著者
志賀 朋子 志賀 清彦 菊池 式子 東岩井 久 米田 真美 関口 真紀 石垣 洋子 森山 紀之 小澤 信義
出版者
公益社団法人 日本人間ドック学会
雑誌
人間ドック (Ningen Dock) (ISSN:18801021)
巻号頁・発行日
vol.32, no.3, pp.525-529, 2017 (Released:2017-12-22)
参考文献数
4

目的:当施設では2014年4月より婦人科検診の精度向上のため子宮頸部擦過細胞診をThinPrep法による液状化細胞診(liquid based cytology:以下,LBC法)に変更した.今回我々は,従来法とLBC法との検出率の比較を行い,LBC法の効用について報告する.対象と方法:当施設で実施した子宮頸部擦過細胞診について,2013年(1~12月)の20,341件従来法と2015年(1~12月)の21,690件LBC法を対象とした.不適正標本出現率と異型細胞診検出率を比較した.LBC法はThinPrep法(オートローダ―)を使用した.結果:不適正標本出現率は従来法0.39%,LBC法0.10%,異型細胞検出率はASC-US(Atypical squamous cells of undetermined significance):従来法0.84%,LBC法0.77%,ASC-H(Atypical squamous cells cannot exclude HSIL):従来法0.01%,LBC法0.03%,LSIL(Low-grade squamous intraepithelial lesion):従来法0.30%,LBC法0.60%,HSIL(High grade squamous intraepithelial lesion):従来法0.22%,LBC法0.29%であった.考察:LBC法は従来法と比べ,不適正標本出現率を軽減した.LBC法は細胞回収率を高く保ち,標本作製までの技術差を解消できたことが要因であると考えられる.鏡検過程でのスクリーナーの負担軽減やLBC法への移行に伴う細胞所見の観察に関する研修も必要であると考える.その反面デメリットは初期投資やランニングコストの増加,血液の前処理などの増加がある.結語:LBC法への移行は不適正標本の減少,異型細胞検出率の向上をもたらし,鏡検時間の短縮など,細胞検査士の負担も軽減したと考える.
著者
山西 敏彦 岩井 保則 磯部 兼嗣 杉山 貴彦
出版者
プラズマ・核融合学会
雑誌
プラズマ・核融合学会誌 = Journal of plasma and fusion research (ISSN:09187928)
巻号頁・発行日
vol.83, no.6, pp.545-559, 2007-06-25
参考文献数
36

核融合炉施設は核融合を起こす燃料として,放射性物質であるトリチウムガスおよび副次的に生じる高濃度トリチウム水を大量に取り扱う施設であり,施設内に設ける燃料循環システムにて処理を行い,燃料サイクルを施設内に閉じてしまうことが必要となる.したがって,核融合炉の安全確保と燃料サイクルの確立を目指す上で,トリチウム水の処理は鍵となる技術である.本報では,ITERにおけるトリチウム水処理システムの開発経緯,第一壁冷却水やブランケット冷却水の処理までを見通した核融合原型炉に向けた水処理総合システムの研究開発状況を紹介する.
著者
石田 健二 岩井 敏 原口 和之 賞雅 朝子 當麻 秀樹
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)
巻号頁・発行日
vol.63, no.2, pp.162-167, 2021 (Released:2021-02-10)
参考文献数
14

近年,幹細胞生物学の進展が目覚ましい。特に,体内の幹細胞動態に係る研究については,国際放射線防護委員会(International Commission on Radiological Protection:ICRP)も注目し,2015年12月には発がんリスクに関する幹細胞の役割に着目したICRP Publication 131(以降「Publ.131」と記載)「放射線防護のための発がんの幹細胞生物学」を刊行した。この中で注目すべき点は,「放射線による発がんの標的となる細胞は各組織内の幹細胞,場合によってはその前駆細胞であろうと考えられている(Publ.131の第1項)」ことにある。本特集では,放射線リスク研究のブレークスルーとして最近,期待感が高まっている幹細胞研究の現状を調べ,被ばくの標的細胞を「幹細胞または前駆細胞」とみなすことによってがんリスク評価にどのような変更(パラダイムシフト)がもたらされるかを解説する。
著者
石田 健二 岩井 敏 仙波 毅 福地 命 當麻 秀樹
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)
巻号頁・発行日
vol.60, no.8, pp.450-454, 2018 (Released:2020-04-02)
参考文献数
15

