著者

村上 雅也 鳥飼 説夫

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

大会学術講演梗概集. 構造系

巻号頁・発行日

vol.49, pp.611-612, 1974-08-20

著者

村上 柳太郎

出版者

社団法人日本動物学会

雑誌

動物学雑誌 (ISSN:00445118)

巻号頁・発行日

vol.91, no.4, 1982-02-25

著者

宮永 憲明 村上 匡且 細貝 知直 末田 敬一 川嶋 利幸 藤岡 加奈 時田 茂樹 李 朝阳 荻野 純平 宮本 翔 松山 卓弘 上須 駿一 富田 省吾

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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オクターブ近い周波数広がりのレーザーとプラズマの相互作用を研究するために、レーザーの技術開発と将来の応用に向けて陽子加速を研究した。広帯域光パラメトリック増幅(OPA、OPCPA)に関しては、誘導ブリルアン散乱パルス圧縮を利用したサブナノ秒OPCPA、回折格子対とレンズ対の4f構成光学系による周波数領域2段ピコ秒OPA、パラメトリック蛍光の低減手法を開発した。陽子加速に関しては、ナノチューブでのクーロン反発効果による加速手法を考案し、最大10MeVの加速を観測した。また、球状クーロン爆発による陽子加速では、比較的思い元素を混合させることで単色化が可能であることを水クラスターで実証した。

著者

矢部 光一 村上 要一 西田 里織 関口 正保 古濱 和久 御領 政信 岡田 幸助

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

The journal of veterinary medical science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.63, no.8, pp.867-872, 2001-08-25

被引用文献数

1 14 11

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ニューキノロン系抗菌剤ofloxacinの5, 10および20mg/kg/dayを雄の3ヵ月齢の幼若犬に8日間反復経口投与し, 関節症誘発に対する無影響量と血清および関節軟骨内濃度を調べた. 肉眼的に, 上腕骨および大腿骨関節軟骨に水疱形成を特徴とした関節症が10および20mg/kg/day投与群でみられた. しかし, 5mg/kg/day投与群ではこれらの変化は全く認められなかった. 病理組織学的には, 水疱は関節軟骨中間層の空洞として認められ, 空洞周囲では軟骨細胞の壊死, それに引き続き軟骨細胞のクラスター形成が観察された. 薬物動態解析では, 最高血清中濃度(C_<max>)および血清中濃度下面積(AUC_<0-24>)が用量依存的に増加したが, これらは単回および反復投与時には明らかな差異は認められず, 薬剤の蓄積性がないことが示唆された. なお, 最終投与2時間後におけるofloxacinの関節軟骨内濃度は血清中濃度の1.8 (day 2)から2.0 (day 8)倍の値を示した. 以上の結果より, 本実験条件下では, 幼若犬におけるofloxacinの8日間反復経口投了時の関節症誘発に対する無影響量は5mg/kg/dayであり, そのC_<max>, AUC_<0-24>および関節軟骨内濃度はそれぞれ3.4μg/ml, 35.1μg・hr/mlおよび7.0μg/gであった. したがって, 血清中ofloxacin濃度より関節症の発現が予測できると考えられた.

著者

長谷川 完 村上 信直 大澤 悟 松原 道彦 平野 竜行 山本 高広 安藤 重裕

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. A-1, 材料施工 (ISSN:13414437)

巻号頁・発行日

vol.1999, pp.1029-1030, 1999-07-30

著者

平川 幸子・村上 佳菜・義澤 宣明・滝澤 真理・河合 理城・佐藤 理・高木 俊治 中村 尚司 義澤 宣明

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.167-172, 2014

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<p>2011 年3 月11 日に発生した東日本大震災に伴う原子力発電所事故直後から環境中及び露地野菜,原乳,水道水等から,ヨウ素131 が検出された.本稿では,主にヨウ素131 による内部被ばく線量の再評価の参考となる,事故直後の福島県住民の避難状況及び避難者の避難中の食生活及び流通実態について調査し,課題を整理した. 調査結果からは,事故直後に避難者が摂取した食品等の多くは事故前からの備蓄品又は被災地外からの支援物資であったことが確認された.さらに,対象野菜の出荷制限,水道水の摂取制限の他,流通施設の被災,小売店舗の閉鎖,等の状況からヨウ素131 で汚染された食品等が大量に消費される状況ではなく,一般に広く流通した可能性は低いことが示唆された.</p>

