著者

藤村 彰夫

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.44, no.Supplement, pp.41-51, 1991-07-24 (Released:2010-03-11)

参考文献数

50

被引用文献数

2

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Internal structure of terrestrial planets and moons are best characterized by seismological method. In the present paper, we will briefly describe the seismological instrumentation and results obtained for the moon and Mars. Since the most significant seismological data were obtained by the Apollo seismic network, emphasis is put on the lunar study. The velocity structure of the shallow moon (<120km depth) has been determined by the analysis of man-made impacts. On the other hand, the velocity structure of the mantle (120km-1, 000km) has been determined by using 41 deep moonquakes, which periodically occur at depth from 800km to 1, 150km. The velocity structure at depth below 1, 000km has not yet been established. Several petrological models are made by using the velocity structure of the mantle and other geophysical constraints such as the density distribution, moment of inertia, temperature distribution, and elastic data of the candidate minerals of the moon. These petrological models, however, are not so accurate that they do not constrain the formation process of the moon. The more detailed information on the lunar interior such as the size of core is required for clarifying the formation process of the moon. The forthcoming Japan lunar penetrator (LUNAR-A) mission, which is planned to be launched in 1996, will provide useful data on the lunar interior. A new seismic network of triangle form with about 5, 000km length will be constructed by the penetrator seismometers. We expect the results by the LUNAR-A mission to clarify several unsolved problems of the deep sturucture of the moon.

著者

島 一則 藤村 正司

出版者

国立大学法人 東京大学大学院教育学研究科 大学経営・政策コース

雑誌

大学経営政策研究 (ISSN:21859701)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.23-36, 2014 (Released:2022-04-28)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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In this paper, we demonstrate that graduate students received higher salaries than undergraduates in Japan, using a large data sample. In addition, we show that graduate students have a more successful university educational experience, assess the validity of university education higher, and invest in self-learning after graduation from university or graduate school more than undergraduate students. Further, we indicate that successful university educational experience, assessing the validity of university education higher, and investing in self-learning aftergraduation partially contribute to raising their earnings.

著者

縄田 健悟 大賀 哲 藤村 まこと

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

pp.si5-4, (Released:2023-03-14)

参考文献数

21

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新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に関しては多くの陰謀論が存在する。COVID-19の陰謀論を信奉することで,感染リスクを軽視する認知を高め,個人としても感染リスク行動を取るようになるとともに,政府による感染防止政策を支持しなくなることが予測される。欧米ではこうした社会心理過程が指摘されており,本研究では日本でも同様の過程が見られるかを検討していく。研究1では,2021年1月に質問票調査を実施し,構造方程式モデリングによる分析を行った。その結果,仮説どおりに「COVID-19に関する陰謀論を信奉している人ほど,感染リスク軽視を通じて,個人として感染リスク行動を行うとともに,政府が感染対策政策を行うことを支持しない」と仮定したモデルの妥当性が確認された。次に研究2では,研究1の調査回答者に対して,2022年1月に縦断調査を実施した。その結果,SEMにより影響過程モデルが同様であることを確認した。また,縦断データに対する同時効果モデル及び交差遅延モデルの分析結果から仮説の因果は妥当性が高いことが示された。以上の結果は,COVID-19の陰謀論を信奉することが,COVID-19のリスク軽視をもたらし,個人や政府の感染症対策を阻害する影響がある可能性を示唆している。

著者

縄田 健悟 大賀 哲 藤村 まこと

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.182-194, 2023 (Released:2023-04-27)

