著者

木村 真生子

出版者

筑波大学大学院ビジネス科学研究科企業法学専攻

雑誌

筑波ロー・ジャーナル (ISSN:18818730)

巻号頁・発行日

no.12, pp.95-111, 2012-10

著者

封 威 木村 成伴 海老原 義彦

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:03875806)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.529-542, 2011-02

---

アドホックネットワークにおけるパケット衝突を防止するため,著者らはDTAP(Distributed Transmission-slot Assignment Protocol)を提案している.このプロトコルでは,移動端末にカラーナンバを割り当てることで効率的なスロット割当てを実現しているが,移動により近隣にいる移動端末のカラーナンバの予約状況が変化すると,適切な予約状況に変更するまでに時間がかかり,通信のパフォーマンスが低下するという問題が生じることがある.これを解決するため,本論文では移動端末がGPS(Global Positioning Systems)を利用して自分の位置が測定でき,これから速度ベクトルが求められると仮定する.そして,これらの情報を互いの移動端末がやりとりしてトポロジ変化を予測することで,パフォーマンスの向上を目指す通信スロット予約プロトコルDTAPSV(DTAP with Speed Vector)を提案する.提案方式の有効性を確認するためのシミュレーション実験を行い,DTAPSVはDTAPなどと比べ,移動端末の総スループットの平均値が向上することを示す.また,GPSの測位誤差が提案方式に与える影響についても評価する.The authors had proposed DTAP (Distributed Transmission-slot Assignment Protocol) for wireless ad hoc networks to prevent packet collisions by effective slot assignment using a color number to each mobile terminal. When the color number reservation status has changed since neighbor terminals move, it takes long time to fix the reservation status, and then the communication performance may be degraded. In order to improve the problem, this paper proposes a transmission-slot assignment protocol DTAPSV (DTAP with Speed Vector). In this method, all mobile terminals are assumed to be able to obtain their position from GPS (Global Positioning Systems) and calculate their speed vector. The mobile terminals exchange their vector each other, and predict the change of the network topology to fix their color number reservation as soon as possible. The network simulation shows that DTAPSV improves the average total throughputs of all mobile terminals from those of DTAP and another method. The affection from GPS measurement error to the proposed method is also evaluated.

著者

佐藤 貴文 後藤 真 木村 文則 前田 亮

雑誌

じんもんこん2013論文集

巻号頁・発行日

vol.2013, no.4, pp.57-64, 2013-12-05

---

本稿では,遠隔地にいる複数の人文系研究者によって,文献資料に関する注釈情報を共同で入力するためのWebシステムの試作について述べる.本研究で対象とする文献は『東大寺要録』という歴史資料であり,これに対して注釈作業を行っている人文系研究者による利用を想定している.本システムの特徴として,複数の研究者が同一の史料に対して同時に注釈の付与が可能である点,複数の研究者による注釈が部分的に重なる場合や,離れた文字にまとめて注釈を付与するなど,複雑に入り組んだ注釈への対応を考慮している点が挙げられる.本発表では,実際に利用する人文系研究者の意見を得ながら進めている本システムの構築について,現状の報告および今後の展望について述べる.

著者

木村 宏恒

出版者

名古屋大学

雑誌

国際開発研究フォーラム (ISSN:13413732)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.9-33, 2001-03

著者

木村 敦子

出版者

広島大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:13454730)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.155-160, 1993-03-24

著者

白井一義 白井 一義 村上 雄一 菅野 俊介 木村 秀樹 北風 野歩 荒木 秀夫

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会大会学術講演梗概集 (北陸), 2002. 8 (ISSN:13414488)

巻号頁・発行日

pp.13-14, 2002

被引用文献数

1

著者

仁保 正和 木村 繁

出版者

The Oto-Rhino-Laryngological Society of Japan, Inc.

