著者

加藤 真悟

出版者

一般社団法人日本地球化学会

雑誌

地球化学 (ISSN:03864073)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.1-17, 2015-03-25 (Released:2015-03-30)

参考文献数

87

被引用文献数

2

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Iron is a key element to understand global biogeochemical cycling. Microorganisms are involved in redox cycling of iron in natural environments. In particular, neutrophilic iron-oxidizing microorganisms that grow at circumneutral pH potentially play a significant role in global iron oxidation at redox boundaries. However, little is known about neutrophilic iron-oxidizing microorganisms because only a few cultivated species have been reported to date despite a long research history. In this review, knowledge about neutrophilic iron-oxidizing microorganisms, i.e., phylogeny, physiology, ecology, spatial distribution, and unique extracellular polymeric substances, is summarized, including the most recent reports. This will provide useful information to various scientific fields: not only microbiology, but also geochemistry, astrobiology and environmental engineering.

著者

加藤 真紀

出版者

麻布大学

巻号頁・発行日

2012

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近年、犬は単なるペットから伴侶動物に変化し、家族の一員として室内で飼育されることが主流となった。その結果,人と動物は必然的により密度の濃い時間をともに過ごすことになり、無駄吠え、分離不安、攻撃行動、不安症などといった問題行動が飼い主にとって深刻な問題として表面化してきた。日本における犬の年間咬傷事故数は4000件以上にも上り、攻撃行動により放棄される犬の数は多く、安楽死に至る犬の数も少なくない。 行動は神経および液性調節機構の相互作用によって制御されており、問題行動の背景には神経伝達物質の変化が報告されている。末梢および中枢において、神経伝達物質の一つであるセロトニン(以下5-HT)濃度と攻撃性には相関があることが犬を含む多くの動物種において知られている。また、視床下部のセロトニン受容体が活性化することによってHPA軸が刺激されると報告されている。攻撃的な犬は、社会刺激に対して高いHPA軸活性を有することから、高い血漿中コルチゾール濃度を有することが報告されている。以上のように、攻撃行動とストレスとの密接な関係が報告されている。ゆえに、本研究では、末梢からのアプローチによって、ストレスがおよぼす犬の攻撃行動への影響を検証し、攻撃行動緩和の方法を構築することを目的とした。第1章 攻撃行動を呈する犬と問題行動を呈さない犬の血漿中セロトニン濃度の比較 5-HTには日内変動があることがラットやヒトなどで報告されているが、犬を用いた研究はない。夜間、5-HT濃度が低くなるため攻撃的になりやすい、とされるジキル&ハイド症候群が逸話的に語られているが、科学的検証はされていない。本章では、犬の5-HT濃度の日内変動について、攻撃行動を呈する犬と呈さない犬における血漿中の変動を比較した。投薬中ではない1歳以上の犬10頭(実験群:攻撃行動を呈する犬5頭、コントロール群:問題行動を呈さない犬5頭)を用い、午前8時から午後8時まで2時間おきに撓側皮静脈から1.5mlの採血を行った。食餌および運動刺激の影響を制御するため、食餌、運動時間を設定し、排泄以外の時間はケージ内にて安静を保たせた。血漿中5-HT濃度の測定は、高速液体クロマトグラフィーによって行った。また、行動指標としてC-BARQ(Hsu and Serpell, 2003)を用いた。両群において、犬の血漿中5-HT濃度には有意な日内変動があり、さらに、攻撃行動を呈する犬は血漿中5-HT濃度が有意に高いことが明らかとなった。鬱病患者、統合失調症患者、自閉症患者において、日内変動の異常があることが多くの研究で報告されているが、攻撃行動を呈する犬の血漿中5-HT濃度には日内変動の異常は見られなかった。不安関連の問題行動を呈する犬も血漿中5-HT濃度が高いことが知られている。さらに、ストレス負荷によって、セロトニン濃度が高くなることが知られていることから、攻撃行動を呈する犬はストレス状態にある可能性が示唆される結果となった。第2章 食餌療法による攻撃行動および不安関連問題行動への効果の検証 第1章の結果より、攻撃とストレスとの関連が示唆された。先行研究より、攻撃行動や不安関連の問題行動はストレスが持続することによっても生じることが知られている。そこで、第2章では、ストレスに対する耐性を強めるための療法食を用いて、攻撃行動緩和の効果を給与試験によって検証した。飼料栄養組成は犬の行動に影響を与えることが知られており、一定の栄養素の摂取によってストレスに対する脆弱性に影響を与えることが知られている。高トリプトファン/LNAA比とαカソゼピンを配合した療法食を実験食として用いた。