著者

緒方 巧 田中 静美 原田 ひとみ

出版者

藍野大学

雑誌

藍野学院紀要 (ISSN:09186263)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.53-62, 2002

被引用文献数

3

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看護基礎教育において,背景の異なる学生集団を対象に基礎看護技術の習得レベルを一定の水準に向上させることを目的とした研究を行った。ジグソー学習法を用いた結果,「看護技術の習得度」が前年度のクラス平均よりも15.1点/100点満点と向上した。さらに,この学習法は,「責任感」,「主体的な学習行動」,「コミュニケーションによる人間関係の形成」など,看護師としての資質を高めることにも有効であることが認められた。

著者

原田圭子

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

vol.(月刊版. 272-2), 2017-08

著者

原田 宗彦

出版者

Japan Society of Sports Industry

雑誌

スポーツ産業学研究 (ISSN:13430688)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.11-15, 2005

著者

原田 一美 ハラダ カズミ Kazumi HARADA

雑誌

大阪産業大学人間環境論集

巻号頁・発行日

vol.5, pp.55-75, 2006-03-31

著者

藤本 直浩 原田 修治 日田 官 高橋 康一 松本 哲郎

出版者

産業医科大学学会

雑誌

産業医科大学雑誌 (ISSN:0387821X)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, 2002-03-01

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androgen receptor(AR)の転写活性を調節する共役因子、および抗アンドロゲン作用を示すとされる2,3,7,8-tetrachlorodibenzo-p-dioxin(TCDD)の受容体であるAryl hydrocarbon receptor(AhR)の発現について前立腺癌培養細胞、前立腺組織における発現を調べた。【方法】前立腺癌培養細胞(DU145,PC3,LNCaP,LN-TR2)、針生検または手術(TUR-P)によって得られた前立腺組織(肥大症9例、癌21例)についてRT-PCRを行い、ARA55、ARA54、ARA70、SRC1、TIF2、RAC3、FHL2、AhRの発現を調べた。【結果】ARA54、ARA70、SRC1、RAC3は調べたすべての細胞株で発現していたが、ARA55、TIF2はLNCaP、DU145で発現を認めないか、わずかな発現しか認めず、FHL2はLNCaP、LN-TR2には発現していなかった。前立腺組織に於いてはTIF2,RAC3以外の共役因子は発現しており、ARA55、SRC1はホルモン療法に反応が悪い症例で発現が高かった。AhRはLNCaP、LN-TR2には発現していなかったがDU145、LNCaP、前立腺組織においては発現を認め、その発現量には各検体間で明らかな差はなかった。【結論】共役因子の発現パターンに相違があることから、共役因子の相違が前立腺細胞のアンドロゲンに対する反応性の違いに寄与している可能性が考えられる。また、前立腺におけるAhRの役割に関しては、良性(肥大症)、癌およびその悪性度において明らかな差は見られず、明らかではなかった。

著者

原田 隆之 鈴木 由夫 鈴木 雄介 小松 真一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0887, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】平成24年度に児童福祉法が改正され,児童発達支援・放課後等デイサービスが開始された。その中で,主たる対象を重症心身障がい児とする施設(以下,重症児デイ)は,定員5名の小規模が多数で,近年増加している医療的ケアの必要な子どもたちも受け入れ利用している。その為,重症児デイでは,一般の放課後等デイサービス(以下,放課後デイ)とは異なり,人員配置として,看護師・療法士・保育士・嘱託医の配置が義務付けられている。この様に,重症児デイ事業を開始するにはハードルが高く,利用希望者が多いにも関わらず,事業所が足りておらず,住み慣れた地域で通所サービスを受けられない現状がある。今回,全国重症児デイサービス・ネットワーク(以下,重症児デイネット)によって,重度の障がいを持った子どもたちの地域生活白書を発行したので,白書の紹介とともに,重症児デイの現状と問題点について検討した。【方法】2015年10~11月に,重症児デイネットに所属する事業者とそれらに関係する事業者と保護者に対して,アンケート調査を実施した。質問項目は,事象者アンケート23問,保護者アンケート25問とした。内容は,事業者に対しては職員配置,利用児の身体特性,サービス内容等について,保護者に対しては,お子さんの身体特性,利用しているサービス,重症児デイの利用状況・要望等について質問した。【結果】重症児が利用している全国の重症児デイおよび放課後デイ410ヵ所へ発送し,事業者アンケートに回答した210事業所のうち,データ対象となるのは重症児デイ121事業所とした。保護者アンケートでは,全国およそ400人の保護者へ配布し,215人から回答があった。事業者アンケートの回収率51.2%,保護者アンケートの回収率53.8%であった。アンケート結果から,専門職の配置状況では,療法士が不足していると答えた事業所が一番多かった。医療的ケアの内容では,経管栄養,吸引,てんかん発作時の処置(坐薬の投与等)の順で多かった。事業所のサービスや運営特長では,医療的ケア,リハビリテーションに力を入れている事業所が多かった。併設サービスについては,児童発達支援,生活介護が多かった。【結論】白書を通じて,重症児の身体特性,重症児デイの1日の流れ等について紹介し,重症児に関する認識を広めている。また,保護者のアンケート結果で事業所への要望として,医療的ケア,リハビリが多かったが,92.6%で医療的ケア,57.9%でリハビリテーションを特長としており,ある程度,対応できている可能性が考えられたが,療法士が不足している事業所は46.6%もあった。我々の先行研究(2016年)において,PT養成校の学生が重症児デイに療法士の配置が必要である事の認識はわずか14.7%しかなかった。今後,療法士の確保に向けて早くから情報を普及させていく必要性が考えられた。

