著者

古川 福実 松永 佳世子 秋田 浩孝 上田 説子 薄木 晶子 菊地 克子 幸野 健 田中 俊宏 林 伸和 船坂 陽子 師井 洋一 山本 有紀 米井 希

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.118, no.3, pp.347-356, 2008-03-20 (Released:2014-12-03)

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Chemical peeling is one of dermatological treatments for certain cutaneous diseases or conditions or aesthetic improvement, which consists of the application of one or more chemical agents to the skin. Chemical peeling has been very popular in medical fields as well as aesthetic fields. Since scientific background and adequate approach is not completely understood or established, medical and social problems have been reported. This prompted us to establish and distribute standard guideline of care for chemical peeling. Previous guidelines such as 2001 version and 2004 version included the minimums for the indications, the chemicals used, their applications, associated precautions, and postpeeling care and findings. The principles were as follows :1) chemical peeling should be performed under the control and the responsibility of the physician. 2) the physician should have knowledge of the skin and subcutaneous tissue and understand the mechanism of wound-healing. 3) the physician should be board-certified in an appropriate specialty such as dermatology. 4) the ultimate judgment regarding the appropriateness of any specific chemical peeling procedure must be made by the physician in light of all standard therapeutic ways, which are presented by each individual patient. Keeping these concepts, this new version of guidelines includes more scientific and detailed approaches from the evidence-based medicine.

著者

小林 敏男

出版者

渋沢栄一記念財団

雑誌

青淵 (ISSN:09123210)

巻号頁・発行日

no.849, pp.34-37, 2019-12

著者

杉森 一哉 沼田 和司 岡田 真広 二本松 宏美 竹林 茂生 前田 愼 中野 雅行 田中 克明

出版者

公益社団法人 日本超音波医学会

雑誌

超音波医学 (ISSN:13461176)

巻号頁・発行日

2019

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<p><b>目的</b>:慢性肝疾患患者にガドキセト酸ナトリウム(gadolinium ethoxybenzyl diethylenetriaminepentaacetic acid: Gd-EOB-DTPA)での核磁気共鳴画像 (magnetic resonance imaging: MRI)(EOB-MRI)および造影超音波を施行して,早期肝細胞癌(early hepatocellular carcinoma: eHCC)や高度異型結節(high grade dysplastic nodule: HGDN)と再生結節(regenerative nodule: RN)の鑑別に有用な特徴的所見を調査した.<b>対象と方法</b>:最大径が1 cm以上でかつ病理学的に診断された平均腫瘍径がそれぞれ15.5 mm,15.1 mm,14.8 mmの早期肝細胞癌(100結節),HGDN (7結節),RN (20結節)を後ろ向きに検討した.これらの結節のEOB-MRI肝細胞相の信号強度所見と,造影超音波動脈相の所見を用い,RNに特徴的な所見について検討した.<b>結果</b>:早期肝細胞癌100結節中98結節は,EOB-MRIの肝細胞相で低信号(n=95),等信号(n=2),高信号(n=1)を呈し,HGDN 7結節は,低信号(n=6),または高信号(n=1)を呈し,造影超音波動脈相においてはいずれも求心性血管を認めた.早期肝細胞癌1結節では,EOB-MRI肝細胞相で低信号を呈し,造影超音波動脈相で遠心性血管と求心性血管の両方が観察された.RN 20結節中18結節と早期肝細胞癌の残りの1結節ではEOB-MRIで結節中心に小さな低信号域を伴い,周囲は高信号を呈した.残り2結節のRNでは肝細胞相で高信号のみを呈し,造影超音波動脈相で遠心性血管が観察された.結節中心部の小低信号域は,造影超音波動脈相では中央から辺縁に向かって走行する肝動脈とそれに伴走する門脈に一致していた.<b>結論</b>:EOB-MRI肝細胞相および造影超音波動脈相での中心部の血管構造所見は,RNに特徴的な所見である可能性がある.</p>

著者

林 直樹

出版者

日本共生科学会

雑誌

共生科学 (ISSN:21851638)

巻号頁・発行日

vol.8, no.8, pp.51-62, 2018

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Scandals caused by sports players frequently occurred in recent years. What especially shocked me is a big scandal caused by two well-known Japanese Badminton top players, Kento Momota and Kennichi Tago, who gambled in illegal gambling casino. In my view, the most important matter in this scandal is that they lacked not only the humanity and the sociality as good citizenship, but also the sportsmanship as top athletes. Therefore, it should be strongly required for all coaches as well as players to recognize the meaning of sportsmanship and reaffirm determination not to give rise to such a scandal. Moreover, I would like to insist that real sportsmanship absolutely include the spirit of 'Kyo-sei' , which means the friendly and fair coexistence.

