著者

杉山 望 前田 茂人 高村 昇 古井 純一郎 山下 俊一 兼松 隆之

出版者

一般社団法人日本外科学会

雑誌

日本外科学会雑誌 (ISSN:03014894)

巻号頁・発行日

vol.104, 2003-04-30

著者

澤田 敬治 手塚 太郎 木村 文則 前田 亮

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.71, pp.563-564, 2009-03-10

著者

坂田 桐子 淵上 克義 高口 央 前田 和寛 迫田 裕子 川口 司寛

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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本研究では,フォロワーの自己概念が個人的自己・関係的自己・集合的自己のどのレベルにあるかによって,選好されるリーダーシップや有効なリーダーシップ行動が異なることを実証的に明らかにした。また,変革型リーダーシップ,リーダー・メンバー交換関係,リーダーの懲罰行動,自己犠牲行動という多様なリーダーシップ行動に焦点を当てることによって,フォロワーの自己概念を変化させるリーダーシップのあり方を示した。

著者

上前田 直樹 橋田 浩一

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. DD, [デジタル・ドキュメント] (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.23-30, 2005-05-27

参考文献数

11

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合議におけるキーパーソンを見出すことは、議論の流れを把握したり議論を活性化したりする上で重要であるが、従来は議論の意味内容に立ち入って解析するのが困難だった。本稿では、セマンティックオーサリングに基づく電子会議において、修辞関係と対話関係によって明示された議論の意味的な構造を用いて各参加者の貢献度を評価しキーパーソンを同定する方法を提案する。実際の合議の記録に関してそのような意味構造を用いて貢献度を計算し、この方法の妥当性を示す。

著者

上前田 直樹 橋田 浩一

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告デジタルドキュメント(DD) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.54, pp.23-30, 2005-05-27

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合議におけるキーパーソンを見出すことは、議論の流れを把握したり議論を活性化したりする上で重要であるが、従来は議論の意味内容に立ち入って解析するのが困難だった。本稿では、セマンティックオーサリングに基づく電子会議において、修辞関係と対話関係によって明示された議論の意味的な構造を用いて各参加者の貢献度を評価しキーパーソンを同定する方法を提案する。実際の合議の記録に関してそのような意味構造を用いて貢献度を計算し、この方法の妥当性を示す。It is important to detect key persons in a discussion in order to grasp the dicusssion flow and activate the discussion, but it has been difficult to analyze the semantic content of discussions. In this paper we propose a method to evaluate the participants' contributions and identify key persons by analyzing semantic structures of discussions explicitly represented in terms of discourse and dialogue relations in semantic-authoring-based discussions. This method is verified by calculating participants' contributions in the records of actual discussions.

著者

三浦 均也 前田 健一 窪内 篤 菅野 高弘 大塚 夏彦

出版者

豊橋技術科学大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

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本研究の目的は、港湾地域における岸壁等の施設の耐震性能を高度化することであり、地震時における地震時土圧の特性を明らかにし、より合理的で経済的な地震時土圧の評価法および耐震設計法を開発することである。この目的を達成するために、北海道釧路港で実施していた「実大重力式岸壁の地震時挙動観測」で得られるデータの収集、分析・評価を進め、地盤の液状化に関連した岸壁の被害メカニズムを明らかにするとともに耐震設計の提案を行った。研究成果の概要および特徴は以下の通りである。「研究の独創性」 阪神淡路大震災で生じた港湾施設の甚大な被害に対して、これまでの耐震設計の枠組みの中で設計地震衝撃力を増大させ構造物が長大化させる考え方が主流であった。しかし、本研究ではこれまでの震度法にとらわれない。構造物の振動特性と液状化対策の効果を適切に反映できる独創的な地震時土圧評価法および耐震設計法を提案し、その検証を観測結果に基づいて検証することができた。「研究の実用化の可能性」 2003年十勝沖地震における観測結果を解析することによって、地震時における岸壁の挙動メカニズムが明らかになり、提案していた地震時土圧の評価法も検証することができた。現在をこの評価法を取り入れた耐震設計法の開発を終え、1年以内に行われる港湾構造物の耐震設計法の改訂という形で研究の成果が実用化されることになった。また、試験岸壁の建設時や建設後長期間に渡る観測においても岸壁挙動の重要な知見が得られ、これらは岸壁の施工管理や維持管理において今後実用化される予定である。「研究の達成度」 当初予定していた現地観測と耐震設計法の開発を予定通り達成することができた。2004年9月26日には十勝沖地震が発生し試験岸壁は震度5強の衝撃力を受けた。試験岸壁の背後地盤は液状化し、岸壁には地震時特有の変形が生じ機能が深刻な損傷を受けた。地震衝撃力による液状化を伴う岸壁の被害を観測によって捕らえることに成功したため、観測結果の解析と耐震設計法の検証は説得力を持って予定通り達成することができた。「研究の学問的発展への貢献度」 このような実大岸壁の背後地盤の液状化を伴う地震時挙動を得たのは世界的にも初めてである。地震時挙動の観測によって得られたデータは、2005年1月17日から1年間インターネットで世界の研究者に公開している。このデータを用いた研究成果を持ち寄り2005年9月には国際会議を開催する予定であり、この分野の学問的発展に大きく寄与するものと期待している。また、このような前例のない観測を通じて観測方法や試験方法についても重要な知見を得ることができた。

