著者
榊原 良太
出版者
日本感情心理学会
雑誌
感情心理学研究 (ISSN:18828817)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.40-49, 2014-09-01 (Released:2014-12-12)
参考文献数
57
被引用文献数
3 3

This paper reviews the research trend of reappraisal and the issues it confronts, with emphasis on the subtypes of the strategy. First, the paper reviews the concept of reappraisal within Gross's process-model. Then, it presents the emotion regulation effects of reappraisal and its influences on psychological well-being. After that, the paper addresses the controversial points of the past research that treated reappraisal as a single strategy. In doing so, the need of the perspective from the subtypes of reappraisal is discussed, and some studies focusing on the subtypes of reappraisal will be reviewed. Finally, the paper concludes with some problems in the preceding studies of reappraisal and discussions on desirable direction for future research.
著者
榊原 賢二郎
出版者
The Kantoh Sociological Society
雑誌
年報社会学論集 (ISSN:09194363)
巻号頁・発行日
vol.2012, no.25, pp.84-95, 2012

"Dumping" is lack of appropriate support necessary due to disabilities in a seemingly inclusive setting. This paper examines the possibility of inclusion without dumping. First, it is pointed out that body conditions and needs for support arising from them have been absent from the general argument for inclusion. Next, Luhmann's and Hoshika's view of body conditions are examined. For them, inclusion is achieved by disregarding the body. This, however, can paradoxically lead to strong influence of the body as is illustrated with Americans with Disabilities Act. In this context an equally paradoxical solution is possible: regarding the body to help people disregard the body. This paper concludes that suitable forms of this are crucial to inclusion without dumping.
著者
榊原 吉郎
出版者
桧書店
雑誌
観世
巻号頁・発行日
vol.82, no.12, pp.24-33, 2015-12
著者
榊原 賢二郎
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.64, no.3, pp.474-491, 2013 (Released:2014-12-31)
参考文献数
40
被引用文献数
1

社会的包摂は身体的条件, たとえば障害として言及されるものといかなる関係にあるのか. 1つの見方は, 包摂を身体の不顧慮, すなわち身体的条件によらない処遇に結びつける. しかしこの身体の不顧慮は, たとえば障害者への介助などの支援に結びつかず, かえって包摂への機会を制約する. むしろ包摂は, 身体の顧慮 (身体に応じた処遇) も取り込んだ, 身体の不顧慮の近似と考えたほうがよい. その近似の具体的な方途を, 1970年代以降の日本の障害児教育における投棄 (ダンピング) 問題に即して検討する. 障害児の統合教育の批判者は, 統合教育は投棄, すなわち適切な支援を欠いた偽りの包摂であると主張した. しかしこれら場の統合と支援の提供の両立可能性の低さは, 学級における生徒の身体的均質性を前提するような教育制度や財政配分を前提にしている. その前提条件が部分的にでも変更され, 統合された場で個別の支援が可能となるならば, 場の統合と支援の提供の両立可能性は高まり, 障害児は, 「トラッキング」 (生徒のある種の分割を通じた各学級の均質化) からの実質的自由を得る. 一方で場の統合と支援の提供のあいだには非親和性もあり, 障害児と健常児の相互理解の促進などのさらなる対策の余地が残る. こうして包摂は, 身体の顧慮と不顧慮を逆説的なかたちで組み合わせつつ, 身体の不顧慮を絶えず近似する過程として捉えられうる.
著者
鍛治谷 静 北村 瑞穂 金津 春江 榊原 和子 四條畷学園短期大学保育学科 四條畷学園短期大学ライフデザイン総合学科 四條畷学園短期大学ライフデザイン総合学科総合福祉コース 四條畷学園短期大学ライフデザイン総合学科総合福祉コース
出版者
四條畷学園短期大学
雑誌
四條畷学園短期大学紀要 (ISSN:18811043)
巻号頁・発行日
no.49, pp.47-57, 2016

四條畷学園短期大学がFD活動の一環として実施した「教員相互による公開授業参観」(2010年度後期~2014年度後期:合計9回実施)について、授業を公開した教員と参観した教員が作成した報告書247枚をテキストマイニングにより分析した結果、その成果と課題は以下の通りであった。報告書には授業担当者・参観者間の対話があり、授業改善に向けての協働が見られたことが成果といえる。一方、授業改善を実現するための具体的な方法や工夫、戦略等をどうすれば得られるかということと、公開授業参観によってそれぞれの授業がどの程度、どのように改善したかを評価するシステムの構築が課題とされた。その評価システム構築のためには「授業改善」の具体的内容についての議論の必要性も示された。
著者
榊原 保志 小高 正寛
出版者
日本理科教育学会
雑誌
理科教育学研究 (ISSN:13452614)
巻号頁・発行日
vol.48, no.2, pp.35-44, 2007-11-30

