著者

白井 嵩士 榊 剛史 鳥海 不二夫 篠田 孝祐 風間 一洋 野田 五十樹 沼尾 正行 栗原 聡 Shirai Takashi Sakaki Takeshi Toriumi Fujio Shinoda Kosuke Kazama Kazuhiro Noda Itsuki Numao Masayuki Kurihara Satoshi

雑誌

SIG-DOCMAS = SIG-DOCMAS

巻号頁・発行日

no.B102, 2012-03-11

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Twitter is a famous social networking service and has received attention recently.Twitter user have increased rapidly, and many users exchange information. When 2011 Tohokuearthquake and tsunami happened, people were able to obtain information from social networkingservice. Though Twitter played the important role, one of the problem of Twitter, a false rumordiffusion, was pointed out. In this research, we focus on a false rumor diffusion. We propose ainformation diffusion model based on SIR model, and discuss how to prevent a false rumor diffusion.

著者

星野 義延 笠原 聡 奥富 清 亀井 裕幸

出版者

森林立地学会

雑誌

森林立地 (ISSN:03888673)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.62-72, 1996-09-15 (Released:2017-04-03)

参考文献数

24

被引用文献数

4

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建設残土によって造成された東京湾の臨海埋立地のひとつである大井埠頭の一角にある樹木侵入期の草原において,樹木の侵入と定着についての調査を1986年に行った。調査地はヨシ,セイタカアワダチソウ,チガヤ,オギなどの地下茎で繁殖する風散布型の多年生草本植物の優占する群落が形成されており,樹木はその中に点在していた。樹木個体の分布は電線の下や排水溝がある場所で多くなる傾向が認められ,これらの構造物の存在が調査地の樹木個体を多くしている要因と考えられた。樹高3m以上の樹木の位置は,調査地に設けられている排水溝の近くに分布する傾向が認められた。出現した樹木のほとんどはヤマザクラ,エノキ,マルバシャリンバイ,ネズミモチ,アカメガシワなどの動物被食散布型の樹木であり,調査地への樹木種子の供給は鳥散布によるものが多いと考えられた。電線は鳥類の休息場所となり,電線下は周辺の公園などの植栽樹の種子が多く供給されていた。このような種子供給は都市域の埋立地にみられる特徴と考えられる。また,排水溝の掘削は植物の生育に不適な埋立地の土壌の改良と,栄養繁殖によって広がる多年生草本植物群落の分布拡大を抑制し,樹木が定着し,生育できるサイトを提供するものと考えられた。埋立地に発達する初期の森林群落としては,エノキ林やアカメガシワ林が考えられた。

著者

鳥海 不二夫 篠田 孝祐 栗原 聡 榊 剛史 風間 一洋 野田 五十樹

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. AI, 人工知能と知識処理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.112, no.94, pp.19-24, 2012-06-14

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本論文では,東日本大震災時の前後にTwitterに投稿された約4億のTweetを用いて,震災がTwitterを用いたリツイート行動に与えた影響を分析した.リツイートの時系列を混合正規分布を用いてモデル化し,震災直後にはリツイートが行われるタイミングが短くなり多くの情報が素早く大勢のユーザに共有されたことを明らかにした.また,得られたモデルをクラスタリングすることで,リツイートの時系列変化を5パターンに分類しそれぞれの特徴を分析し,各パターンの出現数が震災前後でどのように変化したかを確認した.

著者

岡田 佳之 榊 剛史 鳥海 不二夫 篠田 孝祐 風間 一洋 野田 五十樹 沼尾 正行 栗原 聡

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第27回全国大会(2013)

巻号頁・発行日

pp.3I4OS14b1i, 2013 (Released:2018-07-30)

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本研究では,Twitterにおけるデマ・流言問題に着目し,デマならびにデマの訂正情報の拡散の仕方を4つのクラスに分類する.デマの拡散に対し,病気の感染モデルとして有名なSIRモデルに基づく「デマ拡散SIR拡張モデル」を提案し,東日本大震災における実際のデマ拡散が再現できるかを検証した.その結果,デマならびにデマの訂正情報の拡散がそれぞれ1回のピークを持つ事例において再現可能であることを確認した.