参考文献数

21

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新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に関しては多くの陰謀論が存在する。COVID-19の陰謀論を信奉することで,感染リスクを軽視する認知を高め,個人としても感染リスク行動を取るようになるとともに,政府による感染防止政策を支持しなくなることが予測される。欧米ではこうした社会心理過程が指摘されており,本研究では日本でも同様の過程が見られるかを検討していく。研究1では,2021年1月に質問票調査を実施し,構造方程式モデリングによる分析を行った。その結果,仮説どおりに「COVID-19に関する陰謀論を信奉している人ほど,感染リスク軽視を通じて,個人として感染リスク行動を行うとともに,政府が感染対策政策を行うことを支持しない」と仮定したモデルの妥当性が確認された。次に研究2では,研究1の調査回答者に対して,2022年1月に縦断調査を実施した。その結果,SEMにより影響過程モデルが同様であることを確認した。また,縦断データに対する同時効果モデル及び交差遅延モデルの分析結果から仮説の因果は妥当性が高いことが示された。以上の結果は,COVID-19の陰謀論を信奉することが,COVID-19のリスク軽視をもたらし,個人や政府の感染症対策を阻害する影響がある可能性を示唆している。

著者

荒岡 草馬 篠田 詩織 藤村 明子 成原 慧

出版者

情報ネットワーク法学会

雑誌

情報ネットワーク・ローレビュー (ISSN:24350303)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.24-44, 2023-11-17 (Released:2023-11-17)

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本稿は、「声の人格権」という新たな権利概念について検討するものである。近年、音声合成技術が急速に進歩しており、関連する製品やサービスも数多く登場している。これらの技術が誤った使い方をされた場合、人の声を無断で再現し、本人の意に反した発言をさせるなどの運用がなされる危険性があり、既に国内外で問題となった事例もある。従来、我が国において、人の容姿に対しては「肖像権」という人格権が認められてきたが、人の声に対して人格権を認めた判例はなく、学説においても十分な議論が蓄積されていない。本稿は、そのような「声の人格権」の議論を惹起することを目的とする。

著者

千田 有紀 海妻 径子 小川 富之 山田 昌弘 藤村 賢訓

出版者

武蔵大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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離婚後の親子のありかたをめぐって国民的な議論が巻き起っている。日本において離婚後の共同親権の研究や調査は、社会学の分野ではほぼ皆無であり、規範的な法学論議にとどまっている。法がどのように社会を構築し、どのような制度によって支えられているかという問題として検討されていない。本研究では、離婚後の「子どもへの権利(責任)」の「所有」、「ケア」や「子どもの福祉」といった概念を問い直し、「保護複合体」の形成のありかたを分析し、ポスト「近代家族」において制度構築が可能なのかを検討する。その際にこれまで外国で積み重ねられてきた共同親権や共同監護をめぐる議論や調査を参考とし、調査を複合的に検討する。

著者

島崎藤村 著

出版者

新潮社

巻号頁・発行日

vol.第2輯, 1925

著者

市川 有二郎 中田 利明 井上 智博 行方 真優 本田 恵理 石井 栄勇 飯村 晃 藤村 葉子 内藤 季和 田中 勉 高橋 良彦

出版者

公益社団法人 日本アイソトープ協会

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.65, no.5, pp.221-235, 2016-05-15 (Released:2016-05-13)

参考文献数

23

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手賀沼を流末とする柏市内の調整池の水中ならびに底泥中における放射性セシウムの分布状況と環境動態を検証した。福島第一原子力発電所事故から約4年が経過した時期の底泥から10 kBq/kg以上の放射性セシウムが検出され,調整池は下流域に対する放射性セシウムの供給源の1つであることが裏付けられた。台風などの豪雨時において,水中放射性セシウムの懸濁態の存在割合が平水時と比較して上昇することから,豪雨は放射性セシウムの下流域への流出に関与していることが示唆された。

著者

千代田 路子 藤村 亮太郎 田辺 聖子 右田 京子 山形 徳光 重松 康彦

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成21年度日本調理科学会大会

巻号頁・発行日

pp.1059, 2009 (Released:2009-08-28)