著者

村上 健司 小川 普久 小林 泰之 中島 康雄

出版者

学研メディカル秀潤社

雑誌

画像診断 (ISSN:02850524)

巻号頁・発行日

vol.35, no.9, pp.1062-1063, 2015-07-25

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症例1 80 歳台,男性.背部痛の精査にて造影CT が施行された.

著者

村上 健司 小川 普久 小林 泰之 中島 康雄

出版者

学研メディカル秀潤社

雑誌

画像診断 (ISSN:02850524)

巻号頁・発行日

vol.35, no.9, pp.1059-1061, 2015-07-25

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症例1 70 歳台,男性.突然の背部痛を自覚し,救急受診.精査目的に造影CT が施行された.

著者

村上 健司 小川 普久 小林 泰之 中島 康雄

出版者

学研メディカル秀潤社

雑誌

画像診断 (ISSN:02850524)

巻号頁・発行日

vol.35, no.9, pp.1056-1058, 2015-07-25

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症例1 70 歳台,男性.仕事中に突然の背部痛を自覚し救急搬送.原因精査のため造影CT が施行された.

著者

河原林檉一郎 著

出版者

田中唯一郎

巻号頁・発行日

1899

著者

林 忠男 奥山 瑞樹 角田 貢

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集 第70回(2019) (ISSN:24241946)

巻号頁・発行日

pp.337_1, 2019 (Released:2019-12-20)

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近年コンピュータ上でおこなう対戦型ゲームがeSports競技として急速に普及してきている。eSportsは身体全体を用いるphysicalスポーツと異なり身体的障害がハンディにならない場合も多く、健常者と対等におこなえる競技という点でパラリンピック競技以上に障害者および健常者がお互いに高いモチベーションを得られる可能性がある競技である。中でも世界的普及率が高く2022年杭州アジア大会でも採用の可能性が高いゲームがネットワーク対戦ゲームの一つLoLである。しかしながらインターネットをはじめとするネットワークを用いることから大学等の教育機関で実施するためにはセキュリティをはじめとする様々な環境条件を明らかにすることが重要である。大学内LANにおいてセキュリティを確保するためにVPNを構築し、IPsec方式の暗号化を施したネットワーク環境からLoL日本サーバーに接続した。結果、応答速度は28~32msecであった。eSports実施においては十分に高速とは言えない値であったが推奨動作環境の約2倍以上の処理能力のコンピュータ端末であればストレスなくゲームが遂行できることがわかった。

著者

井上 雅之 中井 英人 永谷 元基 清島 大資 佐藤 幸治 林 満彦

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.30 Suppl. No.2 (第38回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.632, 2003 (Released:2004-03-19)

