著者

石塚 正英

出版者

特定非営利活動法人 頸城野郷土資料室

雑誌

頸城野郷土資料室学術研究部研究紀要 (ISSN:24321087)

巻号頁・発行日

vol.6, no.20, pp.1-11, 2021 (Released:2021-09-01)

著者

門脇 浩明 山道 真人 深野 祐也 石塚 航 三村 真紀子 西廣 淳 横溝 裕行 内海 俊介

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.1933, 2020 (Released:2020-12-31)

参考文献数

100

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近年、生物の進化が集団サイズの変化と同じ時間スケールで生じ、遺伝子頻度と個体数が相互作用しながら変動することが明らかになってきた。生物多様性の損失の多くは、生物の進化速度が環境変化の速度に追いつけないことにより引き起こされるため、生物の絶滅リスクを評価する上で進化の理解は必須となる。特に近年では、気候変動・生息地断片化・外来種などの人間活動に関連する環境変化が一層深刻さを増しており、それらの変化に伴う進化を理解・予測する必要性が高まっている。しかし、進化生態学と保全生態学のきわめて深い関係性は十分に認識されていないように感じられる。本稿では、進化の基本となるプロセスについて述べた後、気候変動・生息地断片化・外来種という問題に直面した際に、保全生態学において進化的視点を考慮することの重要性を提示する。さらに、進化を考慮した具体的な生物多様性保全や生態系管理の方法をまとめ、今後の展望を議論する。

著者

石塚 正英

出版者

特定非営利活動法人 頸城野郷土資料室

雑誌

頸城野郷土資料室学術研究部研究紀要 (ISSN:24321087)

巻号頁・発行日

vol.5, no.13, pp.1-22, 2020 (Released:2020-07-14)

参考文献数

15

著者

石塚 正英

出版者

東洋大学井上円了研究センター

雑誌

井上円了センタ一年報 = Annual Report of the Inoue Enryo Center (ISSN:13427628)

巻号頁・発行日

no.24, pp.3-21, 2016-03-18

著者

末松 俊二 石塚 只夫 吉田 正広 中村 孝 福田 正大 三好 甫 SUEMATSU Shunji ISHIZUKA Tadao YOSHIDA Masahiro Takashi Nakamura FUKUDA Masahiro MIYOSHI Hajime

出版者

航空宇宙技術研究所

雑誌

航空宇宙技術研究所資料 = Technical Memorandum of National Aerospace Laboratory (ISSN:04522982)

巻号頁・発行日

vol.369, pp.48, 1978-10

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資料番号: NALTM0369000

著者

石塚 博久

出版者

東京放送

雑誌

調査情報 第3期

巻号頁・発行日

no.485, pp.76-79, 2008-11

著者

石塚 伸一

出版者

龍谷大学

雑誌

龍谷法学 (ISSN:02864258)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.1031-1060, 2016-01-29

著者

保坂 侑里 梶原 道子 浅井 隆善 室井 一男 竹下 明裕 山田 千亜希 藤原 晴美 古牧 宏啓 芝田 大樹 榛葉 隆人 都築 茉里子 石塚 恵子 渡邊 弘子

出版者

一般社団法人 日本輸血・細胞治療学会

雑誌

日本輸血細胞治療学会誌 (ISSN:18813011)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.608-613, 2018

被引用文献数

1

著者

石塚左玄 著

出版者

石塚左玄

巻号頁・発行日

1904

著者

石塚 正英

雑誌

東京電機大学総合文化研究 = Bulletin of Tokyo Denki University, Arts and Sciences (ISSN:1348799X)

巻号頁・発行日

no.16, pp.103-106, 2018-11-16

著者

石塚 理香

出版者

帝塚山大学現代生活学部子育て支援センター

雑誌

帝塚山大学現代生活学部子育て支援センター紀要 = Journal of Child-Raising Support Center, Faculty of Contemporary Human Life Science, Tezukayama University (ISSN:24241024)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.89-97, 2018-03-31

著者

石塚 良次

出版者

専修大学経済学会

雑誌

専修経済学論集 = Economic bulletin of the Senshu University (ISSN:03864383)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.205-223, 2017-03

著者

下島 優香子 井田 美樹 西野 由香里 石塚 理恵 黒田 寿美代 仲真 晶子 平井 昭彦 貞升 健志 甲斐 明美

出版者

日本食品微生物学会

雑誌

日本食品微生物学会雑誌 (ISSN:13408267)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.209-214, 2015-12-30 (Released:2016-01-08)

