著者
和田 英一 森 敬
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.14, no.8, 1973-08-15
著者
和田上 貴昭
出版者
日本社会事業大学
雑誌
日本社会事業大学研究紀要 = Study report of Japan College of Social Work : issues in social work (ISSN:0916765X)
巻号頁・発行日
vol.66, pp.47-57, 2020-03

This research aims to reveal how professionals who are providing supports to children abuse in Germany interpret physical punishment. Investigation has been implemented to four experienced professional members who help to solve children abuse, data was then qualitatively analyzed in SCAT. The following four points are shown in the result- (1) the number of supporters of physical punishment has deceased since the stipulation of the laws of prohibitions in 2000, (2) light physical punishment are still being accepted, (3) any conceptual changes o about physical punishment are expected to take time as it’s related to how the parents were raised, (4) the right for children to have sustainable growth and stable family life should be prioritized as a support to children rights.
著者
福田 豊 中村 豊 佐藤 彰洋 和田 数字郎 岩崎 宣仁
雑誌
インターネットと運用技術シンポジウム論文集
巻号頁・発行日
vol.2020, pp.41-48, 2020-11-26

本学は 2019 年 9 月に全学セキュアネットワークを更新した.このうち無線 LAN システムの更新は,学内アンケートから得られた要望と,利用動向調査 [13] から抽出した 5 つの改善点に基づいて実施した.具体的には(1)平均利用端末数の増加を見越したAPの増設,(2)稠密環境を考慮した IEEE 802.11ax[4] 対応機種の導入,(3)トラフィック増加に備えた有線側の増速,(4)講義に直接関係しないトラフィック制御,(5)利用動向に基づく AP 機材選定である.この更新により,AP は更新直前の 368 台から約 1.3 倍増加し 470 台となった.本稿ではこの改善点を元に行った具体的な更新内容と,2019 年度の利用動向について述べる.続いて導入前後の利用状況を比較して,実施した改善策の効果を検証し有効性を明らかにする.
著者
盛 虹明 増田 卓 北原 孝雄 相馬 一亥 大和田 隆
出版者
Japanese Association for Acute Medicine
雑誌
日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)
巻号頁・発行日
vol.4, no.1, pp.17-22, 1993-02-15 (Released:2009-03-27)
参考文献数
28
被引用文献数
2

肺水腫を伴うクモ膜下出血患者の肺水腫液と血清の膠質浸透圧を測定し,神経原性肺水腫の成因としての肺血管透過性亢進の関与を検討した。発症24時間以内のクモ膜下出血のうち,呼吸管理を必要とした肺水腫8例を対象とし,肺水腫を有しない33症例を非肺水腫群として比較した。肺水腫群はWFNS分類でgrade Vが75%, Fisher分類では全例group 3と4であった。来院時に血圧,脈拍,意識状態,胸部レントゲン写真,動脈血液ガス分析,血漿カテコールアミン濃度を測定した。さらに肺水腫例では,肺水腫液と血清の膠質浸透圧を測定した。来院時肺水腫群では非肺水腫群に比べ収縮期血圧の低下と心拍数の増加を認めた。肺水腫群の心胸郭比は平均48±4%と心拡大は認められなかった。動脈血液ガス所見では,PaO2が非肺水腫群78±16mmHgであるのに対し肺水腫群47±12mmHgと,肺水腫群で著しい低酸素血症を呈していた。血漿ノルアドレナリン,アドレナリン濃度は,肺水腫群でそれぞれ1,800±1,300pg/ml, 1,400±630pg/ml,非肺水腫群740±690pg/ml, 340±400pg/mlであり,非肺水腫群に比べ肺水腫群で有意に高値を示した。肺水腫液の膠質浸透圧は12.4から25.0,平均16.7±4.1mmHgと肺水腫群の全例で高値を示し,血清に対する肺水腫液の膠質浸透圧比は平均0.94と血管透過性亢進を示唆する結果であった。以上により,クモ膜下出血に伴う肺水腫の発生機序のひとつとして肺血管の透過性亢進が示された。
著者
藤田 利治 藤井 陽介 渡辺 好宏 小坂 仁 和田 敬仁 森 雅亮 横田 俊平
出版者
一般社団法人 日本薬剤疫学会
雑誌
薬剤疫学 (ISSN:13420445)
巻号頁・発行日
vol.15, no.2, pp.73-95, 2010 (Released:2011-03-22)
参考文献数
14
被引用文献数
15 17

