著者

岩井 大慧

出版者

東洋文庫

雑誌

東洋学報 = The Toyo Gakuho

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.445-456, 1933-03

著者

岩井 俊 山形 愛可 関村 敦 本野 望 薄田 勝男 浦本 秀隆

出版者

一般社団法人 日本呼吸器外科学会

雑誌

日本呼吸器外科学会雑誌 (ISSN:09190945)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.37-43, 2021-01-15 (Released:2021-01-15)

参考文献数

14

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肺癌手術における偶発症として迷走神経反射や胸腔内温蒸留水による心機能異常は稀に認められる.しかし,術中の偶発的な心停止はその頻度,機序や患者背景などについての報告は認められない.今回,我々は術中に心臓への機械的圧迫や,破滅的な大出血を来たしていないにもかかわらず,突然心停止を来たした症例を4例経験した.1例は縦隔リンパ節郭清中に,3例は胸腔内の温蒸留水による洗浄中に心停止に至っていた.いずれの4症例も用手的な心臓圧迫や自然な自己心拍の再開などにより,停止時間は2分以内であり,術後に重篤な合併症,後遺症を来たすことはなかった.ただし,1例のみ,術後7日目に脳梗塞を来たした.しかし,脳梗塞はヘパリン投与により改善し,後遺症を残さなかった.術中の偶発的な心停止は胸腔内洗浄でも起こりうるが,麻酔科などと適切に対応することで重篤な合併症や後遺症を残すことなく,良好な経過を導き得る.

著者

岩井 千妃呂 大西 一貫

雑誌

2023年度 人工知能学会全国大会(第37回)

巻号頁・発行日

2023-04-06

著者

久保田 智洋 谷口 圭佑 坂本 晴美 六倉 悠貴 巻 直樹 高田 祐 中村 茂美 黒川 喬介 岩井 浩一

出版者

特定非営利活動法人 国際エクササイズサイエンス学会

雑誌

国際エクササイズサイエンス学会誌 (ISSN:24337722)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.1-9, 2021 (Released:2023-01-24)

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[目的] 地域在住の老々世帯における社会参加活動の特性を把握することを目的とする. [対象と方法] 地域在住の老々世帯に該当し,要介護認定を受けていない700名. [方法] 郵送調査.調査項目は,年齢,性別,家族構成,要介護認定の有無,「介護予防・日常生活圏域ニーズ調査」の「地域での活動について」の8項目.[結果] 前期および後期女性高齢者は,「趣味活動」と「学習活動」が男性に比べて有意に頻度が高かった.[結語]老々世帯において,これらの活動への参加を1つの指標と支援していくことが介護予防には必要である.

著者

兵頭 洋美 佐藤 忍 岩井 宏暁

出版者

日本植物生理学会

雑誌

日本植物生理学会年会およびシンポジウム 講演要旨集 第51回日本植物生理学会年会要旨集

巻号頁・発行日

pp.0802, 2010 (Released:2010-11-22)

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トマト果実の成熟過程に伴う果皮の軟化はペクチン等の分解に起因することが報告されている。しかし、果実内部では種子形成が同時に進行していることからも細胞壁の分解のみでなく、合成も必要であると考えられる。本研究では、果実成熟過程におけるペクチンの合成・分解に関与する遺伝子の発現および酵素活性を組織別に比較することで、果実全体のペクチンの総合的な変化を考察した。ペクチン分解酵素であるポリガラクツロナーゼ(PG)、ペクチンメチルエステラーゼ(PE)に関しては、果皮・隔壁においてBreaker以降で強い発現・活性がみられた。またPEは果実内部の組織で発現・活性がみられず、PG阻害タンパク質であるPGIPは、外果皮・隔壁で恒常的な発現がみられた。一方、シロイヌナズナでペクチン合成に関わるガラクツロン酸転移酵素(GAUT1)と高い相同性を示すトマトの遺伝子(LeGAUTL)は、果実成熟過程に伴う発現の増加がみられた。以上からトマトの成熟過程において、ペクチンの分解とともに合成や分解抑制も同時に行われている可能性が示唆された。またペクチン性多糖は、同じ成熟過程にある果実においても、その分解により果皮の軟化に関与するとともに、外果皮や隔壁では合成により果実の形状維持に関わること、果実内部の組織では分解抑制により種子形成の保護に関わることが考えられ、組織の性質や機能に影響を与えていると思われる。