参考文献数

28

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2010~2013年に都内の食肉処理場および小売店で購入した牛内臓肉104検体について,糞便系大腸菌群,VTEC,C. jejuni,C. coli,SalmonellaおよびL. monocytogenesの調査を行った.その結果,糞便系大腸菌群は, 85検体(81.7%)が陽性であった.VTECは25検体(24.0%)から31株検出された.そのうち1検体は糞便系大腸菌群陰性であった.血清群O157は 17検体(18株),O26が1検体(1株),O103が1検体(1株),その他の血清群(O1,O28,O91,O153,OUT)が7検体(11株)から検出された.付着遺伝子保有状況を調べた結果,eaeは血清群O157,O26,O103の20株が陽性,saaは血清群O28,O153,OUTの5株が陽性であった.aggRはすべての株が陰性であった.C. jejuniは42検体(40.4%)から50株,C. coliは16検体(15.4%)から16株が検出された.Salmonellaは4検体(3.8%)から5株検出され,血清群はO4群が4株(いずれも血清型Derby),O3, 10群が1株(血清型Amsterdam)であった.L. monocytogenesは22検体(21.2%)が陽性であった.以上の結果から,牛内臓肉は腸管出血性大腸菌を含む食中毒菌に高率に汚染されていることが明らかとなった.

著者

山本 勝太 牧野 一成 石塚 弘道

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.83, no.856, pp.17-00337-17-00337, 2017 (Released:2017-12-25)

参考文献数

10

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The integrity of railway axles is a critical aspect for ensuring the safety of a railway system. Therefore, non-destructive inspections such as ultrasonic testing and magnetic particle testing are conducted periodically. Some railway operators conduct ultrasonic tests directly on axles mounted on the train. However, the axles have to be disassembled for conducting magnetic particle testing. In the present study, the effects of variable amplitude stress acting on cracks and axle bending stress during ultrasonic test on ultrasonic response are discussed. An ultrasonic test was conducted using a full-scale axle specimen that had fatigue cracks and no artificial notches. The ultrasonic response was evaluated for the cracks whose lengths were 10 mm, 16 mm, and 19 mm. Under an unloaded condition, the ultrasonic response for the 16-mm-long and 19-mm-long cracks was approximately 4 or 7 times higher than that for the 10-mm-long crack, although the cross-sectional area of each of these cracks was approximately 2.5 or 3.5 times larger than that of the 10-mm-long crack. The obtained results indicate that the contribution of the reflection area to the ultrasonic response under a variable amplitude stress differs from that under a constant stress condition. Moreover, the influence of axle bending stress ranging between -50 MPa to +47 MPa on the ultrasonic response was investigated. A higher bending stress led to a higher ultrasonic response. However, the decreasing rate of ultrasonic response caused under compressive stress was lower than the increasing rate under tensile stress. For example, the ultrasonic response was approximately 2 dB lower than that under the unloaded condition at a compressive stress of -30 MPa; however, the ultrasonic response showed an increment of approximately 4 dB at a tensile stress of 30 MPa. A similar trend was observed in the crack of each length. The results denote that the crack position influences the precision of crack detection in ultrasonic inspection. However, considering that the maximum static bending stress of axles used in Japan is 30 MPa, its effect on inservice axle inspection is negligible.

著者

大久保 賢一 井口 貴道 石塚 誠之

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.68-85, 2015-02-25 (Released:2017-06-28)

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研究の目的 本研究では、機能的アセスメントにおける情報収集と行動支援計画の立案を標的とした研修プログラムを実施し、その効果を検討した。研究計画 異なった順番で手続きを実施する2グループを設け、事前テスト、中間テスト、事後テスト、維持テストの結果から介入の各要素の効果を明らかにすることを試みた。場面 大学研究室において実施した。参加者 教員養成課程に在籍する6名の大学生が対象であった。介入 行動分析学に関する基礎的な内容、そして機能的アセスメントの実施と行動支援計画の立案に関する「講義」と、チェックリストとフィードバックを用いた「演習」を実施した。行動の指標 架空事例に対して参加者が収集した情報の分析、立案した支援計画における方略の種類と数、および妥当性、行動分析学に関する知識、そして研修プログラムに関する感想に関するデータを収集した。結果 ほぼ、すべての従属変数において改善がみられ、特に「結果事象」に関する情報収集と方略の立案においては事前テストからの大きな変化がみられた。結論 本研究において実施した研修プログラムによって全般的な改善がみられたが、グループ間によって異なる傾向がみられた。以上のことから、妥当性の高い行動支援計画を立案するためには、チェックリストやフィードバックを用いたトレーニングを行うだけでは不十分であり、行動分析学に関する基礎的な知識が前提条件となる可能性が示唆された。

