著者
小林 宏
出版者
The Robotics Society of Japan
雑誌
日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)
巻号頁・発行日
vol.24, no.6, pp.708-711, 2006-09-15 (Released:2010-08-25)
参考文献数
4
被引用文献数
6 2
著者
小林 雅子
出版者
佛教大学教育学部学会
雑誌
佛教大学教育学部学会紀要 = Bulletin of the Faculty of Education of Bukkyo University (ISSN:13474782)
巻号頁・発行日
no.17, pp.39-49, 2018

学生が大学で幾何学を学ぶにあたり,高校までのような,ユークリッド空間内の図形の問題を解くのではなく,ユークリッド空間の部分集合としての図形のとらえ方などを習得するため,集合の記号や不等号の表す領域等,それまで図形と関連しては意識していなかった対象物を再確認することになる。その際,大学の数学テキストでは往々にして当然のように用いられている数学記号や図形の表現方法が学生には定着しておらず,幾何の問題そのもの以前に表現方法の理解不足から問題解決に至らないことがしばしばある。 そこで本稿では幾何学初年度講義において学生に調査を行い,図形表現方法の定着がどの程度であるか考察する。大学幾何学教育図形表現ユークリッド幾何
著者
越後 宏紀 小林 稔
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.62, no.1, pp.90-99, 2021-01-15

高齢者の独り身世帯や単身赴任,一人暮らしの学生など家族が離れ離れに暮らすことが増えている.日々の生活が家族内で共有できないことで,生活のずれによる孤独感や不安,心配をかかえてしまう.この問題を解決するために,我々は,足音を用いて離れて生活する家族があたかも近くで生活しているような感覚を得られるシステムの実現を目指している.本論文では,マイクロホンで録音した足音を単純に再生する方法ではアウェアネスを適切に伝達できない場合があるという問題を解決するために,足踏みの音源を位置計測で得られたユーザの位置情報によって変換して再生することで足音の移動を表現する手法を提案した.比較実験を行い,提案手法が適切な足音の移動を伝達することに対して有効であることを確認したとともに,位置計測のデータから自動で表現できることを確認した.
著者
小林 朋子 櫻田 智子
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.60, no.4, pp.430-442, 2012 (Released:2013-06-04)
参考文献数
24
被引用文献数
1

本研究の目的は, 災害を体験した中学生が災害直後から1ヶ月の間にどのようなことを感じ, 考えていたのかを明らかにし, その心理的な変化のモデルを生成することである。2004年の新潟県中越地震を経験した中学生の震災後の作文を, 修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いて分析した結果, 56個の概念, そして32個のカテゴリー, さらに5個のカテゴリー・グループが抽出された。災害後に, 家族や友人の安否がわかることで安心感が生まれ, 特に学校で友人に会えたことによって不安が解消されていったことがわかったことから, 学校再開がこころのケアにおいて非常に重要であると考えられた。また, 周囲の状況を冷静に捉え, 「自分の方がまだましだ」と考え対処しようとしたり, 自分だけではなく地域全体が早く復興できるよう願うなど, 自分だけの視点に捉われずに状況を把握していた。そして支援を受けるだけではなく, 「みんなの役に立ちたい」という思いを持っていたことが示された。
著者
小林 護
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2019, 2019

