著者

森重 学

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.71, pp.1-11, 2018-05-10 (Released:2018-06-26)

参考文献数

82

被引用文献数

1 1

著者

森 享宏

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.309-312, 2015 (Released:2017-06-03)

著者

大森実著

出版者

徳間書店

巻号頁・発行日

1968

著者

大森実著

出版者

講談社

巻号頁・発行日

1992

著者

北村 郁海 浦辺 幸夫 前田 慶明 藤井 絵里 森田 美穂

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

---

【はじめに,目的】アキレス腱障がいはランニング障がいの8-15%におよぶ。発生リスクには,走行中の立脚期での足関節最大背屈角速度(pDV)の増加,腓腹筋の筋活動の増加などがあり,前足部接地で起こりやすいとされている。一方,意識的に後足部接地をする走行では足関節底屈筋群の負担が少ないという報告がある。しかし,足関節背屈を意識した接地による下肢関節運動と筋活動の変化は不明である。本研究では,足関節背屈の意識により,踵接地前の前脛骨筋(TA)および踵接地後の大腿直筋(RF)の筋活動は増加し,立脚期での腓腹筋の筋活動は低下するという仮説のもと測定を行った。【方法】対象は下肢に神経学的および整形外科的疾患がない健康な大学陸上長距離選手6名(男性2名,女性4名,年齢21.3±1.0歳,身長160.3±7.7cm,体重51.8±5.3kg,競技歴6.2±3.3年)とした。マーカーを対象の右大腿,膝,足部の外側6か所に貼付した。筋活動の測定には無線筋電計(追坂電子機器社)を用い,電極を腓腹筋外側頭(LG)と内側頭(MG),TA,RFの筋腹に貼付した。課題動作は,トレッドミル上での通常走行(NR)と,踵接地時に足関節背屈を意識した走行(DR)とし,いずれも2.5m/sの速度で1分間行った。動作はデジタルカメラ(EX-FC500S,CASIO社)を使用して撮影した。McClayら(1998)の方法に準じ,接地時を0%,爪先離地を100%とし,接地前の50ms間を踵接地前,0-60%を立脚前期,60-100%を立脚後期として解析した。得られた筋電図波形は動画と同期させ,%MVCの平均値を各相に分けて算出した。統計学的解析にはExcelアドインソフトStatcel3(オーエムエス出版社)を使用し,対応のあるt検定を用いて接地時の床面と足底のなす角度(FSA),膝関節屈曲角度(接地時,膝関節最大屈曲時とその変化量),pDV,筋活動の5走行周期の平均値をそれぞれ2条件間で比較した。危険率は5%未満とした。【結果】FSA(°)はNRで10.0±7.4, DRで16.1±6.0であり,DRで6.1°の有意な増加を確認した(p<0.05)。膝関節屈曲角度ではそれぞれ有意差を認めなかった。pDV(°/sec)はNRで473.0±26.9,DRで412.0±49.9であり,DRで12.9%有意に減少した(p<0.05)。筋活動(%MVC)は,踵接地前のTAではNRで40.6±9.4,DRで74.8±40.3であり,DRで84.2%有意に増加したが(p<0.05),他は有意差を認めなかった。【結論】本研究では,NRと比較し,DRでは踵接地前でのTAの筋活動が増加し,pDVが減少することが確認できた。TAは踵接地後の足関節底屈時に遠心性収縮をすることにより衝撃を緩衝する機能を持つと考えられる。立脚前期での足関節背屈時には足関節底屈筋の遠心性収縮により衝撃吸収を行う必要があるが,DRではTAによる踵接地時の衝撃が緩衝される影響を受け,pDVが減少すると考えた。これが足関節底屈筋の負担を軽減させ,結果としてアキレス腱障がいを防止することに役立つと推察した。

著者

大森林造著

出版者

筑波書林

巻号頁・発行日

1987

著者

高野 雅典 高 史明 森下 壮一郎 西 朋里 小川 祐樹

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第33回全国大会(2019)

巻号頁・発行日

pp.2D5OS1b05, 2019 (Released:2019-06-01)

