著者

野村 眞平 藤井 浩一

出版者

公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

日本オペレーションズ・リサーチ学会秋季研究発表会アブストラクト集

巻号頁・発行日

vol.2014, pp.230-231, 2014-08-28

著者

藤井 浩之 道下 一朗 井澤 朗 三浦 元宏 梅田 研 松下 和彦 元田 憲

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.102-106, 2000-02-15 (Released:2013-05-24)

参考文献数

8

---

症例は,72歳,女性.1998年2月初旬より感冒様症状があり,近医で内服治療を受けていた.2月9日胸痛が出現し同医院を受診したところ,心電図上ST上昇を認め心筋梗塞の疑いにて当院に救急搬送された.心筋梗塞を疑い冠動脈造影を施行したが,異常所見を認めなかった.スワンガンツカテーテルにて心拍出量の低下および心臓超音波検査による壁還動のび漫性低下の所見を合わせ急性心筋炎による心不全(フォレスターIII度)と考え,昇圧薬と利尿薬による心不全治療を開始した.第3病日突然に心原性ショックに陥ったため,大動脈内バルーンパンピング法,経皮的心肺補助装置による補助循環を開始した.心機能の回復がなく,第5病日に人工呼吸器管理,さらに第8病日には腎不全のため透析を開始したが,第12病日に多臓器不全のため死亡した.ペア血清でインフルエンザA型(H3N2)のウイルス抗体価の有意な上昇を認めた.さらに剖検心組織からRT-PCR法によりインフルエンザA型ウイルスが検出された.97年度はインフルエンザが流行した.そのインフルエンザウイルス感染が原因で心筋炎を発症し激烈な経過をたどり,剖検心筋組織からウイルスが証明された症例を経験したので報告する.

著者

米山 宏 鈴木 まゆみ 藤井 浩一 小田島 安平

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.49, no.7, pp.585-592, 2000-07-30 (Released:2017-02-10)

参考文献数

14

---

三種混合ワクチン(DPT)接種とBCG接種によるアトピー性疾患発現効果と抑制効果について検討するために, 東京都神津島村在住の0歳から3歳の全小児82名, 小学1年生全生徒31名および中学1年生全生徒30名, 合計143名を対象として調査を行った.0歳から3歳児では, DPT接種群におけるアトピー性疾患(22/39人, 56.4%), 気管支喘息(10/39人, 25.6%)の各頻度は非接種群におけるそれぞれの頻度(4/43人, 9.3%, 1/43人, 2.3%)に比して有意に高率であった(p<0.01).またアトピー性皮膚炎の頻度(7/39人, 18.0%)も非接種群(1/43人、2.3%)に比して有意に高率であった(p<0.05).小学1年生では, ツベルクリン反応陽性者にアトピー性疾患を有するものはなかった.しかし, 中学1年生では関連はみられなかった.以上より, DPT接種はアトピー性疾患の発現に促進的に作用する可能性を持ち, BCG接種はアトピー性疾患の発現を抑制するが, その抑制効果はかならずしも持続的なものではない可能性があると考えられる.

著者

藤井 浩明

出版者

大同大学研究・社会連携推進室

雑誌

大同大学紀要 = Bulletin of Daido University (ISSN:21852375)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.13-24, 2023-03