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.74, no.3, pp.668-677, 1971

---

いわゆる慢性中耳炎の病態は,中耳腔の炎症が含気蜂巣腔を経,或いは骨質のHavers管,骨髄腔を経てリンパ行性に全側頭骨に及ぶものであつて,病変は含気蜂巣被覆組織のみならず骨組織にも認められる.即ち側頭骨炎である.従つて慢性側頭骨炎を手術する場合にはその完全治癒を望むならば全側頭骨の全病巣を徹底的に除かねばならない.<br>最近我々は興味ある慢性側頭骨炎の1例に,仁保正次によつて創られた側頭骨炎根治手術を施行し治癒せしめることができたので,ここに報告する.<br>症例,24才,女子.生来健康であつた.昭和44年6月3日右耳の激痛が起つたが,当日バレーの試合に出場した.翌日某耳鼻科で鼓膜切開,抗生物質投与を受けたが,激痛は全く去らず,9月末迄とにかく頭が痛く寝たきりであつた.この間発病1ヶ月後にほとんど聾と言われ,4ヶ月後に顎関節拘縮が明らかとなつている.昭和44年12月13日,右難聴,耳鳴,右顎関節運動障害及び鈍痛等を主訴として来院した.初診時右外耳道前壁にゆるやかな骨性膨隆があり,鼓膜後半部の所見は軽度発赤肥厚,弛緩部膨隆,槌骨柄直立であり,レ線学的に慢性側頭骨炎及び右顎関節拘縮が証明された,右殆んど聾,完全半規管機能麻痺も証明された.第8脳神経以外の脳神経に異常は認められなかつた.<br>慢性側頭骨炎の診断の下に側頭骨炎根治手術を施行した.乳突部,鱗部及び錐体部蜂巣の発育は極めて良く,乳突部各蜂巣には何れも黄色粘稠膿汁,暗黒色の肉芽が充満し,含気蜂巣被覆組織は強い浮腫性肥厚を示し,骨は脆弱であつた.迷路周囲の錐体蜂巣開口部の発育も良く同様膿汁の貯溜が認められた.しかし鼓室,耳管,錐体尖蜂巣には淡紅色の肉芽が充満していたが,膿汁は全く認められなかつた.耳小骨は何れも肉芽の中で離断され,肉芽と共に簡単に除かれた.<br>病理組織学的に骨病変の最も強い部は外耳道後壁で破骨細胞が至る所に認められ,軟部組織の病変の最も強い部は頬骨蜂巣及び上鼓室であり,乳突部の他部位は何れも中等度の病変であつた.外耳道前壁上皮下組織に膿瘍形成が認められ,鼓室及び錐体部の肉芽も高度の慢性炎症或いは急性増悪像の混つた所見であつた.<br>以上の手術及び病理組織学的所見より,迷路炎及び頬骨蜂巣,上鼓室,外耳道前壁骨,下鼓室,耳管,中頭蓋窩底等の病変が顎関節周囲組織に波及し,顎関節拘縮に至つたことは明白となつた.術後,耳鳴,頭重感,頸肩部の強い凝り,開口障害は軽快し,6ヶ月後には顎関節運動は正常に復した.本症例の顎関節周囲炎の発生機序は骨質のHavers管,骨髄腔を経る感染経路を知らねば理解できず,更に側頭骨炎の概念により側頭骨の全病巣を除去しなかつたならば,本症例を治癒せしめることはできなかつたであろう.

著者

高畑 文雄 小野里 好邦 嶋本 薫 初田 健 三橋 龍一 青木 由直 棚橋 真 村井 純 佐藤 亨 木村 磐根 藤崎 清孝 大迫 陽二 立居場 光生 都築 伸二 田崎 三郎 岡 育生 藤原 値賀人 越後 宏 康 健 大沼 孝一 佐藤 利三郎

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会誌 (ISSN:09135693)

巻号頁・発行日

vol.80, no.5, pp.435-456, 1997-05-25

被引用文献数

28

---

衛星の高機能化,無線周波数帯Kuバンドの使用,地球局設備の小型化・低廉化,電気通信事業法の改正に伴う民間企業の衛星通信ビジネスの参入などによって, 衛星通信に関する大学独自の実験・研究が可能になったことをふまえ, 大学を中心とした多数の教育機関と電気通信事業者からなる組織化された研究・実験機関である「ディジタル衛星通信の大学間高度共同利用研究協議会」を設立した. 本報告では, 上記協議会について概説した後, 協議会のもとで衛星を介して実施されている主要な実験・研究として, マルチメディア衛星通信, 北海道統合通信網, 知的通信による手話画像伝送, インターネットアーキテクチャにおける衛星通信の利用などを取り上げて, その内容を紹介する.

