著者

林 雅秀 岡 裕泰 田中 亘

出版者

林業経済学会

雑誌

林業経済研究 (ISSN:02851598)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.9-20, 2011

参考文献数

37

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森林所有者は経済学的な要因のみならず,社会関係の影響を受けて意思決定を行っていると考えられる。本稿は社会関係が森林所有者の行動に関与することを取引費用経済学の立場から理論的に示した上で,森林所有者と事業体との間の社会関係と森林所有者どうしの社会関係が森林所有者による保育と伐採という意思決定に及ぼす影響についての仮説を構築した。仮説の妥当性を秋田県および岩手県の森林組合員を対象とした郵送調査データに基づいて検討した。その結果,とくに森林所有者どうしの社会関係が森林所有者の意思決定に及ぼす影響が大きいことが明らかになった。その背後には,森林所有者どうしの社会関係は,事業体についての評判を流通させ,社会的不確実性を低減させる効果をもつというメカニズムが存在すると考えられた。

著者

山口 惠三 大野 章 石井 良和 舘田 一博 岩田 守弘 神田 誠 秋沢 宏次 清水 力 今 信一郎 中村 克司 松田 啓子 富永 眞琴 中川 卓夫 杉田 暁大 伊藤 辰美 加藤 純 諏訪部 章 山端 久美子 川村 千鶴子 田代 博美 堀内 弘子 方山 揚誠 保嶋 実 三木 誠 林 雅人 大久保 俊治 豊嶋 俊光 賀来 満夫 関根 今生 塩谷 譲司 堀内 啓 田澤 庸子 米山 彰子 熊坂 一成 小池 和彦 近藤 成美 三澤 成毅 村田 満 小林 芳夫 岡本 英行 山崎 堅一郎 岡田 基 春木 宏介 菅野 治重 相原 雅典 前崎 繁文 橋北 義一 宮島 栄治 住友 みどり 齋藤 武文 山根 伸夫 川島 千恵子 秋山 隆寿 家入 蒼生夫 山本 芳尚 岡本 友紀 谷口 信行 尾崎 由基男 内田 幹 村上 正巳 犬塚 和久 権田 秀雄 山口 育男 藤本 佳則 入山 純司 浅野 裕子 源馬 均 前川 真人 吉村 平 中谷 中 馬場 尚志 一山 智 藤田 信一 岡部 英俊 茂籠 邦彦 重田 雅代 吉田 治義 山下 政宣 飛田 征男 田窪 孝行 日下部 正 正木 浩哉 平城 均 中矢 秀雄 河原 邦光 佐野 麗子 松尾 収二 河野 久 湯月 洋介 池田 紀男 井戸向 昌哉 相馬 正幸 山本 剛 木下 承皓 河野 誠司 岡 三喜男 草野 展周 桑原 正雄 岡崎 俊朗 藤原 弘光 太田 博美 長井 篤 藤田 準 根ヶ山 清 杉浦 哲朗 上岡 樹生 村瀬 光春 山根 誠久 仲宗根 勇 岡山 昭彦 青木 洋介 草場 耕二 中島 由佳里 宮之原 弘晃 平松 和史 犀川 哲典 柳原 克紀 松田 淳一 河野 茂 康 東天 小野 順子 真柴 晃一

出版者

日本抗生物質学術協議会

雑誌

The Japanese journal of antibiotics (ISSN:03682781)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.346-370, 2009-08-25

被引用文献数

26

著者

小林 雅夫

出版者

早稲田大学大学院文学研究科

雑誌

早稲田大学大学院文学研究科紀要 第4分冊 (ISSN:13417541)

巻号頁・発行日

no.44, pp.3-19, 1998

著者

小林 雅之

出版者

日本歯科大学

雑誌

奨励研究(A)