著者

久塚 純一 岡沢 憲芙 篠田 徹 畑 恵子 坪郷 實 早田 宰 藤井 浩司

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2002

---

各国のNPOの概念規定について検証しつつ、3年間の調査・研究をまとめた。久塚は、主に、日本とフランスにっいて研究した。(1)日本については、事実上存在している法人格を有しない市民団体から、法人格を有するNP0にまでについてヒアリングを行い、さらに、NPOを管轄している行政にもヒアリングを行った。結果として、日本においては、NPOが政策形成に及ぼす影響は、法人の制度や税制がネックとなり、まだ大きなものとなっていないものの、キーパーソンやネットワーク機能を有するプラザなどが存在している場合は、NPOの機能が発揮され、行政とのパートナーシップが形成されつつあることがわかった。(2)フランスについては、Associationが活動しやすい土壌・制度が整っており、国民の意識調査からも、消費者保護の問題や老親の問題などはAssociationへの期待が高く、公的セクターとの役割の住み分けが形成されていること、Associationが政策形成に大きな役割を果たしていることがわかった。岡沢は、スウェーデンのNPOの概念が、国家の役割との関係で明確なものではないことを前提としつつ、実態として存在している人々の連帯を対象として、EU加盟との関係で進行する市場化に苦慮している現実を歴史的経緯を踏まえて研究した。篠田は、アメリカにおける地域障害者ガバナンスにおけるNP0について、従来、個別研究にとどまっていた分野についての類型化と機能分析を試みた。畑は、メキシコのNPO・NGOについて、市民組織が政治的変容とどのようにかかわっているのかを念頭に置きつつ、福祉レジームと貧困削減政策との関係について研究した。坪郷は、ドイツにおける市民団体が環境問題などざ果たしている役割について研究した。早田は、イギリスにおける都市再生についての議論を整理した。藤井は、第三の道の方向性とNPOとの関係について研究した。3年間の調査・研究によって、(1)各国においてすでに存在していた各種の民間団体とNPOのような新しい民間団体との間の緊張関係が異なっていること、(2)そのような緊張関係は、福祉や環境というような個別の政策分野で大きく異なっていること、(3)政策分野ごとの差異は、国が果たすべきと考えられている役割との関係で、歴史的に異なっていること、(4)しかしながら、各国共通に、NPOについては期待が高まっており、それらの今後は、主に、法人にっいての制度と税の制度が鍵を握っているであろう、ということがわかった。

著者

小西 有美子 佐藤 寿晃 佐藤 孝史 長沼 誠 鈴木 克彦 成田 亜矢 藤井 浩美 橋爪 和足 内藤 輝

出版者

コ・メディカル形態機能学会

雑誌

形態・機能 (ISSN:13477145)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.65-69, 2011 (Released:2015-11-18)

参考文献数

15

---

健常男性8名(20-45歳)の右上肢を対象に、肘屈曲角度による前腕回外力の変化について調べた。被験者は、肩外転90°、屈伸0°、内外旋0°、前腕中間位にして上腕と前腕を台の上に載せ、肘を伸展位(0°)から10°毎に130°まで屈曲した状態で、等尺性収縮による最大の回外を行い、その回外力を計測した。回外力は、伸展位で3.9±1.2(平均±標準偏差)kg、10°位で4.5±1.2 kg、20°位で5.1±1.1 kg、30°位で6.2±1.1 kg、40°位で6.8±0.9 kg、50°位で7.7±1.1 kg、60°位で8.5±1.2 kg、70°位で8.3±1.4 kg、80°位で7.7±1.3 kg、90°位で7.3±0.9 kg、100°位で6.5±1.6 kg、110°位で6.0±1.7 kg、120°位で5.4±1.5 kg、130°位で4.8±1.2 kgとなった。回外力は伸展位から60°位までの屈曲で増加、70位°以上の屈曲では減少すること、肘の屈曲角度により回外力は2倍以上変化することが示された。この要因として、肘屈曲に伴う上腕二頭筋の筋線維の長さの変化や停止腱の角度の変化が考えられた。

著者

藤井浩祐著

出版者

四六書院

巻号頁・発行日

1931

著者

閔 庚勲 藤井 浩基 金 映珠

出版者

日本音楽教育学会

雑誌

音楽教育学 (ISSN:02896907)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.45-50, 2009 (Released:2017-08-08)

参考文献数

9

著者

筑紫 彰太 山内 統広 田村 雄介 山川 博司 永谷 圭司 藤井 浩光 千葉 拓史 山本 新吾 茶山 和博 山下 淳 淺間 一

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.86, no.12, pp.1057-1063, 2020-12-05 (Released:2020-12-05)

参考文献数

22

---

In the event of a disaster, unmanned construction with remotely operated construction machinery is critical for quick disaster recovery. Those machines can weight up to several tons and can easily sink on inadequate soil. Therefore, it is important to judge the trafficability of remotely operated construction machinery at a disaster site. In this research, we propose a non-contact method for judging trafficability. The proposed method classifies the soil type and estimates the water content using spectral images. The cone index is then estimated and the trafficability is judged from the cone index. As experiment, we judged the trafficability for a real construction machine using the proposed method. The results showed the effectiveness of the proposed method based on soil type classification and water content estimation.

