著者
小口 高 山田 育穂 早川 裕弌 河本 大地 齋藤 仁
出版者
日本地球惑星科学連合
雑誌
日本地球惑星科学連合2019年大会
巻号頁・発行日
2019-03-14

日本地球惑星科学連合(以下連合と記す)には、2005年の発足時から地理学に関連する学会が団体会員として参加している。2019年2月の時点において、連合の50の団体会員のうち学会名に地理の語を含む学会が6つある。他に学会の英語名に Geographical を含む学会や、地理学と関連が深い地図学や地形学の学会なども参加しており、地理学は連合の中で一定の役割を果たしている。特に、連合の地球人間圏セクションでは地理学の研究者が主体的に活動している。一方、地理学関連の諸学会の会員の中で、連合の大会や活動に参加している人の比率は低い。この理由として、地理学者の過半を占める人文地理学者が理系色の強い連合に親近感を持たないことや、各学会が独自の春季大会等を行っており、連合大会と重複感があることなどが挙げられる。しかし、連合と地理学が強く結びつくことは、双方にとってメリットがあると考える。近年、文科省などが科学における文理連携・融合を重視しているため、連合の活動を理系の研究以外にも広げることが望ましいが、この際には文理の連携を長年実践してきた地理学が貢献できる。一方、2022年度に高等学校の地歴科で必修となる新科目「地理総合」において、自然災害や地球環境問題が重視されていることに象徴されるように、地理学の関係者が地球科学の素養を高める必要も生じている。本発表では、連合と地理学が連携しつつ発展していくための検討を行う。発表者は連合大会に継続的に参加している3世代の自然地理学者、人文地理学者、および修士まで工学を学んだ後に地理学のPhDとなった研究者の5名であり、多様な側面からの考察を試みる。
著者
早川 雄司
出版者
科学技術・学術政策研究所
巻号頁・発行日
2014-09 (Released:2014-09-19)

国民の科学技術に対する関心と科学技術に関する意識との関連について検討した。その主な結果は以下のとおりであった。1)科学技術に対する関心が低い層は、科学技術の持つリスクや不確実性に否定的である、2)科学技術に対する関心が低い層は、科学技術への参画意識が低い、3)科学技術に対する関心が低い層は、様々な課題の達成に向けた科学技術への期待が低い、4)科学技術に対する関心が高い層と比べ低い層は、新聞や本を読まない、5)小・中学生の頃の理科に関連する経験は、将来の科学技術に対する関心の程度に影響を及ぼす。
著者
高岩 義信 九後 太一 早川 尚男 棚橋 誠治 金谷 和至 五島 敏芳 小沼 通二 伊藤 憲二 伊藤 和行 九後 太一 受川 史彦 平田 光司 小長谷 大介 田中 希生 田中 正 難波 忠清 西谷 正 吉川 直志 坂東 昌子
出版者
筑波技術大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2011-11-18

日本の素粒子論研究が世界的に評価される礎を築いた湯川秀樹・朝永振一郎・坂田昌一の遺した資料を活用してその学問の系譜を研究することを目標とし、その資料の利用環境整備を行った。史料データベースを充実させネットワーク上のサーバーを介して一般に公開している。このサーバで稼働するオープンソフトウェアの検討およびカスタマイズ、さらにその後継ソフトウェアの検討を行った。またこれらの資料を科学史研究に利用するのに有益な史料作成者データのデータベースを、史料カタログと連携するものとして構築することによって、史料の有効利用に資することができるようにすることを検討した。また今後へ向けての課題の検討を行った。
著者
早川 智
出版者
診断と治療社
雑誌
産科と婦人科 (ISSN:03869792)
巻号頁・発行日
vol.74, no.11, pp.1568-1571, 2007-11
著者
牛田 美鈴 小早川 義貴 新納 教男 越崎 雅行 山森 祐治 佐々木 晃 松原 康博
出版者
一般社団法人 日本救急医学会
雑誌
日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)
巻号頁・発行日
vol.20, no.7, pp.361-366, 2009-07-15 (Released:2009-09-04)
参考文献数
4
被引用文献数
2 1