著者

北原 聡

出版者

関西大学

雑誌

關西大學經済論集 (ISSN:04497554)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.399-420, 2005-12-05

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近代日本の道路は物資や旅客の輸送など民生目的のほか軍事的にも利用された。陸軍は道路の使用および道路状況の改善に強い関心を寄せており、道路整備の主体であった府県や市町村に対して道路を整備するよう働きかけ、いっぽう、多数の兵士や重量のある兵器が通過する陸軍の道路使用は各地で道路の被損を引き起こし、府県や市町村は道路修繕を余儀なくされた。道路行政を管掌する内務省は、1919年に制定された道路法に陸軍の道路使用に伴う地方の負担を軽減する条項を盛り込み、それは一定の効果をあげたものの、こうした状況の根本的な改善にはつながらなかった。

著者

白井 嵩士 榊 剛史 鳥海 不二夫 篠田 孝祐 風間 一洋 野田 五十樹 沼尾 正行 栗原 聡

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.26, 2012

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ソーシャルメディアでは多くのユーザーが活発な情報交換を行っており、情報が短時間で拡散するという特徴がある。しかし、これらの中にはデマ情報も含まれており、デマ情報の拡散が問題視されている。本研究ではTwitterにおけるデマ情報およびデマ訂正情報の拡散に焦点を当て、これらの拡散の様子を解析するとともに、感染症の伝播モデルを応用した拡散モデルを提案し、早急なデマ拡散の収束を目的とする方策を検討する。

著者

石川 准 松原 聡 湯瀬 裕昭 菊池 尚人 松原 洋子 山口 翔 南谷 和範 河村 宏

出版者

静岡県立大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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100名の参加者による共同自炊型電子図書館実証実験を行った。情報提供施設に裁断・スキャン・OCR作業を委託し、3年間で1052冊をテキスト化した。参加者へのアンケート調査を毎年実施し、満足度や課題について分析を行った。参加者のコミットメントとインセンティブに影響を与える要素を検証するため、見出しマークダウン対応の読書アプリの作成や、OCR認識精度向上のための誤り補正ソフトウェアの開発を行い、その有効性を検証した。アメリカのBookshare、フランスの国立国会図書館、ジュネーブ国際電気通信連合において現地調査を実施し、電子書籍のアクセシビリティを推進するための制度・政策に関して知見を得た。

著者

栗原 聡 中島 篤 国松 敦

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.410-417, 2020-05-01 (Released:2020-09-29)

被引用文献数

1

著者

菅原 聡 長谷川 豊祐

出版者

国公私立大学図書館協力委員会

雑誌

大学図書館研究 (ISSN:03860507)

巻号頁・発行日

vol.99, pp.1-13, 2013-12-31 (Released:2017-10-31)

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図書館関連団体は,館種別,主題・分野別,地域別,目的別による図書館間の連携によって形成されている。図書館には,関連団体の事業によって提供されるサービスを享受するとともに,加盟図書館としての一定の役割も発生する。本稿では,全国の大学図書館における県レベルの地域連携の事例と,神奈川県内の大学図書館における連携の事例から,大学図書館における地域連携について考察する。図書館,地域,大学の連携を概観することにより,大学図書館の連携構造を図示した。相互協力を軸とした図書館関連団体の組織・運営・機能を再考する時期に至っていることは明らかである。本稿では,再考に際しての基礎データと,現状の概要と課題を示した。

著者

髙嶋 博 桑原 聡 栗山 勝 飯塚 高浩

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.106, no.8, pp.1598-1610, 2017-08-10 (Released:2018-08-10)

著者

笠原 聡子 梅原 美香 吉田 正隆

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.8-13, 2021-01-01 (Released:2021-01-01)

