著者

山田 勝芳

出版者

東北大学東北アジア研究センター

雑誌

東北アジア研究 (ISSN:13439332)

巻号頁・発行日

no.14, pp.1-36, 2010

著者

永田 光明子 西本 加奈 山田 麻和 早田 康一 原田 直樹 大木田 治夫

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第26回九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.146, 2004 (Released:2004-11-18)

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【はじめに】 脳卒中患者のうち全体の約3割が抑うつ状態を呈する.発症後4ヶ月で23%の患者が抑うつ状態を示すとの報告もある.脳卒中後のうつ状態は、患者の意欲を奪い、このことが病気からの回復を遅らせ、QOLを低下させる.今回、脳出血のため回復期リハビリテーション病棟(以下、回復期リハ病棟)に入院し、独居での自宅復帰を主目標にリハビリテーション計画を立案・実施したが、抑うつ状態の増悪により自宅退院が困難となった症例を担当したので、若干の考察を加えて報告する.【症例紹介】 56歳、女性.左被殻出血による右片麻痺、失語症.H15.9.29 発症、10.1より早期リハ開始、10.3定位血腫除去施行、11.6当院回復期リハ病棟入棟.病前性格:几帳面で完璧主義.家庭背景:子供は独立して夫と二人暮らし、夫は仕事の都合で週末しか自宅に戻ることが出来ない.【経過】 入院時、症例のADLは食事以外の全項目に介助が必要な状態であった.心理的には発病に対するショックが強く悲嘆的な発言が多かった.PTプログラムには従順で意欲的であったが、その反面疲労時に目眩・動悸の訴えがあり、夜間は不眠の訴えも聞かれた.そのため主治医から抗うつ剤が処方されていた. 発症後4ヶ月半(H16.2月中旬)、症例・家族ともに身体機能の更なる回復を期待しており、退院はまだまだ先の事と考えていた.しかし、リハチームとしては3月末を退院目標とし、夫との外泊に加え、夫不在時に自宅に戻り食事の支度・入浴を自力で行う独り外出・外泊の計画を立てた.それは、症例と家族が退院後の生活を具体的にイメージする事がソフトランディングな退院につながると考えたためであった.そこで、本人・家族に独り外泊についての説明を行い、発症後5ヶ月目(H16.2月末)に独り外泊を実施した.<発症後4ヶ月半でのPT評価> Br. Stage:上肢II、手指II、下肢III.筋緊張:全体的に低下しており、肩関節に亜脱臼1横指あり.感覚:右上下肢、表在・深部感覚共に中等度鈍麻(上肢>下肢).FIM運動項目は74/91点で緩下剤調整・座薬の挿入に介助が必要、浴槽移乗と階段昇降に監視が必要なことを除外して入院生活は全て自力で可能、FIM認知項目は28/35点で問題解決に制限が見られた.<症例の心理状態> 独り外泊直前:うつスケールGDS-15は11点で重いうつ症状を示した.外泊については、夜間の転倒に対する不安、再発に対する不安、トイレ・入浴が独りで出来るかという不安が聞かれた. 独り外泊直後:GDS-15は9点となり、生活に対する希望と幸福感に変化が見られた.しかし、片手・片足での生活はきつい、排便について自己処理が出来ない等、具体的な不安が挙げられた.<独り外泊後の経過> 外泊時、調理・入浴とも見守りで可能で、転倒もなく無事過ごすことが出来た.排便についての不安が外泊前よりも強くなっていたため、PTでは腹筋運動をプログラムに追加し、病棟では座薬の自己挿入練習を開始することとなった. しかし、症例は3月初旬に2度便失禁を体験し、直後より極度のうつ状態に陥った.症例からは「もう何も出来ない」「死にたい、殺して.」など様々な不安が聞かれた.日中はベッド臥床して過ごし、リハビリ拒否となった.また、排泄への不安から摂食拒否になり、抗うつ剤による治療が継続されたが、最終的には自殺企図が生じ、3月末精神科へ転院となった.【考察】 本症例は、病棟でのADLが自力で可能となり、試験外泊で退院後の生活を体験した.PTは主目標である自宅復帰が可能と考えたが、症例は外泊後抑うつ状態が増悪し目標は達成されなかった. 脳卒中後の抑うつ症状は、病巣部位と病前性格・身体機能障害の程度・社会経済的要素などのマイナス作用により発症する.そのため、目標とするADL・ASL能力の獲得に向けて集中的にアプローチが行われる回復期リハ病棟では、練習中の失敗体験や予後告知、介護者となる家族との関係変化等により患者の抑うつが発症する可能性が高いと考える. 排泄行為は生きていく上で欠かす事の出来ない生理的欲求である.日常生活では誰もが人の目に触れない所で行っており、その行為に失敗した時の羞恥心・心理的な苦痛は計り知れない.症例は外泊前から排便コントロールに介助が必要だったが、独り外泊後2回の便失禁を体験し、大うつ病に至った.退院計画を具体的に進める際、無理に排便コントロールの独立を目標にせず、介助出来る支援体制を整えれば、排便に対する不安は軽減した可能性もある.試験外泊時にその時点の身体機能で遂行可能な自宅生活を想定し、それをサポートする地域社会の支援体制が求められる.

