著者

加藤 真

出版者

国立社会保障・人口問題研究所

雑誌

人口問題研究 = Journal of Population Problems (ISSN:03872793)

巻号頁・発行日

vol.78, no.3, pp.378-385, 2022-09

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特集Ⅰ

著者

井野 千代徳 稲村 達哉 木下 卓也 加藤 真子 柳田 亜由子 井野 素子

出版者

耳鼻と臨床会

雑誌

耳鼻と臨床 (ISSN:04477227)

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.759-764, 1994-09-20 (Released:2013-05-10)

参考文献数

19

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唾液腺型の高アミラーゼ血症を主訴とした2症例を報告した. 1例目は, 20歳の女性で, 嘔吐などがあり, 20kgを越す体重の減少があり, anorexia nervosaが疑われた. 両側の顎下腺腫脹があり, 穿刺組織診で唾液腺症と診断された. 2例目は, 40歳の女性で, 既往歴として高尿酸血症と甲状腺機能亢進症がある. 後者の方は, 現在コントロールされているが, 前者は, 依然として高値のままである. 両側の耳下腺の腫脹があり, 穿刺組織診で唾液腺症と診断された. 唾液腺症に高アミラーゼ血症を伴う例は, anorexia neruosaに合併した唾液腺症以外は報告されていない. 唾液腺症の腺房細胞の顆粒は, clear, dark, mixedに分類されるが, clearな顆粒を有した腺房からは, 唾液中にアミラーゼが多く分泌されるという. 今回報告した2症例の分泌顆粒はclearなものが優位なため, 高アミラーゼ血症を呈したものと考えた.

著者

谷口 航基 來村 徳信 加藤 真一

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会第二種研究会資料 (ISSN:24365556)

巻号頁・発行日

vol.2022, no.SWO-057, pp.03, 2022-08-05 (Released:2022-08-10)

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本研究の目的は,無機材料の特性値に焦点を当て,技術者にとって必要な特許文書を検索するために,材料の組成や製造工程に関してのオントロジーを構築することである.物質やその性質は文脈によって呼ばれ方が変わってしまうという問題に着目し,対象の概念が,どのような文脈でどう表現されるかを結び付けて記述することで,文中に現れる用語を適切に認識させ,検索の効率の向上に貢献することを目指す.

著者

鈴木 みずえ 加藤 真由美 谷口 好美 平松 知子 丸岡 直子 金盛 琢也 内藤 智義 泉 キヨ子 金森 雅夫

出版者

日本転倒予防学会

雑誌

日本転倒予防学会誌 (ISSN:21885702)

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.27-38, 2021-03-10 (Released:2022-04-03)

参考文献数

26

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【目的】本研究の目的は,パーソン・センタード・ケアを基盤とし,さらに認知症高齢者の転倒の特徴を踏まえて開 発した転倒予防教育プログラムの介護老人保健施設に入所する認知症高齢者に対する介入効果を明らかにすることである。【方法】2016 年6 月~2017 年5 月まで北陸地方の介護老人保健施設で介入群・コントロール群を設定し,認知症高 齢者に対する転倒予防教育プログラムを介入群に実施し,ケアスタッフは研修で学んだ知識を活用して転倒予防に取り組んだ。研究期間は,ベースライン,研修,実践,フォローアップの各3 か月間,合計12 か月間である。【結果】本研究の介入群は18名(男性5名:27.8 %,女性13 名:72.2 %)コントロール群は14名(男性2名: 14.3 %,女性12 名:85.7 %)であった。平均年齢は,コントロール群は84.79(± 6.59)歳,介入群は86.67(± 7.77)歳であった。転倒率・転倒件数に関しては,介入群の転倒率はベースライン期間66.7 %に対して実践期間は41.2% と減少,転倒件数ではベースライン期間19 件から実践期間10 件と減少していた。介入群をベースライン時のGBS スケール下位尺度C(感情機能),D(認知症の症状)の得点で高群,低群の2 群に分けた結果,高群において転倒件数が有意に減少していた。【考察】本研究はBPSD 高群に対して転倒率が有意に減少したことから,BPSD に関連した転倒予防に効果的なこと が示唆された。

著者

加藤 真亮 川島 久宜 石間 経章 金井 昌二 関 孝史 関 孝史 鈴木 秀和 小保方 富夫

出版者

公益社団法人 自動車技術会

雑誌

自動車技術会論文集 (ISSN:02878321)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.887-892, 2012

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ピストンフリクション低減のために,ピストンとシリンダ間における油膜挙動の解析が必要である.透明シリンダを持つ可視化エンジンに対しLIF/PIV法を用いて油膜の厚さと速度の同時計測を行った.実験からオイルリング直下のバレル形状がピストンスカート上の油膜に与える影響を明らかにした.