トリプトファンは5-HTの前駆物質であり、αカソゼピンは不安症やストレス障害に阻害効果があるガンマアミノ酪酸と親和性を有することが知られている。不安レベルの高い犬28頭に実験食およびコントロール食を8週間づつ給与し、各フード給与7週後、飼い主によるC-BARQへの回答およびストレッサー負荷前後の採尿が行われた。動物病院での爪切りをストレッサーとして用い、ストレスに対する脆弱性への実験食の効果を尿中コルチゾール/クレアチニン比(UCCR)によって検証した。ストレス後UCCRは、基礎UCCRに比べて有意に高い値を示し、動物病院での爪切りがストレスをもたらすことが分かった。ストレスによるUCCRの増加は、コントロール食給与中に比べて、実験食給与中に有意に低い値を示したことから、実験食によるストレス緩和の効果が明らかとなった。また、C-BARQを行動学的指標として用いた結果、「見知らぬ人への攻撃」、「見知らぬ人への恐怖」、「非社会的恐怖」および「接触過敏性」には有意な改善を示したが、「飼い主への攻撃」は改善を示したが、有意差は見られなかった。実験食はストレス耐性を改善することが明らかになり、攻撃行動および不安関連問題行動の改善策となることが示唆された。第3章 ハンドリングとホールディングを用いた行動修正療法の有効性の検討 第2章の結果より、「飼い主への攻撃」に対して改善効果のある新たな行動修正療法の構築が必要であると考えられた。そこで第3章では、ハンドリングとホールディングからなる新たな行動修正療法による攻撃行動緩和の効果を検証した。近年、正の強化のみを用いるトレーニングが主流となり、嫌悪刺激の使用は適切ではないとされる傾向が強くなってきた。ハンドリング中(人に触られることに馴化させるための行動修正方法)に犬が抵抗する場合、ホールディング(体を拘束することによって犬の抵抗や咬みつきを抑制する行動修正方法)を用いることは、威圧的な嫌悪刺激であると考えるトレーナーが多い一方で、正しい主従関係を築くためにホールディングは有効であると考えるトレーナーも多い。第1章で明らかになった攻撃行動を呈する犬の血漿中5-HT濃度の傾向をもとに、実験開始前後の血漿中5-HT濃度を比較した。また、ストレス状態を評価するため、行動修正前後の血漿中ノルアドレナリン(NA)およびアドレナリン(AD)を比較した。一般家庭で飼育されている攻撃行動を呈する犬10頭が参加し、9頭(雌2頭、雄7頭、平均年齢2.2±2.5)が5週間の行動修正プログラムを完了した。プログラムではGazzanoらの方法を参考にして、飼い主がハンドリングおよびホールディングを犬に行った。犬がハンドリングに抵抗する場合、飼い主がホールディングを行い、強制的に遂行させた。プログラムを飼い主が確実に遂行するため、開始日から1週毎に個人指導を行った。各家庭においても飼い主は、1日2回、1回15分間の行動修正を行った。プログラムの実施は同一の飼い主によって5週間行われた。飼い主によって評価を行う間接方法と、アグレッションテストのように動物の行動を直接観察して評価を行う直接法では、スコアに差異が生じる、との報告があることから、行動修正療法の有効性を間接法であるC-BARQおよび直説法であるAggression testを実験開始日および終了日に実施した。C-BARQおよびAggression testの両方において、「飼い主への攻撃」および「見知らぬ人への攻撃」に有意な改善が示された。行動修正療法後の血漿中5-HT濃度は行動修正療法前に比べて有意な減少を示した。5-HT濃度が減少し、ストレスが緩和され、正常レベルに戻ったことで、攻撃が緩和されたと考えられる。 行動修正療法前後の血漿中NAに有意差は見られなかった。血漿中ADに優位差は見られなかったが、減少が見られたことから、犬は心理的ストレスを受けておらず、リラックスしていたと考えられる。以上のことから、ホールディングは、嫌悪刺激ではなく、快刺激である可能性が高いことが明らかになった。また、犬への愛着度を測定する為のLAPSを実験前後に飼い主に実施した結果、途中で離脱した飼い主は、実験を完了した飼い主に比べ有意に低いLAPS値を示した。飼い犬に対する愛着が低く、その結果、行動修正を根気よく継続することが困難であった可能性が考えられる。第4章 総合考察 第4章では第1章~第3章の結果を基に、攻撃行動などの問題行動を呈する犬への食餌療法および行動修正療法の有効性と神経機構への影響を考察した。近年、投薬時刻の違いによる薬物動態や薬効の差を明らかにする「時間薬理学」の発展がある。攻撃行動の薬物治療の際に、本研究で得られた日内変動の結果を参考にすることは、有用であると考えられる。「ハンドリング」と「ホールディング」からなる行動修正療法は、効果が高く、有用であることが明らかとなった。しかしながら、飼い主が高齢である場合などのように行動療法を行うこと自体が困難である場合も多いに考えられる。そのような場合には、第二の選択肢として、食餌療法を用いることが可能といえるだろう。また、攻撃行動を呈していた犬の攻撃行動を消去させることは可能であるが、攻撃の記憶を忘却することはなく、再発する可能性があることを十分に留意するように飼い主に説明することが重要である。 家庭犬の脳内を直接調べることは、不可能である。本研究では、攻撃行動を呈する犬の神経機構の検証を末梢からのアプローチで行った。攻撃行動を緩和するには、ストレス状態の解消が重要であることが明らかとなった。犬が社会的刺激を受けてストレスを感じた場合、HPA軸のネガティブフィードバック機能によってストレス反応が制御される。脳内のセロトニン神経系の機能障害によって、HPA軸が正常に作動しなくなることが報告されている。本研究においては、末梢のセロトニンと中枢との関連は、明らかとなっていないが、攻撃行動を呈する犬は、末梢の血中濃度が高いことが明らかとなった。ハンドリングとホールディングによって、セロトニン濃度を正常に下げることによって、攻撃行動が改善することが示唆されたことから、行動修正後に心的状態が正常に近くなったことによって、5-HT取り込みに関する代謝異常が何らかの形で影響を受けた可能性が考えられる。 本実験で得られた結果は、犬の攻撃行動緩和において有用性の高いもので、飼い主と犬双方にとっての福祉につながり、ひいては、咬傷事故を減少させることによって、社会にとっての利益に繋がると考えられる。

