著者

新修名古屋市史編集委員会編集

出版者

名古屋市

巻号頁・発行日

1997

著者

三重大学歴史研究会例会古文書の会 みえだいがくれきしけんきゅうかいれいかいこもんじょのかい

出版者

三重大学歴史研究会

雑誌

ふびと

巻号頁・発行日

vol.59, no.B, pp.45-61, 2008-01-30

著者

古川 伸彦

出版者

日本刑法学会

雑誌

刑法雑誌 (ISSN:00220191)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.347-360, 2007-04-01 (Released:2020-11-05)

著者

徳永 将志 西村 怜馬 藤田 吾郎 古瀬 充穂

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会誌 (ISSN:13405551)

巻号頁・発行日

vol.128, no.6, pp.342-345, 2008-06-01 (Released:2008-06-01)

---

本記事に「抄録」はありません。

著者

勝亦 瞭一 岡 徹夫 古屋 晃

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.24, no.6, pp.382-389, 1986-06-25 (Released:2009-05-25)

参考文献数

19

著者

銭本 友樹 古俣 槙山 宇津呂 武仁

雑誌

2023年度 人工知能学会全国大会(第37回)

巻号頁・発行日

2023-04-06

著者

山中 良忠 古川 徳

出版者

Japan Poultry Science Association

雑誌

日本家禽学会誌 (ISSN:00290254)

巻号頁・発行日

vol.12, no.3, pp.114-119, 1975-05-25 (Released:2008-11-12)

参考文献数

21

被引用文献数

1 1

---

家禽のうち, キジ目とガンカモ目に属する14種の鳥卵について卵黄と卵白に分離して, その成分組成を分析した。その結果を要約すれば次の通りである。1. 卵重に対する卵黄, 卵白および卵殼のしめる割合はそれぞれ27.9~35.7%, 51.8~63.4%, 7.9~17.5%であり, 各種鳥卵における構成比はROMANOFFらの値に比べて比較的類似した値を示した。しかし, わが国におけるこれまでの一部の報告はROMANOFFらの値に比べ低い値を示す傾向が認められ, 本実験ではアヒルを除く鳥卵の卵黄比にわずかに低い値が認められた。また, 卵白については白色レグホーン, ウズラで高い値を示す他は類似した値が認められ, 卵殼のしめる割合についても比較的近似的値を示した。2. 卵黄と卵白はその一般成分組成において水分含量と脂肪含量に著るしい差が認められた。すなわち, 水分含量は卵黄で44.6~49.3%, 卵白で86.9~90.1%を示し, 脂肪含量は卵黄で29.8~35.8%であるのに対し,卵白では0.06%以下であった。この関係は各種鳥卵において著るしい差は認められずROMANOFFらの報告とよく一致した。3. 水鳥卵は陸鳥卵にくらべ卵黄中の水分含量が少く44.7%以下であり, 脂肪含量が高く35.3%以上であった。

著者

吉野 相英 岩田 朋大 立澤 賢孝 古賀 農人

出版者

防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2020-04-01

---

BAFMEに関して、これまでの研究に精神症状発症や重症度との関連を報告した例はない。その理由として、BAFMEの症状を持つ患者は通常神経内科を受診するそのため精神症状を正確に捉えきれないことが考えられる。逆に精神症状が出現した患者が精神科を受診した場合、BAFMEと気づかず、例えば抗精神病薬による錐体外路症状の一部であるとされてしまうことが考えられる。本研究により、BAFMEの発症と精神病症状との相関を明らかにすることで、BAFMEの症状を持つ患者に対して適切な処置が施せる様になることに期待ができる。さらには、生物学的な機序が明らかにされていない精神疾患の病態生理の解明にも貢献できる。

著者

古田 拓毅 鎌田 麻衣子 橋本 豪 大知 正直 山野 泰子 浅谷 公威 坂田 一郎

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会研究会資料 知識ベースシステム研究会 114回 (2018/8) (ISSN:24364592)

巻号頁・発行日

pp.04, 2018-08-01 (Released:2021-07-14)