---

本研究は現代的/古典的レイシズムとニュース番組の関係性を知るためにインターネットテレビのニュース番組に投稿される在日コリアンに対する差別的なコメントを分析した。その結果、在日コリアンに対してネガティブ偏見を持つ持つ人は両方のレイシズムを表出することがわかった。一方でそのどちらを表出するかはニュース番組の内容に依存することがわかった。

著者

石戸谷 重之 遠嶋 康徳 坪井 一寛 後藤 大輔 丹羽 洋介 村山 昌平 田口 彰一 松枝 秀和 森本 真司

出版者

国立研究開発法人産業技術総合研究所

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2015-04-01

---

大気中アルゴン濃度は海水温変動に起因してごく僅かに変動するため、高精度観測から広域平均の海洋貯熱量変動の情報が得られると期待される。本研究では開発した大気中アルゴン、酸素および二酸化炭素濃度等の高精度同時観測装置を用いて、つくば市における連続観測と、落石岬、高山市、波照間島、南鳥島および昭和基地において保存容器に採取した試料の分析により大気中アルゴン濃度の広域観測を行なった。各サイトで観測されたアルゴン濃度は夏季に極大値を示す明瞭な季節変動を示し、比較的長期の観測結果が得られているつくば市および波照間島のアルゴン濃度には、海洋観測に基づく全球の海洋貯熱量の変動と相関した年々変動が見られた。

著者

藤本 悦子 橋本 和子 田村 美子 森田 なつ子

出版者

一般社団法人 日本看護研究学会

雑誌

日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.3_130, 2012-06-07 (Released:2019-02-15)

著者

田島 栄 森 健実 小宮 衛

出版者

Japan Society of Corrosion Engineering

雑誌

防蝕技術 (ISSN:00109355)

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.109-117, 1965-03-15 (Released:2009-11-25)

参考文献数

12

---

Contact corrosion of couples of aluminum-mild steel, aluminum-stainless steel, anodized aluminummild steel, and anodized aluminum-stainless steel was studied. Corrosion current, weight loss, polarization measurement and salt spray test were carried out on these couples in various inorganic corrosive media: 1N NaCl, 0.1N NaCl, 1N CaCl2, 0.1N CaCl2, 1N Na2SO4, satd. Ca(OH)2 (pH=12.5), 0.38N Na2CO3, 0.5N Na2CO3, 0.1N NaCl, 0.069N NH4OH, 0.09N H2SO4, 0.1N HCl.Under various experimental conditions, both aluminum and anodized aluminum were in general less noble than mild steel and stainless steel except in sodium sulfate and sulfuric acid solutions, in which mild steel was anodic against aluminum and anodized aluminum.In most of the experimental conditions, aluminum and anodized aluminum sacrificially protected mild steel and stainless steel from corrosion completely. Weight loss of aluminum was, however, much greater than that of anodized aluminum. Corrosion current by the aluminum-mild steel and aluminum-stainless steel couples in alkaline solutions was about ten to one hundred times larger than in neutral solutions, while, in the case of anodized aluminum-mild steel and anodized aluminum-stainless steel couples, except in neutral and acidic solutions containing Cl ion, only a small corrosion current was measured.