これまで甲状腺がんに限らず,一般に発がんのメカニズムは,「多段階発がん説」に基づいて説明されてきた。すなわち,正常な体細胞(機能細胞)に変異が段階的に蓄積し,正常な体細胞が良性腫瘍となり,それががん化して次に悪性のがんに進展するというものである。しかし近年,“幹細胞ⅰ”の研究が進むにつれて,組織や臓器の細胞を生み出す組織幹細胞が,がんの主な発生母地であるといわれるようになってきた。本稿では,変異蓄積による「多段階発がん説」のモデルと,それでは説明できない子供に多く発生する血液がんの発症メカニズムのモデルについて解説する。
著者
小岩井 保 穐田 英則
出版者
社団法人 日本写真学会
雑誌
日本写真学会誌 (ISSN:03695662)
巻号頁・発行日
vol.74, no.2, pp.56-62, 2011

マイクロフォーサーズ規格の「マイクロ一眼オリンパスペン」は,2010年にカメラグランプリのダブルタイトルを受賞した.オリンパスペンシリーズの特徴は,上質で小型軽量,従来の一眼レフに比べて負担感がなく,静止画も動画も簡単に一眼画質で撮れることにある.特に「小型軽量」に関しては,カメラボディにとどまらず,交換レンズを含むシステム全てにおいてその思想を徹底している.交換レンズでは,マイクロフォーサーズ規格の小型化対応メリットを活かすと共に,光学設計や鏡枠(鏡筒)設計においても究極の小型化を目指して進化させてきた.交換レンズの小型軽量化を実現するためには,開発課程において沈胴機構による薄型化,鏡枠の高精度化,特殊レンズの活用,軽量化徹底,及びAF高速静音化等の技術課題を克服する必要があった.ここでは,それらの小型化技術について解説する.<br>
著者
森 星豪 岩井 彌 篠田 博之 古来 隆雄
出版者
一般社団法人 照明学会
雑誌
照明学会 全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.39, pp.35, 2006

オフィス照明において、作業者の集中力を高めかつ省エネ化が期待できる照明方法にタスク&アンビエント(以下、T&A)照明がある。省エネに貢献するT&A照明の普及には省エネだけではなく快適性との両立が必要であり、そのためには明るさ感の低下を必要最小限に抑える技術の開発が不可欠となる。昨年度は明るさ感の低下を抑えるために、輝き感の感じられる発光部(スパークル照明)と壁面輝度を確保する照明機器の試作機を開発し、オフィス空間を想定した小規模な実験室に設置して視環境評価実験および作業性評価実験を実施した。今年度はタスク照明とスパークル照明の他に壁面照明に関してもLEDを用いた試作器を開発し、昨年度の約5倍の広さの実験室に設置して、実オフィスに近い環境にて評価実験を実施した。その結果、スパークル照明有・壁面照明上下方向のLED利用T&A照明は全般照明以上の視環境を実現でき、両者の作業性に差異は見られないことが分かった。
著者
荒井 他嘉司 塩原 順四郎 塩沢 正俊 岩井 和郎
出版者
特定非営利活動法人 日本肺癌学会
雑誌
肺癌 (ISSN:03869628)
巻号頁・発行日
vol.16, no.1, pp.7-13, 1976-03-10 (Released:2010-10-22)
参考文献数
8
被引用文献数
2 2