著者

前田 博子

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

no.41, 1990-09-10

著者

前田 亜紀子 林 千穂 山崎 和彦 栃原 裕

出版者

日本生理人類学会

雑誌

日本生理人類学会誌 (ISSN:13423215)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.82-83, 2005-06-10

著者

前田 松韻 藤岡 通夫

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.49, no.598, pp.1-12, 1935-04-29

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本著は吾國に於ける過去の都城の中で最も光彩を放つたと考へられる平安京に就て、先づその都市計畫上の性質、變遷を明にした後、古圖、古記録、繪巻物等を參考として復原的概見圖の作製を試みたものである。

著者

前田 晴子 篠田 現 黒木 茂一 筒井 孟 久保田 優 春田 恒和

雑誌

感染症学雑誌 : 日本伝染病学会機関誌 : the journal of the Japanese Association for Infectious Diseases (ISSN:03875911)

巻号頁・発行日

vol.76, no.1, pp.72-75, 2002-01-20

被引用文献数

2

著者

若林 隆三 伊東 義景 原田 裕介 北村 淳 杉山 元康 明石 浩司 前田 徹 戸田 直人 土屋 勇満 加藤 久智 池田 慎二 D Mark RYAN

出版者

信州大学農学部附属アルプス圏フィールド科学教育研究センター

雑誌

信州大学農学部AFC報告 (ISSN:13487892)

巻号頁・発行日

no.5, pp.107-131, 2007-03

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1995年~2004年の10シーズンにわたり,信州大学演習林研究室(現AFC 研究室)では中央アルプスの山岳林標高1300~2700mの比高100m毎の15定点において,毎月積雪全層の断面観測を行った。総数500ピット(深さ平均112㎝,累計558m)のうち,密度を測った雪層数は2610層(平均厚さ15.6㎝)である。観測結果と考察の大要は以下の通りである。1.中央アルプスは厳冬期には麓から気温が低いため,標高にともなう雪質の変化が少なく,造晶系(こしもざらめ,しもざらめ)の雪が多い。多雪年には焼結系(こしまり,しまり)が増加し,寡雪年には造晶系の雪が増加する。2.標高と雪層密度の正相関は液相系のない1月2月の厳寒期に高い。3.積雪が多い厳冬期には,新雪が供給される上層と,長期間の変態を経た下層では,雪質と密度が大きく異なる。下層は圧密により密度が増大し,上層は風成雪により密度が増大する。4.上載積雪荷重と層密度との相関は,焼結系で高く圧密が顕著で,造晶系,液相介在系(氷板,ざらめ)の順に相関が低くなる。5.標高が高いほど,細粒のこしまり雪が出現する。高所では低気温と強風により吹雪で雪粒が粉砕される機会が多いことを,粒度が示している。12~2月の粒度が細かいこしまり雪では,粗いものよりも密度が高い。上載積雪荷重が小さい雪面付近でこの傾向が顕著である。したがって標高が高いほど吹雪頻度が高く,微少な結晶破片の堆積した雪面の隙間に氷の粉塵が充?され,焼結の進行によって高密度の風成雪が生まれると推定される。6.12~6月の月積雪深は標高と1次の正相関を示す(相関係数0.91以上)。一方,積雪の全層密度と標高とは中程度の1次の正相関を示す。これらの結果,毎月の積雪水量は標高との2次曲線関係で増加する。7.積雪深が50㎝をこえると,地面と接する積雪下層の平均温度は0℃に近い。