著者

川越 弘就 吉位 尚 大塚 芳基 竹野々 巌 寺延 治 古森 孝英

出版者

JAPANESE SOCIETY OF ORAL THERAPEUTICS AND PHARMACOLOGY

雑誌

歯科薬物療法 (ISSN:02881012)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.139-143, 1999-12-01 (Released:2010-06-08)

参考文献数

22

---

Death due to gas gangrene following tooth extraction of mandibular third molar was reported. The patient was a 53-year-old female. Her mandibular left third molar was extracted 8 days before she was referred to our clinic. She did not receive any prophylactic antibiotics. After tooth extraction she developed swelling and pain of the left oral floor and the neck with severe sore throat and trismus. She had been treated with intravenous antibiotics and surgical drainage at a local hospital, however, the symptoms did not improve. The CT findings of the neck were abundant gas in the soft tissue of the neck. The diagnosis was cervical gas gangrene. The hematological tests revealed increase of white blood cells (13600/mm3), CRP (25.9mg/dl), blood sugar (332mg/dl), hypoalbuminemia (Alb ; 2.5g/dl), and liver dysfunction (GOT ; 42IU/l, GPT ; 63IU/l) .She seemed to be getting better due to drainage on Day 4 after admission, however, the neck skin became necrotic widely. On Day 8, rapid swelling and severe pain from the neck to chest were observed. The general conditions began to worsen, and she died of multi-organ failure on Day 12 (19 days after tooth extraction) . Enterococcus faecalis, Streptococcus milleri, Gemella haemolysan and Peptostreptococcus micros were isolated from the pus.It was considered that the necrotic tissues of the neck, which might cause residual infection, should have been removed completely, and the management for hyperglycemia and hypoalbuminemia was also very important to treat severe infectious gas gangrene.

著者

古田 悦造

出版者

The Human Geographical Society of Japan

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.408-426, 1990-10-28 (Released:2009-04-28)

参考文献数

76

被引用文献数

1 1

---

In Omi province, fish manure had been brought into use for the maintenance of soils since the early Edo period, and the kind of fish manure changed from sardine, to herring in the middle of the 18th century. This paper tries to investigate factors bringing about that change by focussing on the relationship between the production, distribution and consumption of fish manure. In other words, an attempt is made to clarify the regional structure of the nodal system connecting the fishing regions with the agricultural regions through the distribution of fish manure.The main results of this paper are summarized as follows:1) In agricultural regions in Omi province, dominant use of fish manure since the early Edo period was caused by the decrease of grass manure based upon the exploitation of new plowlands. Furthermore, the kind of fish manure changed from sardine to herring in the middle of the 18th century. This conversion was due to both the changes of economic conditions in the production regions of the fish manure and the introduction of new fishing manure in agricultural regions in Kanto district.2) Rapid exploitation of plowlands in Kanto district in the 18th century required great amounts of fish manure. Therefore, the quantity of the fish manure which was transported from Kanto to Kansai greatly decreased, and the fish manure for use in Omi province was transported from the remote Ezo area where the production of herring manure was dominant. In Omi province, fish manure was transported via Osaka-port or Yokkaichi-port in Ise province, from Kanto till the middle of the 18th century, and after that period through Tsuruga-port in Wakasa province from the Ezo area.3) Many wholesellers of fish manure were located in the southeast district in Omi province. This was because a large amount of fish manure was widely used in the southeast where tea production prevailed due to geographical conditions, i. e., moderate humidity, slope and height. Tea produced there was consumed in Hokuriku district.

著者

名古屋中央放送局 編

出版者

名古屋中央放送局

巻号頁・発行日

1940

著者

杉原 辰哉 萩原 文香 門永 陽子 鳥谷 悟 松浦 佑哉 井原 伸弥 黒崎 智之 森山 修治 上田 正樹 森脇 陽子 広江 貴美子 古志野 海人 山口 直人 大嶋 丈史 岡田 清治 太田 哲郎

出版者

松江市立病院

雑誌

松江市立病院医学雑誌 (ISSN:13430866)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.53-56, 2019 (Released:2019-07-01)