著者

佐藤 裕哉 佐藤 健一 原 憲行 布施 博之 冨田 哲治 原田 結花 大瀧 慈

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.100085, 2016 (Released:2016-04-08)

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原爆被爆による放射線の人体へのリスクは,直接被爆のみでは十分に説明できず,間接被爆も考慮に入れる必要性がある(冨田ほか 2012).間接被爆による健康影響に関する研究としては,広島原爆において入市日の差を取り上げたものがあり(大谷ほか 2012),8月6日から8日にかけての入市者は9日以降の入市者よりもガンによる死亡リスクが高いことが示されている.しかしながら,移動経路の長さや通過した場所は考慮されていない.これらの差異によって放射線曝露の状況と健康への影響は異なると考えられるため,地理学的な研究が必要とされる.そこで,佐藤ほか(2014)では地理情報システムを用いて入市被爆者の移動経路の解析を行った. 次の段階として,本研究では移動経路の差異に注目し広島原爆入市被爆者の放射線による影響の評価を行う.具体的には,総移動距離や移動経路のうち爆心地からの最短距離と死因との関係について分析する.<BR>入市被爆者のデータについては1973~74年に広島市・広島県が実施した「被爆者とその家族の調査」(家族調査)を用いた.この調査では入市被爆者へ移動経路などが質問されており,42,355人が回答している.この調査票から入市日と移動経路,入市した目的などについてデータ化した.次に,「米軍撮影空中写真(1945年7月25日撮影)」を用いて被爆当時の道路網のデータを作成した.また,「米軍撮影空中写真(1945年8月11日撮影)」や被爆証言や市史,新聞記事などを用いて通行不可地点(バリア)のデータを作成した.移動経路(経由地)は1945(昭和20)年の町丁目の重心座標とした.家族調査では,移動経路を当時の町名で記入するように求めているからである.これらのデータをもとにArcGIS Network Analystのネットワーク解析で各人の移動経路を描画し,総移動距離,移動経路のうち爆心地からの最短距離,を計算した.なお,最短距離の計算には,ArcGISの空間結合(Spatial Join)ツールを用いた.そして,その計算結果をもとに,広島大学原爆放射線医科学研究所が管理する「広島原爆被爆者データベース(ABS)」と照合し,各人の移動距離と死因について分析した.死因は「悪性新生物」,「その他」,「未記入」で3分類し分析した.白血病は,放射線障害の代表例であるが,1例のみであったため本研究では「その他」に含めた.<BR>被爆時年齢と総移動距離をみると,性差や年齢差はみられない.5歳以下で10km以上の移動をしているものがみられたが,これは親に背負われて移動したものと考えられる.アンケートの欄外にそのように記載しているものもいた. 被爆時年齢と爆心地からの最短距離をみても,性差,年齢差はみられない.半数以上が残留放射線のリスクが高いと考えられる爆心地から500m以内に立ち入っている.佐藤ほか(2014)で指摘したが,曝露状況に関する詳細な情報(爆心地の情報や残留放射線の情報)がなかったからだと推察される.なお,2km以上が1人みられるが,これは各経由地を最短距離で描画したことの弊害であろう. 総移動距離が長く,最短距離が近いほど悪性新生物が死因となっている場合が多い.特に,最短距離に着目してみると,爆心地から500m以内に多い傾向がみられる.ただし,正確な評価のためには,今後,データ数を増やし,入市者の被爆時年齢や追跡期間の長さ(到達年齢)との関係についての多変量解析を適用した定量的評価が必要であろう. 一方で,爆心地付近での滞在時間についても放射線の暴露状況を考える際には重要だが,データがないため分析できていない.また,入力されている地名が大雑把な場合は移動経路が正確にはならず移動距離の算出精度も落ちる,など問題点も多い.今後は,証言などを用いるなどデータを補いながら実相解明を目指して行くことが重要である.