著者

渡辺 秀男 小野 村敏信 石川 正樹 岩井 宏次 遠藤 紀 山本 定

出版者

日本義肢装具学会

雑誌

日本義肢装具学会誌 (ISSN:09104720)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.113-124, 1986-04-10 (Released:2010-06-11)

参考文献数

16

著者

岩井 大 小西 将矢 安藤 奈央美 馬場 奨 友田 幸一

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.228-231, 2014 (Released:2014-10-31)

参考文献数

10

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高度肥満(BMI 52)の甲状腺癌手術症例を経験した。術後出血の診断や,出血に対する気管切開術の容易化のため,甲状腺手術の際に前頸部脂肪組織切除術を併用した。今後の高度肥満症例の増加が考えられるが,肥満症例でも積極的に甲状腺手術が行えるよう,前頸部脂肪組織切除術併用などの手術法の工夫が必要と思われる。

著者

石田 健二 岩井 敏 原口 和之 賞雅 朝子 當麻 秀樹

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.168-173, 2021 (Released:2021-02-10)

参考文献数

7

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国際放射線防護委員会(ICRP)の幹細胞生物学に関するドラフト報告書「Stem Cell Biology with Respect to Carcinogenesis Aspects of Radiological Protection」は,2015年12月にICRP Publication 131(以降「Publ.131」と記載)「放射線防護のための発がんの幹細胞生物学」として発行された。同報告書には,放射線と幹細胞の動態に関する知見が示されており,発がんリスクに対する直線しきい値なし(LNT)モデルに基づく「現行の放射線防護体系」の見直しにつながる可能性がある。

著者

宮本 真 宮田 恵里 岩井 大 友田 幸一

出版者

日本喉頭科学会

雑誌

喉頭 (ISSN:09156127)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.90-93, 2017-12-01 (Released:2018-06-08)

参考文献数

17

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The vagus nerve is one of the 12 cranial nerves, which is considered as the 10th nerve. The vagus nerve extended from the medulla oblongata to the second segment of the transverse colon. This nerve innervates the majority of the muscle of the pharynx, soft palate and larynx. In cases of vagus nerve paralysis, palatal arch movement is restricted. The arches cannot move up and back in order to close off the nasopharynx. This causes hoarseness, nasal speech, aspiration and regurgitation of liquid through the nose. In this article, we report 10 cases of the vagus nerve paralysis. The patient’ mean age is 59.4 (range 34-83). There were 5 male and 5 female patients, among which there were 6 cases of right and 4 cases of left side paralysis. In six cases the chief complaint was vocal disorders. The causes included 5 cases of Varicella-Zoster virus infection (all confirmed) and 4 cases of central paralysis. In 9 cases of the 10 patients, nasopharyngeal incompetence, elevation or constriction of the paralyzed side and saliva pooling in the pyriform sinus were observed. In 4 cases of the 10 cases, the vagus nerve paralysis improved after treatment within 6 months. In cases of vagus nerve paralysis immediate and accurate diagnosis and treatment are crucial. It is important to observe the palatal arches as they contract and the soft palatal as it swings up and back in order to close off the nasopharynx.