<p>伝統的建造物群保存地区(以下、伝建地区)とは、1975年の文化財保護法改正によって生まれた町並み保存を目的とした制度である。翌1976年に指定が始まり、2018年4月1日現在43道府県97市町村117地区が指定された。伝建地区制度とそれまでの町並み保存の取り組みとの違いは、建造物の群体である町並みを丸ごと一体として保存するべき文化財して定義した点と国からの指定ではなく市町村からの選定であるという点にある。伝建地区を扱ったこれまでの多くの研究は、対象地域を一つに絞った個別分析であり、さらにいずれの研究においても、伝統的町並みの保存活動が行われるようになった1970年代以後の事象を扱っている。このことは、対象となる地域の歴史や伝建地区が保存の必要が語られるようにになる以前の状況から現在までの経年変化や、周辺の関係性についても考察されていない。そこで発表者は、伝建地区を見る上では、その地区がなぜ残存したのかについて地区がもつ地理的要素から伝建地区を理解する必要があるのではないかと考えた。つまり、伝建地区は単独で存在するのではなく、地域の歴史や都市化の影響を受けながら残存してきたと考える。よって特に市街地内伝建地区と、その周囲地域も含めたフィールド調査と文献調査から、近代化した市街地の中にあって古い町並みを残すこととなった要因を考察することが重要であると考える。本研究は市街地内に立地する伝建地区(以下、市街地内伝建地区)の成立とその残存要因(市街地内において伝統的な街並みが残存するに至った要因)を地域の地理的特性を複合的に分析することで明らかにすることを目的とした。</p><p></p><p>調査・解析の結果。以下のことが明らかになった。市街地内伝建地区の成立と残存の主要件として3つが考えられる。それは文献資料調査による(1)対象地域の経済力、(2)非戦災・非災害、GIS解析によって明らかになった(3)対象地域を含む周辺地域の中心市街地の移動。</p><p></p><p>(1)経済力:市街地内伝建地区の多くは、「小江戸」と呼ばれ栄えた川越市川越地区などの商業物流の中心地として経済的に発展した町であったことがあげられ、他の武家町や寺町もまた特権的な立場の町として経済的に富が集積した地域であったと言える。</p><p></p><p>(2)非災害・非戦災:残存要因としては震災や大火といった偶発的な自然災害を免れたことや戦災による被害を被らなかったことがあげられる。現在残存する市街地内伝建地区とはこういった諸要因が重なった場所であると考えられる。</p><p></p><p>(3)中心地の移動:伝建地区が鉄道の敷設と駅の建設に伴い都市の中心地が移動し、結果として遺存的に残った町が含まれることを指摘できる。この例として、かつては港湾都市として栄えた倉敷市倉敷川畔地区があげられる。明治期以降、交通の主役は街道から鉄道へ短期間に交代した。それに伴い中心市街地がこれまでの街道沿いから鉄道駅前に移動たことにより、旧街道沿いの伝建地区を含む中心市街地は衰退し、鉄道駅周辺の新たな中心市街地が都市の中心となり発達した。結果として古い町並みを残す旧中心市街地が新しい中心市街地に隣接または内包される形で残されたといえる。</p>
著者
角野 香織 増田 理恵 張 俊華 木島 優依子 中村 桂子 橋本 英樹 佐藤 菜々 中芝 健太 大久 敬子 藤井 伽奈 橋本 明弓 片岡 真由美 里 英子 小林 由美子
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
2021

<p><b>目的</b> 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の急速な感染拡大を前に,保健所は感染者の把握・追跡の中核的役割を担う一方,その機能がひっ迫する事態に陥った。日本公衆衛生学会から保健所機能の支援を訴える声明が発出されたことを受け,教育研究機関に所属する筆者らは,都内保健所での支援に参加した。本報告は,支援の経緯を記述し支援体制への示唆をまとめ,保健所と教育研究機関が有機的に連携するうえで必要な要件を考察すること,支援を通して見えた保健所における新型コロナウイルス感染症への対応の課題を提示すること,そして支援活動を通じた公衆衛生学専門職育成への示唆を得ることなどを目的とした。</p><p><b>方法</b> 本支援チームは,2大学の院生(医療職13人・非医療職5人)から構成され,2020年4月から約2月の間支援を行った。支援先は人口約92万人,支援開始当初の検査陽性者累計は約150人,と人口・陽性者数共に特別区最多であった。本報告は,支援内容や支援体制に関する所感・経験を支援メンバー各自が支援活動中に記録したメモをもとに,支援体制の在り方,支援中に得られた学び,支援を進めるために今後検討すべき課題を議論し報告としてまとめた。</p><p><b>活動内容</b> 支援内容は,「新型コロナウイルス感染症相談窓口」「帰国者・接触者相談センター」での電話相談窓口業務,陽性者や濃厚接触者への健康観察業務,陽性者のデータ入力他事務業務であった。各自が週1~2日での支援活動を行っていたため,曜日間の情報共有や引継ぎを円滑に行うために週1回の定例ミーティングやチャットツール,日報を活用した。</p><p><b>結論</b> 教育研究機関が行政支援に入る際には,感染拡大期の緊張状態にある保健所において,現場の指揮系統などを混乱させないよう支援者として現場職員の負担軽減のために尽くす立場を踏まえること,学生が持続可能な支援活動を展開するための条件を考慮することが必要であることが示唆された。一方,本支援を通して保健所の対応の課題も見られた。行政現場の支援に参加することは,教育研究機関では経験できない現場の課題を肌で感じる貴重な機会となり,院生にとって人材教育の観点でも重要だと考えられた。新型コロナウイルスの感染再拡大ならびに他の新興感染症等のリスクに備え,今後も教育研究機関と行政がコミュニケーションを取り,緊急時の有機的関係性を構築することが求められる。</p>
著者
小林 麻紀 酒井 奈穂子 大町 勇貴 森田 有香 根本 了 大塚 健治
出版者
公益社団法人 日本食品衛生学会
雑誌
食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)
巻号頁・発行日
vol.62, no.1, pp.1-7, 2021-02-25 (Released:2021-03-04)
参考文献数
6