著者

山森光陽 岡田涼 納富涼子 山田剛史 亘理陽一# 熊井将太# 岡田謙介 澤田英輔# 石井英真#

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会第61回総会

巻号頁・発行日

2019-08-29

---

企画趣旨 2010年代に入って,教育心理学の分野でもメタ分析に対する関心が高まっている。日本では深谷 (2010),岡田 (2010),小塩他 (2014)によって,メタ分析による研究知見の統合が行われている。海外の教育心理学関係主要雑誌(Br. J. Educ. Psychol., Child Dev., Contemp. Educ. Psychol., Educational Psychologist, Educ. Psychol. Rev., J. Educ. Psychol., Learning and Individual Differences, Learning and Instruction)でも,2010年以降メタ分析を用いた論文数が急増しており,2018年では10月時点で28本にのぼっている。メタ分析による知見の統合には,ある介入の平均的な効果の提示が可能であることや,研究間差異を検討することで対象や条件による効果の違いを検討できることといった利点が認められる。 系統的レビューと呼ばれるメタ分析による知見の統合は,記述的レビューと異なり,統合対象とする研究文献探索の方法と分類基準を明示することが求められるなど,その手続きが精緻であることも関係し,レベルの高いエビデンスと捉えられ,その知見が流通することが多い。What works (U.S. Department of Education, 1986) に代表される,研究知見に基づく推奨される教育的介入のガイドラインは,1980-90年代は記述的レビューに基づいた内容であるのに対して,2000年代以降は系統的レビューの結果が反映されるようになってきた。さらに,2010年代には複数の系統的レビューのメタ分析(メタ・メタ分析,スーパーシンセシス)によるガイドラインが示されるようになってきている。 教育研究における複数の系統的レビューのメタ分析として広く知られているものに,Visible learning (Hattie, 2009)がある。学習者,家庭,学校,教師,教育課程,指導方法の各要因の下位138項目について,学力に与える影響のメタ分析の結果のスーパーシンセシスを行い,各々が学力に与える平均的な効果を効果量dによって示し,その効果の大小に対して理論的説明を行った。このスーパーシンセシスの対象一次研究数は延べ52,450本,延べ対象者数は8,800万人以上である。そして,スーパーシンセシスの方法やその内容は,イギリスやドイツをはじめとした諸国で,社会的な影響が大きいことが報告されている。 メタ分析による研究知見の統合の影響は,教育心理学をはじめとした教育研究の分野内に対してのみならず,教育政策,学校経営にまで及ぶと考えられる。国内では最近,平明に読めるメタ分析の入門書が複数出版されたことも契機となり,メタ分析による知見の統合を行う研究の本数が今後増加することが見込まれる。そして,研究知見の統合に取り組むに当たっては,研究分野内への影響のみならず,研究分野外への波及効果にも関心を払う必要があるだろう。このような現況を踏まえ,研究分野の内外に対して,「知見の統合は何をもたらすのか」を議論する。教育心理学におけるメタ分析研究の概況岡田 涼 教育心理学では,学力や動機づけ等の学習成果に影響を及ぼす要因やその先行要因を明らかにすることを目指すことが多い。得られた知見を教育実践や教育政策に反映させようとする場合,研究知見の信頼性や一般化可能性が重要となる。従来,研究知見の一般化を図るために行われてきた記述的レビューに比して,メタ分析は,複数の研究知見をもとに効果の程度を推定することで,より精度の高いエビデンスを得ることができる。同時に,個々の研究知見がもつ特徴を分析対象とすることで,平均的な効果だけでなく,効果の程度に影響する要因を検討することも可能となる。 このような特徴に鑑み,様々な研究テーマに関するメタ分析研究が増えてきている。国内でも,その報告数は増えてきており,注目度が高まっているといえる。学会によっては,執筆要項にメタ分析研究に特化した記載方法の指示が加えられたり,投稿の手引きでメタ分析研究の引用を推奨する記載をしている例もあり,メタ分析を受け入れる素地ができつつある。 一方で,メタ分析には,公表バイアスや一般化の水準の問題など,伝統的に指摘されてきた課題もある。また,メタ分析を行うためには,一次研究のレベルで必要な情報が報告されていることや,データベースが整備されていることなど,いくつかの前提条件もある。国内においてメタ分析研究が増えるに伴って,メタ分析研究の質が問われるようになることが予想される。 本発表では,まずメタ分析の考え方について簡単に触れ,メタ分析を用いた近年の教育心理学研究の動向を紹介する。その後,メタ分析の利点と限界を提示し,以降の発表につなげていきたい。一事例実験のためのメタ分析 山田剛史 様々な学会誌で特集号が組まれるなど(例えば, Developmental Neurorehabilitation, Vol.21(4), 2018; Research in Developmental Disabilities, Vol.79,2018; Journal of School Psychology, Vol.52(2),2014),近年,一事例実験(single-case experimental design)のメタ分析に注目が集まっている。