著者

加藤 真理子 齋藤 深雪

出版者

日本看護学会 ; 2021-

雑誌

日本看護学会論文集. ヘルスプロモーション・精神看護・在宅看護

巻号頁・発行日

vol.51, pp.295-298, 2021

著者

加藤 真由佳 田中 雅彦 松井 みどり 橋本 由徳 神谷 葉子 神谷 剛 渡邉 賢司

出版者

一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会

雑誌

医学検査 (ISSN:09158669)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.434-439, 2014-07-25 (Released:2014-09-10)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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異常ヘモグロビンとはグロビン鎖のアミノ酸配列異常を呈するヘモグロビンの総称である.鎌状赤血球貧血患者の研究に端を発し,Hb M-Iwateの発見により日本人においても異常ヘモグロビン症が証明された.異常ヘモグロビン症は等電点電気泳動法の応用や技術改良による検出頻度の拡大を経て,現在ではヘモグロビンA1cの測定に用いられる高速液体クロマトグラフィの異常クロマトグラムより発見される例が増えている.今回われわれは,非血縁2家系,4例の異常ヘモグロビン症を経験した.同疾患は遺伝性疾患であり人口移動の少ない地域では出現に注意する必要がある.異常クロマトグラムであってもヘモグロビンA1cが測定される場合があり,クロマトグラムのパターンに注意を要する.遺伝子解析には十分に配慮する必要があるが,不要な検査,治療を避けるためにも患者が自身の病態について理解しておくことは重要と考える.普段から臨床医とコミュニケーションを図り,適切な情報を臨床側に提供していく必要があると考えられる.

著者

安田 純 金澤 忠博 北村 真知子 加藤 真由子 日野林 俊彦 南 徹弘 北島 博之 藤村 正哲

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集

巻号頁・発行日

vol.74, pp.1AM111, 2010

著者

谷垣 雅之 加藤 真也

出版者

農村計画学会

雑誌

農村計画学会誌 (ISSN:09129731)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.457-464, 2017-12-30 (Released:2018-12-30)

参考文献数

14

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Japan is facing a declining population era. We have lately seen the growing phenomenon of reverse migration to rural areas, the process of “counter-urbanization,” as it is known. This counter-urbanization is recognized as a hope for many local municipalities because they struggles to maintain their scale of population. This analysis attempted to demonstrate economic effects of “Satellite office project”, a remote office in rural area in Kamiyama town through input-output analysis. It is because the project has contributed to increase migrants with information technology skills, which cannot been existed in the town before. The study also simulated future economic possibility of the Satellite office project with other major industries in the town.

著者

加藤 真介 小林 純也

出版者

一般社団法人 日本放射線影響学会

雑誌

日本放射線影響学会大会講演要旨集 日本放射線影響学会第53回大会

巻号頁・発行日

pp.59, 2010 (Released:2010-12-01)