巻号頁・発行日

1995

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I.歯科医師の正立顔写真および倒立顔写真のテスト映像に対する小児の眼球運動をビジコンアイカメラ用いて測定した。そして,被験者を6歳未満の低年齢児群と6歳以上の高年齢児群とに二分して分析し,以下の結論を得た。1.年齢差を認めたのは,視線の走査した範囲,飛越運動の角度,視線の方向性,輪郭線を通過した回数などであった。2.低年齢児群は視線の走査する範囲が狭く,顔の内部に視線が集まり,高年齢児群は視線の走査する範囲が広く,顔の輪郭を越えて背景と顔とを視線が運動した。また,低年齢児群は水平方向に次いで垂直方向の視線の動きが多く,高年齢児群は水平方向に次いで斜め方向の視線の動きが多かった。II.歯科医師,歯科衛生士そして小児患者個々の母親が登場する診療室での小児の見えを再現したビデオ映像を作成し,さらに,そのビデオ映像に三者のことばかけを加え,テスト画像が視覚刺激から視聴覚刺激へと変化した場合の小児の眼球運動の変化について実験を行い,以下の結論を得た。1.視覚刺激での最終停留点の部位は,歯科医師48.9%,それ以外51.1%、母親21.3%,それ以外78.7%,歯科衛生士27.7%,それ以外72.3%であった。2.ことばかけ(視聴覚刺激)による視線の動きは,歯科医師走査群76.6%,非走査群23.4%,母親走査群63.8%,非走査群36.2%,歯科衛生士走査群51.1%,非走査群48.7%であった。3.最終停留点で歯科医師,母親,歯科衛生士の三者それぞれに停留した被験児の割合と,三者それぞれの走査群の場合とを比較すると,三者のいずれも話しかけにより走査群は増加し,視覚刺激が視聴覚刺激に変わると,小児は視聴覚刺激を多く見ることがわかった。

著者

小林 昭三 五十嵐 尤二 興治 文子 伊藤 克美 鈴木 恒雄 松田 正久 川勝 博 生源寺 孝浩 石井 恭子 伊藤 稔明 北林 雅洋 種村 雅子 三石 初雄 滝川 洋二 大野 栄三

出版者

新潟大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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ミリ秒分解能ICT活用等によるアクティブ・ラーニング(AL)型授業を創新する豊富な研究成果を得た。例えば「摩擦抵抗が無視できる;超軽量力学台車システム、ホバーサッカー型空中浮揚システム、ガラスビーズ敷き滑走台システム、アクリルパイプ系吹き矢システム、V字型振り子衝突システム、摩擦抵抗が支配的な超軽量紙カップ落下システム」他、等の体系的AL型授業法を研究開発した。これ等の本研究の成果を国内外の学会やワークショップ・ICPE国際会議等で発表・交流して国内外での多様な普及活動に取り組んだ。

著者

林 雅弘 松本 竜一 吉松 隆夫 田中 悟広 清水 昌

出版者

公益社団法人日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.674-678, 2002-09-15

参考文献数

21

被引用文献数

10 9

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フィルター法によって全国各地の海水等からドコサヘキサエン酸(DHA)高蓄積性ラビリンチュラ類の分離を試み,12株の分離株を得た。各分離株の脂質含量,脂肪酸組成を分析したところ,脂質含量は乾燥細胞中13.7-23.0%,総脂肪酸中のDHA含量は21.5-55.4%であった。これら分離株を生物餌料用栄養強化飼料として利用するため,水中分散性と生物餌料への給餌試験を行ったところ,多くの株が水中で凝集性を示し,ワムシやアルテミアの斃死が認められた。しかし,分離株のうちKY-1株については高いDHA蓄積性を示し,水中分散性も良好であった。さらにKY-1細胞中のDHAはワムシ・アルテミアに短時間で移行することが確認され,生物餌料用栄養強化飼料として好適な性質を備えていることが示された。

著者

林 雅彦

出版者

至文堂

雑誌

国文学解釈と鑑賞 (ISSN:03869911)