Objective: The mechanism underlying the development of neuropsychiatric symptoms such as unconsciousness, abnormal behavior, delirium, hallucinations, and convulsions in influenza has not been thoroughly investigated. The relationship between drug administration and neuropsychiatric symptoms during influenza is also poorly understood. This study is the first pharmacoepidemiologic study focused on investigating the relationship between drug administration and neuropsychiatric symptoms.Design: Cohort studyMethods: Study subjects were patients under 18 years old who had influenza during the 2006/07 season. We prepared two kinds of questionnaires for doctor and for patient's family, and carried out the survey between January and March, 2007. Using data from 9,389 patients, we analyzed the relationship between neuropsychiatric symptoms, such as delirium, unconsciousness and convulsion, and drug administration of acetaminophen and oseltamivir.Results: Analysis of the relationship between delirium and drug administration provided hazard ratios of 1.55(p=0.061)for acetaminophen and 1.51(p=0.084)for oseltamivir. These hazard ratios, which were adjusted for risk factors by multivariate analysis of the proportional hazard model, showed an increasing tendency of delirium after administration of each drug. In patients who received oseltamivir, a high incidence of delirium was observed between 6 and 12 hours after onset of fever. Furthermore, delirium was found to develop in a shorter time following oseltamivir use than it did after acetaminophen use. There was no relationship between unconsciousness and acetaminophen administration, as demonstrated by a hazard ratio of 1.06(p=0.839). The incidence of unconsciousness increased significantly with oseltamivir use with a hazard ratio of 1.79(p=0.0389), and unconsciousness was found to occur in a short time after oseltamivir use.Conclusion: The results obtained from this study suggest that there are increased risks of delirium and unconsciousness with drug administration. Further pharmacoepidemiologic studies for hypothesis testing are required to study the relationship between abnormal behavior and drug administration.
著者
信濃 卓郎 和田 敏裕
出版者
公益社団法人 日本アイソトープ協会
雑誌
RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)
巻号頁・発行日
vol.69, no.1, pp.31-42, 2020-01-15 (Released:2020-01-15)
参考文献数
35
被引用文献数
1 1

東京電力福島第一原発事故に由来する福島県を中心とした農地,陸水域及び海域の放射性セシウム汚染から8年が経過し,これまでの取組と現状,今後の対策についてまとめた。農業現場では放射性セシウムの移行抑制対策として長期的な土壌のカリウムの適切な管理が求められる。水産現場では,海面・内水面漁業ともに放射能汚染に起因する様々な課題を抱えており,今後,中長期的視点に基づく漁業活動の再生や復興支援が重要となる。
著者
岡田 和夏 和田 勇歩 東藤 大樹 横尾 真
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 第33回全国大会(2019)
巻号頁・発行日
pp.2E1J103, 2019 (Released:2019-06-01)

我々は,充足可能性問題を解くソフトウェアであるSATソルバーを用いた計算機科学的アプローチで,多次元離散空間上の単一施設配置問題の解析を試みる.エージェントの選好は,自身の所在地から施設の配置位置までの距離が小さい程,効用が高いとする単峰的選好と,自身の所在地から施設の配置位置までの距離が大きい程,効用が高いと考える単溝的選好の2種類とする.本論文では,まず,グラフとエージェントの選好から,自動でCNF形式のSATインスタンスを生成するアルゴリズムの提案を行い,パレート効率性および架空名義操作不可能性に関する施設配置問題のSAT符号化を行った.次に,PicoSATを用いて実際に多次元離散空間上の施設配置問題を解き,パレート効率性および架空名義操作不可能性を同時に満たすメカニズムの存在性が,理論的結果と一致することを確認した.最後に,SATソルバーによって,サイズ2×3の格子空間において単溝的選好の場合,パレート効率性,架空名義操作不可能性,および全射性を同時に満たすメカニズムが存在しないことを示した.
著者
和田 崇 山本 健太
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2015, 2015