著者

山口 一 山田 容子

出版者

日本エアロゾル学会

雑誌

エアロゾル研究 (ISSN:09122834)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.96-103, 2016-06-20 (Released:2016-06-23)

参考文献数

17

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In pharmaceutical or food production facilities, a high standard of internal environment of the facility is required, including countermeasures against microorganisms. These countermeasures from the facility point of view include partitioning of work zones (zoning), and cleaning the air using HEPA filters. However, when workers/researchers are working within a facility, dispersion of dust or adhering microbe brought in with clothes, etc., cause pollution of the air. In this report, the sterilization performance of weak acid hypochlorous solution used as the chemical substance was verified. In addition, the sterilization performance in an actual space varied not only with the chemical substance used, but also with the condition of the room, the air conditioning system, the method of spraying, etc. Therefore, from the above sterilization performance tests using chemical substances, the raw data required for a computational fluid mechanics (CFD) model were derived. A method which is capable of predicting the effect of the chemical substance t under various conditions was investigated, and the results are reported.

著者

山田 忠雄

出版者

慶應義塾大学

雑誌

史学 (ISSN:03869334)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.241-257, 1970-05

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今宮新先生古稀記念

著者

須山 巨基 山田 順子 瀧本 彩加

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

pp.si4-3, (Released:2018-11-07)

参考文献数

66

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集団力学研究とは,実験・調査・モデリングを通じて,個体が集合的に作り出す複雑な社会現象を定量的に検証する研究群の総称である。社会心理学における集団力学研究は,1940年代から隆盛するも徐々に研究の主流から外れていった。一方,生物学では,近年の新しいデータ収集法や分析方法の発達により集団力学研究が盛んに行われるようになり,再び集団力学研究が脚光を浴び始めている。本稿ではまず,社会心理学と生物学のそれぞれにおける集団力学研究の歴史を概観する。続いて,社会心理学において高い関心が寄せられてきた同調と文化拡散に注目し,これらのトピックに関して生物学が新たな集団力学的な手法を用いてどのような知見を見出したのか紹介する。最後に,生物学における集団力学研究の社会心理学への援用可能性とその便益性を示し,社会心理学と生物学の融合による集団力学研究の展望を論じる。

著者

野木森 智江美 山本 寛 野中 敬介 佐塚 まなみ 濱谷 広頌 山田 浩和

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.555-559, 2017-10-25 (Released:2017-12-07)

参考文献数

14

被引用文献数

4

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症例は82歳男性である.X年3月に左下葉肺炎で入院となった.抗菌薬治療中に,右肺上葉の結節影を指摘され当科紹介受診となった.同年4月に気管支鏡検査を施行し,病理組織診断で非角化型扁平上皮癌と診断した.精査の結果,cT1bN3M1b,StageIVとなり抗癌剤投与を検討したが,高齢であることや,経過中緩徐に進行する汎血球減少を来したことから骨髄異形成症候群が疑われ,抗癌剤治療は困難と判断し外来で経過観察とした.しかしながら,同年7月のCTで右肺上葉の結節影の縮小を認め,X+1年8月に施行した全身検索でも結節は縮小していた.FDG-PET上,リンパ節や副腎の集積も著明に低下しており,全身性に癌が自然退縮したと考えられた.