著者

林 紀乃 原田 一樹 福永 龍繁

出版者

一般社団法人 日本てんかん学会

雑誌

てんかん研究

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.628-636, 2017

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<p>東京都監察医務院(東監医)は、東京23区内の異状死を検案し、死因がわからない場合は行政解剖を施行する。過去20年間(1995年から2015年)、東監医で異状死として取り扱われたてんかん関連の死亡について、その状況と死因に関して調査、検討した。死因に関与する疾患として、てんかんがあったものは364例(全検案数の0.15%)で、201例(55.2%)は行政解剖を施行されていた。直接死因は、いわゆるSUDEPに相当するようなてんかん発作に起因した急死が最も多く191例(52.5%)と全体の半数以上を占めた。男性135人、女性56人と男性が女性の2.5倍であり、半数以上が就寝中に急死していた。2番目には溺死が多く、106例(男性52例、女性54例)で、男女差は殆どなかった。特にてんかん症例では通常の浴槽内死亡に比して、上半身が浴槽内、足が浴槽外で沈んでいる姿が多いことがわかった。</p><p>(本稿は第50回日本てんかん学会学術集会、企画セッション11 SUDEPを探るの講演内容を元に作成した)</p>

著者

松田 知子 原田 忠夫 中村 薫

出版者

社団法人 有機合成化学協会

雑誌

有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)

巻号頁・発行日

vol.59, no.7, pp.659-669, 2001-07-01 (Released:2010-01-22)

参考文献数

17

被引用文献数

3 4

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Biocatalyst has been attracted increasing attention for asymmetric synthesis due to the high enantioselectivities and environmentally friendliness. We have been developing methods using a fungus, Geotrichum candidum, which has many enzymes catalyzing the enantioselective oxidation and reduction reactions of non-natural substrates. These enzymes in the resting or dried cells were used in an organic solvent, supercritical carbon dioxide, or aqueous media for oxidation, reduction or deracemization reactions. The usefulness of these methods was also demonstrated in the preparation, on a multi-gram scale, of optically pure alcohols.The effect of fluorine substituents on the enantioselectivity of the reduction using the dried cell was also investigated thoroughly, and it was found that the reduction of trifluoromethyl ketones affords (S) -trifluoromethyl carbinols in excellent ee, whereas the reduction of methyl ketones gives the corresponding alcohols of the opposite configuration in excellent ee. The enzymes in the cells were separated to investigate the origin of different enantioselectivities between the methyl and trifluoromethyl ketones.

著者

原田 隆司

出版者

社団法人 繊維学会

雑誌

繊維学会誌 (ISSN:00379875)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.P_132-P_138, 2002 (Released:2002-10-15)

著者

原田 敬一

出版者

績文堂出版

雑誌

歴史学研究 = Journal of historical studies (ISSN:03869237)

巻号頁・発行日

no.956, pp.12-19, 2017-04

著者

原田 昌明

出版者

江戸川短期大学

雑誌

江戸川女子短期大学紀要 (ISSN:09125310)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.134-148, 1994-03-31

著者

清木 宏徳 森下 元賀 弘中 一誠 上田 亮輔 原田 幹彦

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.66, no.4, pp.301-309, 2017-08-01 (Released:2017-07-12)

参考文献数

24

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The purpose of this study was to clarify the effects of external and internal factors (EF and IF, respectively) on attention during exercise on a cross test in elderly inpatients with respect to physical and attention functions. The subjects were 27 elderly inpatients with orthopedic diseases, cerebrovascular diseases, or disuse syndrome (mean age, 77.8±8.8 years). They were randomly divided into two groups, and instructed to pay attention in different directions for a cross test. Measurement was conducted in a pretest, during a 14-day period of practice, during a 7-day period of discontinuation, and in a post-test. In the EF group, the subjects were instructed to place their body weight on the floor while paying attention to the floor. In the IF group, they were instructed to tilt their whole body while paying attention to the body. The physical function was evaluated using the Berg Balance Scale and Timed Up and Go Test, attention using the Trail Making Test Part-A. In the EF and IF groups, the physical and attention functions were lower than the reference ranges, and a cross test showed a significant improvement in the EF group both 7 days and post-test. On the other hand, there were no correlations between the improvement rating for the cross test in pre- and post-tests in the EF and IF groups and physical and attention functions. These results suggest that the use of EF improves the cross test in patients with mild physical, attention hypofunction, promoting exercise learning.