本論はペットボトル簡易気圧計を用いた気象観測実習の新しい方法を提案した.階段を上り下りすることにより,ペットボトルに剌したストロー内の水面の変化から気圧の変化を読み取る実習である。気圧が減少/増大するとストロー内の水面は上昇/下降する。校舎の各階で気圧を観測した結果,各々の階と1階の気圧差には比例の関係があり,4階と1階には1 hPa以上の気圧差が認められた。階を上り下りする際に生じる気圧の変化量でも,水面の変化は十分読み取ることができた。気温の変化がなく,1 hPaの気圧の変化があったときの水面の変化について理論的に考察を行ったところ,ストローの半径が小さいほど,ペットボトルに入っている空気の体積が大きいほど,ペットボトルに入れる液体の密度が小さいほど水面の変位は大きくなることが分かった。エレベーターによって1階と4階を移動する実験でもおおむね同様な結果が得られた。この簡易気圧計を用いた授業を琉球大学教育学部附属中学校において実施した結果,多くの生徒が水面の変化を確認できたこと,この教具は役立ち実習が楽しいと感じたこと,そしてこの実習は天気の学習に意欲を高めることなどが分かった。
著者
岸本 泰士郎 吉村 道孝 北沢 桃子 榊原 康文 江口 洋子 藤田 卓仙 三村 將 Taishiro Kishimoto Michitaka Yoshimura Momoko Kitazawa Yasubumi Sakakibara Yoko Eguchi Takanori Fujita Masaru Mimura
雑誌
SIG-AIMED = SIG-AIMED
巻号頁・発行日
vol.001, 2015-09-29

Most of the severity ratings are assessed through interview with patients in psychiatric filed. Such severity ratings sometimes lack objectivity that can lead to the delay/misjudgment of the treatment initiation/switch. A new technology which enables us to objectively quantify patients’ severity is needed. We here aim to develop a new device that analyzes patients’ facial expression, voice, and daily activities, and provides us with objective severity evaluation using machine learning technology. This study project was accepted by Japan Agency for Medical Research and Development (AMED) and will launch this year. The background of the study purpose and methods will be presented.
著者
山田 直史 太田 晴子 岡本 紗季 小橋 華子 榊原 紗稀 秋山 史圭 植田 絵莉奈 郷田 真佑 正 千尋 妹尾 莉沙 中村 宜督
出版者
日本調理科学会
雑誌
日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成25年度(一社)日本調理科学会大会
巻号頁・発行日
pp.147, 2013 (Released:2013-08-23)

【目的】食品に含まれる抗酸化活性が注目される中、食品の相互作用による抗酸化活性の変化について研究を進めてきた。本研究では、キュウリによるトマトの抗酸化活性の低下作用を、抗酸化活性、ビタミンC含有量およびポリフェノール含有量の測定から解明を試みた。また、サラダの盛りつけを意識して接触状態での影響についても検討を行った。【方法】キュウリホモジネート、トマトホモジネートを1:1で懸濁し、抗酸化活性をDPPHラジカル捕捉活性法で、ビタミンC含有量をヒドラジン法で、ポリフェノール含有量をフォーリンチオカルト法で測定した。また、輪切りにしたキュウリをトマトの断面に接触させたのちに、トマトの抗酸化活性を測定した。【結果】キュウリホモジネート、トマトホモジネートを1:1で懸濁させることで、抗酸化活性およびポリフェノール含有量が、総和から期待される値よりも小さくなった。一方で、総ビタミンC含有量はキュウリとトマトの総和から期待される値とほぼ等しくなったが、酸化型ビタミンCの割合が大幅に増加していた。この結果から、キュウリに含まれるアスコルビン酸オキシダーゼがトマトの抗酸化活性の低下に大きく関与すると考えられた。また、トマトとキュウリを5分間の接触によって、トマトの抗酸化活性はわずかながら低下した。これらの結果から、キュウリにってトマトのアスコルビン酸の酸化が敏速に起こることが示唆された。
著者
李 東毓 榊原 渉 戸沼 幸市
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.64, no.524, pp.207-214, 1999-10-30 (Released:2017-02-03)
参考文献数
22
被引用文献数
4 3

Purposes of the study are to arrange the content of the post war reconstruction plan,specifying in KABUKI-CHO and, through the investigation and analysis on the course of the district development the present space composition in the region, to examine the influence which the post war reconstruction plan has given to'the district development, and finally to achieve a total review of it. Special stress are put as follows: 1. Aimed at construction of amusement quarter 2. Multi-examined plan 3. Mainly executed by private organizations 4. Gained total support from the administration of that time.
著者
多々納 春樹 鎌倉 正和 榊原 範久
出版者
一般社団法人 日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.47, no.3, pp.481-492, 2023-12-20 (Released:2023-12-16)
参考文献数
17