畜産物中のアシュラム分析法について検討を行った.アシュラムは試料からアセトンで抽出し,アセトニトリル-ヘキサン分配で脱脂後,エチレンジアミン-N-プロピルシリル化シリカゲル(PSA)およびオクタデシルシリル化シリカゲルミニカラム(C18)で精製し,LC-MS/MSで測定を行い,絶対検量線法で定量した.4品目の畜産物(牛の筋肉,牛の脂肪,牛の肝臓,牛乳)を対象に残留基準値濃度または一律基準値濃度(0.01 ppm)における添加回収試験を行った結果,真度(n=5)は92.7~98.7%,併行精度は3.1~11.6%と良好であり,定量限界は0.01 mg/kgであった.
著者
小林 信介
出版者
御茶の水書房
雑誌
地域統合と人的移動: ヨーロッパと東アジアの歴史・現状・展望 (金沢大学重点研究)
巻号頁・発行日
no.野村真理, 弁納才一[編], pp.243-264, 2006-03-15

地域統合と人的移動 : ヨーロッパと東アジアの歴史・現状・展望 (金沢大学重点研究)の一部, 第2部 東アジア 第4章
著者
小林 理志 関 聡史 坂田 真一 松岡 誠一 藤井 広志
出版者
一般社団法人日本土壌肥料学会
雑誌
Soil science and plant nutrition (ISSN:00380768)
巻号頁・発行日
vol.48, no.3, pp.315-324, 2002-06-01
参考文献数
39
被引用文献数
1

The underground railway project progresses to relocate the operating railway on the surface in Yokohama city of Metropolitan area. Especially in soft ground with shallow cover, tunnel is excavated by shotcreting method, and various auxiliary measures and monitoring control system are employed because of the need to secure operating track during the excavation. In this project, an approximately 2km long section near Yokohama station, is being relocated to underground railway to enable through train service with the new subway line. The construction of underground relocation is being performed by shotcreting method as selected by considering the topography, geology, depth of cover, and adjacent structures in each section. This paper describes construction of the urban tunnel just beneath operating railway.
著者
鷲崎 弘宜 萩本 順三 羽生田 栄一 関 満徳 小林 浩 丸山 久 井上 健 谷口 真也
雑誌
研究報告ソフトウェア工学(SE) (ISSN:21888825)
巻号頁・発行日
vol.2021-SE-207, no.42, pp.1-7, 2021-02-22

従来のソフトウェア工学は主として開発の効率化や品質の向上に重点を置いて様々な手法やプラクティスを積み重ねてきている.しかしビジネスや社会上の価値創造が求められる Digital Transformation (DX) 時代においては,様々な人々に寄り添う考え方や,新たな社会を構想する捉え方をソフトウェアの企画や開発,運用の中心へと組み入れることの重要性を増すと考えられる.筆者らはこの問題意識のもと,従来からの工学的な知識体系やプラクティスに加えて,人々の意識や価値観,感情をソフトウェアの開発運用において扱うことの重要性を認識し,DX 時代のビジネスや持続可能な社会へ貢献するソフトウェア工学体系を考察する活動 Software Engineering for Business and Society (SE4BS) を 2019 年から進めてきている.そこでは特に,人の根源的な心的要素として捉えられる知・情・意に基づいたソフトウェア開発運用および周辺の考え方やプラクティスの整理体系化と,価値を軸として開発を進める価値駆動プロセスの例示を進めている.本稿では,価値を軸として DX 時代に必要な考え方を概観したうえで,それに応えようとする SE4B の成果の概要を説明する.さらに成果に対する評価や反応として,アンケート回答やワークショップ実施時の意見および大学教育の成果を紹介する.そのうえで,評価や反応を踏まえ,関連研究との関係も含めて将来の展望を説明する.
著者
小林 栄三郎
出版者
慶應義塾大学日吉紀要刊行委員会
雑誌
慶応義塾大学日吉紀要 ドイツ語学・文学 (ISSN:09117202)
巻号頁・発行日
no.45, pp.49-79, 2009