著者

武川 直樹 木村 直樹 井上 智雄 湯浅 将英

出版者

東京電機大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

---

人が共に食事をする「共食」を例題に会話コミュニケーションを分析し,日常的コミュニケーションの相互行為の仕組みを明らかにし,共食支援システムを実現する研究を実施した.共食評価用会話コーパスを作成し,書き起こしたデータから共食中の会話の順番交替,食事動作の構造を解明した.たとえば,聞き手は会話への関与の度合いに応じて摂食タイミングを調整しコミュニケーションの構築に寄与していることを明らかにした.また,人と共食をするエージェントSurrogate Diner,ビデオメッセージを通じて疑似的に非同期な共食をするKIZUNAシステムを開発した.共食コミュニケーションに改善効果があることを明らかにした.

著者

木村 理沙

巻号頁・発行日

2013

---

筑波大学博士 (医学) 学位論文・平成25年3月25日授与 (甲第6583号)

著者

堀 進悟 太田 祥一 大橋 教良 木村 昭夫 河野 寛幸 瀧野 昌也 寺沢 秀一 箕輪 良行 森下 由香 明石 勝也 山本 保博

雑誌

日本救急医学会雑誌 = Journal of Japanese Association for Acute Medicine (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.18, no.9, pp.644-651, 2007-09-15

被引用文献数

13

著者

國方 敏夫 河野 恵三 牛尾 慎平 木村 英人 小川 智史 福田 恵温

出版者

日本生薬学会

雑誌

生薬學雜誌 (ISSN:13499114)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.43-49, 2011-02-20

---

Polyphenolic compounds have been shown to have growth inhibitory action on Helicobacter pylori (H. pylori). Previously, we demonstrated that seed shells of the Japanese horse chestnut (Aesculus turbinata BLUME) are rich in polymerized polyphenol compounds. In this study, we have examined the effects of polyphenolic compounds from the seed shells of the Japanese horse chestnut on adherence of H. pylori to MKN 45 cells, a human stomach cancer cell line. Polyphenolic compounds, which are composed of monomeric forms of (+)-catechin and (-)-epicatechin and polymeric proanthocyanidins, reportedly inhibited the colony formation of H. pylori on agar plates (minimal inhibitory concentration: 180μg/ml). Interestingly, the polyphenolic compounds also inhibited adherence of H. pylori to MKN 45 cells at concentrations that showed no growth inhibitory action on H. pylori. When the polyphenolic compounds were further fractionated by gel filtration chromatography depending on the degrees of polymerization, fractions including polymeric proanthocyanidins exhibited higher inhibitory effects compared with a fraction containing lower-molecular weight compounds. MKN 45 cells reportedly produced IL-8 spontaneously, and IL-8 production was increased by H. pylori infection. We found that polymeric proanthocyanidins significantly and dose-dependently reduced the H. pylori-induced IL-8 production as well as the spontaneous IL-8 production. Our results raise the possibility that polymeric proanthocyanidins contained in the seed shells of the Japanese horse chestnut may prevent infection and inflammatory responses by H. pylori.

著者

木村 謙仁

出版者

Atomic Energy Society of Japan

雑誌

日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.138-148, 2013

---

The French history of nuclear development clearly shows the inseparability of its civilian use from military use. In France, Commissariat à l'Énergie Atomique (CEA) and Électricité de France (EDF) have played an important role in research and development of nuclear technology since the postwar period. At first, the two organizations had kept great autonomy, but the government reinforced its control on them because France needed nuclear deterrence against the Soviet Union. France began using plutonium in 1952, and the Suez crisis in 1956 showed the need for nuclear force to ensure its independence. After this event, France managed the first nuclear test using plutonium in 1960. As for enriched uranium, they have long had great difficulty in securing it. The uranium enrichment technology became crucial also in civilian use in this period. EDF proposed the pressurized water reactor (PWR), which requires enriched uranium, as the future reactor type because of its economic advantage, but CEA wanted to continue developing the gas-cooled reactor (GCR) because of its independence in nuclear fuel supply. Finally, they chose PWR because a French enrichment facility was built in 1967. From such French history, we can say that the civilian and military use of nuclear technology are inseparable.<br>