参考文献数

10

---

【目的】心肺運動負荷試験(CPX)のAT レベルの心拍数(THRAT)での運動処方が困難な場合はKarvonen の式から得られる心拍数(THRkarvonen)を参考に実施するが, 心不全やβ遮断薬投与例では必ずしも適切な決定ができない.本研究はβ遮断薬投与中の急性心筋梗塞患者を対象にATHRとKarvonen 式の関係を検討し,適切な心拍数を求めることを目的とした.【方法】対象はβ遮断薬投与中の急性心筋梗塞患者20 例,年齢62.7±8.2 歳.a(220-年齢)を最大HR とし,係数a は実際にCPX で得られた実測最大HR からa =実測最大HR/(220-年齢)を求め,また,Karvonen の式から運動強度の係数k =(THRAT-安静時HR)/(最大HR-安静時HR)として求め,係数k と臨床的指標の関係について検討した.【結果】CPX から求めた係数a は0.72±0.09,係数k は0.42±0.13,THRmodified Karvonen = 0.42[0.72(220-年齢)-安静時HR]+安静時HR で,THRAT とTHRmodifiedKarvonen の相関関係はr=0.84(p < 0.01)であった.係数k と臨床的指標の関係は心リハ開始日数とLVEF に関連性が認められTHRclinical =(0.005×LVEF-0.015×心リハ開始まで+0.312)[0.72(220-年齢)-安静時HR]+安静時HR とすると,THRAT との相関関係はr=0.88(p < 0.01)であった.【結語】β遮断薬投与中の急性心筋梗塞患者はTHRmodified Karvonen = 0.42[0.72(220-年齢)-安静時HR]+安静時HR で求められ,係数k はLVEF と心リハ開始日数と関連して変化する可能性が示された.

著者

島田 裕之 古名 丈人 大渕 修一 杉浦 美穂 吉田 英世 金 憲経 吉田 祐子 西澤 哲 鈴木 隆雄

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.105-111, 2006-06-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

25

被引用文献数

50

---

本研究では,地域在住の高齢者を対象としてTimed Up & Go Testを実施し,性差と加齢変化を調べた。また,転倒,活動性,健康感との関係を調べ,高齢者の地域保健活動におけるTimed Up & Go Testの有用性を検討した。対象は地域在住高齢者959名であり,平均年齢74.8歳(65-95歳),男性396名,女性563名であった。検査および調査項目は,身体機能検査としてTimed Up & Go Test,歩行速度,握力,膝伸展筋力,Functional Reach Testを実施した。質問紙調査は過去1年間の転倒状況,外出頻度,運動習慣,趣味,社会活動,主観的な健康感を聴取した。Timed Up & Go Testを5歳の年齢階級別に男女差を調べた結果,すべての年代において男性が有意に速い値を示した。加齢変化をみると男女とも70歳末満と以上の各年代に有意差を認めた。男性においては他の年齢階級間に有意差は認められなかった。一方,女性では70-74歳と80-84歳,85歳以上,および75-79歳と80-84歳の間,80-84歳と85歳以上の年代間において有意差を認めた。転倒,活動性,健康感との関係では,転倒状況,外出頻度,運動習慣とTimed Up & Go Testの有意な関係が認められた。以上の結果から,高齢者におけるTimed up & Go Testは性差と加齢による低下が明らかとなった。また,転倒,外出頻度,運動習慣と密接な関係が示され,地域保健活動の評価指標としての有用性が確認された。

著者

古居 俊一 白岩 加代子 川勝 修就 長谷 いずみ 金井 秀作 田中 聡 大塚 彰

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.37 Suppl. No.2 (第45回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.H4P3264, 2010 (Released:2010-05-25)