肺野型肺癌切除例44例について陰影増大速度を計測し, 検討した. 肺野型肺癌のほぼ全例を2cm以内で発見するのに必要な検診間隔は6ヵ月であり, それを3cm以内にとれば, 必要な間隔は8ヵ月であると結論された. また, 定期検診発見時の大きさを33例について測定し, 組織型別に検討したところ, 定期検診で発見しうる陰影の最小限界は組織型によって異り, 末分化癌, 類表皮癌および腺房・腺管型腺癌では0.6cmであるが, 乳頭型および肺胞上皮型腺癌では1.0cmないし1.5cmと考えられた.
著者
山尾 文孝 佐々 健介 岩井 一彦 浅井 滋生
出版者
The Iron and Steel Institute of Japan
雑誌
鉄と鋼 (ISSN:00211575)
巻号頁・発行日
vol.83, no.1, pp.30-35, 1997-01-01 (Released:2009-06-19)
参考文献数
11
被引用文献数
33 41

The principle on separating inclusions in a molten metal by using a fixed alternating magnetic field has been confirmed through experiments with molten aluminium. The separating efficiency of inclusions is studied through experimental and analytical ways under different operating conditions. The mathematical model to predict the separating efficiency is developed and the efficiencies predicted by the model are compared with the experimental ones.A feasibility study on the application of an electromagnetic inclusion separation in a molten steel is performed. An operating non-dimensional parameter, Y ≡(ρfdp2Be2LtS) (μfμeWdt2) which characterizes an electromagnetic inclusion separation process is newly proposed.
著者
谷川 聡 島田 一志 岩井 浩一 尾縣 貢
出版者
一般社団法人 日本体育・スポーツ・健康学会
雑誌
体育学研究 (ISSN:04846710)
巻号頁・発行日
vol.53, no.1, pp.75-85, 2008-06-30 (Released:2008-09-13)
参考文献数
34
被引用文献数
7 1

Walking, jogging and sprinting occur repeatedly in daily life and also many sports events. The present study was undertaken to clarify whether the different kinematic characteristics of sprinting movements between sprint-skilled athletes and non-athletes are common to the those of walking and running movements. Nine male athletes and eleven untrained male students were asked to perform walking, fast-walking and jogging at set speeds (walking: 1.5 m/s; fast-walking, jogging: 2.4 m/s), and sprinting at maximal speed. Walking, fast-walking and jogging movements were recorded by digital video camera and sprinting movement by high-speed video camera. Kinematic variables obtained from video analysis were compared between two groups and within each group. Double support time of fast-walking and contact time of jogging and sprinting were significantly shorter in athletes. Minimal knee angles in jogging and sprinting were significantly larger, and knee angular displacements and hip angle at left foot contact in fast-walking, jogging and sprinting were significantly smaller in athletes. Touch down distances were significantly shorter in all movements and right hip joint angle was small at right foot contact in fast walking, jogging and sprinting. Leg scissors movement was a characteristic of athletes. During the support phase, non-athletes tended to flex not only the knee joint but also the hip joint at foot contact, while athletes tended to keep on extending hip and knee joints. These results suggest that differences exist between two groups and that there are common characteristics of the movements in each group, which could be technically significant from a coaching viewpoint.
著者
岩井 浩
出版者
関西大学
雑誌
關西大學經済論集 (ISSN:04497554)
巻号頁・発行日
vol.52, no.4, pp.15-54, 2003-03

失業・雇用統計は、国際的に、主に2つの統計系列一世帯を調査対象にする労働力調査と失業救済の行政記録による請求者登録からなっているが、各国において、その源泉と作成方法に相違があり、直接にそれらを比較することができない。雇用・失業統計の国際基準は、ILO統計局で定められている労働力調査方式であるが、失業統計と公表失業率の事実反映性をめぐって、国際的論議が展開されており、その方式の意義と限界が問題とされ、失業の単一指標である公表失業率を補足・代替する指標として、不完全就業指標と失業の代替指標の概念規定が国際的に論議されている。 本稿では、歴史的に失業統計(請求者登録)の先駆をなし、失業統計の意義と限界の批判、隠された失業と本当の失業の推計、失業の代替指標の開発について論議が積み重ねられているイギリスの事例をとりあげ、批判統計学の視点から、若干の考察をおこない、残された研究課題を明にする。