巻号頁・発行日

vol.69, no.3, pp.10-15, 2004-03

著者

若林 雅哉

出版者

関西大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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川上音二郎による翻案劇制作を研究対象とし、その受容環境との関係を中心に考察を行った。翻案劇の制作は、まずは受容環境への適応として現れるが、しかし次世代の受容の素地となっていく。翻案制作は、次世代にとって乗り越えるべき「ひとときの代用品」にはとどまらない。「歌舞伎受容層」への適応としての川上演劇のあり方と、「探偵劇」という従来は注目されていなかった様相を考察することを通じて、次世代の受容基盤を川上音二郎の制作が提供していることを明らかにした。また、翻案は制作当時の歴史的な受容のなかでは翻案としては認識されず、その役割を終えたときに翻案と認定されるという、芸術制作の認識にかかわる理論的な知見を得た。以上は、共著書・論文・講演・学会発表のかたちで公表した。

著者

小林 雅子

出版者

一般社団法人日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.79-87, 1997-07-30

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在日外国人幼児・児童はフラストレーション状況の場面を見ると, 様々な言語反応を示す。本研究の目的は, 特に発達と在日期間の観点から, 在日外国人幼児・児童と日本人幼児・児童のフラストレーション場面に対する言語反応の特徴を見つけ出すことである。被験者は, 国際学校の幼児22名と小学生24名, 朝鮮学校の幼児30名と小学生27名, 日本の幼児29名と小学生30名であった。調査にはフラストレーション状況を華いたP-F子タディ型の課題が12枚用いられた。言語反応のカテゴリーは因子分析にかけられ, 「自己主張」「注意・不服」「自己抑制」「謝罪・感謝」の4因子が得られた。結果を以下に示す。友達との間で生じるフラストレーション状況場面で, 日本及び朝鮮学校の幼児は自己抑制反応を多く示し, 国際学校の幼児は自己主張反応を多く示すことがわかった。小学生の場合, 在日外国人と日本人の反応にはほとんど違いが見られなかった。国際学校の小学生の在日年数に基づいて反応を比較した結果, 友達との場面で違いが見られた。また, 在目朝鮮人幼児・児童の反応は, 日本人幼児・児童の反応とほとんど変わらないことがわかった。

著者

黒木 裕士 中川 泰彰 小林 雅彦 岡 徹

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2008

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本研究では、骨軟骨移植術および関節軟骨損傷に行われているリハビリテーションの科学的根拠を明確にすることを目指した。ヒトでは、骨軟骨移植術後1年で正常の膝機能を回復することが明らかとなった。家兎では、同手術後1年で正常の関節軟骨の組織所見が得られた。

著者

小林 雅実

出版者

特定非営利活動法人日本歯周病学会

雑誌

日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.270-279, 1991-06-28

被引用文献数

3 1

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ニフェジピンの炎症組織におよぼす影響を検索した。60匹のウィスター系ラットの背部に滅菌綿球を挿入してcotton pellet肉芽腫を形成し,24時間後よりニフェジピン投与(100mg/kg)を開始し,投与期間別に次の4群に区分した。1,2,4週間投与(1,2,4週群)および,4週間のニフェジピン前投与を行った後に綿球を挿入し,術後さらに4週間投与(前投与群)とし,各群についてコントロールは同匹数とした。実験期間終了後,屠殺,肉芽腫を摘出し,湿重量,タンパク質,ハイドロキシプロリンの定量ならびに組織学的検索を行ったところ,次の結果を得た。すなわち,肉芽腫の湿重量,タンパク質量は1週間目に増加し,その後経時的,または薬剤投与による変化はなかったが,ハイドロキシプロリン量は経時的にも,薬剤投与によっても増加する傾向があり,前投与により,さらに増加が認られた。また,組織学的所見では,著明な炎症性細胞浸潤と肉芽組織の増生がみられ,膠原線維は経時的に増加し,ニフェジピン投与によって束状の線維が増加する傾向が認られた。

著者

林 雅清

出版者

関西大学

雑誌

關西大學中國文學會紀要 (ISSN:09105328)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.43-63, 2007-03

著者

林 雅也 今井 慈郎 堀 幸雄 林 敏浩

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ET, 教育工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.470, pp.175-180, 2009-02-28

被引用文献数

1

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計算機アーキテクチャ教育支援を目的とした可視化シミュレータVisuSimはアプレットとしても,スタンダローンアプリとしても動作できるようJavaで記述・実装されている.可視化機能と共に情報通信機能を有し,ユーザ間での非同期型情報共有を可能としている.実際の教育現場では,効率的な情報共有を実現するため,シミュレータのダウンロード用Webサーバを立ち上げ,これにメイルサーバ機能や情報共有機能(の一部)を準備し,複数ユーザを対象とするシミュレーション機能,情報通信機能,情報共有機能などを提供している.本稿では,シミュレータの運用を目的とした情報サーバの環境について事例に基づき報告する.