---

【目的】踏み台昇降運動は、臨床場面において、糖尿病や呼吸器・循環器不全の患者の運動療法の1つとして用いられている。また、臨床場面以外でも高齢者に対して転倒予防や健康増進を目的として用いられている。しかし、踏み台昇降に関しての、台の高さや昇降速度の設定については、疾患や対象者によって異なり、それぞれに対応して運動強度を決定している。わが国における運動強度は、一般にAmerican College of Sports Medicine(ACSM)の基準を参照していることが多い。しかしながら、ACSMで示されている運動強度は昇降用計算式によって求められた概算値である。本研究では、踏み台昇降運動について、日本人健常者を対象に実測値による運動強度とACSMで示されている運動強度が一致するか検討した。【方法】対象は心肺機能及び身体機能に特に問題の無い大学生14名(男性10名:平均年齢21.4±0.5歳、平均身長169.0±2.5cm、平均体重68.6±4.9kg、女性4名:平均年齢21.0±0.8歳、平均身長158.1±2.8cm、平均体重48.5±.1.7kg)である。運動課題は、15cm、25cmの各高さの踏み台を120歩/分の速さで昇降運動を行った。踏み台昇降運動を行う際には、呼吸代謝測定装置VO2000(S&ME社製)を用いて酸素摂取量の測定を行った。踏み台昇降運動は9分間行い、測定開始後2分と測定終了前2分間を除いた5分間を踏み台昇降運動の代謝量として解析に用いた。また、安静時酸素摂取量については、運動負荷を与えず、椅子座位姿勢にて3分間測定した。測定開始後30秒と測定終了前30秒を除いた2分間を安静時代謝量として解析に用いた。解析方法は、VO2000より得られた記録を呼吸代謝解析ソフトM-graphを用いて解析した。各高さにおける運動強度について、安静時酸素摂取量を基に算出した実測値運動強度と1MET=3.5ml/kg/minを基に推測値運動強度を算出した。ACSMが提示する昇降用計算式から求められた運動強度と比較するとともに、実測値運動強度と推測値運動強度においては、対応のあるt検定を用いて統計学的処理を行った。測定値は平均値±標準偏差で示し、危険率5%未満を有意とした。【説明と同意】予め、被験者には本研究の目的および内容について説明を行い、文書にて同意が得られた者を対象とした。【結果】安静時酸素摂取量は、4.1±0.8ml/kg/minであった。踏み台昇降運動の運動強度は、高さ15cmでは、ACSMが提示する運動強度は5.8METsであるのに対し、実測値運動強度は4.7±1.1METs、推測値運動強度は5.3±0.5METsであった。高さ25cmでは、ACSMが提示する運動強度は7.9METsであるのに対し、実測値運動強度は6.4±1.4METs、推測値運動強度は7.1±0.5METsであった。実測値運動強度と推測値運動強度には統計学的な有意差は認められなかったものの、実測値運動強度は推測値運動強度やACSMの概算値よりも低い傾向を示した。【考察】日本人健常者において、実測値運動強度は、推測値運動強度とACSMで示す運動強度より強度が低い結果となった。この結果から、ACSMを指標として運動処方を行った場合、あるいは1MET =3.5 ml/kg/minで運動強度を求めた場合は、実際には目標とする運動強度に達していない可能性が示唆される。高齢者を対象としたエネルギー消費量の計測を行った研究では、1MET=3.5ml/kg/minで計算した強度と実測による強度で比較した場合、実測による強度の方が低い結果を示し、高齢者の運動処方には十分注意が必要であると述べられている。また、女性を対象とし、肥満者と非肥満者の歩行時のエネルギー消費を比較した研究では、肥満者のほうが歩行速度に関わらず、非肥満者よりも有意にエネルギー消費が大きいとの報告もみられる。酸素摂取量に関しては、体格や心理的状態なども影響することから、1MET=3.5ml/kg/minやACSMで示す概算値を日本人健常者にそのまま適応するのは適切ではないと考えられた。したがって、日本人を対象とした運動強度の概算値を作成する必要があると思われる。【理学療法学研究としての意義】ACSMで提示している運動強度と実測値から求めた運動強度に違いが認められたことは、今後運動処方する際の注意事項として有意義な基礎情報になると考えられる。

著者

古家 貴雄

出版者

山梨大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

教育実践学研究 : 山梨大学教育学部附属教育実践総合センター研究紀要 = Journal of Applied Educational Research (ISSN:18816169)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.169-178, 2021-03

---

戦前の教員養成機関において,学生に教師の教職的教養教育を提供したほぼ唯一の学校である東京高等師範学校の附属中学校の教員スタッフであった村岡博に焦点を当て,彼の英語教育観や英語教育実践について述べていきたい.そのために彼の教育や教員生活のキャリアの概略の説明から入り,彼の学校で実践されていた新教授法の論考,初学年の英語教育導入に関する論考等について見ていきたい.その中で述べられた村岡の英語教育に関する指導観や英語教育における特定なテーマに関する考え方について,その特徴を考察してみたい.