56歳の男性が卓球中に突然心肺停止となりバイスタンダーCPR(cardiopulmonary resuscitation)を施行され,救急要請された。救急隊到着時automated external defibrillator(AED)の波形にてventricular fibrillation(VF)と思われたが除細動適応外と判断された。 4 回目の解析で除細動適応と判定されて除細動が施行され,自己心拍が再開した。入院後順調に経過し後遺症なく社会復帰に至った。冠動脈造影にて右冠動脈に99%狭窄を認めVFの原因と思われた。各社のAED解析ソフトはAHA(American Heart Association),AAMI(Association for the Advancement of Medical Instrumentations)の基準を満たすように作成されているが,いずれも感度は100%ではない。AEDの特異度を高くするためには感度がある程度犠牲となることはやむを得ず,除細動適応波形であるにもかかわらずAED解析の結果適応外と判断される症例が存在することをメディカルコントロール協議会を通じて救急隊員に周知する必要がある。その際,ショック不適応と判断されても絶え間ない胸骨圧迫を行い,解析を繰り返すことが重要であることを強調すべきである。
著者
早川 由紀夫
出版者
Tokyo Geographical Society
雑誌
地学雑誌 (ISSN:0022135X)
巻号頁・発行日
vol.104, no.4, pp.561-571, 1995-08-25 (Released:2009-11-12)
参考文献数
11
被引用文献数
7 6
著者
早川 美徳
出版者
一般社団法人日本物理学会
雑誌
日本物理學會誌 (ISSN:00290181)
巻号頁・発行日
vol.64, no.10, pp.753-757, 2009-10-05
参考文献数
16

金平糖の角はどのように生え,その大きさや格好はどのようなメカニズムで決まっているのか.それに明快に解答するのは,案外と難しいことのようである.最近筆者らが行った金平糖の成長実験で得られた結果を紹介し,薄膜流を伴った結晶成長という観点から,つららや鍾乳石の表面にできる凹凸との関連性について考える.
著者
阿部 建太 髙橋 大輔 早川 慶寿
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
保全生態学研究 (ISSN:13424327)
巻号頁・発行日
pp.1821, (Released:2019-11-08)
参考文献数
31

マダラヤンマはため池を主な生息場所とするヤンマ科のトンボであり、長野県上田市において天然記念物に指定されている。本種は、環境省ならびに長野県において準絶滅危惧種に指定されており、個体数の減少が危惧されている。本種の保全策を検討するために、上田市塩田平において本種の生息とため池および周辺の環境要因との関係性を調べた。その結果、マダラヤンマが生息するため池は生息が確認されなかったため池よりも池畔において抽水植物群落が存在する比率(池畔抽水植物率)が高かった。また、一般化線形モデルの解析結果から、本種の在 /不在に対して池畔抽水植物率に加え、ため池周辺の森林面積ならびにリンゴ果樹園面積が有意な正の効果を持つことが明らかとなった。これらの結果は、抽水植物を産卵基質として利用するという本種の繁殖生態と矛盾しないと思われた。また森林面積が関係していた理由は、本種が成熟のために一時的に森林に移動するためであると思われた。また、ため池に隣接する果樹園でのルートセンサスにおいて本種の生息が確認されたことから、果樹園は森林の代替地として利用されるのかもしれない。今回の調査結果から、マダラヤンマの保全を検討する上で、ため池内だけでなく周辺の環境要素にも配慮することが重要であると共に、本来の生息環境の保全や復元が困難な場合、農業生産という経済的な利益を伴った代替可能と思われる環境を創出することでも、一定の保全効果が得られる可能性があると考えられた。
著者
早川 康夫
出版者
日本草地学会
雑誌
日本草地学会誌 (ISSN:04475933)
巻号頁・発行日
vol.41, no.2, pp.169-175, 1995-07-30 (Released:2017-07-07)
参考文献数
15
被引用文献数
1

現在日本の大家畜は牛が主であるが,つい半世紀前までは,国の方針で馬の改良増殖に力を注いでいた。馬は国威高揚のための軍事力として欠かかせぬものであった。しかし草食動物をまとめて多頭数飼養するとなると"まき場"が必要になる。難波,大和,平安時代は河内国の旧河内湖周辺の肥沃湿地に繁茂するヨシを拠り所に馬飼部造を置いた。ついで信濃16牧を設けたが,その3/4は湖跡,河川敷のヨシ原を中心とし埴原牧と浅間山麓の3牧だけが丘陵地形上のススキ,チガヤが使われた。これ以後設立される牧場は山麓丘陵地が,選ばれることが多く大正初期発足の馬産供用限定地では,これが馬牧の標準的立地とみなされるようになった。つまり馬糧野草が湿性遷移系列から乾性遷移系列に変わった。戦後は馬も野草もその用途を大幅縮小し競走馬などが牧草地で僅かに飼われるが,"牛飲馬食"といわれた採食量が野草時代に比べ低減,逆転する。
著者
鈴木 亮 中川 哲彦 水口 裕之 今津 進 中西 剛 中川 晋作 中西 真人 早川 尭夫 真弓 忠範
出版者
日本DDS学会
雑誌
Drug Delivery System (ISSN:09135006)
巻号頁・発行日
vol.13, no.2, pp.87-93, 1998-03-10 (Released:2009-01-21)
参考文献数
20
被引用文献数
1 1