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低線量放射線は、MAPキナーゼ系の活性化やNO合成酵素(NOS)の誘導など細胞内情報伝達系に影響を与える可能性を有するが、詳細は不明である。一方、神経成長因子(NGF)は、末梢神経系に作用し、その軸索伸長を促す生理活性物質である。この因子の細胞内情報伝達経路の詳細は完全には解明されていないものの、その作用発現にはMAPキナーゼ系の持続的活性化を要すること、およびNOを介した経路が関与する可能性があることなどが報告されている。上記を考え合わせると、低線量放射線照射がMAPキナーゼ系の活性およびNO産生に影響を及ぼすことで、NGF誘導の神経軸索伸長を促進する可能性が想起される。そこで、神経分化のモデル細胞として知られるPC12細胞を用いて、低線量放射線のNGF誘導神経軸索伸長に及ぼす影響について検討を行った。 PC12細胞を低線量率γ線の持続的照射下でNGF刺激し、神経軸索伸長の程度を解析するとともに、関連タンパク質の発現をウエスタンブロッティングにより観察した。NGFによるMAPキナーゼ系の活性化は、照射群においてさらなる亢進が一時的に認められたものの、その後は抑制され、NGFシグナルの低下が起きていると考えられた。実際、NGFによる神経軸索伸長は、照射群においてわずかではあるが低下していた。この現象におけるNOの関与を調べるために誘導型NOSの発現を観察したところ、その発現上昇が認められた。さらに、照射による軸索伸長抑制は、NOスカベンジャーおよびNOS阻害剤によって抑制された。以上のことより、低線量の放射線照射は、予想に反し、NOの産生を介してNGF誘導の神経軸索伸長を抑制するものと考えられた。放射線感受性の低い神経系細胞におけるこのような発想の研究はほとんどなく、本知見は、低線量放射線の神経系に対する影響を検討する上で有意義な情報を提供するものと考える。

著者

加藤 真大

雑誌

2021年度統計関連学会連合大会

巻号頁・発行日

2021-07-19

著者

清水 暢子 松永 昌宏 長谷川 昇 梅村 朋弘 山田 恭子 望月 美也子 加藤 真弓

出版者

石川県立看護大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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医学的管理が充実している日本の高齢者であっても、認知症予備群から認知症へ移行する数は増加の一途である。一方、チェンマイ県での認知症罹患率は、日本の6分の1程度に留まっている。そこで本研究の目的は、タイ北部農村部とタイの都市部の高齢者、日本の北陸地方の農村部と都市部の高齢者の、認知機能面、身体機能面、社会生活面、栄養摂取面、精神心理面、保健行動面を評価し、その影響要因について、また、継続して3年間の認知機能経年変化値や脳血流量変化量を従属変数に、生活習慣や環境、社会背景を説明変数として何が認知機能の経年変化に影響を与えているかを比較検討することであった。日本側の農村部および都市部在住の高齢者の調査から、ミニメンタルステートテスト(MMSE)の値と言語流暢性課題と運動課題を同時に行う二重課題実施中の前頭前野の脳血流との間に有意な関連がみられ、近赤外分光法(NIRS)を使用した前頭前野血流変化量は認知機能低下の予測因子として重要な指標となり得ることが示唆された。また高齢者の宗教観および社会的孤立が認知機能に及ぼす影響についての調査結果から日本の都市部と農村部ではMMSEとMOCAの認知機能検査結果に違いはなかったが、農村部では信仰有りが有意に高く、「信仰の有無」、「高齢者のうつ」、「社会的孤立状態」は認知機能の経年変化の予測因子になり得ることが示唆された。一方、タイ,チェンマイ市内都市部と農村部の3か所の高齢者サロンに通所する高齢者へ、半構成的インタビューを中心に行った結果からは、「老いることの意味」について全員が「老い」をポジティブに受け止めていた。タイ高齢者の宗教心が老いへ向かう態度や日々の生活への態度にポジティブに関連している可能性があった。宗教的背景が他者とかかわる機会を持たせ、「人の役に立つ」ことを満たすために、高齢であっても孤立しない環境である可能性があった。

著者

加藤 真紀

出版者

国際開発学会

雑誌

国際開発研究 (ISSN:13423045)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.41-54, 2013-11-15 (Released:2019-09-27)

参考文献数

38

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International migration of highly skilled individuals has been increasing in recent years, similar to the growth in investment in higher education worldwide, and the tendency of countries receiving highly skilled migrants to provide them with preferential treatment. Recent studies on international migration use decent data to produce evidence-based analysis and made major contributions to the field. However, most studies analyzed the situation of researchers primarily in Europe, the United States, or Japan. In contrast, this study targets the younger generation mainly of Asian origin, and investigates factors related to the return migration of international doctoral students who graduated from Japanese universities in 2002-2006. In this study, the results of the empirical analysis indicate that factors influencing return migration of international students after completing their doctoral programs in Japan include stable employment subsequent to their return to their countries of origin and their period of stay in Japan. Having job stability, such as a tenured position at a university, and shorter periods of stay, such as the time required to complete a doctoral program, are major influencing factors of return migration. These findings are similar to the results found in previous studies that target researchers living in developed countries. Although job stability is a common factor for migrants to return to their countries of origin, period of stay in Japan depends on the country of origin. Students of African or Asian origin except those from China and Korea tend to return to their countries of origin, while those from other countries do not. Because factors vary depending on the student's country of origin, future studies need to take this point into consideration. The results indicate that doctoral degree holders have a greater tendency to return to their countries of origin compared with those without such degrees. These results should be interpreted carefully because it could be due to financial reasons or Japan's unique doctoral program system.