著者

原田 真喜子 高田 百合奈 太田 裕介 蜂谷 聖未 佐々木 遥子 朴 婉寧 松田 曜子 山田 泰久 渡邉 英徳

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.J66-J74, 2015 (Released:2015-01-26)

参考文献数

15

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本研究の目的は,災害資料の集合的記憶化に関与するアーカイブコミュニティの拡大である.既存のディジタルアーカイブコンテンツは,資料の掲載をアーカイブコンテンツ内に制限している.そのため,ユーザの資料閲覧の機会を低下させ,アーカイブコミュニティの拡大を妨げていた.そこで,著者らはソーシャルメディアを用いて,資料の共有から伝播に至るユーザアクティビティを活性化させるアーカイブ発信を行った.著者らの提案する発信手法は,アーカイブ資料をソーシャルメディアTwitter内に直接掲載することで,ソーシャルメディアとアーカイブの境をなくし,ユーザ間の情報共有と資料閲覧を同時に行うことを可能にした.実装例による情報伝播について分析した結果,ユーザアクティビティの連鎖的な伝播によって,コミュニティの参加者数は増加し続けていた.このことから,実装例によってアーカイブコミュニティの形成が促されることがわかった.本稿では,実装例の解説を通して著者らのアーカイブの発信手法について述べる.

著者

山田 茂 大橋 文 木崎恵梨子

出版者

実践女子大学

雑誌

実践女子大学生活科学部紀要 (ISSN:13413244)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.191-201, 2012-03-10

著者

上村 一貴 山田 実 紙谷 司 渡邉 敦也 岡本 啓

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.101-110, 2021-01-25 (Released:2021-02-25)

参考文献数

35

被引用文献数

4 3

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目的:本研究の目的は,高齢者のヘルスリテラシーが2年後のフレイルの有無に及ぼす影響を検討することとした.方法:解析対象は,65歳以上のフレイルでない地域在住高齢者218名〔平均年齢72.5±4.9歳(範囲:65から86歳),男性81名〕とした.機能的ヘルスリテラシーをNewest Vital Signにより,包括的ヘルスリテラシーをEuropean Health Literacy Survey Questionnaireにより評価した.包括的ヘルスリテラシーは総得点に加えて,ヘルスケア,疾病予防,ヘルスプロモーションの3領域の得点についても算出した.2年後のフォローアップ評価(郵送調査)における基本チェックリストの合計点が8点以上の場合をフレイル有とした.結果:フォローアップ評価の対象者253名のうち,226名から回答が得られた(追跡率:89.3%).欠損値ありの8名を除いた218名のうち,2年後にフレイル有となったのは25名(11.5%)であった.年齢,性別,教育年数,BMI,歩行速度,認知機能,Comorbidityで調整したロジスティック回帰モデルにおいて,包括的ヘルスリテラシーの得点のみがフレイルと有意な関連を示した〔1SDあたりのオッズ比(95%信頼区間)=0.54(0.33~0.87)〕.包括的ヘルスリテラシーのヘルスケア,疾病予防領域の得点についても同様に有意な関連を示し,いずれも得点が高いほど,フレイルのオッズ比が低いことを示した.結論:包括的ヘルスリテラシーが高い高齢者では,2年後にフレイルを有する危険性が低いことが明らかになった.

著者

山田 嘉重 木村 裕一 高橋 昌宏 車田 文雄 菊井 徹哉 橋本 昌典 大木 英俊

出版者

特定非営利活動法人 日本歯科保存学会

雑誌

日本歯科保存学雑誌 (ISSN:03872343)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.237-247, 2021 (Released:2021-06-30)

参考文献数

55

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目的 : SARS-CoV-2感染予防は, COVID-19流行を阻止するために非常に重要である. そのため, 手指の消毒と個人防護器具 (PPE) の装着に加えて新たな予防対策を講じる必要性がある. その予防策の候補の一つとして, エピガロカテキンガレート (EGCG) を代表とするカテキンの使用が挙げられる. 分子ドッキング法により, 選択的にSARS-CoV-2スパイクタンパク質とEGCGが結合することで, スパイクタンパク質とACE2受容体との結合を抑制する可能性が報告されている. 本研究では, SARS-CoV-2スパイクタンパク質に対してEGCG単独, 4種混合カテキンおよび緑茶が実際にスパイクタンパク質とACE2との結合抑制に効果を有するのかを調べることを目的とした. 材料と方法 : 本研究では, 異なる状態のカテキン (EGCG, 4種混合カテキン, 粉末緑茶) を使用した. 溶液の濃度はEGCG溶液 (EGCG) と4種混合カテキン溶液 (4KC) で1, 10, 100mg/ml, 2種類の緑茶溶液Ⅰ (PWA) と緑茶溶液Ⅱ (PWB) では1, 10mg/mlとした. SARS-CoV-2スパイクタンパク質抑制スクリーニングキットを使用し, TMB基質で発色後の撮影とELISAによる検討を行った. 結果および考察 : 各種抑制溶液において100mg/mlの濃度が最もSARS-CoV-2スパイクタンパク質とACE2との結合抑制効果が強く, 濃度の減少に比例して抑制効果が減少するのが観察された. それぞれの結合抑制率の割合は, EGCGでは12~89%, 4KCは11~88%, PWAでは10~47%, PWBでは11~47%であった. 本研究結果において, EGCGだけでなく4KCやPWA, PWBでもスパイクタンパク質とACE2との結合抑制効果を有することおよび, その結合はカテキンの濃度に依存することが判明した. 結論 : 本研究によりEGCG単独だけではなく, 4種カテキン混合状態および粉末緑茶溶液においてもSARS-CoV-2スパイクタンパク質とACE2との結合に対して濃度依存的に抑制効果を有することが確認された. カテキン配合溶液は, SARS-CoV-2感染に対する新たな予防法の一つとなることが期待される.