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【目的】日本では少子高齢化が進み、核家族化、女性の社会進出、単身生活者の増大に伴い、調理の簡便化や省力化の傾向が見られ、カット野菜に対する消費者のニーズが高まってきている。カット野菜は微生物制御を目的に次亜塩素酸ナトリウム溶液による浸漬処理が広く行われており、微生物的な安全面や生理的・化学的変化について多くの報告がなされているが、栄養成分についての研究はあまり進んでいない。そこでカット野菜として需要が高いレタスについて、次亜塩素酸ナトリウムによる洗浄殺菌処理と水道水による洗浄処理がカットレタスの栄養成分に与える影響を明らかにすることを目的に本実験を行った。【方法】レタスの外葉及び芯を除去した後、包丁にて4cm四方にカットしたレタスを試料とし、次亜塩素酸ナトリウム溶液(200ppm)浸漬による洗浄殺菌処理と水道水による洗浄処理(1分間、20分間)を行った。その後、調製したカットレタスの各栄養成分[ビタミンC及びミネラル類(カリウム、カルシウム、マグネシウム、リン、鉄)]について定量分析を行った。実験期間は栄養素の季節変動を考慮し、季節ごとに年4回(2007年秋~2008年夏)と設定した。【結果】調製したカットレタスの栄養成分データについて比較した結果、いずれの栄養成分においても各調製試料間に有意な差は確認されなかった。以上の結果より、洗浄方法の違いによってカットレタスのビタミンC及びミネラル類(カリウム、カルシウム、マグネシウム、リン、鉄)に有意な損失はないことが示唆された。また、季節ごとの栄養素の変動について一定の規則性は確認されなかった。

著者

島崎 藤村[作詞]

出版者

コロムビア(戦前)

巻号頁・発行日

1936-02

著者

島崎 藤村[作詞]

出版者

ビクター

巻号頁・発行日

1941-04

著者

山崎 正勝 雀部 晶 日野川 静枝 管 耕作 道下 敏則 藤村 淳

出版者

東京工業大学

雑誌

総合研究(A)

巻号頁・発行日

1984

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1.史料収集:米国立公文書館等より市販されている原爆開発関係資料については、基本的に入手を終えた。主なものは、MED、ハリソン-バンディ、トップ・シークレット各ファイル、AEC関係資料、スチムリン日記などである。またブッシュ・コナント・ファイルの一部は、ゼロックス複写を得た。シカゴ治金研究所、ロスアラモス研究所関係の技術報告書の写しについても、重要資料については入手した。企業関係のものは、入手上の制約のため、デュポン社関係の一部を入手したに止まった。米国以外のものは、上記資料に含まれているものの他に、英国、日本における技術資料の一部を入手した。2.史料分析:爆弾構想の起源とその成立条件は、U、Pu爆弾についてほぼ全面的に明らかにされた。また、これと政策決定との相関についても明確となった。研究開発方式の選択・決定における軍の介入と科学者側との齟齬の問題については、その一部が明らかにされた。研究開発の諸側面については、軍事的要請が技術的変型を生んだ点がとくに注目され、平時では現実しない技術体系が、ウラン電磁分離法、プルトニウム分離における沈澱法、大型ウラン爆弾、大型インプロージョン装置などの採用と開発として、実現化したことが示された。投下目標については、政策決定者レベルでは、43年末まではドイツと日本が並列的に設定され、44年に、ドイツでの原爆開発が未完であることの察知と前後して、対日投下に一元化されたことが明らかにされた。また、投下の事前予測は相当正確になされたものの、その目的が実験と実戦使用における味方人員の安全確保におかれたため、不完全に終ったことが示された。科学者の動員、対応については、科学者がいくつかの階層構造を持つ点から分析が行われた。