著者

原田 隆典 田中 剛 田村 好文

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1995, no.507, pp.209-217, 1995-01-21 (Released:2010-08-24)

参考文献数

32

被引用文献数

1 3

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確率過程理論に基づく強震動のシミュレーションモデルでは, 強震動の振動数特性や非定常性はパワースペクトル密度関数やその時間的変化を表わす関数によってモデル化される. 本研究では, 地震の物理に基づく理論的方法によってこれらの関数をモデル化する. 小地震による地震動モデルでは地震の物理に基づく理論的方法と経験的方法を併用してモデル化している. 大地震による強震動モデルでは地震断層を含む地盤における波動場の定式化に基づき, 地震断層の破壊伝播や観測点との幾何学的関係が考慮される. 計算例により, 強震記録が希薄な地域での強震動の予測に本研究のモデルを適用する方法を説明するとともに, 本研究のモデルの特徴を示す.

著者

福田 翼 三田 理香 古下 学 原田 和樹

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成27年度大会(一社)日本調理科学会

巻号頁・発行日

pp.163, 2015 (Released:2015-08-24)

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【目的】さつま砂糖漬け鯛は、江戸時代の料理集「鯛百珍料理秘密箱」(1785年)に記載されている薩摩地方の保存食である。さつま砂糖漬け鯛は、一夜干しにした鯛を三年味噌漬けにした後、砂糖に漬け込んで作られる。本研究では、各製造プロセス、特に三年味噌への漬け込みの有無がさつま砂糖漬け鯛の保存性ならびに風味に及ぼす影響を明らかにする事を目的とした。 【方法】さつま砂糖漬け鯛の製造は次の様に行った。まず、三枚におろしたタイに食塩を添加し、25˚Cで一昼夜干した。干したタイは3 mm程度にカットした。カットしたタイは、滅菌ガーゼに包み、三年味噌に漬け込んだ(20˚C・48時間)。味噌漬けにしたタイを滅菌済みガラス容器に入れ、0-50%の範囲で砂糖を添加した。これを20˚Cで保存した。適宜、サンプリングを行い、一般生菌数を測定した。また、保存1ヶ月の試料については、嗜好性評価を実施した。 【結果】一般生菌数の経時変化を調査した結果、時間経過と共に減少した。さらに、砂糖の添加割合が高い程、減少傾向が見られた。保存1ヶ月目において、砂糖添加割合0%では5.2×104 CFU/g、50%では6.8×103 CFU/gであった。一方、味噌漬けを行わない場合、保存1ヶ月目において、砂糖添加割合0%では2.1×107 CFU/g、50%では5.3×107 CFU/gであった。したがって、味噌漬けを行った場合、一般的な食品の腐敗レベル106 CFU/g以下となる事が明らかとなった。嗜好性評価を行った結果、砂糖添加割合が同等の場合、全ての場合において味噌漬けを行った「さつま砂糖漬け鯛」の方が高い評価となった。さらに、砂糖添加割合0%を基準とし評価を行った。その結果、砂糖添加割合25%もしくは50%が高い評価となった。

著者

玉木 伸茂 室谷 拓也 原田 貴人

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.83, no.850, pp.16-00500-16-00500, 2017 (Released:2017-06-25)

参考文献数

20

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It is important to improve spray characteristics of an energy conversion engine in order to reduce carbon dioxide and exhaust gas emission. The purpose of this study is to design and develop high-dispersion injection nozzle for direct injection Diesel engine. This paper describes about that effects of the measurement and the geometric shapes of nozzles on spray characteristics and design of the nozzle which is obtained more excellent spray characteristics. When the measurement, the geometric shapes and the internal structure of nozzle were designed the most suitable conditions, breakup length becomes approximately 10 % shorter and spread of spray i.e., spray angle becomes large about 30 %. Moreover, Sauter mean diameter obtained is about order of 10 μm which is smaller than that with the nozzle developed in the previous study.

