したFEC機能を持つMPEG2 over IPv6システムについて述べる。また、アフリカ南部で観測された皆既日食のJGN回線などを利用した中継実験について紹介する。この実験では、全国9地点(広島を除く)および広島市内4地点へMPEG2画像をIPマルチキャストにて伝送し、合計700名以上の参加者が2時間にわたりその中継映像を観察した。その際得られた実測データをもとに、誤り訂正機能が極めて効果的に機能したことを示す。

著者

前田 啓朗

出版者

広島大学

雑誌

広島外国語教育研究 (ISSN:13470892)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.109-116, 2005-03-31

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This paper investigates two ways in which the English proficiency of students at Hiroshima University is measured: the TOEIC Bridge Test and the TOEIC Test. By administering two different forms of the TOEIC Bridge Test to participants, its test-retest reliability is confirmed. Correlation analyses between scores on the listening and reading sections show that the two sections reasonably measure different components of English proficiency. TOEIC Bridge Test scores were compared with TOEIC Test scores, using correlation analyses and regression analyses. As a result, it is shown that the two kinds of test scores correlate almost linearly, and that the estimation formulas can be used with caution to convert the two kinds of scores.

著者

前田 佳子

出版者

東京大学比較文学・文化研究会

雑誌

比較文学・文化論集 (ISSN:0911341X)

巻号頁・発行日

vol.25, 2008-03-31

著者

加賀田 哲也 小磯 かをる 前田 和彦

出版者

大阪商業大学商経学会

雑誌

大阪商業大学論集 (ISSN:02870959)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.1-11, 2007-08

著者

前田竹治郎 編

出版者

前田竹治郎

巻号頁・発行日

vol.〔7〕 佐賀怪猫伝, 1887

著者

前田 啓朗

出版者

広島大学

雑誌

広島外国語教育研究 (ISSN:13470892)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.81-90, 2003-03-31

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This study is intended to elucidate gender differences of learning strategy use and learning achievement by Japanese EFL learners. Though much research has addressed the strategy area, few studies have addresed the learners' kinds of strategies and degrees of their use. Especially, gender differences are relatively ignored in research, although they are a socially important factor. Therefore, this research is intented to elucidate general tendencies according to gender and to derive suggestions for instruction from the aspect of Aptitude Interaction Theory. Data were obtained for 1,584 students from 38 high schools. Questions dealt with in this analysis were 36 items. A Otest and items from the STEP test measured learning achievement. Basic statistics are shown for fundamental study. Multi-group Confirmatory Factor Analysis using Structural Equation Modeling is used to examine the models shown in a preceding study, to compare models under several restrictions, and to estimate means of factors and correlations among factors. Data indicated that learning achievement and correlations among strategies and achievement can be interpreted at the same degree between male and female learners. However, only the factor mean (strategy use) differs remarkably: controlling for proficiency female learners use more strategies than male learners do. Pedagogical suggestions regarding this result are stated for classroom instruction in relation to Aptitude Interaction Theory.

著者

東海林 亙 前田 美香

出版者

秀潤社

雑誌

細胞工学 (ISSN:02873796)

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.428-433, 2001-03

著者

高津 光洋 福永 龍繁 中園 一郎 吉岡 尚文 西 克治 前田 均 三澤 章吾

出版者

東京慈恵会医科大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2000

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わが国では,乳幼児の突然死に対し安易に乳幼児突然死症候群(SIDS)と診断され,特に剖検せず,あるいは剖検所見を無視したSIDS診断も多い.このような状況から脱却するために,本研究班は文科省科研費の補助のもとに,平成11年3月「SIDS診断の法医病理学的原則に関する提言」を報告した.今回の目的はこの提言による乳幼児死亡例の死因診断を検証し,提言内容を再検討することにある.前回各大学から収集した乳幼児突然死剖検例307例中122例がSIDS群と診断されていたが,提言に従ってretrospectiveに再検討した結果,SIDSと診断せざるを得なかったのは14例であった.これは全対象例307例の5%,SIDS群の11.5%にすぎなかった.提言前後の乳幼児死亡の推移を厚労省人口動態統計で検討したところ,SIDSはほぼ半減していた.乳児死亡自体が減少しているものの,安易なSIDS診断に対して提言が警鐘となったと思われる.次に乳幼児剖検例における死因診断において,客観的根拠となり得る診断指標について,剖検所見のみならず中毒学的,病態生理・生化学的,微生物学的検査を含め検討し,窒息死と肺感染症の死因診断根拠を提示した.更に,臓器重量,溢血点の有無等の剖検所見について死因別に検討し,死因診断と死亡過程の病態分析のための客観的指標として病理形態的所見の定量分析が有用であることを示唆した.更に,実際の裁判例において提言内容を積極的に鑑定や意見書等で主張してきた.又,乳幼児急死例における虐待,揺さぶり症候群,ライ症候群など死因判定の難しい疾患についても注意を喚起した.わが国では乳幼児死亡例の剖検例が少なく,本研究年度を越えて提言の更なる検証と死因診断の客観的根拠に関する研究の必要性を認識している.

著者

廣田 栄子 田中 美郷 前田 知佳子 芦野 聡子

出版者

The Japan Society of Logopedics and Phoniatrics

雑誌

音声言語医学 (ISSN:00302813)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.287-295, 1988

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普通小学校に在籍する高度感音性聴覚障害児91例を対象とした.そのうち13例は幼児期に3年以上手指法を用い聴覚と読話を併用していた (指文字6例, キュード・スピーチ7例) .幼児期より聴覚口話法を用いた78例の検査結果と比較した.被検児に対し読書力検査と失語症構文検査を行い言語力を評価し, 57S語音明瞭度検査と単語了解度検査を用いて語音聴取力を評価した.話声位検査, 100音節発語明瞭度検査, アクセント検査を用いて発声発語力を評価し, 発話の聴覚印象によって音声障害の重症度を評価した.その結果, 幼児期に用いた言語メディアによって学童期の言語力に差は認められなかった.一方, 手指法を併用した聴力75dB以上100dB未満の症例では, 音声の韻律的障害が著しく, 聴覚口話法を用いた症例と比べて発声発話力の低下を認め, 単音節語音の弁別力の低下を認めた.これらの症例に手指法を併用するときには, 聴覚活用と音声障害の改善について配慮が必要であると結論した.

著者

前田 憲孝 佐々木 崇了 神田 鉄平 藤岡 透 古川 敏紀

出版者

獣医麻酔外科学会

雑誌

獣医麻酔外科学雑誌 (ISSN:09165908)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.21-24, 2011 (Released:2012-04-11)

参考文献数

7

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長期の慢性外耳炎の病歴を持つアメリカン・コッカー・スパニエルで、右側頬部の膿瘍ならびに外耳道口の腫瘤形成が認められた。CT検査により外耳および中耳の占拠病変、鼓室胞腹側の骨融解が認められ、超音波手術器を用いた外側鼓室胞骨切り術および全耳道切除術により良好な経過を得た。本症例の病態として、慢性の外耳炎が引き金になり、腫瘍が形成されることで、慢性化膿性中耳炎ならびに瘻管形成による頬部の皮下膿瘍が生じたと考えられた。

著者

前田 茂人 Meirmanov Serik 林田 直美 高村 昇 熊谷 敦史 山下 俊一 兼松 隆之

出版者

一般社団法人日本外科学会

雑誌

日本外科学会雑誌 (ISSN:03014894)

巻号頁・発行日

vol.110, no.2, 2009-02-25