著者

原口 祥典 國武 裕 山田 茂人

出版者

九州精神神経学会

雑誌

九州神経精神医学 (ISSN:00236144)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.145-150, 2009

著者

山田 昌弘

出版者

公益財団法人 医療科学研究所

雑誌

医療と社会 (ISSN:09169202)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.41-51, 2017-05-25 (Released:2017-06-13)

参考文献数

10

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日本の少子化を考える場合,次の意識を考慮に入れる必要がある。一つは,「結婚は経済的なイベントという意識」である。結婚は,恋愛の結果生じるという側面よりも,経済的に新しい生活を始める側面が強調される。第二に,日本では世間体意識が強く,他人から見て恥ずかしくない結婚生活を求める。特に,子どもに経済的につらい思いをさせたくないという意識が強い。そのため,自分が育った経済環境以上の条件が整わなければ結婚や出産を見合わせるのである。経済の高度成長期には,若者の経済状態はよく,その条件は整っていた。しかし,オイルショックを経て,1990年以降,若者の経済状況は不安定になり,格差が拡大する。子どもを十分な経済環境で育てる見込みがたたない若者が増える。その結果,結婚が減少するだけでなく,男女交際も不活発化する。そして,2000年以降,夫婦の子ども数も減少するのである。

著者

日本社会臨床学会第XIV期運営委員会 別府宏圀 笹木美緒 山田真美子 山田泰輔 山田慶子 岩崎陽子 山田真 井上芳保

出版者

日本社会臨床学会

雑誌

社会臨床雑誌 (ISSN:21850739)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.26, 2020 (Released:2020-11-30)

著者

山田 雄司 やまだ ゆうじ YAMADA Yūji

出版者

三重大学人文学部考古学・日本史・東洋史研究室

雑誌

三重大史学 (ISSN:13467204)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.1-9, 2012-03-31

著者

山森 光陽 岡田 涼 山田 剛史 亘理 陽一 熊井 将太 岡田 謙介 澤田 英輔 石井 英真

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.192-214, 2021-03-30 (Released:2021-11-16)

参考文献数

93

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この紙上討論の目的は,メタ分析や,メタ分析で得られた結果を多数収集し,メタ分析と同様の手続きでさらなる統合的見解を導く分析(スーパーシンセシス)といった,研究知見の統計的統合が,学術的な教育研究の持つ現象理解と理論形成,社会的要請への応答という二つの役割に対して果たしうる寄与を議論することである。日本の教育心理学におけるメタ分析の受容の経緯と最近の研究動向の概観を踏まえ,研究知見の統計的統合の普及が,個々の一次研究をサンプルと見なし,これらの積み重ねで結論を導こうとする態度の広まりといった,教育心理学および隣接領域での研究上の意義が示された。また,「エビデンスに基づく教育」を推進する動きとその是非に対する議論の活発化といったことも背景として,効果量のみに注目する単純化された見方がもたらされ,研究知見の拙速な利用が促されるといった社会的・政策的影響が見られることも示された。その上で,これらの意義や問題に対して議論がなされた。研究知見の統計的統合は現象理解と理論形成に一定の貢献をするものの,因果推論を行うためには個票データのメタ分析が必要となり,そのためのオープンサイエンスの推進の必要が指摘された。また,研究知見の統計的統合が,精度が高く確からしい知見をもたらし得るものと見なされ,その結果が平均効果量といった単純な指標で示されることから,教育の実践者が持つ判断の余地の縮小や,教師の仕事の自律性の弱化を招きうるといった危惧が表明された。これらの議論を通じて,研究知見の統計的統合は,現象理解と理論形成に対しては,知見群全体の外的妥当性を高めるための有効な手立てであることが示され,構成概念の再吟味や概念的妥当性の検証にも寄与する可能性があり,教育心理学の理論自体の精度と確からしさを高めることにつながる展開が期待できることが導かれた。社会的要請への応答に対しては「何が効果的か」を知りたい,明解でわかりやすい結論が欲しいという要望には応えていることが示された。一方,この討論で指摘された諸問題は,教育心理学が産出する研究知見そのものが研究分野外に与えるインパクトそのものを問うものであることも示された。最後に,研究知見の統計的統合が,現象理解と理論形成,社会的要請への応答という二つの役割をいっそう果たしていくためには,教育心理学の領域の内外で,合理的な知見を伝達し交わし合うことに対する意識が,これまで以上に求められることを論じた。