著者

加藤 真二 東野 友寛 中村 真通

出版者

社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.102-111, 2020 (Released:2020-07-31)

参考文献数

28

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【目的】月経痛・月経随伴症状の成因の一つとして心理的要因が背景にあると考えられている。 本研究では月経痛・月経随伴症状と性格について関連性を検討した。 【方法】インフォームドコンセントを得た月経のある女性を対象とした。 年齢・身長・体重、 月経痛の程度、 月経随伴症状、 性格について質問紙調査を実施し、 月経痛・月経随伴症状と性格との関連についてスピアマンの相関分析を行った。 【結果】250名に質問紙を配布し166名から回答を得た。 「神経質」 は月経痛や月経随伴症状の複数因子、 「抑うつ性」 は月経随伴症状の複数因子との間に相関が見られた。 この他 「攻撃性」・「劣等感」・「非協調性」 は月経随伴症状の負の感情因子との間に相関が見られた。 【考察】「神経質」・「抑うつ性」 では、 月経時に血行障害やセロトニン不足の影響を強く受けて症状が強くなるのではないかと考えた。 また 「攻撃性」・「非協調性」・「劣等感」 における抑うつ的な側面が月経随伴症状の負の感情因子に影響を与えている可能性が考えられた。 【結語】「神経質」 は月経痛や月経随伴症状の複数因子、 「抑うつ性」 は月経随伴症状の複数因子との間に相関が見られた。

著者

加藤 真紀 角田 英之 第1調査研究グループ

出版者

科学技術政策研究所

雑誌

調査資料 (Research Material)

巻号頁・発行日

vol.165,

著者

鈴木 みずえ 松井 陽子 大鷹 悦子 市川 智恵子 阿部 邦彦 古田 良江 内藤 智義 加藤 真由美 谷口 好美 平松 知子 丸岡 直子 小林 小百合 六角 僚子 関 由香里 泉 キヨ子 金森 雅夫

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.487-497, 2019-10-25 (Released:2019-11-22)