参考文献数

16

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【目的】ニカルジピン塩酸塩の持続点滴治療を要する患者における静脈炎の発症要因を明らかにする。【方法】2017年5月から2018年12月にICUで末梢静脈からニカルジピン塩酸塩を持続点滴投与された患者118名(173カテーテル)について,後ろ向きに検討した。静脈炎の危険因子を多重ロジスティック回帰分析により特定し,ROC分析によりカットオフ値を求めた。【結果】静脈炎の発症率は19.7%であった。血清アルブミン値(オッズ比0.32,95%CI 0.14〜0.71, P=0.006)と投与速度の時間加重平均(オッズ比1.27,95%CI 1.10〜1.47,P=0.001)は静脈炎発症の有意な危険因子であり,投与時間(オッズ比1.02,95%CI 1.00〜1.04,P=0.057)の関連傾向もみられた。カットオフ値は,血清アルブミン値が3.3 g/dL,投与速度が4.1 mg/hr,投与時間が22.7 hrであった。【結論】血清アルブミン値が3.3 g/dL以下,投与速度が4.1 mg/hr以上,投与時間が22.7 hr以上の患者で静脈炎の発症リスクが高かった。

著者

杉本 千恵 笠原 聡子 岡 耕平

出版者

日本看護協会出版会

雑誌

日本看護学会論文集. 看護教育 (ISSN:13478265)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.39-42, 2018

著者

宮原 聡子

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.44, no.11, pp.1305-1310, 1995

被引用文献数

1

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オリーブ花粉は, 地中海沿岸地域における主要吸入抗原の一つである. 著者は, 国内有数のオリーブ生産地である小豆島におけるオリーブ花粉の飛散状況と, オリーブ花粉症の有無について免疫血清学的臨床調査を行った. その結果, オリーブ花粉症と考えられる患者 (15名) を認めた. またオリーブ花粉症患者血清においてカモガヤ (イネ科) 花粉との交叉反応が示唆された. オリーブを含むモクセイ科花粉とイネ科花粉との共通抗原性が報告されており, 今回の結果から国内においてもイネ科花粉症患者がモクセイ科花粉によってアレルギー反応が誘発されていると推測された.

著者

松原 聡

出版者

生活経済学会

雑誌

生活経済学研究 (ISSN:13417347)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.93-103, 2010-09-30 (Released:2016-11-30)

参考文献数

9

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The postal services together represent a ∖18.7 trillion ordinary income and employ some 300,000 people in Japan. The postal office network extends to 24.000 locations. The postal savings system, with more than ∖170 trillion in assets, is the world's largest financial institutions. The services are closely linked to the everyday lives people around the country. Privatization is the way to free this mammoth organization from the construction of a government operated public enterprise. The issues are how to avoid emergence of gaps in the nationwide service network and how to keep the privatized organizations from overwhelming their existing rivals in the private sector.

著者

白井 嵩士 榊 剛史 鳥海 不二夫 篠田 孝祐 風間 一洋 野田 五十樹 沼尾 正行 栗原 聡

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第26回全国大会(2012)

巻号頁・発行日

pp.1C3OS121, 2012 (Released:2018-07-30)

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ソーシャルメディアでは多くのユーザーが活発な情報交換を行っており、情報が短時間で拡散するという特徴がある。しかし、これらの中にはデマ情報も含まれており、デマ情報の拡散が問題視されている。本研究ではTwitterにおけるデマ情報およびデマ訂正情報の拡散に焦点を当て、これらの拡散の様子を解析するとともに、感染症の伝播モデルを応用した拡散モデルを提案し、早急なデマ拡散の収束を目的とする方策を検討する。

著者

宮城 哲哉 奥間 めぐみ 諏訪園 秀吾 城戸 美和子 田代 雄一 石原 聡 中地 亮 末原 雅人

出版者

日本神経学会

雑誌

臨床神経学 (ISSN:0009918X)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.165-173, 2016 (Released:2016-03-30)

参考文献数

26

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発作性運動誘発性舞踏アテトーシス(paroxysmal kinesigenic choreoathetosis; PKC)は随意運動で突然四肢の異常運動が誘発される稀な発作である.当院経験の特発性PKCは5例で男性4例,発症年齢8~15歳,家族例1例であった.発作性異常運動の性質,正常な発作間欠期の神経所見や各種検査結果,良好な治療反応性は既報と一致した.異常運動の出現部位は一定しなかったが症例毎に出現しやすい部位が存在した.詳細に検討し得た2症例には既報と異なり視覚認知や視覚情報処理機能の異常などの皮質機能障害を認め1例は経時的に顕在化し1例は潜在していた.一般にPKCの転帰は良好とされているが,詳細に経時的な高次脳機能の評価を要する例が存在する可能性が示唆された.