1 序論2 認識の基礎構造と上部構造2-1 感性の「直観形式」と悟性の「基礎的概念・カテゴリー」とから構成される認識の基礎構造2-2 「判断力」(美学的・趣味判断と目的論的判断)と「理性」(理論理性と実践理性)とから構成される認識の上部構造3 下部構造における認識のア・プリオリな主観性と主観的普遍性3-1 カントの認識論の基盤としての超越的–先験的主観主義3-2 基礎構造の認識の主観的普遍性の歴史的・社会的・文化的相対性 : 類的一般性・普遍性と種族的特殊性・相対性4 上部構造における認識の主観的普遍性とその歴史的・社会的・文化的相対性4-1 カントの「矛盾律」とその西洋哲学的相対性4-2 カントの「同一性」論とその西洋哲学的相対性4-3 カントの「因果律」論とその西洋哲学的相対性5 自己立法と合目的化・価値化・意味づけの認識能力としての判断力と実践理性5-1 自らの「原理・原則・法則」を自ら産み出し,ア・プリオリな主観的普遍性を有する, 認識能力としての判断力と実践理性5-2 判断力の先験的主観的原理としての合目的性の概念5-3 人間理性(判断力)による自然・世界・宇宙の目的論的体系化5-4 判断力の合目的性という主観的原理による存在の合目的化・価値化・意味づけ6 カントの主観の構造 : デカルト/カント的認識の主観性原理と相対性意識の欠如6-1 合目的性という主観的原理による判断力,および道徳的法則という主観的原理による実践理性の,自然・世界・宇宙の目的論的・道徳的意味づけの普遍性6-2 美学的・趣味判断力の主観的原理としての共通感覚 : 「コミュニケーション能力」としての共通感覚6-3 「共通感覚」の主観的普遍性と社会的・文化的相対性6-4 「他人の立場に立って考える」という格律は主観に客観的普遍性を保証するか?7 「デカルト/カント的主観性原理」から「非デカルト/カント的間主観性原理」への成熟と進化7-1 カントの主体性原理における歴史的・社会的・文化的相対性意識の欠如7-2 主観的普遍性の客観的普遍性への成熟・進化を保証する, 間主観性への二種の道(合理的な道と非合理的な道)
著者
三好 雅也 畑中 健徳 吉川 博輔 藤井 純子 馬渡 秀夫 小林 暉 内山田 朋弥 山本 博文
出版者
日本地学教育学会
雑誌
地学教育 (ISSN:00093831)
巻号頁・発行日
vol.71, no.3, pp.57-69, 2019-02-28 (Released:2019-11-13)
参考文献数
19

恐竜渓谷ふくい勝山ジオパークの小学校における火山教室の実践結果と効果について報告する.火山教室は,火山活動と大地の形成に関する講義および七輪マグマ実験で構成される.実験において,児童は溶岩の温度(約1,000℃)を赤外放射温度計で実測し,砂山斜面を流れる溶岩が爪楊枝を燃やす様子を観察した.授業後アンケート調査結果は,児童が溶岩の高温を実感し,勝山の大地の成因と火山活動との関係について興味・関心を持ったことを示した.
著者
小林 健二
出版者
法政大学能楽研究所
雑誌
能楽研究 = 能楽研究 (ISSN:03899616)
巻号頁・発行日
vol.40, pp.209-219, 2016-03-31
著者
上田 太一郎 小林 整功
雑誌
全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.51, pp.347-348, 1995-09-20

コンビニエンス・ストア(以下CVSと略)の展開に伴って、強盗被害の発生が問題化して来ている。深夜における孤立した店舗での犯罪は、密室の犯罪の様相を呈し、かなりの率で被害を生じている。この報告は、CVSでの強盗被害の仮説検証を行い、被害状況の実態について述べたものである。