著者

村上 志津子

出版者

順天堂大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2004

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生殖機能を司る視床下部のコナドトロピン放出ホルモン(LHRHまたはGnRH)産生ニューロンは、脳外の鼻プラコートで発生し、脳内へ移動して中隔-視索前野-視床下部系へと分化する。本研究では、脳内に進入したLHRHニューロンが中隔・視索前野を中心とする領域に移動し、定着するメカニズムを知る手がかりとして、中隔LHRHニューロンと視索前野LHRHニューロンの定着部位の違いは誕生日時の違いから生じる可能性を調べた。プロモデオキシウリジン(BrdU)による誕生日時の標識実験では、早生まれのLHRHニューロンは中隔一視索前野の全領域に分布するのに対し、遅生まれのLHRHニューロンは腹側の視索前野には分布しないことが判明した。領域別によるLHRHニューロン数の定量実験は、後期胚におけるLHRH抗体の免疫染色性低下なと技術的な問題により統計可能なデータが得られず、継続中である。組織学的観察から、脳内に進入したLHRHニューロンは嗅神経の分枝とともに嗅球尾側の腹内側部から背尾側方向へ移動し、この経路の終点てある中隔領域でガイド構造となる神経線維から離れて腹側方向へと向かうことが想定された。E5.5生まれのLHRHニューロンが腹側の視索前野に分布しない理由のひとつとして、中隔から腹側方向への移動が阻害された可能性が考えられる。ラミニン様構造を持つ液性分子ネトリンの発現をin situ hybridizationによって調べた結果、E7.5におけるネトリンmRNAは中隔ではなく前脳腹側の視床下部領域に強く発現していた。嗅上皮や嗅神経にはネトリンmRNAの発現はみられず、ネトリンが脳内におけるLHRHニューロンの移動に関与する可能性が示唆される。特に前脳背側の中隔から視索前野に向かう腹側方向への移動に関与する可能性があり、今後の検討課題と考える。

著者

村上 正子 安西 明子

出版者

筑波大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2012-04-01

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我が国は「国際的な子の奪取の民事上の側面に関する条約」を批准し、その国内実施法において子の返還を命じる裁判の実現方法(強制執行の方法)を明文で規定した。この実施法が適用される事案はそれほど多くはないが、その立法過程を見ると、従来の国内の子の引渡を命じる判決の執行実務の運用を制度化したと評価できる面もある。このことから、本研究では、国内実施法の規定が今後の国内事案の執行にどのように影響を与え、これまで指摘されてきた問題点の解決に役立つかを検討し、国内の子の引渡しの執行における行動指針を示すと同時に、汎用性のある理論を明らかにしようと試みた。

著者

片岡 正喜 古賀 唯夫 村上 良知

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)