参考文献数

34

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目的:本研究の目的は,パーソン・センタード・ケアを基盤とした視点から認知症高齢者の転倒の特徴を踏まえて開発した転倒予防プログラムの介護老人保健施設のケアスタッフに対する介入効果を明らかにすることである.方法:2016年5月~2017年1月まで介護老人保健施設で介入群・コントロール群を設定し,認知症高齢者に対する転倒予防プログラムを介入群に実施し,ケアスタッフは研修で学んだ知識を活用して転倒予防に取り組んだ.研究期間は,研修,実践,フォローアップの各3カ月間,合計9カ月間である.対象であるケアスタッフにベースライン(研修前),研修後,実践後,フォローアップ後の合計4回(コントロール群には同時期),転倒予防ケア質指標,学際的チームアプローチ実践評価尺度などのアンケートを実施し,割付条件(介入・コントロール)と時期を固定因子,対象者を変量因子,高齢者施設の経験年数,職種を共変量とする一般線形混合モデルを用いた共分散分析を行った.結果:本研究の対象者のケアスタッフは,介入群59名,コントロール群は70名である.転倒予防プログラム介入期間の共分散分析の結果,転倒予防ケア質指標ではベースライン63.82(±11.96)からフォローアップ後70.02(±9.88)と最も増加し,有意な差が認められた.介入効果では,認知症に関する知識尺度の効果量が0.243と有意に高かった(p<0.01).結論:介入群ではケアスタッフに対して転倒予防ケア質指標の有意な改善が得られたことから,転倒予防プログラムのケアスタッフに対する介入効果が得られたと言える.

著者

松本 智里 加藤 真由美 兼氏 歩 福井 清数 髙橋 詠二 平松 知子 谷口 好美

出版者

公益社団法人 日本看護科学学会

雑誌

日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.309-317, 2018 (Released:2019-03-09)

参考文献数

37

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目的:女性変形性股関節症患者の術前後の歩容の自己評価と心理社会的側面を,人工股関節全置換術(THA)患者と低侵襲寛骨臼骨切り術(SPO)患者の2つの視点から比較し検討した.方法:術後6~12ヶ月の女性THA患者とSPO患者に無記名自記式質問紙調査を行い,術前と術後の歩容の自己評価と心理社会的側面を比較した.結果:THA患者70名,SPO患者10名から回答を得た.THA患者とSPO患者の歩容の自己評価はともに術前より術後に改善した.術前の歩容の自己評価と関連したのは,THA患者は跛行への思いと杖歩行への思い,抑うつであった.術後の歩容の自己評価と関連したのは,THA患者は自尊感情と抑うつ,公的自己意識,全体的健康感で,SPO患者は全体的健康感のみであった.結論:女性変形性股関節症患者の歩容の自己評価をアセスメントすることは心理社会的側面の支援の一助となると示唆された.術式によって関係する心理社会的側面の項目には違いがあり,各々の時期や特徴に合わせたケアの必要性が考えられた.

著者

平山 裕子 井元 清隆 鈴木 伸一 内田 敬二 小林 健介 伊達 康一郎 郷田 素彦 初音 俊樹 沖山 信 加藤 真

出版者

特定非営利活動法人 日本心臓血管外科学会

雑誌

日本心臓血管外科学会雑誌 (ISSN:02851474)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.60-64, 2008-01-15 (Released:2009-09-11)

参考文献数

27

被引用文献数

2 2

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症例は76歳,女性.両下肢浮腫と呼吸困難を主訴に来院した.経胸壁心エコーで右房内に可動性に富む腫瘤を認め,心不全を伴う右房内腫瘤と診断し手術を施行した.術中の経食道心エコーで右房内腫瘤が下大静脈内へ連続していることを確認したが原発巣は不明なため,心腔内腫瘤摘除にとどめ,残存腫瘍断端はクリップでマーキングした.術直後のCTで子宮筋腫から下大静脈内へ連続する構造物の中にクリップを認め,さらに摘出標本の病理所見からintravenous leiomyomatosis(IVL)と診断した.術後半年のCTでクリップは下大静脈から子宮に連続する静脈内に移動しており,腫瘍は退縮傾向であると考えたが,今後も厳重なる経過観察が必要である.