著者

加藤 真紀 竹田 恵子

出版者

一般社団法人 日本看護研究学会

雑誌

日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.4_685-4_694, 2017-09-07 (Released:2017-10-21)

参考文献数

34

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本研究は,高齢者の終末期にかかる家族の意思決定について国内外の文献をレビューし,研究の動向とともに高齢者の終末期にかかる家族の意思決定の特徴を明らかにすることを目的とした。2015年までの国内外における高齢者の終末期にかかる家族の意思決定に関する研究を,「高齢者」「家族」「意思決定」「終末期 or 緩和ケア」などのキーワードで検索を行った。家族の意思決定の特徴は,高齢者の希望や心情を理解しようと努め,高齢者のライフストーリーから推定を行っていることが示された。しかし,家族であっても高齢者の意思を推定することはむずかしく,困難や不確かさがあり,意思決定後もその決断内容の問い直しをして揺れを伴う体験であることも明らかとなった。今後は,家族が手がかりとしている高齢者のライフストーリーの要素や,家族の判断基準,判断材料,決定への影響要因などを明らかにし,困難を緩和できる効果的な支援を検討していく必要がある。

著者

友成 健 後藤 強 佐藤 紀 大澤 俊文 後東 知宏 西良 浩一 加藤 真介

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11812, (Released:2020-11-02)

参考文献数

32

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【目的】本研究の目的は,末期変形性股関節症(以下,股OA)患者の脊椎アライメントおよび脊椎可動域を明らかにすることである。【方法】末期変形性股関節症患者11 名(以下,OA 群)と健常高齢者16名(以下,対照群)を対象とした。測定項目としてspinal mouse® を用い,立位での静的な脊椎アライメントの比較および,立位および四つ這い位での動的な脊椎可動域を測定した。【結果】立位による胸腰椎の脊椎アライメントは両群間に有意差は認めなかった。立位および四つ這い位におけるOA 群の腰椎可動域は,対照群と比較して有意な減少を認めたが,胸椎可動域は有意差を認めなかった。【結論】末期股OA 患者は静的な胸腰椎アライメントは健常高齢者と差を認めないが,動的な腰椎可動域に関しては減少することが示唆された。

著者

古本 太希 浜田 大輔 片山 綾音 松井 祐 川村 由佳 友成 健 加藤 真介 西良 浩一

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.531-539, 2020 (Released:2020-12-18)

参考文献数

31

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【目的】人工膝関節全置換術(以下,TKA)後患者の階段降段動作では,同年代健常者の遠心性膝関節伸展モーメントを再現できているのかを明らかにすること。【方法】対象は,術後1 年以上経過し降段動作が1 足1 段様式で可能なTKA 群8 例と同年代高齢者である健常群10 例とした。降段動作解析は,三次元動作解析装置と床反力計を用いて矢状面の関節角度,関節モーメント,関節パワーと表面筋電図にて下肢筋活動を計測した。主要な計測項目である膝関節伸展モーメントの第1 ピークの立脚前期(20%)と第2 ピークの立脚後期(80%)ですべての計測データを比較した。【結果】TKA 群の降段動作時の遠心性膝関節伸展モーメントは,立脚前期および立脚後期のいずれも健常群よりも有意に低かった。【結論】TKA 後1 年経過しても階段降段動作では,同年代健常者の遠心性膝関節伸展モーメントを再現できていなかった。

著者

鍛治 裕夫 兵頭 建二 加藤 真 重松 俊広 笠井 誉子

出版者

紙パルプ技術協会

雑誌

紙パ技協誌 (ISSN:0022815X)