巻号頁・発行日

no.272, pp.105-114, 1978-10-30

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1)現段階の車いす用住戸の空間構成は, 入居在身障者世帯の住生活が総合的にイメージされた結果もたらされたとは言い難く, 特に身障者を含む世帯という観点からの配慮を欠く。住戸の空間構成評価のために設けた6項目により各住戸を評価した結果は次の通りである。住戸型別では[DK^S型]・[DK^N型]・[LDK^S型]いずれにおいても, [(L)DK連続型]の方が[(L)DK独立型]より総合評点が高い。[連続型]が高いのは, (L)DKと隣接居室とが連続で, 居室間相互の分離例が多く, 洋室と(L)DKとの連続化も高いからである。最も多い[DK型]では, [DK^S型]の方が[DK^N型]に比して総合評点が高い。その理由は, 後者では洋室の通り抜けが生じやすいのに対し, 前者では第2居室のDKからの分離がよく, 居室間の分離もなされる例が多いためである。注目すべき点に, 2DKにおいて最も例数の多い[DK^N・洋^S・居^N]に評点が低く, 逆に評点の高い[2DK^S型]なかでも[DK^S・洋^S・居^N]は少数例であるという結果がある。これは今後の平面構成の改善方向を示唆するものである。2)各室の空間構成評価は主として車いす使用の視点から行っている。ここではその結果に住戸の空間構成の問題を関連付け言及する。各室については, 初期の模索期であることもあり, 車いすの特性や家具の想定の下に, 十分使用に耐える空間構成やディテールになっていない点を各所に露呈する。(L)DKの規模は, 特目促進会議の最低水準以下が約40%を占め, 3DKと2DK^Nとに多い。食卓・いすを配すると流し回りも車いす通行に不十分なものが目立つ。車いす使用者の生活行為が集中しやすいことから, (L)DKは, 居室との連続化だけでなく, それ自体で規模拡大を計り食事・団らんを可能にし, 次いで隣接居室も公室兼寝室としての条件の具備を計る必要がある。居室に関しては, [3DK]・[2LDK]で4.5帖以下の居室の例が増え, [2DK^S]・[LDK^S型]に南居室のない例が多いという問題が指摘できる。それら居空間の分離は, 2居室型では対応性を高めるため連続化も止むを得ないが, 3居室型の場合は, 現在むしろ少ない第2・第3居室の分離を計り, プライバシーある分離就寝の可能性を高めるべきである。全和室のたたみ床面を上げる例は3/4を占めるが, 床高の不統一が気になる。和室が車いす使用者にどのように使用されるかは今後考察を重ねていくことを要する。洋室の規模もまちまちでダブルベッドを置き車いすでアプローチできる例は15%に満たない。今後身障者用寝室として洋室のニードはより高まると考えられるが, その際の規模は夫婦がベッド就寝できるものとするべきで, 合せて収納のスペースと収め方にも配慮が望まれる。サニタリーは他の室にくらべて車いすへの配慮が高い。しかし狭いスペースに設備器具が様々に設置され, 複雑な動作を伴ない, 実際にはいろいろと困難を生じる室で詳細な評価が不可欠である。玄関・バルコニーは身障者の生活領域を拡大する外部への接点として重要であるが, 形式的には車いす出入り可能としているものの, 面積, 開口巾, 段差等細かい配慮にまで至らず, 実用的には問題が多く, 工夫の余地を残している。これに関係して車いす2方向避難の厳守も今後は徹底されるべきである。

著者

村上 勝三

出版者

スピノザ協会

雑誌

スピノザーナ (ISSN:1345160X)

巻号頁・発行日

no.9, pp.91-135, 2008

著者

村上 信五 木口 淳 山野 耕嗣 山田 啓之 本多 伸光

出版者

日本耳科学会

雑誌

Otology Japan (ISSN:09172025)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.51-54, 2004-02-25 (Released:2011-06-17)

参考文献数

4

被引用文献数

1 4

著者

サンパト プリヤンカラ 木下 和彦 戸出 英樹 村上 孝三

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NS, ネットワークシステム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.112, no.350, pp.49-54, 2012-12-06

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無線センサネットワーク(WSN)では消費電力の効率化によるネットワーク寿命の延長が重要な課題であり,効率的に遠距離通信を可能とするクラスタリング型プロトコルがよく用いられるが,全てのデータはシンクに向けて伝送されるため,シンク近辺では負荷が集中するという問題がある.また,最近では,少数の高性能ノードを導入することで,低コストで効率的にネットワークの寿命を延長する方式が注目されている.そこで本稿では,ノード性能の不均質なWSNにおいて,クラスタリングによるデータ集約と,シンク周辺での非クラスタリング型マルチホップ通信による負荷分散とを併用したハイブリッド型ルーティング方式を提案する.ここで,ノードの性能,ネットワークの範囲,シンクの位置を考慮し,クラスタリング型と非クラスタリング型の最適な境界を数学解析モデルによって近似的に導出し,さらにそれを動的に再最適化する方法を提案する.最後に,計算機シミュレーションによって提案方式の有効性を評価する.