一事例実験のメタ分析では,研究結果の統合の手続きとして,1)データの重なりの程度に基づく効果量(PND, NAP, Tau-Uなど)を利用する方法,2)平均値差に基づく効果量を利用する方法,3)ノンパラメトリック手法を利用する方法(randomization testsなど),4)マルチレベルモデルを利用する方法,など様々な方法が提案されている。こうした様々な提案がなされているが,メタ分析の手続きとしてスタンダードとなるものは未だ確立されていないのが現状である。 本報告では,平均値差に基づく効果量として,Hedges, Pustejovsky, & Shadish(2012)により提案され,Pustejovsky, Hedges, & Shadish(2014)で拡張された,ケース間標準化平均値差BC-SMD(Between-Case Standardized Mean Difference Effect Size,PHS-dとも呼ばれる)に注目する。 近年,BC-SMDを効果量として用いた一事例実験のメタ分析が数多く報告されるようになってきた。BC-SMDは,一事例実験研究の結果と群比較実験研究の結果を比較できる効果量として注目されている。Remedial and Special Education, Vol.38(2017年)の特集号を紹介しながら,BC-SMDを用いた一事例実験のメタ分析の実際について紹介する。教育研究的含意のある調整変数を推しはかる—外国語学習における明示的文法指導の効果—亘理陽一 言語形式に焦点を当てた文法指導の効果は,習得のメカニズムを研究する立場のみならず,教室での実践的課題としても長く議論が交わされてきた。Norris & Ortega (2000)は,1980年から98年までに出版された250超の論文の内,基準を満たす40研究の明示的指導(k = 71)の効果量の平均(d = 1.13)が,19研究の暗示的指導(k = 29, d = 0.54)を上回ることを示し,第二言語習得・外国語教育研究におけるメタ分析研究の嚆矢となった。 一方この研究では「明示的」と定義される範囲が漠然としており,その中身に関する意味のある調整変数は,後継のメタ分析においても明らかになっているとは言い難い。Watari & Mizushima (2016)は,Norris and Ortega (2000)を含む4メタ分析研究および日本の主要学会誌を対象とするメタ分析研究2本の182論文を対象とする再分析を行い,直後テストの結果において,暗示的指導との直接比較を行った45研究の明示的指導(k = 79)の効果量がg = 0.43 [0.28, 0.57]であり,形態論的・統語論的側面よりも,音韻論的側面や語用論的側面をターゲットとし(Q(3) = 8.68, p < .05),意味論的・機能的側面までを解説内容とする方が効果が大きいこと(Q(2) = 6.36, p < .05),さらに総括的な規則提示が高い効果をもたらしうる可能性などを示した。 しかし因果推論という観点で見れば,ここには説明変数・結果変数の関係や共変量の調整に問題の多い一次研究が多数含まれている。実験デザイン・測定法の異なる研究が混在し,メタ分析に必要な記述統計の報告不備すら依然指摘される現状(Plonsky, 2014)にあっては,知見の統合のメリットは限定的にならざるを得ない。今後は,関連他分野の研究者の協力も得て,共通尺度の開発も含め,統合に耐えうる一次研究の蓄積が求められることになると考えられる。エビデンスに基づく教育研究の社会的・学術的影響熊井将太 「エビデンス」という言葉が教育研究の領域でも存在感を高めてきている。実証的な知見に依拠した「授業の科学化」という要求は何も目新しいものではないが,今日の「エビデンス」運動の特殊性は,一方ではRCTやそのメタ分析といった特定の研究方法を頂点として学問的知見を階層化しようとする方向性に,他方では事象のあり方を客観的に明らかにする「説明科学」を超えて,そこで得られた因果的な知見をより直接的に利用可能なものにしようとする方向性に見出すことができる。このような「エビデンス」運動の特質は,必然的に従来の教育実践研究を担ってきたアクターと競合関係を作り,相互批判を生み出すこととなる。その中では,教育研究におけるメタ分析の有効性や課題とは何か,あるいはメタ分析から得られた知見の活用可能性と危険性とはいかなるものかが問われている(例えば,杉田・熊井(印刷中)など)。 本発表では,世界的に大きな反響を巻き起こしたJohn HattieによるVisible learning (Hattie, 2009)およびVisible learning for teachers (Hattie, 2012)を素材に上記の問題を考えてみたい。Hattieの研究をめぐる議論で興味深いのは,元来規範的なアプローチを主流としてきたドイツ語圏の国々において英語圏以上に議論が活性化していることである。加えて,Hattieの研究は,例えばバイエルン州のように,学校の質保障や外部評価の基準として政策的に受容されているところもある(熊井, 2016)。ドイツ語圏の議論と日本における教育実践研究の動向を見渡しながら,教育実践の複雑性の軽視や教育目標・内容論の欠如といった課題を指摘しつつ,他方で批判者側の「閉じこもり」の問題に言及したい。付 記このシンポジウムはJSPS科研費(基盤研究A:17H01012)の助成を受けた。