著者

滝澤 恵美 山口 麻紀 岩井 浩一 伊東 元

出版者

一般社団法人 日本人類学会

雑誌

Anthropological Science (Japanese Series) (ISSN:13443992)

巻号頁・発行日

vol.122, no.1, pp.1-8, 2014 (Released:2014-06-24)

参考文献数

25

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本研究は児童における蹲踞姿勢の実態調査を行い,生活様式や運動習慣との関連性を調べた。対象は小学校1~6年生の68名(男子36名,女子32名)とした。姿勢観察は自由課題(床の高さで絵を描く際に選択する姿勢)と指示課題(踵を接地した蹲踞の可不可)の2課題とした。生活様式(便座の種類,寝具の種類,他),特定の運動習慣の有無は保護者から情報収集した。関節可動性は足関節の背屈角度と長座体前屈を計測した。結果,自由課題で蹲踞を選択した者は6割,指示課題で踵を接地した蹲踞が可能だった者は7割だった。多重ロジスティック回帰分析の結果,選択する姿勢は寝具の種類(調整オッズ比:3.6,95%信頼区間:1.2–11.5,p < 0.05)と学年(調整オッズ比:5.2,95%信頼区間:1.4–18.9,p < 0.01)が関係した。踵を接地した蹲踞の可不可には特定の運動習慣の有無(調整オッズ比:9.2,95%信頼区間:1.8–47.7,p < 0.01)が関係した。児童の蹲踞姿勢において,性や関節の可動域は有意な関係を示さなかった。生活様式や運動習慣は,多様な姿勢の1つである蹲踞に影響を与える。

著者

岩井 隆盛 横山 辰次

出版者

The Linguistic Society of Japan

雑誌

言語研究 (ISSN:00243914)

巻号頁・発行日

vol.1954, no.26-27, pp.152-154,187, 1954-12-25 (Released:2010-11-26)

著者

岩井 洋

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会誌 (ISSN:13405551)

巻号頁・発行日

vol.117, no.2, pp.104-107, 1997-01-20 (Released:2008-04-17)

参考文献数

2

著者

中山 研一朗 島田 久弥 浦東 聡介 岩井 大河 吉川 厚

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2022年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.120, 2022 (Released:2022-03-28)