神楽は本来,農村地域の集落・神社にねざした神事である。中世以降,各地の集落で発生または伝播し,継承されてきた広島の神楽(里神楽)は,近年,地元の商工業者や,広島市内の出郷団体や集客をねらう事業者,さらには行政によって神社・集落の外に引き出され,都市住民や観光者によって宗教・場所から切り離されたコンテンツ,いわば&ldquo;街神楽&rdquo;として消費されるようになった。神楽が演じられる場所は,神座(=結界)から農村,都市へと広がり,さらにDVDなどの映像コンテンツとして流通するようになったことで,神楽が消費される場所はメディア上にも広がった。それに伴い,神座・農村で演じられることに意味のあった神楽は,神座や農村から切り離されてどこでも演じられ,見ることができるものへと変質した。すなわち,宗教空間・村落空間に埋め込まれるかたちで存在してきた神楽は,埋め込みの状態から引き出され(脱・埋め込み化),あらゆる場所でさまざまなかたちで消費されるようになった。神楽団の多くはその流れに対応せざるを得ない状況にあるが,中にはそれに対応できない神楽団や,伝統継承と観光対応のはざまでジレンマを感じる神楽団も少なくない。<br> こうした状況下,報告者が今後の神楽振興のあり方として提案するのが,神楽の「再・埋め込み化」である。具体的には,宗教空間・村落空間から引き出され,都市空間・メディア空間で消費されてきた神楽を宗教空間・村落空間に取り戻し,都市住民や観光者もそこで演じられる奉納神楽を体験し,理解する取組みを展開することを提案する。この取組みは,広島神楽の真正性と多様性を体験し,理解するという,オルタナティブな観光・交流活動に位置づけられるものであり,農村文化を断片的・選択的に消費するのでなく,地域の文脈に沿って体験・理解することが可能となり,そのことが農村文化あるいは農村社会を持続的なものにすることが期待できる。 報告者らはこの取組みの成立可能性を検証するため,広島都市圏の若者・女性らが広島県西部の農村地域を訪ね,秋祭りで奉納される神楽を鑑賞するとともに,神楽団員等住民との交流,周辺観光施設の探訪等をプログラムとする奉納神楽ツアーを企画し,2014年10~11月に4回試行した。<br> 奉納神楽ツアーの参加者からは,多様な神楽を鑑賞できたことに加え,祭り準備の手伝いや直会への参加を通じて神楽団員等住民と交流できたこと,各集落や農村地域への関心が高まったことが評価された。一方,長時間にわたる神楽の鑑賞,地域コミュニティへのとけ込みにくさ,宿泊施設やトイレのアメニティ等について改善が要望された。<br> 試行結果を受けて,報告者は広島県西部の農村地域を訪ね,奉納神楽と当該地域を体験,理解するツアーの企画の方向性について,以下のとおり提案する。 想定されるツアー参加者は,(a)見学型ツアーに物足りなさを感じている者,(b)共同・協働作業に喜びを感じる者,(c)ローカルな祭り(神楽)を好きな者,(d)日本の農村に関心をもち交流や体験を望む外国人,である。ツアー形態については,①短時間の神楽鑑賞と周辺施設観光を楽しむイベントⅠ型(主に中高齢者層向け),②神楽鑑賞に加え,祭り準備の手伝いや直会への参加,周辺施設観光を楽しむイベントⅡ型(主に若年層向け),③秋祭りでの神楽鑑賞,準備手伝い,直会参加に加え,通年で農漁業等を通じた交流を行う集落応援型(主に若年・ファミリー層向け),の3つを提案する。なお,これらのツアーを実施するに当たっては,ア)各集落における観光客受入に対する住民合意の形成,イ)祭り準備の手伝い等における訪問者の役割の明確化,ウ)訪問者が神楽を理解し,地域コミュニティにとけ込むのをサポートするアテンド(ガイド)の配置,が必要になると考えられる。 ただし,今回の試行ツアーについては,参加者が示した支払容認額と実際に支払った経費を考慮すると,旅行代理店等が独自に造成・催行する旅行商品(ビジネス)として成立させることは困難だと考えられる。そのため,具体化に当たっては,経済性を勘案した旅行商品を造成するよりも,取組みの社会性を重視し,訪問者受入に関する住民合意を形成した集落と自治体,農村地域に関心をもつ者が&ldquo;神楽&rdquo;を通して継続的に交流し,相互理解と集落支援を図ることが現実的だといえる。
著者
建内 宏重 和田 治 市橋 則明
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.37 Suppl. No.2 (第45回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.A2Se2043, 2010 (Released:2010-05-25)