著者

広島県食文化研究グループ 三好 康之 岡本 洋子 前田 ひろみ 井川 佳子 大下 市子 奥田 弘枝 奥山 清美 亀井 文 上村 芳枝 倉田 美恵 土屋 房江 三谷 璋子 吉永 美和子

出版者

一般社団法人日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.39, no.6, pp.369-377, 2006-12-20

被引用文献数

1

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広島県で摂取されている魚料理を把握する目的で,広島県在住者171名を対象として質問紙を用いた聞き取り調査を実施した。回答数は4,551件であった。魚料理にはあじ,いか,ぶり,あさり,さばがよく用いられ,広島県で漁獲量の多い牡蠣,ちぬ,たちうお,こいわし,なまこはこれらより少なかった。また,島嶼地域では,自給の魚介類で調理する魚料理が他の地域よりも多かった。調理法は,焼き物が最も多く,なま物,煮物,揚げ物の4つの調理方法で総回答数の75.1%を占めていた。和風調理が多く,焼き物の64.4%を塩焼きが,煮物の75.2%を煮付けが占めていた。対照的に,こしょう,バターなどを用いた洋風調理は少なかった。広島県特有の魚介類であるこいわしは,天ぷらや刺身として,ちぬは塩焼きとして,えびじゃこは汁物や塩茹でとして料理されていた。

著者

浪江 巌 篠田 武司 宮本 太郎 横山 寿一 前田 信彦 北 明美 伊藤 正純

出版者

立命館大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2002

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完全雇用は、どの先進諸国においても戦後福祉国家にとっての基本的な政策であった。しかし、現在のグローバル化と知識社会化のもとでは、完全雇用を実現することは困難になってきた。福祉国家の危機も進んでいる。では、こうした雇用と福祉の危機のなかで、各国はどのようにそれに対処しようとしているのか。それを高度福祉国家スウェーデンにおいてみながら、日本にとってのその意味を考察したのが本研究である。本研究で明らかになったことは、次のことである。(1)完全雇用を実現することを福祉国家スウェーデンの中心的政策として明確に位置付けてきたスウェーデンにおいても、その実現は難しくなっていること、(2)特に、社会的弱者ともいえる移民、青年層、女性、障害者などが労働市場から排除されるか、雇用の多様化が進む中で雇用の質が落ちていること、(3)しかし、現実には将来的に少子化の中で雇用をいかに確保するべきかがいまから大きな課題として認識されていること、(4)したがって、あくまで失業率を下げ、雇用率を上げるために政府は労働市場政策プログラムを様々な形で展開していること、(5)しかし、財政の関係、ならびにEU内でも進むワークフェアー的な労働市場政策の影響も受け、90年代以降その政策が変わりつつあること、などを確認した。では、どのように労働市場政策は変わりつつあるのか。ひとことでいえば、(1)労働市場政策の分権化、いいかえれば地方の役割を大きくしつつあることである。(2)多用な雇用形態が進むとともに、規制緩和が進み、民間企業による派遣事業が許可された。(3)労働市場弱者にたいするきめ細かい政策が実行されていることである。労働市場弱者を労働市場から排除しないことが社会結合にとって大きな課題であることが自覚されている。日本においても失業率の高止まり、また将来的には労働力不足を迎えるという事態はスウェーデンと変わらない。したがって、雇用対策がこの間、重視され、様々な政策が実行されてきた。しかし、まだスウェーデンと比べると危機感が少ないかに見えるし、対策の効用も十分あきらかにされていないかに見える。報告書は、12章から成り立つ。1章-「スウェーデン労働市場とG・レーン(宮本)、2章「労働市場の現状と政策の変化」(篠田)、3章「労働市場政策プログラムと職業訓練・教育」(伊藤)、4章「スウェーデンにおける雇用の男女平等」(北)、5章「保護雇用会社のサムハルの現状と未来」(福地)、6章「若年雇用政策の理念と現実」(櫻井)、7章「高齢者による人口問題の解決」(B・ヴィクルンド)、8章「障害者雇用の現実と課題」(横山)、9章「雇用対策における非営利セクターの役割」(中里)、10章「労働時間をめぐる政策動向」(浪江)、11章「分権化とクラスター・ダイナミクス」(G・ヨーラン)、12章「惨めなリーン生産方式か、豊な方式か?」(T・ニルソン)