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1. はじめに 日本における合計特殊出生率(以下TFR)は、南西の地域ほど高く、北東の地域ほど低いことが知られている 。佐々井(2007) は、日本全国を9つのブロックに区分して、夫婦の出生力と、その原因と考えられる項目を比較・分析した。一方、国立社会保障・人口問題研究所による出生動向基本調査(2015)では、男女が結婚を決める理由と、夫婦が子どもを持つに至る理由について幾つかのアンケートを集め、分析を行っている。佐々井の研究におけるブロック単位での分析を、都道府県単位へと細分化することで、都道府県固有の特性にも視点を持たせたより詳細な分析を目指した。出生動向基本調査を踏まえながら、TFRに対する影響要素とそれを示す項目を仮説的に案出し、それらに相当する統計データとTFRの相関の状況を比較・分析した。2. 方法2.1 データ収集方法 項目の分析にあたっては、都道府県別(以下 県)で得られるデータを用いて2項目間の相関分析を行った。データの多くは国勢調査を利用したが、2020年実施分は未だ公開されていない項目があるため、2015年実施分を利用し、他の項目も原則として2015年のデータを用いることとした(2015年のものがない一部項目は近い年のデータを採用)。 2.2 仮説として設定したデータ項目 1)「女性の婚姻率」:日本における非嫡出子割合は低水準であることも踏まえ、TFRとの直接的な相関を確認 するとともに、同項目への影響要素として他項目を案出した。 2)「夫婦あたり子ども数」:同様にTFRに直接かかわる項目であることを確認3し、同項目への影響要素を案出。 3)「女性の就業率」:仕事を優先することで出産を控えるよう影響するものと想定。 4)「非正規雇用率」:非正規雇用による低所得や就業の不安定さが結婚、出産を躊躇させると想定。 5)「女性の大学進学率」:高学歴化により就業開始年を引き上げ、仕事への意欲から結婚の優先度が下がると想定。 6)「三世代同居率」:祖父母に子どもの面倒を見てもらえることが、子育てのしやすさに繋がると想定。 7)「女性の初婚年齢」:早期結婚は出産可能期間を拡げ、体力のある若い時期の子育てが多産へ繋がると想定。 8)「世帯年収」:収入が高いことで養育費、教育費が確保でき、多産につながると想定。9)「教育支出」:教育支出が高い地域では、2人目、3人目の出産を躊躇する傾向にあるとの想定。3. 分析結果の概要 今回の分析結果は要旨に記載した表1のとおり。 3)20代の女性就業率が高い県は婚姻率も高く、仮説に反して強い正の相関が認められ、TFRとの正の相関もみられる。 4)男性20代の非正規雇用率が高い県は婚姻率が低く、強い負の相関がある一方で、男性30代の非正規雇用率の場合、婚姻率との相関は低下した。 5)女性大学進学率が高い県は、30歳前後の女性婚姻率とTFRに強い負の相関がみられる。 6)三世代同居率は夫婦あたり子ども数とは相関はみられず、仮説には合致しなかった。 7)女性初婚年齢が高い県は、女性婚姻率、TFRともに低く、強い負の相関がみられた。 8)世帯年収が高い県は、仮説に反し、夫婦あたり子ども数、TFRともに低く、強い負の相関がみられる。9)教育への支出は、仮説に反して夫婦当たり子ども数には相関が見られない一方で、女性婚姻率とTFRに負の相関がみられた。4. 考察 分析前に立てた仮説に合致しなかったものについて、下記のとおり仮説を修正、考察する。 3)女性就業率との正の相関は、仕事をきっかけに出逢いの機会が得やすいことと、「出生動向基本調査」(2015)にある通り、結婚への最大の障害が結婚資金であるという調査結果を支持すると考える。 4)男性30代非正規率を県別に見ると、20代に比べ分散が低い。歳とともに正規雇用が増えることで県別正規雇用率が均され、婚姻率との相関が弱まったものと予想。 6)三世代同居率との無相関は、子どもが増えると家が手狭になり別居し始めることや、子ども数の少ない東北地域で三世代同居率が高かったことが背景していると予想。 8)世帯年収との負の相関は、世帯年収の高い世帯は共働き世帯が多く、出産を抑制する影響があるためと予想。 9)子ども数の少ない県では一人あたりの教育支出が高く、多い県では一人あたりの教育支出が低く、結果として子ども数と教育支出に相関が現れないと予想。更なる分析を行う上では、対象地域の細分化や、複数年度のデータによる精度の向上や、相関分析から一歩進め、因果関係の側面から掘り下げるなど、仮説の更なる検証を進める余地があり、これが今後の課題と考える。

著者

岩井 浩介

出版者

青森県文化財保護協会

雑誌

東奥文化 (ISSN:13437380)

巻号頁・発行日

no.80, pp.32-42,図巻頭1p, 2009-03

著者

岩井 紀子 林 萍萍

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.26, no.12, pp.12_18-12_26, 2021-12-01 (Released:2022-04-22)

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自分や家族が感染する不安感は、感染者の増大局面に高まり、政府の対応に対する評価は増大局面で低下した(NHK政治意識月例調査)。2回目の緊急事態宣言下の2021年2月に実施した日本版総合的社会調査によると、感染不安は、女性、高齢者、製造業と不動産業従事者、慢性疾患のある人、経済的不安を抱える人、感染リスクを強く感じている層で強かった。感染する可能性が高いと考えていたのは、50歳以下、慢性疾患のある人、正規雇用者、医療・福祉サービス従事者であった。政策への評価は従事する業種や支持政党により異なり、経済不安をもつ層で低い。感染するのは本人の責任という考え方は、他人に向けられるが、それ以上に自分に対して厳しい。経済活動より感染拡大防止を優先すべきが68%、プライバシーより行動追跡を重視する意見がやや多く38%、国境封鎖は72%、移動制限は75%が重要であると考えていた。国会議員への信頼感は低下し、2000年以降で最も低い。