著者

小幡 一博 木村 秀樹 菅野 俊介 村上 雄一 荒木 秀夫 北風 野歩 白井 一義

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会中国支部研究報告集 (ISSN:09115293)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.329-332, 2002-03-17

著者

徳永 裕司 木村 俊夫 川村 次良

出版者

公益社団法人 日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.154-158, 1977-03-05 (Released:2010-05-07)

参考文献数

9

被引用文献数

1 2

---

17-デスオキシコルチコイドをピロールを用いて定量する方法を報告したが,その原理を17-ヒドロキシコルチコイドの定量に応用した.この方法は,プレドニゾロン,メチルプレドニゾロン,プレドニゾン,ヒドロコルチゾン,コルチゾン及びテトラヒドロコルチゾンでは陽性であるが,21位のアセチル化体及び16位にメチル基又は水酸基を持つコルチコイドは陰性であった.又,この定量法では,試料の(0.625~7.5)μg/mlの範囲内でベールの法則が成立し,吸収極大波長は(587~600)nm,見掛けのモル吸光係数は(2.66~3.5)×104の範囲内にあった.この方法を市販のプレドニゾロン錠の定量に応用し,従来法と比較検討した.

著者

大沼 美由紀 木村 敦 佐々木 寛紀 武川 直樹

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. HIP, ヒューマン情報処理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.112, no.46, pp.155-160, 2012-05-15

---

本研究はSNS利用が既存友人との対人トラブルに及ぼす影響について日本人青年男女を対象とした2つの調査により検討した.調査1ではSNS(mixi,Facebook,Twitter,その他)ユーザを対象とし,SNSでの既存友人との交流において対人トラブルを経験したことがあるかどうかについて,トラブルの種類,およびSNSのどのようなツール・機能がトラブルに関わったかを開放型質問を用いた調査により検討した(N=41).その結果,約70%のユーザがSNSで既存友人とのトラブルを経験したことがあると回答した.また,とくにmixiでの日記・つぶやきに記載された本人や友人に対する悪口が対人トラブルの原因となることが多いことが示唆された.調査2では,調査1で抽出された主要なSNS(mixi)での対人トラブルが,SNSでの交流に特有のものかどうかを定量的調査により検証した(N=92).その結果,気分を害するような否定的発言をする友人は対面時よりもSNSでより多くそのような否定的発言をすると感じる傾向が示された.

著者

藤井 昭芳 木村 恒人 神尾 孝子 加藤 孝男 浜野 恭一

出版者

東京女子医科大学学会

雑誌

東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)

巻号頁・発行日

vol.65, no.6, pp.476-477, 1995-06-25

---

第3回東京女子医科大学遺伝医学研究会 1993年11月27日(土) 中央校舎4階講義室(401号室)

著者

大島 久華 木村 功 何森 健

出版者

香川県産業技術センター

巻号頁・発行日

no.10, pp.56-58, 2010 (Released:2011-07-26)

---

サトウキビ搾汁及びシュクロース並びにフルクトースを用いた調理実験において、プシコースが生成することを確認した。食品中のプシコースは、製造過程における加熱によってシュクロースやD-フルクトースから非酵素的に生産されることが示唆された。

著者

藤田 悦生 山口 悠 大東 周碁 石川 嶺 義間 大也 河合 純 阪中 啓一郎 大星 隆司 服部 舞子 丸山 衣梨 小林 克暢 木村 桂三 星屋 博信 岸谷 譲 山内 孝哲 廣峰 義久 西川 裕作 宮嶋 宏之 東田 有智 山本 勝廣

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, 2013

著者

佐々木 喜一 木村 玲二 伊志嶺 正人 大田 守也

出版者

日本農業気象学会

雑誌

農業気象 (ISSN:00218588)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.77-81, 2005 (Released:2006-07-21)

参考文献数

7

---

Evapotranspiration from a sugar cane field was observed during the summer season in the Miyako Islands. Interpolation was also conducted for the data deficit period by using the bulk transfer coefficient and evapotranspiration efficiency, which were represented as a function of solar radiation and soil water content. Evapotranspiration was 6.4 mm day-1 in late June, and decreased gradually. It was under 3.5 mm day-1 (100 W m-2) at the end of October.