著者

木村 光江 前田 雅英 亀井 源太郎 堀田 周吾

出版者

首都大学東京

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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本研究では,来日外国人犯罪の現状の把握と対策,出入国管理の変遷,来日外国人犯罪における国際協力のありかたを検討した。その結果,(1)出入国管理体制の変化に伴い,外国人人口が急増し,それに伴い不法滞在者が増加し,入管法違反のみならず刑法犯も増加したこと,(2)来日外国人犯罪の増加が特に著しかった地域は,外国人就労者を多く雇用している企業が集中している地域であったこと,また(3)捜査共助,犯罪人引渡も相当数行われていることが明らかとなった。

著者

中村 卓史 前田 恵一 観山 正見 佐々木 節

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.65, no.10, pp.795-799, 2010-10-05

著者

前田 富士男

出版者

慶應義塾大学

雑誌

Booklet (ISSN:13420607)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.3-4, 1999-12-31

著者

竹中 誠一郎 吉武 博美 藤本 拓司 〓 福泰 前田 大輔 西 正勝 伊東 隆利

雑誌

障害者歯科 (ISSN:09131663)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, 2008-09-30

著者

賀沢 秀人 Arrigan Thomas 平尾 努 前田 英作

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NLC, 言語理解とコミュニケーション (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.103, no.407, pp.25-30, 2003-10-30

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近年, 自動要約研究め分野では, 共通のデータセットを用いて互いの技術を比較的に評価する動きが盛んである. しかし, 現状では主に人間の主観評価にもとづいて比較をおこなっているため, 追加実験をおこなっても以前の結果と比較することが困難であるという問題点がある. そこで, 本研究では, 人間による要約とプーリングデータを用いて要約の自動評価を行う方法を提案し, 疑似データによる精度評価を行った結果について報告する. 実験の結果, 提案手法は, 従来用いられてきた正解要約との重複度にもとづく方法より, 高精度な評価ができることがわかった. また, 精度向上にはプーリングデータが重要な役割を果たすこともわかった.

著者

前田 恵子 河本 令子

雑誌

長崎大学医療技術短期大学部紀要 (ISSN:09160841)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.89-98, 1989-03-31

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長崎市内のY小学校の子どもの実態調査を行った.この調査結果からも,子どものからだのおかしさは「朝からあくび」,「登校時のフリッカー値の低下」に代表される「大脳系の問題」と「からだの防御反応」に関する反射系の問題, 「いすにすわっているとき,背もたれによりかかったり,ほおづえをついたりする」ということに代表される「背筋力,すなわち体幹の筋肉系の低下」の問題が中心であるようにおもわれる.The purpose of the present investigations was to examine the problems occurring in the body of child of the Y elementary school in Nagasaki City. The present investigations showed that many male and female children are yawnning from the mornig and their flicker values also decrease at the time when they go to school. Therefore, these results may show the decrease in awakening of cerebral cortex system. Furthermore, from the present results it seems that the decline of reflex system, which contributes to the defensive reation of the body of child, occurs in mamy male and female children. In addition, the present results showed that many male and female children are resting on the back of chair and supporting the cheek with the hands, when sitting on the chair. It seems likely that these results are due to the decline of back strength.

著者

前田 ケイ

出版者

医学書院

雑誌

総合リハビリテ-ション (ISSN:03869822)

巻号頁・発行日

vol.33, no.6, pp.519-523, 2005-06

被引用文献数

1