著者
見並 史彬 小林 幹門 伊藤 孝行
雑誌
全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.第70回, no.コンピュータと人間社会, pp.639-640, 2008-03-13
著者
関根 康正 杉本 良男 永ノ尾 信悟 松井 健 小林 勝 三尾 稔
出版者
日本女子大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
1999

1990年代以降のインド社会において宗教対立が深刻化しているが、それが経済自由化と平行現象であることに注目した。本研究は、近年のグローバリゼーションの進展と「宗教空間」の変容をどのように対応づけられるのかを、具体的な日常現場の調査を通じて明らかにすることをめざした。この基礎研究によって、日常現場から見えてくるHindu Nationalistとは言えない「普通」の人々の宗教実践から、政治的な場やメディアなどでの「宗教対立」の言説を、正確に相対化し、「宗教対立」問題を見直すのである。明らかになってきたことは、生活現場の社会環境の安定性の度合が、「宗教対立」現象に関与的な主要因子である点である。要するに、それが不安定になれば上から「宗教対立」の言説に惹かれて不安の由来をそこに読みとってしまう「偽りの投影」に陥りやすくなるのである。逆に、安定性が相対的高い村落部では現今の「対立」傾向を知りつつも生活の場での「共存・融和」を優先させている現実が明らかになった。各地の現地調査から共通して見出された重大な事実は、そうした村落部でおいてさえ、都市部ではなおさらであるが、宗教のパッケージ化が進んできていることである。これは、生活文化におけるローカルな知識の急速な喪失を意味し、それと入れ替わるように生活知識のパッケージ化が進行し、宗教面においてもしかりである。宗教版グローバル・スタンダードの浸透現象である。これは、「宗教対立」を起こしやすい環境を整えることにもなる。その意味で、私達が注目した宗教の裾野や周辺現象(スーフィー聖者廟、女神信仰、「歩道寺院」、村落寺院、地方的巡礼体系、部族的社会様態など)への関心とそれに関する詳細な実態報告は、それ自体パッケージ化やスタンダード化に抗するベクトルをもつものであり、そうしたローカルな場所に蓄積されてきた知恵を自覚的に再発見する環境づくりを整備することが、「宗教対立」という言説主導の擬態的現実構築を阻止し解体のためにはきわめて重要であることが明らかになった。
著者
足立 明彦 小林 英一 渡邉 義之 米山サーネキー 智子 早坂 典弘 鈴木 誉 岡本 美孝 佐伯 直勝
出版者
日本脳神経外科コングレス
雑誌
脳神経外科ジャーナル (ISSN:0917950X)
巻号頁・発行日
vol.20, no.8, pp.597-603, 2011-08-20 (Released:2017-06-02)
参考文献数
13
被引用文献数
3 8

CBS(carotid blowout syndrome)は,頭頚部腫瘍に対する放射線治療後に,遅発性に動脈破裂をきたす致死的疾患として知られている.今回,放射線治療後36年および2年を経て大量出血で発症し,血管内治療で良好な結果が得られた2例を報告する.1例目は,瘤内塞栓をしたものの,2週間後に再出血し,母動脈を閉塞した.2例目は,虚血耐性を確認できたため,同様にtrappingにて止血を得た.大量出血で発症するCBSは緊急の止血処置を要する.将来的には膜付きステントに期待が寄せられるが,現時点では閉塞試験が不可能な際にも,救命目的に母動脈閉塞を要する場面は少なくない.その際,照射野を外してのendovascular trappingは永続的止血を得る確実な方法であり,有効と考えられた.
著者
舟橋 春彦 小林 眞理子 竹内 三郎 Alexander Clemmens
出版者
日本物理教育学会第36回物理教育研究大会実行委員会
雑誌
日本物理教育学会 第36回物理教育研究大会 講演予稿集
巻号頁・発行日
pp.140-141, 2019-08-08

2019年度日本物理教育学会年会、第36回物理教育研究大会 : 2019年8月8日(木) - 9日(金) 北星学園大学。
著者
小林 雄志
出版者
教育システム情報学会
雑誌
教育システム情報学会誌 (ISSN:13414135)
巻号頁・発行日
vol.37, no.3, pp.198-205, 2020-07-01 (Released:2020-07-01)
参考文献数
31

Since the 1991 amendment of the Standards for the Establishment of Universities, physical education (PE) courses in the liberal arts program have been reduced or abolished in several universities. However, the Japanese Association of University Physical Education and Sports (JAUPES) and some universities have continued efforts for the survival of PE. In these activities, many workshops and studies for faculty development (FD) have been implemented. Besides, several classes in PE have been improved. In this paper, we will outline these trends in the FD for PE.
著者
神戸 雅一 上野 正巳 伊藤 誠悟 瀧口 浩義 小林 透 近藤 好次
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. KBSE, 知能ソフトウェア工学 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.103, no.709, pp.13-18, 2004-03-08
参考文献数
7
被引用文献数
5