本研究は,小学校高学年児童を対象に,1人1台端末を活用し,学習者の意見文と意見文産出方略(以下,方略)の相互参照を通して,学習者の意見文と意見文に対する意識の変容について検証した.ルーブリック評価や質問紙の結果から,意見文と方略を相互参照することで,意見文の評価得点が向上すること,文章の構成を考えて書く,他の視点も書く,読み手にどう伝わるか気をつけて書く,という点を意識していたことが明らかとなった.その後に,相互参照なく意見文を作成しても,低下がみられなかったことから,相互参照により他の学習者から方略を獲得し,使用すること,相互参照がない場合でも獲得した方略を継続的に使用することが示唆された.
著者
青矢 睦月 平島 崇男 高須 晃 榎並 正樹 Simon Wallis 榊原 正幸
出版者
一般社団法人 日本地質学会
雑誌
地質学雑誌 (ISSN:00167630)
巻号頁・発行日
vol.107, no.12, pp.XXI-XXII, 2001 (Released:2010-11-26)
参考文献数
2
被引用文献数
1 2

2001年の9月1日から7日に渡り, 愛媛県の新居浜市, 土居町, 別子山村を舞台に開催された国際エクロジャイト会議(IEC)の記念碑が別子山村の瀬場に建立された(Fig.1).材料となった重量10トンにも及ぶエクロジャイトの転石(Fig.2)は1998年, 京都大学の岩石学グループが別子巡検を行った際に瀬場谷川下流域で見つけたものである. 極めて保存の良い美しいエクロジャイトであったため(Figs.3-5), 昨年11月, IEC記念碑の建立を計画していた別子山の村長らにその転石を紹介したところ, 村側も大変気に入り, 即, 採用の運びとなった.
著者
榊原 雅人 寺本 安隆 谷 伊織
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.85, no.3, pp.284-293, 2014 (Released:2014-08-25)
参考文献数
40
被引用文献数
10 9

The present study aimed to develop a short-form self-report measure to assess relaxation effects (S-MARE). Participants (N = 190) responded to a questionnaire comprised of 45 items assessing relaxation and non-relaxation based on the Relaxation Inventory (Crist et al., 1989). Exploratory factor analysis identified three factors: physiological tension, psychological relaxation, and anxiety. Each factor was related to 5 items and each had an acceptable Cronbach’s coefficient (α = .93, .94, and .85). S-MARE scores pre- and post- relaxation instruction were significantly correlated with the Emotional Relaxation Scale (Tokuda, 2011) (r = .446) and with State Anxiety (r = –.531) (N = 172). There was a significant correlation between the amplitude of the high frequency component of heart rate variability during relaxation instruction and physiological tension scores on the S-MARE (r = .456—.474, N = 24). These results confirmed the reliability and validity of the S-MARE in terms of physiological correlation with cardiac parasympathetic tone, suggesting that the S-MARE is a valid measure of relaxation effects.
著者
石井 拓男 加藤 一夫 榊原 悠紀田郎
出版者
Japanese Society for Oral Health
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.32, no.2, pp.78-102, 1982 (Released:2010-10-27)
参考文献数
333
被引用文献数
2

日本における歯牙フッ素症の疫学調査に関する文献338件を収集し, その中から歯牙フッ素症のフィールド調査に関する248件の報告について考察を行った。我国において, 歯牙フッ素症の調査報告は, 宮城県以外の46都道府県でみとめられたが, 長期間連続的に調査された地区は22県内の36地区であり, そのうち同一調査者, 研究機関によって追跡調査されたところは12県内15地区であった。さらに水質の改善から, 歯牙フッ素症の減少, 消滅まで追跡し報告のされた地区は, 熊本県阿蘇地区, 山口県船木地区, 岡山県笠岡地区, 愛知県池野地区の4地区のみであった。飲料水中のフッ素濃度の測定が一般的になったのは1950年頃からで, それ以前の報告52件中, 実際にフッ素の確認のあった7件以外はフッ素の裏づけの無いものであったが, 追跡調査及び結果の内容から歯牙フッ素症と認められるものが31件あった。1950年以降でフッ素濃度の記載のないもの20件とフッ濃度0.3ppm以下で歯牙フッ素症の発症を報告しているもの11件計31件のうち, 迫跡調査が無く, その結果の内容からも歯牙フッ素症との確認がむつかしいものが11件あった。今回収録した文献の中で, 最も高濃度のフッ素の報告は美濃口ら ('56) による滋賀県雄琴での23pgmであった。このほか10PPm以上の報告が3件あった。日本の歯牙フッ素症の報告は1925年福井によって発表されて以来およそ60年の歴史があるが, 1950年から1960年の10年間に, 全体の報告数の55%が発表されており, 1つの流行現象のあったことが認められた。またその調査報告は, 単に歯科領城に留まらず, 医科及びその他の研究機関で幅広く実施されていたことも認められた。