著者

古村 隆明 渥美 紀寿

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.220-225, 2021-05-01 (Released:2021-05-01)

---

京都大学では教員の教育・研究活動等の状況を公開するための教育研究活動データベースを運用している。本データベースでは,研究業績の一部をresearchmapと連携し,researchmapに登録された業績を取り込んでいる。また,京都大学での職歴や京都大学が発行した研究成果をORCIDに機関として登録することで,信頼性の高い情報として公開している。本稿ではこれらをどのように学内システムと連携しているかを紹介する。

著者

李 娜栄 沈 秀華 古橋 綾 鈴木 賢 出口 真紀子 安谷屋 貴子

出版者

上智大学グローバル・コンサーン研究所

雑誌

グローバル・コンサーン (ISSN:24345814)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.74-144, 2021 (Released:2021-07-16)

著者

古城 健太郎 斎藤 輝男 加瀬 佳年 等 泰三

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.77, no.6, pp.569-578, 1981 (Released:2007-03-09)

参考文献数

19

被引用文献数

2 1

---

投与した色素が気管支腺から排泄されることを利用して気管支分泌量を知ろうとする作野氏法をラットに適用し,N-acetyl-L-cysteine(NAC)および他の既知去痰薬の気道分泌に対する作用を比較検討した.次に直接気道液を定量的に採取し,液量の増減から去痰薬の効果を判定する Perry and Boyd の原法を改良した方法(Engelhorn および加瀬らの方法)を用い,正常ウサギの気道液量に対する NAC の作用を調べた.さらに,ウサギを SO2 ガスに長期間曝露し,亜急性気管支炎に罹患させ,その痰を定量的に採取し,痰の粘度ならびに痰の構成成分に対する NAC の作用を検討した.その結果下記の結論を得た.なお薬物はすべて胃内に投与した.1)正常ラットを用いた作野氏法による実験:各種去痰薬の気道分泌活性を ED35(対照値に比べ35%増加させる量)から比較すると,bromhexine・HCl 4.4mg/kg,pilocarpine・HCl 24mg/kg,potassium iodide 68mg/kg,L-methylcysteine・HCl 720mg/kg,sodiummercaptoethane sulfbnate 750mg/kg,NAC 1050mg/kg,S-carboxymethyl cysteine 1550mg/kg であった.はじめの3者は気道分泌量増加を主作用とし,後の4者は痰の粘度低下を主作用とする去痰作用機序の相違と思われる効果の差がみられた.2)正常ウサギを用いた気道液量測定実験:NAC 500mg/kg では,投薬後2時間目に気道液量が増加する傾向がみられたが有意ではなく,1000mg/kg および 1500mg/kg に増量すると,3~5時間をピークとして気道液量は有意に増加した.500mg/kg 以上の用量を投与すると,投薬後2時間目ごろから気道液の白濁がみられ,NAC が粘稠な気道液を流動化していることが推察された.3)亜硫酸ガス気管支炎ウサギを用いた実験:NAC 1000mg/kg および 1500mg/kg により,投薬後6時間分の痰の粘度は用量依存的に低下し,痰の凍結乾燥物質重量,蛋白質量および糖質量も痰の粘度に比例して減少した.以上の 成績より,NACは痰の粘度を低下させて痰の流動性を増し,さらに気道液量増加による痰の稀釈が加わって痰を出し易くするものと思われる.

著者

古賀 太

出版者

日本映像学会

雑誌

映像学 (ISSN:02860279)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.24-34,85, 1990-06-30 (Released:2019-07-22)

参考文献数

12

---

It is rather surprising to know today that Japan's Films Act of 1939 had anarticle about the film conservation. This law was not just a simple set of regurations to control the film industry, as we generally consider now, but contained many positive points for the promotion of japanese film. And there were many intellectuals who supported this law and wrote about the relation between cinema and the State. This phenomena is international at that period in the history of cinema. In this text, I would like to situate this law in the context of the film history of the world.