著者

橋田 竜兵 菊地 成朋 森田 芳朗 柴田 建

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.81, no.720, pp.407-414, 2016 (Released:2016-02-28)

参考文献数

17

被引用文献数

1

---

The purpose of this paper is to trace a process of housing supply of the residential complex that planned by the housing co-op and to point out that the form of the dwelling units and the ownership played an important role in defining the direction in which the housing estate was transforming. Kobushi-danchi, the object of this study, was composed of 490 semi-detached houses (980 households), which were built in the suburbs of Tokyo in 1966. It is assumed that the residents took part in the housing supply, because Kobushi-danchi was planned by the housing co-op and improved by the resident organization after the development. Therefore this paper, based on the research using documents, focuses on the planning, the ownership and the residents' activities to analyze the change in this project.

著者

阿部 幸太朗 森口 一郎 アベ コウタロウ モリグチ イチロウ Kohtarou Abe Ichirou Moriguchi

雑誌

東京情報大学研究論集

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.63-72, 2014-03-01

---

DDoS攻撃による被害軽減を目的としたシステムの構築と評価を行った。DDoS攻撃の対策としてはトラフィック量を制御することが一般的であるが、この手法では正規ユーザのパケットもトラフィック量の中に含まれるため正規ユーザだけにサービスを提供することができない。本システムでは、まずIDSが攻撃ホストからの攻撃を検知し、Webサーバ及びDNSサーバにDDoS攻撃回避要求を申請する。回避要求を受けたWebサーバは自身のIP addressを変更することで攻撃を回避する。また、正規ユーザを回避先のWebサーバに誘導するため、DNSサーバはzoneファイルのAレコードを変更する。しかし、WebサーバのIP addressを変更する際、ネットワークを再起動する必要があるため、IP address切り替え時間を考慮しWebサーバを2台稼動させたdual apacheシステムを構築し、性能比較を行った。この結果、DDoS攻撃に対して本システムの有効性を示すことができた。しかし、IP addressを変更しても再びDNSに対し正引きアクセスする機能を持つ攻撃に対しては、本システムが性能を十分に発揮できないことも明らかになった。

著者

森下 祐一

出版者

資源地質学会

雑誌

資源地質 (ISSN:09182454)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.21-30, 2013 (Released:2016-01-10)

参考文献数

18

被引用文献数

1

著者

森田 哲夫

出版者

日本環境動物昆虫学会

雑誌

環動昆 (ISSN:09154698)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.143-150, 2015 (Released:2016-10-25)

著者

森 一樹 大浦 由紀

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.46 Suppl. No.1 (第53回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.G-104_1, 2019 (Released:2019-08-20)