Webコンピューティングという伝統的なコンピューティング環境からモバイルコンピューティング環境,ユビキタスコンピューティング環境とコンピューティング環境の変化がある.本稿では,Webコンピューティングにおけるアクセス管理手法であるXACMLのコンセプトをユビキタスコンピューティングに応用する際の考察を行う.考察にあたり,XACMLで想定されている動作主体を,ユビキタスコンピューティング環境上でのサービス実行端末とサービス実行端末の機器情報を格納する多機能ICチップ,ユーザの所持するICカードヘの機能分散を仮定し,本手法における効果および課題を抽出する.
著者
小林 謙一
出版者
一般社団法人 日本考古学協会
雑誌
日本考古学 (ISSN:13408488)
巻号頁・発行日
vol.7, no.10, pp.1-24, 2000-10-04 (Released:2009-02-16)
参考文献数
59

縄紋土器,特に関東地方縄紋時代中期の土器は,その多彩な文様装飾によって知られている。その中でも,端正な五領ケ台II式,立体的で様々な装飾を華美に重ねる勝坂3式土器,画一化し次第に装飾要素を失っていく加曽利E式土器など,様々な顔を持っている。それらの特徴を捉え型式内容を解明する努力は,土器文化の時空間的整理や系統性を理解する上でも,またそれらの物質文化を生み出した縄紋人の精神性,土器製作の技術,装飾に対する認知を探る上でも,興味深い題材を与えてくれるものであり,現に多くの研究が重ねられてきた。本稿では,土器装飾の施文過程を,文様のレイアウトを中心に,模式図的に整理する。特に,割付の施文過程の規則性と実際の施文実行結果の正確さ,または予定された区画数や割付位置との違いとして現れる「ゆらぎ」を,区画数,割付角度,口縁・胴部の一致の度合いなどをみることで検討する。その結果,時期ごとに主流となる区画数,割付タイプが存在し,各土器文化における基準が存在することが確認される。同時に,各時期に基準から若干はずれるような割付の狂った土器も製作されている。五領ケ台式土器~勝坂2式土器は,口縁・胴部文様がともに4単位で構成され,比較的正確な割付がなされる割付タイプaが多い。勝坂3式から加曽利E1式土器は,変則的な割付タイプbなどがめだち,区画も2~6区画と多様で,3単位や5単位といった複雑な構成でも比較的正確に割付されるものがある。加曽利E3・4式土器の胴部文様は,ほぼ等間隔に成り行きに施文される割付タイプdが大半を占めるようになり,胴部文様は7~10以上の柱状区画が連ねられる構成となる。割付ポイントの角度や区画の長さを測定した結果から,五領ケ台式,勝坂式土器ではトンボ状器具や縄などを用いて等角度に割付を行おうとしている傾向が認められる。勝坂3式の縦位区画土器や抽象文を配する土器では,結果としてはダイナミックな文様構成をとっているが,施文前に等角度に割付のマークを付けているものが認められる。加曽利E3・4式土器の胴部文様は,指にょる人体スケールなどを用いつつ,等間隔に施文していく施文過程が復元される。土器割付の検討によって,縄紋土器の施文過程や土器生産システムの復元へとつながるであろう。
著者
小林 勇
出版者
神戸親和女子大学国語国文学会
雑誌
親和國文 (ISSN:02879352)
巻号頁・発行日
no.30, pp.50-65, 1995-12-01
著者
小林 茂 辻 英次 西本 勝夫 金尾 顕郎 大谷 真由美 大久保 衞 藤本 繁夫 栗原 直嗣
出版者
The Society of Physical Therapy Science
雑誌
理学療法のための運動生理 (ISSN:09127100)
巻号頁・発行日
vol.9, no.1, pp.3-8, 1994 (Released:2007-03-29)
参考文献数
11
被引用文献数
2

慢性閉塞性肺疾患(以下COPD)患者では歩行時の移動動作以外にも,腕を挙上位で使う日常生活活動において障害を訴えるものも多い。そこで今回我々は,COPD患者6例に対し,定量的腕エルゴメーター負荷訓練を実施した。そして,同負荷訓練がCOPD患者の自覚症状,体幹機能およびKraus-Weberテストなどの評価で検討した結果,背筋持久性,体幹の柔軟性,さらに分時換気量の改善に伴って呼吸困難度が有意な改善を示した。以上のことにより,COPD患者にとって,定量的腕エルゴメーター負荷試験は,体幹の柔軟性,背筋の機能を改善することによって,呼吸困難度を軽減する有効な方法であると考えられた。
著者
川上 敬士 渡辺 容子 小林 康孝
出版者
新田塚学園福井医療短期大学
雑誌
福井医療科学雑誌 (ISSN:24240176)
巻号頁・発行日
vol.16, pp.10-13, 2019