著者

石塚友子著

出版者

教育史料出版会

巻号頁・発行日

1990

著者

石塚 省二

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.64*-65, 1993-06-30

著者

後藤 昭 村井 敏邦 三島 聡 石塚 伸一 村井 敏邦 葛野 尋之 水谷 規男 福井 厚 土井 政和 前田 朗 佐々木 光明

出版者

一橋大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1998

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(1)全国の刑事施設および更生保護関連機関等に関する実態調査およびデータベース作成:統一的な調査を実施するため、「施設調査票」を作成し、全国的に施設参観を実施した。その他、元矯正施設職員、施設関係での訴訟を提起している当事者、弁護士等から、日本または海外の矯正施設の現状や新たな立法動向等についての聴き取りを行った。これらの調査から、刑事施設が現在抱えている最大の問題は過剰収容であり、それによって、施設運営も保安的観点が重視され、処遇面がおろそかにされるおそれがある等の状況が把握された。日本の刑罰システムに関する総合的なデータベース作成については、国内外のインターネット上で提供されている情報を利用しやすい形態にまとめた。その他、海外については、NGOの発行した年次活動報告書、欧州人権裁判所の重要判例関する資料を収集した。日本については、近代監獄改革関連事項に関する年表を2001年度分まで完成させた。(2)現行制度および運用に関する評価・分析、ならびに「対案の」提示:かつて本研究会が、拘禁二法案への対案として作成した『刑事拘禁法要綱案』(1996年)につき、改訂作業を行った(「改訂・刑事拘禁法要綱案」)。改訂に際しては、近年、日本においてもNGO活動が盛んとなりつつあることや、行政機関の情報公開に対する意識が高まっていること等、新しい社会の動向にも注目した。主な改訂のポイントは、施設内処遇に市民が協力するという形態を積極的に採用したこと、施設処遇に対する第三者機関としての市民の監視を充実させたことにある。刑事施設の抱える問題点に対する一つの回答でもあり、施設だけで処遇を担うのではなく、一般社会と連携しながら、また一般社会に対しアカウンタビリティを果たしながら施設を運営していくべきであるとの方向性を示したものである。改訂作業に加え、改訂要綱案に基づく施設運営の実現可能性についても検討を行った。そのために、数名の被収容者を想定し、入所時から出所時までのシミュレーションを作成した。(3)研究成果の公表およびシンポジウムの開催:以上の研究成果を広く公表するために、研究会のホームページを立ち挙げた。2002年3月9日には、法政大学において、「21世紀の刑事施設-グローバル・スタンダードと市民参加」と題するシンポジウムを開催した。

著者

後藤 友和 グエン トアンドゥク ボレガラ ダヌシカ 石塚 満

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)

巻号頁・発行日

vol.26, no.6, pp.649-656, 2011 (Released:2011-09-09)

参考文献数

13

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Relational similarity can be defined as the similarity between two semantic relations R and R' that exist respectively in two word pairs (A,B) and (C,D). Relational search, a novel search paradigm that is based on the relational similarity between word pairs, attempts to find a word D for the slot ? in the query {(A,B), (C,?)} such that the relational similarity between the two word pairs (A, B) and (C, D) is a maximum. However, one problem frequently encountered by a Web-based relational search engine is that the inherent noise in Web text leads to incorrect measurement of relational similarity. To overcome this problem, we propose a method for verifying a relational search result that exploits the symmetric properties in proportional analogies. To verify a candidate result D for a query {(A, B), (C, ?)}, we replace the original question mark by D to create a new query {(A,B),(?,D)} and verify that we can retrieve C as a candidate for the new query. The score of C in the new query can be seen as a complementary score of D because it reflects the reliability of D in the original query. Moreover, transformations of words in proportional analogies lead to relational symmetries that can be utilized to accurately measure the relational similarity between two semantic relations. For example, if the two word pairs (A,B) and (C, D) show a high degree of relational similarity then the two word pairs (B,A) and (D,C) also have a high degree of relational similarity. We apply this idea in relational search by using symmetric queries such as {(B, A), (D, ?)} to create six queries for verifying a candidate answer D to improve the reliability of the verification process. Our experimental results on the Scholastic Aptitude Test (SAT) analogy benchmark show that the proposed method improves the accuracy of a relational search engine by a wide margin.

著者

丸山 千晶 石塚 英弘 小野 理

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.178-184, 2010-05-28 (Released:2011-06-25)

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野鳥の分布とその関連情報をWebで提供するGIS (地理情報システム)の典型例として,アジアの鳥類分布データベース:BirdBaseがあり,2004年から公開されている.同システムはArcIMSの当時の版を用いて構築されており,その後に実現し,注目されているGoogle Maps API技術は用いていない.BirdBaseは野鳥の分布とその鳥の生息環境を示す土地利用情報を検索表示する総合システムであるが,野鳥の分布と土地利用情報を同時に見やすい形で表示することは容易でない.そこで,Google Maps API関連技術を用いた野鳥分布と土地利用情報を検索表示するシステムを試作した.野鳥分布データベースはBirdBaseの開発・運用機関:北海道立総合研究機構環境科学研究センターから許可を得て,北海道の野鳥のデータに限定して期間限定で借用した.