著者

小川 温子 天野 麻穂 土方 亜子 加藤 真利 上平 知子 末次 勧 石塚 稲夫

出版者

The Japanese Society of Applied Glycoscience

雑誌

Journal of Applied Glycoscience (ISSN:13447882)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.327-331, 2003-04-20 (Released:2011-02-23)

参考文献数

13

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Plant N -linked oligosaccharides of complex type generally possess a characteristic core structure with xylose β-2 linked to β-mannose and fucose a 1-3 linked to N-acetylglucosamine at the reducing end, which rarely found in animals. Such glycans of plant glycoproteins have been found to induce immunogenic responses in animals. This brief report introduces the current knowledge on the structure, antigenicity and allergenicity of plant carbohydrate epitopes (plant glycotopes) obtained from our studies on the allergens of Japanese cedar pollinosis and baker's asthma. It also presents relationship between CCD (cross-reactive carbohydrate determinant) of allergens from common vegetables or fruits and that of the Japanese cedar pollen in this study.

著者

加藤 真紀 安藤 朝夫

出版者

科学技術・学術政策研究所

巻号頁・発行日

2013-07 (Released:2013-08-27)

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近年、日本の研究力は低下しており、その原因の1つとして、質が高い(平均被引用数が多い)とされる国際共著論文数の増加率の低さが指摘されている。しかし、国際共著を行う場合の国の組み合わせに関係する要因や、国際共著論文の質の高さが何によってもたらされるのか、十分に解明されていない。そこで本分析はトムソンロイター社より提供されているWeb of Knowledgeから2種類のデータベースを作成し、これら課題の解明を計量的分析により試みた。この結果、NatureとScienceに発表された論文の分析からは、1) 2ヶ国共に研究開発投資が多く、留学生の交流が多く、EUに加盟している国間での国際共著が多いことや、2) 国際移動先に移動元より多くの研究者がおり、移動先と移動元の公用語の一致やEU加盟国同士の場合に、研究者の国際移動が多いことが示された。化学分野の論文データベースを用いた分析からは、国際共著論文数が多い研究者は、そうでない研究者よりも研究パフォーマンス(論文の数と平均被引用数)が高いことが示された。この傾向は日本、米国、英国、中国で共通である。

著者

加藤 真梨子 山下 利之

出版者

日本知能情報ファジィ学会

雑誌

知能と情報 (ISSN:13477986)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.576-582, 2016-04-15 (Released:2016-04-20)

参考文献数

10

被引用文献数

3

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CMCにおける絵文字のように,線画による表情には幾つかの特定の色が使用されることが多い.本研究では線画表情からの感情認知が,色によってどのように影響されるかを考察した.実験1では,喜び,悲しみ,怒り,驚きを表していると認知されやすい線画表情,中性表情を表す線画表情,あいまいな線画表情の計6つの線画表情を用いて,顔色の部分を赤,黄,青と変化させ,その表情認知を比較考察した.実験2では,背景色を変化させて,感情認知への影響を考察した.実験1,2ともに,主として眉毛や口の形態を感情認知に用いているが,顔色や背景色も感情認知を促進することを明らかにした.具体的には,実験1では,顔の赤色が喜び感情と怒り感情の認知を促進する一方,青色が喜び感情の認知を抑制した.また,青色が悲しみ感情の認知を促進した.実験2では,赤と黄の背景色が喜び感情の認知を促進し,青の背景色は悲しみ感情を促進した.

著者

本田 由紀 齋藤 崇德 堤 孝晃 加藤 真

出版者

東京大学大学院教育学研究科

雑誌

東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)

巻号頁・発行日

vol.52, pp.87-116, 2013-03-10

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The sociologists of education in Japan have continuously engaged in self-reflections on the definition and the character of the field through some conflicting points of view. By conceptualizing Kyosya size indexes to clarify the structure of the institutional basis, this article offers an institutional analysis of the state and history of the discipline in 1) the methodology of the papers, 2) the content of education in universities, and 3) the identity of the researchers. The analyses in this article demonstrate the distortion and the dispersion of the institutional basis of the sociology of education in Japan, which obstruct the self-definition of the field.