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【はじめに】下肢骨折や骨関節疾患などの術後患者に対する理学療法において,段階的な歩行獲得を図るために部分荷重訓練が必要であり,多くの施設で施行されている.しかし訓練後の不適切な荷重は,治癒過程の阻害や再骨折などを引き起こす恐れがあり,治療スケジュールの遅延につながる為,効果的な荷重コントロールが行われなければならない.そこで今回,下肢部分荷重訓練装置を使用して動力学的な部分荷重訓練を実施した後,床反力計を用いて時間の経過に伴う荷重量の変化を測定し,短時間における学習効果や訓練の有効性について検討したので報告する.【対象】下肢に障害の既往のない健常成人20名(男性12名,女性8名),平均年齢25.6±4.1歳,平均身長169.8±9.0cm,平均体重65.5±17.1kgであった.【方法】歩行形態は片松葉杖,2/3部分荷重による2動作歩行とし,測定前に部分荷重訓練装置(アニマ社製MP-100)を用い,20分の部分荷重訓練を実施した.装置の目標値を体重の2/3に設定し,目標値を超えた場合には警告音で知らせ,聴覚からのフィードバックを与えた.また、全ての被験者が時間内に2/3部分荷重を獲得したことを確認後,測定を開始した.被験者は左右独立式床反力計(アニマ社製MG-1120)上を初回,15分後,30分後,45分後,60分後の計5回歩行し,各測定間の休憩は15分間の椅子坐位とした.各回の踵接地期(以下HC),立脚中期(以下MSt),つま先離地期(以下TO),各回における最大の荷重量(以下最大値)の4項目の荷重量を測定し,目標値に対する荷重量の割合の平均値を算出した.なお,統計学的処理は反復測定分散分析を行った後,FisherのPLSDを用い,有意水準は5%未満とした.【結果】初回と60分後の比較では,HC,MSt,TO,最大値のいずれも荷重量が減少していたが,HC,最大値においては有意差はみられなかった(p>0.05).また初回のHC,最大値を除く全ての回において,荷重量は目標値を下回っていた.HC,MSt,TOの荷重量は,初回から60分後までのいずれにおいてもHCが最も大きく,次いでTO,MStの順であった。【考察】今回の測定結果から,訓練後1時間以内では荷重量は目標値を大きくは超えないことが明らかとなり,部分荷重訓練の短時間における学習効果が認められたが,これには部分荷重訓練装置の聴覚へのフィードバック効果の影響があったのではないかと考えられる.また,清島らによると,理学療法士の最も多くが部分荷重の許容できる誤差範囲を±10%以内と考えている,と報告しており,今回の結果は1時間以内における荷重量と目標値との誤差が,実際にこの範囲内であることも示した.しかしHC,最大値では一度荷重量が減少し,60分後に再び増加する傾向がみられたことから,数時間後あるいは数日後といった長時間における学習効果についての検討の必要性が示唆された.

著者

池崎 秀和 林 健司 山中 章己 立川 理江子 都甲 潔 山藤 馨

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 C (ISSN:09151907)

巻号頁・発行日

vol.J74-C2, no.5, pp.434-442, 1991-05-25

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筆者らは,既に人工脂質膜を用いたマルチチャネルの味覚センサの特性が,人間の味覚特性と非常に類似していることを示した.本論文では,計測方法の改良を行うことで,センサの再現性をより高め,微妙な味の差の識別を可能とし,工業的な味の計測の実用化を計ることを目的とする.改良点は,以下のとおりである,第1は,絶対値測定から,センサにあらかじめ味のバイアスをかけた相対値測定にした点である.これにより,センサのトランスデューサ部は被検液に侵されにくくなり,繰返し使用が可能となった.第2は,センサに一定周期で外乱を与え,これに同期させて計測を行う点である.これにより,センサ出力が安定するまでの待ち時間が大幅に短縮でき,また,外乱による影響を受けなくなった.これらの結果,測定の再現性を飛躍的に向上させることに成功し,人間以上の詳細な味の識別が可能となった.そして,相対値測定の際のバイアスの変動や,測定時間の長さに測定結果が依存しないことを実験的に示し,これらの改良の妥当性を示す.更に実際の食品への適用例を挙げ,その有効性を示す.

著者

林 基之 野口 昭二 田辺 和子

出版者

日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌

巻号頁・発行日

vol.18, no.8, pp.997-998, 1966

著者

保坂 茂 山本 碧 斉藤 竜也 大島 新司 大嶋 繁 大島 公恵 久津間 信明 本間 精一 小林 大介

出版者

Japanese Society of Drug Informatics

雑誌

医薬品情報学 (ISSN:13451464)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.64-70, 2013 (Released:2013-09-05)

参考文献数

14

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Objective: In this study, we evaluated distinctive types of physical predisposition in patients with common side effects.Method: We selected 500 and 1,200 individuals with and without a previous diagnosis of side effects, respectively, through web-based research.  Then, we conducted a decision tree analysis for investigating the status of 100 types of physical predisposition in these individuals.Results and Conclusion: The individuals who had suffered from hepatic disorder and answered “relevant” for “predisposition to swelling” (likelihood ratio of a positive result [LR+] 2.17; p=0.004) and “very relevant” for “predisposition to skin dryness” (LR+ 3.52; p<0.001) enhanced the probability of extracting individuals who developed side effects.  The individuals who had suffered from skin disorder and answered “relevant” for “predisposition to eczema and inflammation” and “not relevant” for “predisposition to higher temperature” had an LR+ of 2.22 (p<0.001).  The individuals with “predisposition to worsening of physical condition on a rainy or high-humidity day” are more likely to develop side effects with the use of antibiotics and NSAIDs, compared to those without this predisposition (antibiotics: LR+ 2.33; NSAIDs: LR+ 2.51).  The results of this study indicate that we can identify patients with a high risk of side effects through an interview on predisposition.