著者

山田美妙 (武太郎) 編

出版者

日本大辞書発行所

巻号頁・発行日

1893

著者

山田敏之

出版者

国立国会図書館

雑誌

レファレンス (ISSN:1349208X)

巻号頁・発行日

no.802, 2017-11

著者

山西 正子 山田 繭子

出版者

目白大学

雑誌

目白大学人文学研究 (ISSN:13495186)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.183-200, 2008

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本稿では、自称詞「あたし」について、史的変遷を概観し、現代のいわゆるJ-POPの世界での「あたし」の位置づけを考察する。そして、しばしば「ややくだけた語感」とされる「あたし」が、J-POPの歌詞としては、「かわいらしさや女性のオーラを伝える」ためのアイデンティティ管理の表現として意図的に選択されることを確認する。その背景に、現代における、終助詞を含む文末表現に殊に顕著な、言語上の性差の縮小を想定する。アーティストが、自分のアイデンティティ表明の場である歌詞の中で、大きく女性に傾いた、いわば「有標の自称詞」である「あたし」を多用するのは、終助詞の使用など、それ以外の言語上のアイデンティティ表明手段が弱体化しているからではないか。「あたし」は一般的に「「わたし」の変化したかたち」と説明される。しかし、さらに変化して特化されている「わっち」や「あたい」に比して、いわば「変化の度合いが小さい/「わたし」との乖離が少ない」ために、様々な表情をもち得る。男性には「おれ」や「僕」などの「わたくし」系に属さない自称詞があるが、一般的にはそれを使用しない女性にとって、「わたくし」「わたし」「あたし」の選択は、時に大きな意味をもつ。しかるに、現代語では、「わたくし」系の自称詞は漢字「私」で表記されることが多い。日常語の実際の発音習慣が「わたくし」か「わたし」か、さらには「あたし」かを問わず、文字化するときには漢字表記「私」ですませてしまうことが多い。その中であえて「あたし」と表記するときの表現者の意図に迫り、アイデンティティ管理の手段として「あたし」が積極的に選択されることもある点を指摘したい。

著者

松本 典久 村田 伸 山田 道廣

出版者

日本ヘルスプロモーション理学療法学会

雑誌

ヘルスプロモーション理学療法研究 (ISSN:21863741)

巻号頁・発行日

vol.9, no.4, pp.161-165, 2020-01-31 (Released:2020-02-07)

参考文献数

12

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本研究は,股関節開排運動における股関節周囲筋の筋活動を解析した。対象は健常成人男性15名であり,被検筋は大腿筋膜張筋,大殿筋,中殿筋,縫工筋の4筋とした。股関節開排運動時の積分筋電図を各筋最大筋力発揮時の積分筋電図で正規化して,開排運動時における筋活動の指標とした。最大努力下での股関節開排運動時において,被検筋全てに各筋最大筋力発揮時の約半分から同程度の筋活動が認められた。股関節開排筋力と筋活動との関係を解析したところ,被検筋全てにおいて,股関節開排筋力の増加に伴い筋活動も増加していた。これらの結果から,股関節開排筋力には大腿筋膜張筋,大殿筋,中殿筋,縫工筋が関与しており、股関節開排筋力が股関節周囲筋の総和的筋力を表す指標となることが示唆された。

著者

山田 利博

出版者

宮崎大学教育学部

雑誌

宮崎大学教育学部紀要. 人文科学 = Memoirs of the Faculty of Education, University of Miyazaki. 宮崎大学教育学部 編 (ISSN:24324868)

巻号頁・発行日

vol.89, pp.25-33, 2017-08