【目的】脳卒中に罹患した職業運転手の復職状況を把握すること.【対象と方法】対象は2015年から2018年までに脳卒中罹患のため当院に入院または通院し,自動車運転評価を実施した患者のうち,脳卒中罹患前に職業運転を行っていた7名.カルテからの基本情報抽出と,本人または家族へ電話にて退院後の復職状況を調査した.【結果】7名中6名が復職しており,うち2名は原職復帰し,4名は配置転換していた.産業医の関わりがあったのは1名のみであり,他6名は企業の上司による技術確認で職業運転再開の可否が決定されていた.そのため,対応には企業毎にばらつきがみられた.また,発症から1年以内に運転業務を再開した3名中2名が脳出血再発を起こしていた.【考察】現在の日本では,職業運転手の復職に際し明確な判断基準がないため企業毎に対応せざるを得ない状況である.今後,職業運転の再開に対する明確な判断基準を構築していく必要があると考える.
著者
小林 俊郎 新家 光雄 稲垣 育宏
出版者
The Iron and Steel Institute of Japan
雑誌
鉄と鋼 (ISSN:00211575)
巻号頁・発行日
vol.75, no.3, pp.537-544, 1989-03-01 (Released:2010-01-18)
参考文献数
16
被引用文献数
1 1

It is highly expected that the ductility and toughness of titanium alloys bearing unstable β phase may be developed by the stress relaxation caused by strain-induced transformation. In this study, tensile test, Charpy impact test, static and dynamic fracture toughness tests were carried out at various temperatures on typical titanium alloys bearing unstable β phase. The strain-induced α″ martensitic transformation occurred in the (α+β) type Ti-6Al-2Sn-4Zr-6Mo alloy and the dynamic fracture toughness of this alloy increased considerably at 223 K. The strain-induced α' martensitic transformation occurred in the (α+β) type Ti-6Al-4V alloy, and the static and dynamic fracture toughness increased considerably at 123 and 223 K respectively and strength increased at low test temperatures in this alloy. The mechanical twin occurred in the β type Ti-15V-3Al-3Sn-3Cr alloy and the elongation of this alloy increased considerably at 123 K.
著者
古川 洋和 松岡 紘史 樋町 美華 小林 志保 庄木 晴美 本谷 亮 齊藤 正人 安彦 善裕 坂野 雄二
出版者
一般社団法人 日本心身医学会
雑誌
心身医学 (ISSN:03850307)
巻号頁・発行日
vol.49, no.5, pp.363-372, 2009-05-01 (Released:2017-08-01)
参考文献数
33

本研究の目的は,歯科治療恐怖に対する認知行動療法(CBT)の有効性をメタ分析によって検討することであった.(1)研究デザインとして無作為化比較試験(RCT)が用いられている,(2)CBTによる介入が行われている,(3)プラセボ群,あるいは未治療統制群との治療効果の比較検討が行われている,(4)不安・恐怖に関する評価項目の平均値と標準偏差が記載されている,(5)英語で書かれている,という5つの選定基準を満たす論文を対象にメタ分析を行った結果,CBTが実施された群の治療効果は有意に大きかった(d=2.18).したがって,CBTは歯科治療恐怖の改善に有効であることが示された.本研究の結果は,歯科治療恐怖の治療において質の高いエビデンスを示すことができた点で有益である.今後は,わが国においても歯科治療恐怖に対するCBTの効果を検討する必要性が示唆された.
著者
小林 美亜 竹林 洋一 柴田 健一
出版者
医学書院
巻号頁・発行日
pp.568-577, 2018-11-15

診療報酬による「身体拘束最小化」への誘導 高齢化の進展と共に認知症高齢者の入院が増加している。急性期病院(看護配置7対1及び10対1)では、認知症をもつ患者の入院割合は約2割を占め、そのうち、半数以上がBPSD(Behavioral and Psychological Symptoms of Dementia:行動・心理症状)を有しており*1、身体合併症の治療だけでなく、認知症高齢者の中核症状およびBPSDへの対応能力を高め、身体拘束を防止し、認知症高齢者の尊厳を保障することが急務の課題となっている。 診療報酬でも、医療機関は身体拘束を減らす方向に誘導がなされている。2016年の診療報酬改定では「認知症ケア加算」が新設され、身体的拘束を実施した日は、当該点数が40%減額となるペナルティが課せられるようになった。また、2018年の診療報酬改定では、看護補助加算や夜間看護加算の算定において、「入院患者に対し、日頃より身体的拘束を必要としない状態となるよう環境を整えること」「また身体的拘束を実施するかどうかは、職員個々の判断ではなく、当該患者に関わる医師、看護師等、当該患者に関わる複数の職員で検討すること」といった身体拘束などの行動制限を最小化する取り組みを行うことが要件となっている。