著者

林 主税

出版者

一般社団法人 日本真空学会

雑誌

Journal of the Vacuum Society of Japan (ISSN:18822398)

巻号頁・発行日

vol.52, no.6, pp.303-312, 2009 (Released:2009-07-15)

被引用文献数

1 1

著者

眞鍋 博明 遠藤 佐緒里 門田 奈実 赤木 洋介 馬場 三和 小林 洋二

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.542-545, 2016 (Released:2016-11-04)

参考文献数

13

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フェンタニルクエン酸塩経皮吸収型製剤(フェントス&circledR;テープ)が難治性慢性腰痛に対して奏効した症例を経験したので報告する.症例は44歳,女性.数年来の腰痛(NRSで9)でNSAIDsおよび物理療法などでは症状の改善が得られず当科外来を受診した.下肢症状は認めず,腰椎CT,MRIではL3/4椎間板の変性を認め,椎間板ブロックが著効したことから椎間板由来の腰痛と診断した.プレガバリン,トラマドール塩酸塩/アセトアミノフェンでは十分な鎮痛効果が得られなかったため,フェントス&circledR;テープ1 mg/dayを開始した.腰痛はNRSで4と軽減し十分な鎮痛効果が得られたが,長期のオピオイド使用は仕事に支障が生じるとの理由で最終的に脊椎固定術を行いフェントス&circledR;テープから離脱した.腰痛に関してはNRSで2程度にコントロールできている.強オピオイドであるフェントス&circledR;テープは椎間板由来と思われる慢性腰痛に有用であった.他の鎮痛薬でコントロール困難な難治性腰痛に対するオプションの一つとなると考えられた.

著者

中川 朋美 山本 圭彦 坂光 徹彦 堀内 賢 林下 智惠 福原 千史 浦辺 幸夫

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.33 Suppl. No.2 (第41回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C0352, 2006 (Released:2006-04-29)

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【目的】 我々は円背姿勢に対する背筋エクササイズ(以下、Ex)として、腹臥位での上体反らし運動を行ってきた。しかし、この運動が十分に行えない高齢者も多い。本研究の目的は椅座位で行えるExを実施し、円背姿勢が変化するかを検討することで、このような方法が運動療法として有効であるかを確認することである。【方法】 対象は本研究の趣旨に賛同が得られた外来通院中の女性患者26名とし、明らかに座位姿勢で円背が認められる円背群13名と、円背を認めない非円背群13名に分けた。平均年齢は円背群で80.3歳、非円背群で74.3歳、平均身長は円背群で148.1cm、非円背群で148.8cmだった。Exは両上肢を大腿部の上に置き、上肢で支えながら円背をできるだけ修正させた姿勢(修正椅座位)を10分間保持させた。その際、なるべく上肢に頼らないよう指示した。Ex前に安静椅座位と修正椅座位での座高と脊柱の彎曲角度を、Ex後に安静椅座位での座高と脊柱の彎曲の角度を測定した。座高はメジャーで、脊柱彎曲はSpinal Mouse(Idiag AG,Switzerland)を用いて測定し、Th1~S1の各椎体間がなす角度の和を算出した。【結果】 円背群のEx前の座高の平均(±SD)は73.8±2.5cm、非円背群は75.6±1.7cm、円背群の脊柱全体の彎曲角度は66.5±17.5°、非円背群は22.3±12.4°であった。円背群の修正椅座位での座高は79.7±1.3cm、非円背群は77.9±1.6cm、円背群の脊柱全体の彎曲角度は29.5±7.5°、非円背群は14.2±9.7°であった。修正椅座位での円背群の座高は安静座位に比べて平均5.9±2.3cm増加し(p<0.01)、非円背群は2.3±1.5cm増加した(p<0.01)。円背群の脊柱の彎曲角度は-33.8±18.7°(p<0.01)、非円背群は-8.8±10.6°(p<0.01)の減少がみられた。座高の変化と脊柱の彎曲角度の変化量に有意な相関が認められた(r=0.42,p<0.05)。Ex後に、座高は平均1.2±0.8cm増加し、脊柱の彎曲角度は-6.2±0.7°になりEx前とEx後の間に有意差が認められた(p<0.05)。【考察】 円背姿勢は骨自体の変形、靭帯や関節包などの静的支持組織の変化、脊柱起立筋などの動的支持組織の弱化など様々な因子が影響している(金子,2005)。今回Ex後に円背姿勢が改善したことから、静的支持組織を補助するだけの背筋筋力が向上すれば円背姿勢を修正できる可能性があると考え、座位でのExも円背姿勢の改善に対し有効であるとことが推測された。しかし、この効果が持続するかを検証することが必要である。【まとめ】 今回、椅座位にて簡便に行えるEx方法を実施し円背姿勢の改善効果を検討した。Ex後は座高が高くなり、円背姿勢の改善効果があると考えられた。