著者

竹本 美由紀 小野 舞子 棗田 将光 藤森 美鈴 高杉 幸司 江澤 和彦 原田 遼三 西田 圭一郎

出版者

一般社団法人 日本臨床リウマチ学会

雑誌

臨床リウマチ (ISSN:09148760)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.36-44, 2017-03-30 (Released:2017-06-30)

参考文献数

16

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目的:関節リウマチ(RA)の実臨床において,足関節より末梢の関節病変による足趾の変形のほか,皮膚に胼胝・感染等を有する症例は多く,近年ではフットケアの介入が提唱されている.RA患者のフットケアの有効性を評価するためには足病変の定量化が重要であると考え,独自のフットケアスコアを考案し,背景因子や病態との関連性を調査した.対象:当センターで2016年1月~5月にフットケアを施行したRA患者42例を対象とした.方法:フットケアチェックシートに,症状(S)・変形(D)・胼胝(C)・感染(I)について有所見の総合スコアを60点として評価し,スコアと種々の背景因子(年齢・罹病期間・Class・Stage・疾患活動性・HAQ-DI・VAS・治療薬剤)との関連性を解析した.結果:総合スコアはClass進行群で有意に高く,年齢及び罹病期間に有意相関があり,特にHAQ-DIとの間に強い相関を認めた.各コンポーネントのうち,症状(S)はDAS28及びHAQ-DIと,変形(D)は罹病期間と,感染(I)は年齢及びHAQ-DIとの間に有意な相関を認めた.胼胝(C)はどの背景因子とも相関はみられなかったが,他のフットケア各コンポーネントとの相関をみると,変形(D)との間に有意な相関を認めた.生物学的製剤(bDMARD)使用の有無でフットケア各コンポーネントスコアを比較した結果では,感染スコアがbDMARD使用群で有意に高かった.結論:RA患者のフットケアに関わる足病変を定量化することで,足病変と患者背景因子との関連が初めて明らかとなった.今後は患者満足度向上を目指すうえで,フットケア介入の有効性や限界を調査し,数値目標の設定を行っていく必要がある.

著者

原田 悦子

出版者

Japanese Cognitive Science Society

雑誌

認知科学 (ISSN:13417924)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.145-145, 2012

著者

勝俣 恒久 原田 亮介

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1209, pp.124-127, 2003-09-22

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"強者"の手足を縛る自由化推進論には反論する。(聞き手は本誌編集長、原田 亮介) 問 冷夏の影響もあって、懸念されていたこの夏の「電力危機」は何とか回避されました。 答 はい。最高気温35度が連日続けば、ピーク時の電力は6450万キロワット程度に達すると見ていましたが、実際のピークは5650万キロワットでした。800万キロワットの差が出たわけです。

著者

林 健太郎 角 泰人 原田 奈穂子 富塚 太郎 大橋 博樹 前沢 政次

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.154-162, 2015

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<b>目的および方法</b> : 2011年の東日本大震災において, 日本プライマリ・ケア連合学会東日本大震災支援プロジェクトPCATは, 亜急性期に米国の団体から人的支援を受け入れた. 経済的支援と異なり, 海外からの人的支援は, 移動の問題や国内外の専門資格の違いなどの諸問題が生じる. 本稿では, この受け入れの経過について報告し, 海外支援団体受け入れの利点と問題点を考察する.<br><b>結果</b> : 2011年5月から7月にかけて, 米国のNGOであるThe People to People Health Foundation, Project HOPEから5回にわたり, 在米邦人または日本語でのコミュニケーションが過不足なく可能な日系米国人の医療者が, 原則2週間の派遣期間で, 計28人 (医師12人, 看護師15人) 登用され, 東日本大震災被災地に派遣, 医療支援活動を行った. 日本の医師免許・看護師免許を持たない参加者も含まれていたが, 厚労省医政局の事務連絡に基づき, 医療行為は可能であった. 避難所での医療サービスの提供が中心業務となった. 受け入れ開始当初は, 派遣予定者と事前に直接連絡を取れない状況で, 情報伝達の遅延と齟齬が見られたが, 日本医療政策機構による仲介を受け, 事前連絡が円滑化した. また, 同様に2011年6月から12月にかけて, 在米日本人からなる精神/心理領域専門家集団のNGO「Kokoro Wellness Network (KWN) 」から総計12人が登用され, 東日本大震災被災地に派遣, 精神/心理領域の支援活動 (Mental Health and Psychological Support : MHPSS) を行った. 全ての医療者を含む全ての施術者は米国にて, MHPSS活動をする資格及び経験を持ったものである. 在米生活の長い支援者の場合, 医療や社会文化の違いによる戸惑いも見られたが, 国内からの派遣者と協働する中で現場の状況を理解し, 被災地支援の従来の流れを乱さずに継続できた.<br><b>考察</b> : 災害亜急性期には国内からの支援応募が減っており, この時期に2週間交代で人的支援を受けたことは, 支援を継続する上で大きな力となった. 今回支援のため日本へ一時帰国した在外邦人は多かったと思われるが, 組織的に派遣ができる団体と提携し, 有効な活動につなげられたことは貴重な経験と考える. 日本も国際社会の一員として, 援助するだけでなく援助を受ける立場もありうることを自覚し, そのためのシステムを整備することは重要と考える.