著者

小嶋 芳孝 岩井 浩人 中村 亜希子

出版者

金沢大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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ロシア沿海地方の渤海(698-926年)時代の遺跡から出土した土器・瓦・金属器の製作技法や形状などを調査し、C14年代測定結果や中国の唐代の紀年名資料などを参照して遺物の編年を作成する。研究は国内での検討会と、ロシア沿海地方の渤海時代の遺跡から出土した遺物の調査をおこなう。ロシアでの調査は、ウラジオストクに所在するロシア科学アカデミー極東支部歴史学考古学民族学研究所の協力を得て実施する。

著者

斎藤 公明 木名瀬 栄 鈴木 敏和 仲野 高志 佐藤 裕一 石榑 信人 岩井 敏

出版者

Japan Health Physics Society

雑誌

保健物理 (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.38-52, 2007 (Released:2010-08-05)

参考文献数

16

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The expert committee on development and utilization of phantoms had activities from April, 2004 to March, 2006 sponsored by the Japan Health Physics Society. The purpose of the committee was to accumulate and share the latest information concerning phantoms and related technical issues, and to discuss how and for what phantoms should be utilized in future. The committee had twelve meetings and one symposium. Many people took part in the activity including the committee members, observers and other participants; we had a certain number of lectures covering versatile topics and chances to discuss essential problems including sophistication and standardization of phantoms. Some parts of the information we obtained in this activity have been presented in the articles in series.

著者

岩井 敏 熊澤 蕃 石田 健二 高木 俊治 猪狩 貴史 早川 信博

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.395-398, 2021 (Released:2021-05-10)

参考文献数

4

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内部被ばくが発生した可能性がある場合,バイオアッセイ(尿検査,糞検査等)やホールボディカウンター(WBC:Whole Body Counter),肺モニターによる測定値と動態モデルを用いて,摂取した放射性核種の量が評価される。本稿では測定値と放射性核種の動態モデルを用いた摂取量評価法として有用な統計モデリング手法の概念である最尤推定法とベイズ推定法について解説する。

著者

安武 凌 野中 健一 岩井 将行

出版者

Webインテリジェンスとインタラクション研究会

雑誌

Webインテリジェンスとインタラクション研究会 予稿集 第16回研究会 (ISSN:27582922)

巻号頁・発行日

pp.38-41, 2020 (Released:2022-11-07)

参考文献数

10

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電子書籍の利用者は増加傾向であるが,読書離れが上昇傾向となっている.電子図書館と呼ばれる青空文庫は,年間アクセス数が1000万件弱,作品数は1万4000件以上あるにも関わらず,作品ページに作品の内容に関する記載が一切ない.そのため,利用者はどのようなジャンルなのか,どのような内容なのかを読むまで把握できず,読書離れを促進してしまうといった問題がある.そこで我々は,小説文章を基にした自動要約システムを開発することで,自動要約された文章を利用者が読み,作品に対する興味を抱かせ,読書離れを抑えることを目的とする.事前調査として代表文抽出手法が小説作品の自動要約として有用であるかを調査し,その考察と今後の展望について述べる.

著者

岩井 敏 熊澤 蕃 石田 健二 高木 俊治 猪狩 貴史 早川 信博

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.391-394, 2021 (Released:2021-05-10)

参考文献数

8

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放射性核種の体内摂取が生じた場合,バイオアッセイ(bioassay:尿検査,糞検査等)やホールボディカウンター(Whole Body Counter:WBC),肺モニターによる測定値から摂取量を評価するために体内動態モデルは重要な役割を果たす。ICRP(International Commission on Radiological Protection:国際放射線防護委員会)は体内動態モデルを開発し,数十年にわたりその改良を続けてきた。本稿ではICRPの体内動態モデルについて解説する。