著者

戸板 裕康 小林 一晴

出版者

農業情報学会

雑誌

農業情報研究 (ISSN:09169482)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.1-11, 2016 (Released:2016-04-01)

参考文献数

10

被引用文献数

1 2

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ユビキタス環境制御システム(UECS)の通信実用規約1.00-E10(実用規約)に対応し,シングルボードコンピュータRaspberry Piで動作するオープンプラットホーム「UECS-Pi(ウエックスパイ)」を開発した.栽培施設等で利用される汎用的な計測・制御機能があらかじめ実装された基本パッケージを利用すれば,短期間でノードを製作可能である.さらに,オープンソースのソフトウェア開発キット(SDK)を用意し,ユーザ独自の機能を追加可能にした.UECS-Piを用いて外気象計測ノードと複合制御ノードを製作し,トマト温室にて3ヶ月間の実証試験を行った.本試験ではノードの製作期間,コスト,可用性,ソフトウェアの有用性を評価した.評価の結果,低コストで実用可能なUECSノードを製作可能であることが示された.本プラットホームによって,特定メーカに依存しない低コストUECS対応トータルシステムを構築可能となった.

著者

栗林 克匡

雑誌

北星学園大学社会福祉学部北星論集 = Hokusei review, the School of Social Welfare (ISSN:13426958)

巻号頁・発行日

no.39, pp.11-19, 2002-03

著者

高林 範子 山本 真代 小野 光貴 渡辺 富夫 石井 裕

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.112-123, 2016-06-20 (Released:2016-07-14)

参考文献数

19

被引用文献数

1 1

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表情の中の微笑みや視線などの非言語メッセージは,看護コミュニケーションにおいて重要な役割を果たしている.これまで,アバタを介した看護コミュニケーション教育支援システムを開発したが,アバタの視線や表情に関する表現性の課題が残された.本論文では,アバタに微笑みと眼球動作モデルを付加した看護コミュニケーション教育支援システムを開発し,システムの活用可能性を検証する目的で,ロールプレイングによるコミュニケーション実験を行った.実験用のシステムモードとして【A:真顔のみ】,【B:微笑み+眼球動作無し】,【C:微笑み+眼球動作有り】の3つのモードを用意した.実験の結果,システムのモードとしては,微笑みと眼球動作のあるCモードが最も高く評価された.自由記述においてもコミュニケーション時の表情や視線が与える効果に気づく意見が多くみられ,本システムによる看護コミュニケーション教育支援の有効性が示された.

著者

松林 景子 蓮池 公威

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集 日本デザイン学会 第65回春季研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.126-127, 2018 (Released:2018-06-21)

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近年、帳票の電子化が進んでいるが、官公庁や企業では依然として、手書きの紙帳票の管理やシステムへの入力に多くの時間と労力が費やされている。富士ゼロックスではこのような業務に対応するため、手書き用帳票の設計から、印刷、帳票回収後のデータのOCR読み取り・入力、進捗状況の可視化、書類の不備の確認、各種通知文書等の印刷、台帳管理まで、帳票処理に関する業務プロセスをトータルにサポートするシステムを汎用商品化した。この商品化に至る過程では、最初に官公庁向け帳票処理業務のシステムの概念モデルが構想され、そこから個別案件での具現化とモデルの修正を経て商品化を果たした。本稿では、概念モデルを具現化する個別案件からデザイナーが参画しHCDプロセスを実践することにより、システム構築と運用からメッセージと業務モデルを抽出し、汎用商品化を実現したプロセスを報告する。