著者

村上 敏夫 鶴 剛 吉田 篤正 柴崎 徳明 池田 博一 牧島 一夫

出版者

宇宙科学研究所

雑誌

重点領域研究

巻号頁・発行日

1993

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ガンマ線バーストの起源を解明することを目的にこの研究班は組織された。今年度はその4年間の最後の年になる。その成果について実績を評価したい。研究は1:人工衛星を使った観測、2:理論的な検討、そして3:将来を考えたガンマ線バーストの観測装置の開発に目標を置いた。人工衛星を使った観測では、我々はガンマ線バーストの一種族であるリピーターの起源を超新星の残骸の中にある中性子星からと解明した。これはネ-チャー誌上に発表され、大きな評価を受けた。しかし、もう一つの種族であるclassicalガンマ線バーストでは原因の解明が達成されなかった。ガンマ線バースト源のX線対応天体の観測をASCA衛星で行い、X線源は受かるものの対応の可否は解明されない。最近イタリアのSAX衛星でガンマ線バーストに伴いX線が長い時間(数日)出ているのが観測されたが、これも人工衛星ぎんがで観測した事実の確認と言える。ここでも我々は大きく寄与したが、この輻射の起源の解明が今後の鍵を握るだろう。理論的な検討では、立教大の柴崎を代表にガンマ線バースト研究会を三回開催することが出来た。ガンマ線バーストでは発生源までの距離が分からないことから、理論家も仲々手を出すのが難しいと考えられる。主に我々の得た成果を聞いていただき、理論を検討頂いた。ガンマ線バーストで、日本から理論の論文が2つ出たのは大きな成果と言えるだろう。我々が最も重視したのは、将来の衛星で使えるガンマ線バースト検出器の開発である。科研費の大半はこれに投資されたのは言うまでもない。それは半導体を使用した硬X線検出器である。ノイズの少ない検出器を目指して開発され、ほぼ必要な性能がやっと最終年度に達成された。これは2000年に打ち上がるASTRO-E衛星に搭載されることになる。ASTRO-E衛星の硬X線検出器はガンマ線バーストを検出する能力があり、今後の発展を期待する。

著者

村上節太郎 著

出版者

愛媛出版協会

巻号頁・発行日

1967

著者

村上 緑

出版者

名古屋大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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視物質ロドプシンのバソ中間体とその光異性体イソロドプシンの結晶構造を求め、光反応サイクルの初期過程の様子を明らかにし、シグナリングに必須な構造変化を明らかにした。暗順応状態とイソロドプシンの構造を比較すると、レチナールは膜面に平行にポリエン鎖平面を向けており、レチナールと膜貫通へリックス3との立体障害がイソロドプシンを安定に保持することが明らかとなった。一方、暗順応状態からバソ中間体への遷移によってポリエン鎖平面は膜の法線方向へと回転しポリエン鎖は細胞質側へと大きく移動した。この時、レチナールは大きく捻じれ、近傍残基の側鎖に相補的な動きが惹起され、吸収した光エネルギーはレチナールおよび近傍残基の歪みとして蓄えらえることが明らかとなった。

著者

村上 謙 佐藤 浩司 横谷 哲也 安士 哲次郎

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.279, pp.73-77, 2005-09-15

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IEEE802.1のLink Security Task Groupにて, レイヤ2レベルのセキュリティに関する標準化が進められている.具体的には, 802.1AEにてMAC(Media Access Control)サービスを適用するLAN/MAN(Local Area/Metropolitan Area Network)でのセキュア通信機能を, 802.1afにてMACセキュリティのためのコネクティビティアソシエーション確立方法を議論している。802.1AEはDraft3.5によるワーキンググループレベルの投票が7月に行われ、11月までに次のステップ(スポンサー投票)に進む予定である。また来年5月の標準制定を目標としている。一方, 802.1afはDraft0.2が7月に発行されたが, 課題も多く, 依然としてタスクグループ投票前の議論が続けられている。こちらは来年12月の標準制定を目標としている。本報告では, 各ワーキンググループでの審議状況をまとめるとともに, 特に802.1afにおける今後の課題を示す.