著者

加藤 真紀 鐘ヶ江 靖史 茶山 秀一

出版者

科学技術政策研究所

巻号頁・発行日

2012-12-25 (Released:2012-12-25)

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本報告書は、大学院博士課程での研究指導の実態や課題の把握を目的とし2011年度に59大学を対象に年2回実施した調査の結果を取りまとめたものである(回答者数2,636人、有効回答率21.9%)。まず組織的に複数の教員から博士論文作成の日常的な指導を受けた者は約7割であり、彼らは研究能力を身につけたと考える割合や、大学院における満足度が高いことが明らかとなった。次に、自然科学系では人文・社会系よりも指導教員が博士論文のテーマ決定に積極的に関わることが示された。博士論文のテーマ決定に学生が積極的に関わる場合に、研究能力を身につけたと考える割合が多く、論文テーマの決定に指導教員が積極的に関わる場合に、サービスとしての大学院の満足度を高く評価する学生の割合が多い。また大学院(修士・博士)の授業のうち履修して良かったと思う授業が6割以上を占めると回答した学生は3割以下に留まることが示された。

著者

小林 孝一郎 村上 真由美 富山 徹 加藤 真理子 中屋 泉美 武田 美和子 横山 雄子 平井 紀子 河上 浩康

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.371-375, 2013 (Released:2013-08-29)

参考文献数

5

被引用文献数

2

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【目的・方法】在宅緩和ケアにおける多職種間の速やかな情報共有と緩和ケアチームによる苦痛緩和支援を目指して, ITクラウドを活用した地域医療支援システムEIRを導入した. 試用期間半年間に, 緩和ケアチームが関わって在宅緩和ケアに移行した5事例を対象として, 関わった医療者11名にアンケート調査を実施して, 有用性について検討した. 【結果】入力装置として全員がパソコンを使用, iPhone併用は4名, 現場で入力した経験があるのは2名であった. 入力時間は9名が5分以下で, 閲覧はさまざまな装置と場所で行われていた. 有用性は, 至急・重要メールは役立ちましたか: 3点6名, 2点3名, 1点1名, 0点1名, 情報量は適切でしたか: 3点9名, 2点2名, 連携はスムーズにできましたか: 3点9名, 2点2名, そして総合評価として在宅緩和ケアに活用できましたか: 3点9名, 2点2名であった. 【結論】在宅緩和ケアにおいて有用である可能性が示唆された.

著者

大須賀 友晃 岩堀 裕介 加藤 真 佐藤 啓二

出版者

日本臨床スポーツ医学会

雑誌

日本臨床スポーツ医学会誌 = The journal of Japanese Society of Clinical Sports Medicine (ISSN:13464159)

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.291-297, 2006-08-25

被引用文献数

4

著者

岩佐 由貴 加藤 真紀 原 祥子

出版者

一般社団法人 日本看護研究学会

雑誌

日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.5_889-5_897, 2019-12-20 (Released:2019-12-20)

参考文献数

17

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目的:初発脳卒中で急性期病院に入院した高齢患者の子が親の入院中に抱く思いを明らかにする。方法:急性期病院に入院した65歳以上の初発脳卒中患者の子10名に半構造化面接を行い質的記述的に分析した。結果:高齢脳卒中患者の子は,親が突然に【脳卒中になったことに衝撃を受ける】思いを抱いていた。親の命が危機にさらされることで改めて【親の生は尊い】とし,親が脳卒中を発症したことや障害を負ったことに【自分にはどうしようもないから心が痛む】と思っていた。それでもやはり,親には脳卒中発症前の【もとの姿を取り戻してほしい】と願い,治療にのぞむ親に対して【子としてできることをしてあげたい】が,障害を負った親と自分の【今後の生活が悩ましい】という思いを抱いていた。考察:看護師は高齢脳卒中患者の子が抱く思いを理解し,衝撃や苦悩を和らげるとともに,子としての役割を果たせるよう支援することの重要性が示唆された。

著者

油野 規代 加藤 真由美 坂本 めぐみ 藤田 結香里

出版者

日本転倒予防学会

雑誌

日本転倒予防学会誌 (ISSN:21885702)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, pp.33-44, 2022-05-09 (Released:2023-01-26)

参考文献数

21

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【目的】転倒したがん患者の特徴と,転倒による損傷および治療の状況を文献レビューから明らかにすることを目的 とした。【方法】医学中央雑誌Web 版Ver.5 のデータベースからがん患者の症例報告について文献検索し,除外基準,採択基 準に基づき,95 編の原著,100 事例,104 件の転倒を分析対象とした。【結果】患者の特徴は75 歳未満が78 名(78.0 %)であり,乳がん患者が26 名(26.0 %)であった。転移を認めた患 者は70 名(70.0 %)であり,そのうち骨転移のある患者は44 名(44.0 %)であった。転倒による損傷は97 件(93.3 %)に発生していた。そのうち骨折が71 件(68.3 %)であり,大腿骨骨折が52 件(50.0 %)であった。非定型大腿骨骨折18 件(17.3 %)が,病的骨折13 件(12.5 %)より多い傾向にあった。大腿骨骨折に対して骨接合術,人工骨頭・股関節置換術が47 件(45.3 %)に行われ,病的骨折に対して腫瘍切除術が10 件(9.6 %)同時に行われていた。【結論】転移のあるがん患者に転倒が発生する傾向がみられ,転倒したがん患者において損傷の約半数が大腿骨骨折 であった。薬剤の使用が影響した非定型大腿骨骨折と病的骨折が,がん患者の転倒における損傷の特徴であった。病的骨折に対して腫瘍切除術が同時に行われていた。