It is necessary to develop a more efficient gene expression system for gene therapy. A plasmid DNA, using eukaryoic or mammalian promoters, requires to localize into nuclear for gene expression. However, it is difficult to entry into nuclear, because nuclear pore size is not sufficient against the size of plasmid DNA. In this study, to develop a novel cytoplasmic gene expression system that dose not require nuclear localization of plasmid DNA to transcription, we examined the characterization of T7 cytoplasmic gene expression system. When co-transfected with pT7-IRES-L(luciferase expression plasmid containing T7 promoter) and T7 RNA polymerase into LLCMK2 cells, the gene expression of pT7-IRES-L was observed rapidly within 6hr after transfection and significant level of luciferase activity was detected. In contrast, pRSVL, a common plasmid DNA consist of luciferase expression plasmid and Rous sarcoma virus promoter, required 24-48hr for induction of gene expression. The gene expression level of the T7 system was enhanced with an increase in the amount of T7 RNA polymerase. To increase and prolong the gene expression, a plasmid DNA(pT7 AUTO-2) which contained the T7 RNA polymerase gene driven by the T7 promoter was co-transfected with pT7-IRES-L and T7 RNA polymerase. The plasmid DNA(pT7 AUTO-2) dose-dependently enhanced the luciferase gene expression by pT7-IRES-L and T7 RNA polymerase. In addition, we attempted to optimize the cytoplasmic gene expression system. The optimal ratio for co-transfection of pT7-IRES-L and pT7 AUTO-2 was 1 to 3 (mole ratio). These results suggest that T7 gene expression system may be useful in many gene therapies where transient but rapid efficient gene expression is required.
著者
早川 由紀夫
出版者
特定非営利活動法人 日本火山学会
雑誌
火山.第2集 (ISSN:24330590)
巻号頁・発行日
vol.28, no.1, pp.25-40, 1983-04-01 (Released:2018-01-15)

The Hachinohe ash is a widespread pyroclastic-fall deposit erupted from the Towada caldera about 13, 000 years B. P. Along the dispersal axis, the thickness is 150cm 50km away from source, and the estimated volume is 14km3 It is composed of alternating beds of fine ash (65%) and pumice lapilli (35%). No erosional break is observed and the contacts between beds are gradational. The fine ash beds have two components : a dominate component of grain-supported accretionary lapilli and a subordinate component of fine ash-coated pumice; an ash matrix is lacking. The maximum grain size of accretionary lapilli does not decrease systematically away from source. The size population of constituent ash particles shows a small degree of fractionation with distance from source; the grain size class 1mm to 1/4mm increases while the class finer than 1/16mm decreases. Pumice beds are composed primarily of sub-angular to sub-rounded pumice fragments coated with fine ash and a subordinate amount of lithic fragments and accretionary lapilli. Maximum pumice size and maximum lithic size systematically decrease away from source. The beds show bimodal grain size distributions and contain more than 10 weight percent fine ash. An individual fine ash particle has too low a terminal velocity to fall out as a separate grain near the source area. It is certain that, throughout the Hachinohe ash eruption, fine ash continued to fall in the form of accretionary lapilli and/or attached to pumice fragments. The fine grained nature and wide dispersal indicate that the Hachinohe ash is representative of the phreatoplinian deposit formed by the interaction of water and silicic magma during explosive eruptions. At times when the proportion of erupted magma to lake water gaining access to the vent became sufficiently high, violet eruptions took place and deposited pumice fragments and accretionary lapilli simultaneously at the same place. Examples of phreatoplinian deposits are also reported from the Kutcharo and Hakone calderas, in addition to two other deposits from the Towada caldera. Such deposits are used as a possible indicator of source environment.
著者
上村 恵子 小里 明男 志賀 孝広 早川 敬一郎
出版者
人工知能学会
雑誌
2018年度人工知能学会全国大会(第32回)
巻号頁・発行日
2018-04-12

本研究では国内外における人工知能(AI)技術の倫理、法、社会的課題(ELSI)検討団体が報告したガイドラインや提言について、特徴や相違点を整理し、各国および地域の国民性と関連付けて考察した。日・米・欧の各地域で発行されたガイドラインを対象として、頻出する語句や項目に着目して特徴を整理すると、日本のガイドラインでは研究者倫理や技術面の原則が中心であることに比べ、欧州では人の権利や責任に重点を置き、米国では自律型兵器の長期的なリスクにも積極的に言及しているなど、特徴の違いがみられた。これは、各国の宗教観やルール作りに対する考え方などの国民性や価値観の違いから生じるものと推察される。今後、国際的な議論において協調が求められる中で、このような価値観や考え方の違いをふまえ、より深い相互理解が求められると考える。