著者

景山 真二 石原 聡

出版者

一般社団法人 日本考古学協会

雑誌

日本考古学 (ISSN:13408488)

巻号頁・発行日

vol.8, no.11, pp.153-160, 2001-05-18 (Released:2009-02-16)

参考文献数

11

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島根県大社町出雲大社境内に所在する出雲大社境内遺跡で平成12年4月に巨大な柱根3本が束ねられた状態で出土した。それまで出雲大社境内は,防災工事等により縄文時代晩期から近世の遺物が出土しており,周知の遺跡であった。平成11年9月から出雲大社による地下祭礼準備室増設工事の事前調査として発掘調査が行われ,勾玉などの祭祀遺物の出土・大規模な礫集中遺構の検出などによって現状保存が決定した矢先,巨大柱が出土したのである。巨大柱3本の柱材を束ねて1本とする構造は,出雲国造千家家に伝わる『金輪御造営差図』に描かれた構造とほぼ一致しており,これまで文献史学・建築史学で高層建築であると言われてきた出雲大社本殿が考古学からアプローチできるようになった。柱周辺からは,本殿建設に使用したとみられる鉄製品が多量に出土している。柱の上面からは,釘・鎹・帯状鉄器など多種の鉄製品が出土しているが大型の鉄製品が多く,建設された建物が大規模であったことを物語っている。また宇豆柱の直下より鉄製の釿2点が出土している。遺存状況が非常に良好であり,古代末から中世初頭の工具の変遷を考える上で重要な遺物である。巨大柱遺構の年代は,遺構内出土土器から12世紀後半から13世紀代の年代が考えられ,また使用された木材は,炭素同位体比による年代測定の結果西暦1215~1240に伐採された木材であるという結果が得られており,文献史料との対応関係から宝治2(1248)年に造営された本殿跡である可能性が高い。当遺跡では他に古墳時代前期から近世に至る各時代の出雲大社の歴史を物語る遺構・遺物が確認されており,祭祀遺跡から考古学だけではなく,文献史学・建築史学・宗教史学など多方面に波紋を投げかける契機となった。

著者

渡邊 凌也 井原 史渡 若林 直希 杉浦 巧 高村 大輝 栗原 聡

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第36回 (2022) (ISSN:27587347)

巻号頁・発行日

pp.1M1OS20a02, 2022 (Released:2022-07-11)

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冪乗則に基づいた移動を行う人をエージェントとし,ネットワーク関係で繋がった都市を環境としたマルチエージェントシミュレーションを構築することで,COVID-19の感染現象に関する考察をした.COVID-19の感染現象の解明の多くには,SIRモデルを代表とする数理モデルが利用されているが,解釈性は高いものの,人々の接触ネットワークを均質なモデルで仮定しており,現実を反映しているとは言い難い.そこで,現実に即したネットワークモデルによってシミュレーションを行うことで,ワクチン接種や集団免疫に関する考察をした.現実の感染現象を観察することで得られた都市のネットワークに関する仮説に関して,シミュレーション内でいくつかのシナリオを比較することで検証することができた.本研究で得られた性質は,COVID-19だけではなく,他の感染症にも応用可能であり,数理モデルと比較することで,感染症の伝播に対する理解が深まると考えられる.

著者

塙 一晃 横井 祥 原 聡 乾 健太郎

出版者

人工知能学会

雑誌

2020年度 人工知能学会全国大会(第34回)

巻号頁・発行日

2020-04-01

著者

岡田 佳之 榊 剛史 鳥海 不二夫 篠田 孝祐 風間 一洋 野田 五十樹 沼尾 正行 栗原 聡

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.27, 2013

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本研究では,Twitterにおけるデマ・流言問題に着目し,デマならびにデマの訂正情報の拡散の仕方を4つのクラスに分類する.デマの拡散に対し,病気の感染モデルとして有名なSIRモデルに基づく「デマ拡散SIR拡張モデル」を提案し,東日本大震災における実際のデマ拡散が再現できるかを検証した.その結果,デマならびにデマの訂正情報の拡散がそれぞれ1回のピークを持つ事例において再現可能であることを確認した.