著者

小林 雅之

出版者

日本労働組合総連合会

雑誌

連合 (ISSN:09163476)

巻号頁・発行日

vol.22, no.7, pp.21-23, 2009-10

著者

小林 雅之

出版者

東洋経済新報社

雑誌

週刊東洋経済 (ISSN:09185755)

巻号頁・発行日

no.6229, pp.48-49, 2009-10-24

著者

大蔵 健義 一瀬 邦弘 渡部 秀樹 瀬川 裕史 三ツ矢 和弘 榎本 英夫 林 雅敏 矢追 良正 Takeyoshi OHKURA Kunihiro ISSE Hideki WATABE Yushi SEGAWA Kazuhiro MITSUYA Hideo ENOMOTO Masatoshi HAYASHI Yoshimasa YAOI 獨協医科大学越谷病院産婦人科 東京都多摩老人医療センター精神科 獨協医科大学越谷病院産婦人科 獨協医科大学越谷病院産婦人科 獨協医科大学越谷病院産婦人科 獨協医科大学越谷病院産婦人科 獨協医科大学越谷病院産婦人科 獨協医科大学越谷病院産婦人科 Department of Obstetrics and Gynecology Koshigaya Hospital Dokkyo University School of Medicine Department of Psychiatry Tokyo Metropolitan Tama Geriatric Hospital Department of Obstetrics and Gynecology Koshigaya Hospital Dokkyo University School of Medicine Department of Obstetrics and Gynecology Koshigaya Hospital Dokkyo University School of Medicine Department of Obstetrics and Gynecology Koshigaya Hospital Dokkyo University School of Medicine Department of Obstetrics and Gynecology Koshigaya Hospital Dokkyo University School of Medicine Department of Obstetrics and Gynecology Koshigaya Hospital Dokkyo University School of Medicine Department of Obstetrics and Gynecology Koshigaya Hospital Dokkyo University School of Medicine

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌 = Acta obstetrica et gynaecologica Japonica (ISSN:03009165)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.271-276, 1994-03-01