---

【はじめに、目的】 超高齢化に伴い、地域で自分らしい暮らしを人生の最後まで続けることができるよう地域包括ケアシステムの構築に向けた動きが加速している。理学療法士の役割の一つに介護予防があげられ、心身機能・活動・参加それぞれの要素に働きかけQOLの向上を目指すことや、リハビリテーション専門職等を活かした自立支援に資する取り組みを推進することが提言されている。 生きがいのひとつに旅行がある。内閣府による高齢者の意識調査においても取り組みたい活動、優先的にお金を使いたいものとして上位にあげられている。しかし、介護保険対象者は旅行をあきらめた方が多い。その理由は、移動やトイレの不安、情報の不安、周りの方に迷惑をかける不安など様々である。 そこで「旅をもう一度、旅はいつまでも」をテーマに不安をできるだけ取り除いた旅行「Re:旅り」(りたびり)を企画した。旅行の不安軽減・成功体験により、旅行に対する自己効力感の向上、旅行回数の増加、日々のリハビリの目標づくりになることを期待し、アンケート調査を行った。Re:旅りの内容及びアンケート調査の結果を報告する。【方法】 対象は弊社の各サービス(通所、訪問、住宅等の医療・介護保険サービス)の利用者とその関係者の中で、弊社が設定した参加条件(バス乗降・排泄間隔・トイレ動作・体調管理等の能力)をクリアする者とした。 「Re:旅り」は、弊社提携の旅行会社(企画、募集、実施)による日帰りバスツアーとした。事前に移動情報(距離やバリア)、排泄情報(休憩間隔やトイレ環境)などを収集、具体的な参加条件を設定した。また、各サービスで参加を目標としたリハビリを実施した。当日はスタッフが旅行に同行し、希望者には自費サービスとして介助を行った。旅行後は参加者から参加されなかった方に伝達する機会を設け、口コミからの不安軽減を期待し、次回参加の促しを行った。 アンケート調査は参加者に対し、旅行後に配布した。年齢、性別、介護度、過去一年間の旅行回数、旅行に対する自己効力感を調査した。【結果】 参加者の内訳は平均年齢75歳(58歳~98歳)。介護度は事業対象(1名)支1(14名)支2(20名)介1(13名)介2(20名)介3(3名)介4(1名)介5(2名)、男女比(7:13)の方が参加された。過去一年間の旅行回数は0回50%、1回28%、2回以上22%であった。自己効力感は一般の日帰りツアーに比べ、Re:旅りへの参加に自信がある傾向にあった。1年間旅行に参加できていない方も参加いただけた。【結論】 Re:旅りでは、電動車いすに挑戦された方、バス乗降能力を獲得された方、認知症の方を含むグループでの参加、介護者様と共にバス旅行の自信を取り戻し一般ツアーに参加できた方等の報告があげられた。Re:旅りは、旅行を通じて自助、互助を構築するサービスとして有益であると考え、継続とともに効果についても発信していきたい。【倫理的配慮,説明と同意】「Re:旅り」参加者に対し、アンケート結果等の使用について、倫理的配慮と説明と同意を受けている。

著者

森 耕平 久保田 雄大

出版者

一般社団法人 システム制御情報学会

雑誌

システム制御情報学会論文誌 (ISSN:13425668)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.66-71, 2017-02-15 (Released:2017-05-15)

参考文献数

12

---

We describe a tractable numerical procedure using polynomial kernel functions to prove the nonexistence of Lyapunov functions. The algorithm terminates in polynomial time of the dimension of the state space, the number of sample states, the degree of the polynomials appear in the system,and the degree of the Lyapunov candidate polynomial functions. The algorithm is also avairable to construct Lyapunov functions with SOS techniques. We demonstrate the appearance by some simple numerical examples.

著者

大森 俊克

出版者

美術出版社

雑誌

美術手帖 (ISSN:02872218)

巻号頁・発行日

vol.64, no.962, pp.148-166, 2012-01

著者

金森 穣 片岡 康子

出版者

日本女子体育連盟

雑誌

女子体育 (ISSN:02889935)

巻号頁・発行日

vol.46, no.10, pp.6-9,図巻頭1p, 2004-10

著者

青野 友哉 西本 豊弘 伊達 元成 渋谷 綾子 上條 信彦 大島 直行 小杉 康 臼杵 勲 坂本 稔 新美 倫子 添田 雄二 百々 幸雄 藤原 秀樹 福田 裕二 角田 隆志 菅野 修広 中村 賢太郎 森 将志 吉田 力 松田 宏介 高橋 毅 大矢 茂之 三谷 智広 渡邉 つづり 宮地 鼓 茅野 嘉雄 永谷 幸人

出版者

伊達市噴火湾文化研究所

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

---

北海道南部の噴火湾沿岸は日本有数の貝塚密集地帯であり、1950年代から貝塚研究の中心地の一つであった。この60年以上にわたり蓄積された調査成果と、現代的な視点で行った近年の発掘調査による新たな分析は、当該地域の環境変遷と人類活動の実態の復元を可能にした。本研究では、噴火湾沿岸の遺跡データの集成と、伊達市若生貝塚及び室蘭市絵鞆貝塚の小発掘により得た貝層サンプルの分析の成果として、時期ごとの動物種の構成比を明示した。これは縄文海進・海退期を含む気候の変動期における当該地域の環境変遷の詳細なモデルである。