【目的】 脊柱の回旋ストレスは椎間板や椎間関節、その周囲組織に損傷を与える可能性があるため、腰痛の原因の一つとして重視されており、臨床で脊柱回旋可動域の分析はよく行われている。しかし近年、脊柱回旋の可動域よりもむしろ回旋可動域の左右差が腰痛患者では増大していることが報告されている。脊柱回旋の左右差が増大すると、可動性が大きい側での微細な損傷が繰り返され腰痛につながると考えられている。したがって、脊柱回旋左右差と関連する因子を同定することが左右差を軽減するための治療にとって必要である。我々は、静止立位における脊柱回旋変位が動作時の脊柱回旋角度の左右差と関連すると仮説を立て、その仮説を検証するために本研究を行った。【方法】 対象は、下肢・脊柱に疾患を有さない健常成人27名(年齢:23.3 ± 2.9歳、身長:173.1 ± 4.5 cm、体重:63.4 ± 5.6 kg)とした。測定課題は、静止立位保持、立位での体幹回旋動作、歩行動作(腕振り有り、無し)の4課題とした。静止立位は、足角10度、足幅は各対象者の足長として標準化し、両踵を空間座標における横軸に沿って貼付したテープに揃えて接地した。上肢は腹部の前で組ませて、安定した10秒間を3回記録した。体幹回旋動作は、上記の静止立位から足部を浮かさずに左右交互に3回ずつ最大に体幹を回旋する動作を測定した。対象者には、後ろを振り向くように最大に体を回旋してくださいと指示し、測定前に数回練習を行った。歩行動作は、自然な歩行速度での歩行を測定した。腕の振りは体幹の回旋モーメントに影響を与えることが知られているため、腕を腹部の前で組ませた腕振り無しの歩行も測定した。各歩行とも練習後に3回ずつ記録した。 測定には、3次元動作解析装置(VICON社製)を用いた。Plug-in-gaitモデル(VICON社製)のマーカーセットに準じて骨盤と胸郭に反射マーカーを貼付し、骨盤に対する胸郭の相対的な回旋変位を脊柱の回旋と定義した。静止立位では10秒間における脊柱回旋変位の平均値を、体幹回旋動作では、回旋動作時の左右の最大脊柱回旋角度を、歩行動作では1歩行周期における左右の最大脊柱回旋角度を算出し、各課題とも3試行の平均値を分析に用いた。 統計学的分析では、まず、静止立位における脊柱回旋変位方向を分析し(一標本t検定)、各対象者の静止立位での脊柱回旋側と反対側とについて、体幹回旋動作および歩行動作における脊柱回旋角度の左右差を分析した(対応のあるt検定)。加えて、静止立位での脊柱回旋変位と、体幹回旋動作および歩行動作での脊柱回旋角度の左右差との相関関係を分析した(Pearsonの相関係数)。【説明と同意】 倫理委員会の承認を得て、対象者には本研究の主旨を書面及び口頭で説明し、参加への同意を書面で得た。【結果】 静止立位では、平均値としてはわずかだが有意に非利き手側への脊柱回旋を認めた(1.4 ± 1.6°、p < 0.001)。体幹回旋動作での脊柱回旋角度について、静止立位での脊柱回旋側と反対側とでは有意差を認めなかった。歩行動作でも、静止立位での脊柱回旋側と反対側とでは脊柱回旋角度に有意差は認めなかった。しかし、静止立位における脊柱回旋変位と、体幹回旋動作の左右差(左右差の絶対値;4.3 ± 3.0°)および歩行動作時の脊柱回旋角度の左右差(左右差の絶対値:腕振り有り;2.6 ± 2.3°、腕振り無し;2.6 ± 2.0°)との間にはいずれも有意な相関関係を認めた(体幹回旋動作:r = 0.64, p < 0.001、歩行(腕振り有り):r = 0.40, p < 0.05、歩行(腕振り無し):r = 0.49, p < 0.01)。すなわち、静止立位で脊柱が一側に大きく回旋しているほど、動作時の脊柱回旋左右差も同側に大きくなった。【考察】 体幹回旋動作は脊柱回旋の最大可動域を測定しており、静止立位でのわずかな回旋変位が脊柱の最大可動域の左右差と関連していることが示された。さらに、歩行動作での脊柱回旋左右差においても同様の相関関係を認めた。歩行で生じる脊柱回旋は最大可動域以下での回旋であり、静止立位での脊柱回旋変位は、脊柱の最大可動域だけでなく左右の相対的な回旋しやすさとも関連していることが推察される。静止立位での脊柱回旋変位が大きい場合、日常で繰り返される動作時の脊柱回旋左右差が増大している可能性が高いため、静止立位の脊柱回旋変位は腰痛の危険因子の一つとして重要であるかもしれない。【理学療法学研究としての意義】 脊柱回旋角度の左右差について、臨床において動的な場面での測定を行うことは容易ではない。本研究結果により、静止立位時の脊柱回旋変位の測定により、動作時の脊柱回旋左右差の傾向を予測できる可能性が示唆され、臨床における姿勢アライメントの評価にとって有用な研究であると考える。
著者
和田 光弘
出版者
社会経済史学会
雑誌
社会経済史学 (ISSN:00380113)
巻号頁・発行日
vol.56, no.5, pp.648-662,728, 1991-02-25 (Released:2017-09-28)