著者

上田 錠 永井 梓 稲垣 麻優 藤村 高史 平田 陽祐 辺 奈理 三宅 健太郎 竹内 直子 水落 雄一朗 有馬 一

雑誌

第46回日本集中治療医学会学術集会

巻号頁・発行日

2019-02-04

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【はじめに】ニセクロハツは北米、台湾、中国、日本に発生するが、発生環境や色、形が食用のクロハツと類似しているため、誤って摂取後、中毒症状を呈する。ニセクロハツのもつ毒性分である2-シクロプロペンカルボン酸により、摂取後嘔吐や下痢などの消化器症状を生じ、その後に中枢神経症状、呼吸不全、横紋筋融解症、急性循環不全、急性腎不全などの症状を呈し、重症例では多臓器不全となり死亡例も報告されている。【症例】75歳の男性、自分で採取したニセクロハツを摂取した後に嘔吐・下痢の消化器症状を認め、深夜に前医に救急搬送された。入院時は意識清明、歩行可能であったが、摂取後2日目より意識レベル低下、呼吸・循環不全となり、人工呼吸管理、カテコラミン持続投与開始された。その後乏尿、代謝性アシドーシスの進行あり、全身管理目的で同日当院転院搬送された。当院搬送後の採血にてCK38100と高値で赤褐色尿を認めており、横紋筋融解症による急性腎障害と判断して輸液療法、血液浄化療法を開始した。摂取後3日目に意思疎通がとれるまで意識レベルの改善を認めたが、CKは上昇し続け摂取後6日目に203800IU/Lまで上昇した。大量輸液、高容量の昇圧剤投与にても循環維持困難となり、再度意識レベルも低下した。摂取後7日目に家人同意のもと積極的な治療を継続しない方針となり血液浄化療法を中止、その後数時間で多臓器不全のため永眠された。【考察・結語】ニセクロハツ摂取後全身管理を要し、重篤な経過をたどった症例を経験した。ニセクロハツ中毒の報告は過去に数例と少なく、現状では確立した治療法はない。極めて希な中毒症例であり、文献的考察を加え報告する。

著者

藤村 善安 仲宗根 忠樹 徳江 義宏 城野 裕介

出版者

植生学会

雑誌

植生学会誌 (ISSN:13422448)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.109-116, 2018 (Released:2019-02-01)

参考文献数

13

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1. 近年の調査報告が少ない沖縄県与那国島の湿地植生を記載するとともに,過去の記録と比較して,どのような変化が生じたかを明らかにした.2. 調査の結果,過去に記録された7群落に加え,新たに5群落を記録した.これら新たに認められた群落の多くは,かつて水田であったが,現在牧場となっている場所,あるいは放棄水田に成立している群落が主であった.3. 外来種について,過去の記録にないものとしてパラグラスとホウキギクを認めた.また,キシュウスズメノヒエとツルノゲイトウは以前から記録のある種であるが,以前よりも増加している可能性が考えられた.4. 1976年と2014年の土地利用を比較すると,水田面積が68%減少し,かつて水田であった場所の一部に湿地植生が成立していた.このような二次的な湿地が島内の湿地面積に占める割合は大きく,これら二次的な湿地は湿地性の外来種の生育地となるとともに,湿地性の絶滅危惧種にとっての貴重な生育地にもなっていると考えられる.

著者

藤村 健一

出版者

立命館大学人文学会

雑誌

立命館文學 = The journal of cultural sciences (ISSN:02877015)

巻号頁・発行日

no.645, pp.425-410, 2016-03

著者

藤村 和宏

出版者

香川大学経済学会

雑誌

香川大学経済論叢 = Kagawa University economic review (ISSN:03893030)

巻号頁・発行日

vol.84, no.4, pp.293-379, 2012-03-01

著者

藤村 正司

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.83, no.2, pp.167-180, 2016 (Released:2016-08-06)

参考文献数

27

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なぜ大学教育と労働市場の接続が、非連続になるのか。本稿は、このリサーチ・クエスチョンに対して景気循環とは異なる構造的要因に注目する。1993年以後、わが国の私学主体の高等教育システムには、学歴インフレによる「機会の罠」が生じている。大卒新規労働者は、労働市場における世代間の置換効果にも晒されてきた。就活におけるメンタリティが内定獲得を、マッチングの質が大卒労働者の能力発揮を規定している。

著者

藤村 賢治 湯浅 博 小西 朝久 西 広 勝崎 巧

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)

巻号頁・発行日

vol.48, no.555, pp.252-256, 2000-04-05 (Released:2019-04-11)

著者

島崎藤村

巻号頁・発行日

vol.島崎藤村書簡 立川雲平宛, 1911-05-27

著者

武藤 幹生 藤村 仁

出版者

国立科学博物館

雑誌

自然教育園報告 (ISSN:0385759X)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.53-56, 2001-03