著者

降旗 信一 宮野 純次 能條 歩 藤井 浩樹

出版者

一般社団法人 日本環境教育学会

雑誌

環境教育 (ISSN:09172866)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.1_3-16, 2009 (Released:2011-01-25)

参考文献数

47

被引用文献数

6 2

---

Indicating forecast of Learning through Experiencing Nature (LEN) from environmental education has become an urgent task for education in Japan. In this article, discussion is reviewed reflectively to explore the direction for solving the task.   In the first chapter, we organized social needs for LEN identified in domestic and overseas measures. In the second chapter, taking LEN for nurturing youth, we categorized it with regards to (1) object and practicing subject, (2) learning aims of educational fields, and (3) LEN programs. In the third chapter, focusing on training leaders, we indicated that people in the local community can be leaders as well as school teachers, and leading actor in school education.   In conclusion, we stated three points; (1) the requirements for accumulation of empirical research in nurturing youth like clarification of the relationship between LEN and competence, (2) research and development with new viewpoints which are training leader as “interpreters” who can be communicators eliciting people's positive world view of nature, and (3) framing system which have a view to the relationship between LEN and local systems of environmental education for sustainable and symbiotic community development.

著者

井上 英俊 衛藤 尚利 藤井 浩美

出版者

中国四国教育学会

雑誌

教育学研究紀要 (ISSN:02871114)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.163-168, 1999

著者

米山 宏 鈴木 まゆみ 藤井 浩一 小田島 安平

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.49, no.7, pp.585-592, 2000

被引用文献数

3

---

三種混合ワクチン(DPT)接種とBCG接種によるアトピー性疾患発現効果と抑制効果について検討するために, 東京都神津島村在住の0歳から3歳の全小児82名, 小学1年生全生徒31名および中学1年生全生徒30名, 合計143名を対象として調査を行った.0歳から3歳児では, DPT接種群におけるアトピー性疾患(22/39人, 56.4%), 気管支喘息(10/39人, 25.6%)の各頻度は非接種群におけるそれぞれの頻度(4/43人, 9.3%, 1/43人, 2.3%)に比して有意に高率であった(p<0.01).またアトピー性皮膚炎の頻度(7/39人, 18.0%)も非接種群(1/43人、2.3%)に比して有意に高率であった(p<0.05).小学1年生では, ツベルクリン反応陽性者にアトピー性疾患を有するものはなかった.しかし, 中学1年生では関連はみられなかった.以上より, DPT接種はアトピー性疾患の発現に促進的に作用する可能性を持ち, BCG接種はアトピー性疾患の発現を抑制するが, その抑制効果はかならずしも持続的なものではない可能性があると考えられる.

著者

藤井浩祐著

出版者

中央美術社

巻号頁・発行日

1924

著者

藤井浩祐著

出版者

中央美術社

巻号頁・発行日

1923

著者

藤井浩祐著

出版者

昭和書房

巻号頁・発行日

1934

著者

藤井浩祐 著

出版者

東亜美術社

巻号頁・発行日

1941

著者

藤井浩祐著

出版者

東亜美術社

巻号頁・発行日

1941

著者

二宮 泰造 島田 武彦 遠藤 朋子 野中 圭介 大村 三男 藤井 浩

出版者

園芸学会

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.127-133, 2015 (Released:2015-09-10)

---

生産者や育成者権の保護に向けてカンキツの品種識別技術の確立が求められている。信頼度の高い科学的手法であるDNAマーカーによる品種識別技術の開発は,正確なカンキツの品種識別のために必須である。そこで,簡易な方法での品種識別が可能なCAPSマーカーによるカンキツの品種識別技術の確立をめざした。その結果,9種類のCAPSマーカーを33品種・系統に適用した遺伝子型を整理したCAPS遺伝子型データが得られた。このデータは,国内のカンキツの品種識別のための基盤的な情報となる。また,CAPS遺伝子型データから,最少マーカーセットを検出した結果,8種類のCAPSマーカーで33品種・系統のすべてを識別できることが判明した。さらに,遺伝子型データを利用して7種類の育成品種について,親子鑑定を行った。その結果,‘甘平’の花粉親は‘不知火’ではないことが明らかとなった。さらに解析を進めたところ,‘甘平’の花粉親はポンカンであることが強く推察された。