著者

加藤 真人 川端 祐一郎 藤井 聡

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.78, no.6, pp.II_285-II_301, 2022 (Released:2022-04-20)

参考文献数

37

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土木計画や公共政策には,言論の自由が保障された条件の下で弁証法的議論が繰り返される必要があるが,これらを侵害する恐れのある社会心理現象を指す概念に「ポリティカル・コレクトネス(PC)」が挙げられる.本研究ではPCを「“原則的には必ずしも正しくはないが,時世上は正当である”と社会的に認識されている,他人に押し付けることを前提として用いられる価値規準」と定義し,その基本的特徴を把握するためのアンケート調査を実施した.分析の結果,「自分の価値規準を持ちつつも抽象的な論理や理屈に固執せず,謙虚であるような態度」を持つことがPC度の低減につながる可能性が示唆され,その方策として事実情報提供法やコミュニケーション法といった心理的方略が有効であることが示唆された.

著者

中崎 聡 村山 隆司 加藤 真一

出版者

一般社団法人 日本臨床リウマチ学会

雑誌

臨床リウマチ (ISSN:09148760)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.88-94, 2011-06-30 (Released:2016-01-30)

参考文献数

17

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目的:メトトレキサートと低用量ミゾリビンパルス療法併用の有効性と安全性について後ろ向き研究にて検討した. 対象:2006年12月から2009年6月までの間に,メトトレキサート効果不十分例に低用量ミゾリビンパルス療法を追加併用したRA患者37名を対象とした. 方法:メトトレキサート内服時,同時にミゾリビン1回100mgから始めて,症例によっては150mgまで増量した.効果判定はCRPによる4項目DAS28(DAS28)のEULAR改善基準で行なった.DAS28のEULAR改善基準のmoderate response以上を満たしている症例のLUNDEXを計算した.また,ミゾリビンが有効だった一症例を示した. 結果:最終観察日のミゾリビン1回投与量は,100mg2名(5%),150mg35名(95%)であった.評価できた症例の内,DAS28のEULAR改善基準のmoderate response以上を満たしている症例は,1か月32名中28%,2か月36名中36%,3か月22名中36%,4か月20名中35%,5か月14名中43%,6か月14名中43%であった.LUNDEXは1か月24%,2か月35%,3か月25%,4か月22%,5か月20%,6か月21%であった.有効例としてDAS28を悪化させずに,プレドニゾロン10mg/日を3mg/日に減量できた症例を提示した.副作用中止例はなかった. 結論:メトトレキサートに低用量ミゾリビンパルス療法を追加併用することは,安全に実施できており,メトトレキサート効果不十分で生物学的製剤使用不可例に対する治療の選択肢の一つであると考えられた.

著者

加藤真研究代表

出版者

[加藤真]

巻号頁・発行日

1999

著者

加藤 真人 川端 祐一郎 藤井 聡

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.2, pp.22-00052, 2023 (Released:2023-02-20)

参考文献数

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COVID-19が感染拡大する中,国による緊急事態宣言等や自治体の独自施策によって飲食店営業時間の短縮や休業の要請及び「命令」が繰り返し行われてきた.こうした要請や命令は都市活動に甚大な影響を及ぼすため都市政策上極めて重大な要素であるにもかかわらず,そうした命令を正当化するのに十分なだけの効果があったか,また緊急事態宣言等の措置についても都市全体の感染拡大防止にどの程度有効であったか十分に検証・評価されてきたとは言い難い.本稿では,分析1で当該26店舗が東京都の「時短命令」に従ったことで防止されたと考えられる新規感染数を試算,分析2で緊急事態宣言等が,分析3で宣言等発令の根拠とされる人流抑制がそれぞれ東京都の実効再生産数に与えた影響を分析する.