巻号頁・発行日

vol.69, no.11, pp.1177-1180, 2015 (Released:2016-02-01)

被引用文献数

1 1

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近年の携帯電子機器の普及およびその高性能化に伴い,高エネルギー密度を有する二次電池が望まれている。特に,リチウムイオン二次電池は,他の二次電池に比較して,高エネルギー密度を達成することができる電池として,電池を構成する部材やシステムの点から,様々な改良・開発が進められている。電池を構成する部材の一つである電池セパレータに対しても,更なる安全性と電池特性の向上が求められている。従来,リチウムイオン二次電池用セパレータとしては,シャットダウン機能を有するセパレータとして,微多孔を有したオレフィン系樹脂フィルムがセパレータとして使用されてきたが,ショートトラブル時の電池内での熱暴走を防止するには,より耐熱性に優れたセパレータが求められている。本報告では,耐熱性,電池特性に優れたセルロース系電池用セパレータの開発検討内容について報告する。本検討の第一段階では,不織布セパレータを構成する繊維の種類が,電池特性にどのように影響するかを調査した。検討の結果,セルロース繊維,PET繊維が不織布セパレータを構成する繊維として適していることを見出した。次いで,本検討の第二段階では,セルロース繊維単独系の不織布セパレータとセルロース繊維とPET繊維の混合系不織布セパレータについて比較を行い,セルロース繊維とPET繊維の混合系不織布セパレータが電池特性・安全性の点で優れていることを見出した。

著者

岩堀 裕介 加藤 真 佐藤 啓二 花村 浩克

出版者

日本肩関節学会

雑誌

肩関節 (ISSN:09104461)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.415-419, 2003-08-20 (Released:2012-11-20)

参考文献数

18

被引用文献数

9

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We measured the range of internal and external rotation of the shoulders and evaluated the effect of shoulder stretching in little league baseball players. Physical examinations were performed on fifty-two little league baseball players (range of age, nine to twelve years old), and measurements of the range of shoulder rotation were made with the patients supine and the shoulder at 90° abduction. Twenty-nine players, themselves and their partners were shown how to shoulder stretch and the effect of the stretching was evaluated. They demonstrated a significantly increased external rotation and a significantly decreased internal rotation range of motion compared with the opposite shoulders. The significant differences were found in all ages. Self stretching showed the least effect, while significant increased internal rotation was obtained by partner stretching. We found a significant loss of internal rotation of the throwing shoulders even in little league baseball players. Partner stretching was useful for recovery of the motion loss.

著者

伊藤 智子 加藤 真紀 佐藤 公子 山下 一也 Tomoko ITO Maki KATO Kimiko SATO Kazuya YAMASHITA

出版者

島根県立大学出雲キャンパス

雑誌

島根県立大学出雲キャンパス紀要 = Bulletin of the University of Shimane Izumo Campus (ISSN:2187199X)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.11-17, 2017

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【目的】認知症予防としての、脳トレの効果を検討するため、七田式いきいき脳開発プログラムの効果検証を試みた。【方法】65-90歳の健常高齢者70名を七田式脳トレ群、対照群の2群に分け、6ヶ月間実施した。介入前後に、MMSE、HDS-R、FAB、CADi、やる気指数、うつ指標の測定を行った。群別に各調査項目、介入前後の差を解析した。また介入前後の認知機能検査値とSDS、やる気指数の相関を解析した。【結果】脳トレ群の介入前後のFAB 得点において有意差が見られた。脳トレ群においてFAB とHDS-R 値がSDS 指数と正の相関があった。【考察】6ヶ月の七田式脳トレ継続による、前頭葉機能の活性化が示唆された。

著者

中山 実 山崎 信雄 山本 徹 恵藤 健二 加藤 真一 清水 康敬

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.29, no.Suppl, pp.221-224, 2006-03-20 (Released:2016-08-02)

参考文献数

3

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実習を必要とする学習をe-Learningで行う可能性を検討するために,講義実習一体型のe-Learning教材を開発し,従来型の[講義+実習]の場合と比較した.また,非同時性学習による効果も検討した.その結果,主観評価では従来型が高かったが,学習成績では有意差がなく,利用可能性が示された.