著者

高野 和郎 坂田 暉英 福山 公基 太田 宏 前田 洋 李 雅弘 尾上 保夫 青木 隆一 高場 利博 岩堀 嘉和 松下 功 金子 和義 三富 静夫 唐沢 弘文 藤井 浩一 森本 和大 石井 淳一 上村 正吉 藤巻 悦夫 村田 恒雄 森 義明 菅谷 修一 西堀 実 薄井 武人 安藤 公信 清田 卓也 熊谷 日出丸 前田 正雄 鈴木 庸之 本多 儀一 門馬 満 藤本 昇 安藤 光彦 口石 将博 崔 相羽 高須 克弥 平井 啓 小池 勝 平塚 進 鈴木 武松 土持 喬 初鹿野 誠彦 津田 紘輔 諸岡 俊彦 藤井 陽三 清水 一功 八田 善夫 直江 史郎 坂木 洋 海老原 為博 太田 繁興 佐々木 彰 村山 義治 塚田 政明 清水 晃 山口 明志 江頭 亨 坂本 利正 渡辺 佐 加藤 水木 片桐 敬 吉田 文英 小島 昭輔 新谷 博一 鈴木 孝臣 金沢 英夫 落合 泰彦 堀坂 和敬 藤巻 忠夫 平木 誠一 橋本 敏夫 加藤 国之 石井 靖夫 菅 孝幸 赤坂 裕 今村 一男 甲斐 祥生 中西 欽也 太田 繁興 近藤 常郎 落合 元宏 松井 恒雄 依田 丞司 吉田 英機 丸山 邦夫 池内 隆夫 入江 邦夫 佐々木 彰 清水 晃 鈴木 周一 坂木 洋 塚田 政明 秋田 泰正 森 弘道 天野 長久 本多 平吉 山口 明志 坂本 利正 安達 浩行 草ケ谷 雅志 高野 和郎 中川 克宣 鶴岡 延熹 小野 充 阿万 修二 植原 哲 渋谷 徹 桑原 紘一郎 小黒 由里子 後藤 晋 島袋 良夫 安藤 彰彦 国枝 武幸 今西 耕一 小田切 光男 鄭 政男 佐川 文明 田代 浩二 大瀬戸 隆 菅沼 明人 町田 信夫 前田 尚武 小泉 和雄 鈴木 一 安藤 弘 山崎 健二 井出 宏嗣 福山 公基 木村 明夫 小林 祐一郎 狩野 充二 長嶺 安哉 木村 明夫

出版者

昭和大学学士会

雑誌

昭和医学会雑誌 (ISSN:00374342)

巻号頁・発行日

vol.30, no.12, pp.820-825, 1970

著者

赤塚 清矢 神先 秀人 内田 勝雄 永瀬 外希子 高橋 俊章 佐藤 寿晃 千葉 登 後藤 順子 藤井 浩美 熊谷 純 八木 忍 日下部 明

出版者

山形県立保健医療大学

雑誌

山形保健医療研究 : 山形県立保健医療大学紀要 (ISSN:1343876X)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.29-34, 2013-03

---

生涯を通した健康づくりと総合的な介護予防の推進は,やまがた長寿安心プランの重点課題の一つとして掲げられており,急速な高齢化に向けた対策が急務である.本研究の目的は,我々が開発した介護予防体操の負荷の大きさと安全性を検討することである.日常生活が自立した地域在住者12 名を対象に,花の山形!しゃんしゃん体操(Ver.Ⅰ),新たに開発した介護予防体操(Ver.Ⅱ),対照としてNHKラジオ体操第一(ラジオ体操)を実施し,体操中の酸素摂取量を計測して比較した.その結果,Ver.Ⅰと比較しVer.Ⅱが、酸素摂取量,二酸化炭素排出量,代謝当量が大きく,Ver.ⅡはVer.Ⅰより負荷量が大きかった.呼吸商,呼吸数,心拍数,自覚的疲労度は3 つの体操において同程度であった.Ver.Ⅱは,心拍数や疲労感を上げずに負荷量を増加させることができ,高齢者や運動習慣のない者にとって安全で効果的な介護予防活動の手段であることが考えられた. キーワード:介護予防体操,酸素摂取量