著者

長崎 隆吉 白石 健介 渡辺 斉 村上 義夫 高村 三郎

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.24, no.7, pp.515-522, 1982-07-30 (Released:2009-04-21)

参考文献数

45

著者

濱野 昭夫 村上 幸司 豊田 宗人

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2003, no.2, 2003-03-03

著者

村上 淳子

出版者

国立公文書館

雑誌

アーカイブズ (ISSN:13483307)

巻号頁・発行日

no.53, pp.13-17, 2014-06

著者

高崎 憲博 村上 忠洋 山中 主範 小林 道生(OT)

出版者

東海北陸理学療法学術大会

雑誌

東海北陸理学療法学術大会誌 第28回東海北陸理学療法学術大会

巻号頁・発行日

pp.83, 2012 (Released:2013-01-10)

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【目的】 リハビリテーションの目標は対象者の生活機能の向上であるが、生活期(維持期)における重度障害者に対しては、介助者の負担を軽減することもその目標の一つと考える。我々はこの身体的な負担の程度を介助者の主観により段階づけする基準を作成し、これを身体的介助負担度の検査として臨床で用いている。本研究の目的は、移乗動作の介助においてこの主観的な身体的介助負担度と、その際の介助者の腰部脊柱起立筋の筋活動量との関係を検討することである。【方法】 1名の作業療法士(以下、介助者)に、老人保健施設に入所中で、機能的自立度評価表のベッド・椅子・車椅子移乗の項目が5点以下の者(以下、被介助者)17名(男性2名、女性15名)のベッドと車椅子間の移乗動作の介助を行わせた。その際の介助者の身体的介助負担度(以下、介助負担度)と腰部の筋活動量を測定した。介助負担度の判定は、「0:身体的な負担を全く感じない」「1:すこしの身体的な負担を感じる」「2:中等度の身体的な負担を感じる」「3:かなり身体的な負担を感じる」「4:非常に身体的な負担を感じる」の5段階とし、移乗介助をした後に介助者が行った。筋活動量の測定は、表面筋電計(Noraxon社製)を使用し、左右のL3レベルの腰部脊柱起立筋(以下、脊柱起立筋)から活動電位を導出した。ベッドと車椅子の座面に設置した圧感知センサーの信号を用いて、被介助者の殿部がベッドから離れ車椅子の座面に着くまで、および殿部が車椅子の座面から離れベッドに着くまでの区間を確認し、この区間における単位時間あたりの積分値を算出した。統計処理は、介助負担度と脊柱起立筋の筋活動量の関係をスピアマンの順位相関係数を用い、有意水準は5%未満とした。【結果】 介助負担度が1であった3名の介助時における脊柱起立筋の積分値の中央値は132.5μV(最小96.1μV~最大158.1μV)であった。介助負担度の2であった7名の積分値の中央値は211.1μV(144.1μV~249.2μV)で、3であった7名の積分値の中央値は222.9μV(189μV~283.7μV)であった。介助負担度と脊柱起立筋との間には正の相関関係(r=0.56, p=0.019)を認めた。【考察】 今回使用した介助負担度は、ADL評価が全介助であってもその負担度を詳細に段階づけられるのが特徴で、重度障害者のリハビリテーションの効果を判定する検査法として有用と考えている。しかしながら、主観的な検査法でありその妥当性に疑問があり、今回、介助負担度と脊柱起立筋の筋活動量との関係を検討した。その結果、移乗介助での脊柱起立筋の筋活動が高くなるにつれ、主観的な介助負担度も高くなっていた。したがって、身体的介助負担度の検査を用いることで、移乗介助時の負担の程度を適正に捉えることができると考える。【まとめ】 今回、移乗介助において介助者の介助負担度と脊柱起立筋の筋活動を検討し、それらの関係を認めた。身体的負担度の検査を用いることで、介助者の身体的な負担の程度を適正に捉えることが可能で、リハビリテーションの効果判定の指標になると考える。