In the 17th and 18th centuries, among the thirteen colonies of Britith America, the southern colonies especially played an important role in the old colonial system. They were producing staples such as tobacco, rice , etc., utilizing white indentured servants first, then black slaves. Slaves however time after time tried to escape from the yoke of the plantation system, and this paper deals with them or runaway slaves. For examining them as a whole, runaway slave advertisements in newspapers are the most suitable materials in existence. We take a quantitative method to analyze a lot of advertisements collected from colonial newspapers in Maryland and Georgia(Annapolis Maryland Gazette and Savannah Georgia Gazette) from the 1740s through the 1760s. They give us precious information on several aspects of runaways. Based on the information, we can tell the typical, average character of runaway slaves and their flights as follows. They were male and country-born blacks, mulattoes(in Maryland) or foreign-born blacks(in Georgia). Their average age was 26/27. In the busy farming season of spring, summer or fall, they tried to escape alone or in small groups. Some of them were able to speak English, able to cope with skilled works, but some were not. For the capture of these runaways, in about a month after their flights, planters advertised in a newspaper with the statement of reward that is, to some degree, fixed from custom, but also varied in accordance with the time after the flights and the attributes of runaways. Their number however kept growing during the period. One of the most interesting facts found in this analysis is that the character of runaway slaves in Maryland and Georgia was quite similar except thir racial composition. This fact tells us the general robustness of the slave-worked plantation system.
著者
鈴木 麻希 宮田 采実 和田 有史 武藤 孝子 小谷 和彦 永井 成美
出版者
特定非営利活動法人 日本栄養改善学会
雑誌
栄養学雑誌 (ISSN:00215147)
巻号頁・発行日
vol.78, no.5, pp.223-231, 2020-10-01 (Released:2020-11-09)
参考文献数
26

【目的】食品に付したエネルギー情報の違いが,摂食者の心理・生理的応答に与える影響を若年女性において検討すること。【方法】ランダム化クロスオーバー試験として実施した。試験食は,466 kcalのフレンチトーストに,500 kcal表示または 1,000 kcal表示のカードを付した2種類とした。異なる2日間の9時前後に,前夜から絶食した若年女性12名にランダムな順序でいずれかを負荷した。官能評価と摂食への抵抗感,唾液中のα–アミラーゼ濃度を摂食前後に測定した。食欲感覚と呼気ガス(エネルギー消費量)は摂食前と摂食90分後まで測定した。呼気ガス測定値より食事誘発性熱産生を算出した。【結果】心理的指標では,甘さ,脂っぽさ,摂食への後ろめたさは,摂食前後ともに 1,000 kcal表示が 500 kcal表示よりも有意に高かったが,美味しさ,摂食への嬉しさ,食欲感覚(空腹感,満腹感)は,摂食前後ともに試験食による差はなかった。生理的指標では,唾液α–アミラーゼ濃度は,1,000 kcal表示のみ食後に有意に上昇したが,食事誘発性熱産生は,両試行で有意な差はなかった。【結論】本結果より,食品に付した高エネルギー情報は,若年女性摂食者の満腹感や食事誘発性熱産生を高めなかったが,甘さと脂っぽさを強く感じさせるとともに,摂食への抵抗感とストレスを高めることが示唆された。