被引用文献数

4

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更年期以後の婦人は, 種々な程度の物忘れを訴える。エストロゲンが女性の記憶機能に影響を与えるという報告がある。しかし, 女性の更年期に関連して年齢層別に記憶検査を行って, 記憶力低下があるかどうかを報告した文献はない。本研究は, 次の二つを主な目的とした。更年期及びその周辺婦人に関して, 1) 記憶力低下があるかどうか。2) もし記憶力低下があるとすると, それは, 卵巣からのエストロゲン分泌が減少する更年期開始の年齢層やエストロゲン分泌が消失する閉経期の年齢層と関係があるかどうか。1), 2) を明らかにするために, 獨協医科大学越谷病院産婦人科外来受診中でかつ通常の日常生活を送っている, 31~65歳の婦人200名について三宅式記銘力検査を行って検討した。200名を5歳ごとに年齢層で区分して, A~G群に分けた。A~F群は各群30名で, G群は20名であった。各群の記憶力は, 無関係対語3回目の正答数を代表値として, 分散分析後多重比較した。A群 (31~35歳) とB群 (36~40歳) の正答数 (平均±SD) は, それぞれ8.0±2.0, 8.2±1.7で, 有意差は認められなかった。この両群は, 残りのいずれの群よりも高値であった (p<0.01)。C群 (41~45歳) とD群 (46~50歳) の正答数は, それぞれ5.9±2.1, 5.6±2.4で, 両群間に有意差はなかった。E (51~55歳), F (56~60歳), G (61~65歳) の各群の正答数は,それぞれ4.5±2.4, 4.2±2.2, 3.3±1.6であった。C群は, E~Gの各群より有意に高かった (p<0.05)。D群は, F, Gの両群より有意に高かった (p<0.05)。E群はG群より有意に高かった (p<0.01)。以上をまとめると次のようになる。B群からC群に移行するところで記憶力低下は最大であった。更年期には, C群とE群で記憶力低下が認められた。前者は, 血中エストロゲンの周期的変化が減少ないし停止して, 更年期が開始する年齢層に一致していた。後者は, 閉経期の年齢層に一致していた。更年期以後も緩徐に記憶力低下が進行した。This study was designed to investigate memory function in climacteric and periclimacteric women who lived a normal, ordinary life. Two hundred women treated at the gynecological outpatient clinic of Koshigaya Hospital were divided into 7 groups: groups A (31~35yr), B (36~40yr), C (41~45yr), D (46~50yr), E (51~55yr), F (56~60yr) and G (61~65yr). Each group consisted of 30 women except group G (n=20). The memory function of each group was determined and the mean scores for 10 paired hard-associates after three trials of presentation were compared. The mean scores (±SD) for groups A and B were 8.0±2.0 and 8.2±1.7, respectively, which were not statistically different. The scores for both groups were significantly higher than those for the other groups (p<0.01). The mean scores for groups C and D were 5.9±2.1 and 5.6±2.4, respectively, which were not statistically different. The score for group C was significantly higher than those for groups E (4.5±2.4), F (4.2±2.2), and G (3.3±1.6) (p<0.05). The score for group D was significantly higher than those for groups F and G (p<0.05). The score for group E was significantly higher than that for group G (p<0.01). The decrease in memory function was the greatest in group C. In the climacterium, memory impairment was also observdd in group E. The former corresponds to the climacteric commencement age group where cyclic changes in serum estrogen levels decrease or cease, and the latter corresponds to the age group for menopause. Memory impairment progressed gradually in postclimacteric women.

著者

小林 雅之 Masayuki KOBAYASHI 東京大学 Center for Research and Development of Higher Education The University of Tokyo

出版者

東洋館出版社

雑誌

教育社会学研究 = The journal of educational sociology (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.80, pp.101-125, 2007-05-31

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In Japan, like in most countries, the equality of educational opportunities is a crucial issue both in academics and in governmental policy. However, the policy of equality of educational opportunities in Japanese higher education has been weakening. The first aim of this paper is to investigate the background of the policy and to clarify the reasons for its loss of importance. With this aim, the author gives an overview of policy and research works on the equality of higher education opportunities in Japan, in comparison with those overseas. The aim of higher educational policy and planning in post world-war II Japan was to rectify disparities in higher education opportunities between regions and social classes by increasing the supply of institutions providing higher education. However, the policy turned drastically from enlargement to suppression in 1975. The establishment of new universities and departments in the metropolitan area were strictly restricted by the Ministry of Education. This policy aimed to reduce regional inequalities in higher educational opportunities, and was largely successful in doing so. However, the policy concentrated on the regional inequalities, leading to a loss of concern on inequalities among social classes, with the exception of student financial aid programs. Secondly, the results of the Student Life Survey by the Ministry of Education (from 2004 by the Japan Student Service Organization) are often used to demonstrate the equality of higher educational opportunities in Japan. On the contrary, however, some researchers argue that the inequality of higher educational opportunity has been increasing or at least not decreasing, using other survey data. This paper examines the equality of higher educational opportunities using new survey data from 2005. The data show large inequalities in university education opportunities, particularly in private universities. In particular, the participation rate is very low among low-income, low-achievement, female high school graduates. This shows that there are still problems of inequality. Thirdly, this survey shows the existence of debt aversion among parents in the lowest income class and in families with mothers having the lowest education levels. It seems likely that debt aversion leads to serious problems because of the inadequacy of student aid programs, coupled with high tuition fees in Japan. The student financial aid programs of The Japan Student Service Organization, the largest public student program in Japan, gives loans, but not grants, to undergraduates. Some parents and students from lower income tiers may decide not to apply to university to avoid a debt burden. This result implies the need for grants to maintain the accessibility of higher education in the future.