著者

松本 圭司 小倉 康平 西井 康人

出版者

一般社団法人 日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.37, no.7, pp.598-602, 2019 (Released:2019-09-16)

参考文献数

5

著者

内藤 蓉子 藤本 艶子 西井 悦子 松石 宏子 橋本 慶子 長谷川 千鶴

出版者

奈良女子大学

雑誌

家政學研究 (ISSN:02867036)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.1-5, 1970-12

著者

西井 成樹

出版者

日本食品微生物学会

雑誌

日本食品微生物学会雑誌 (ISSN:13408267)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.36-39, 2015-03-31 (Released:2015-09-10)

参考文献数

2

著者

タァンクァン ファン 山本 純一 西井 一輩 福井 知宏

雑誌

第81回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2019, no.1, pp.285-286, 2019-02-28

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昨年のGallup社の従業員エンゲージメント調査レポートの発表以降、産業界では従業員エンゲージメントへ注目が高まっている。我々の先行調査では、感謝が従業員エンゲージメントを向上させる要因であることが示唆された。本研究では、感謝と従業員エンゲージメントの関係を分析するための実験を行った。実験では、企業にて感謝を送受信できるアプリを3か月間利用してもらい、その前後で独自の調査票(働きがい・上司関係・同僚関係・組織文化の4因子)でエンゲージメントを測定した。結果として、感謝の送受信データと従業員エンゲージメントの上司関係の変化に相関が見られた。

著者

西井 伸洋

出版者

一般社団法人 日本不整脈心電学会

雑誌

心電図 (ISSN:02851660)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.261-265, 2017-12-22 (Released:2018-04-16)

参考文献数

16

著者

松浦 弘幸 伊藤 安海 根本 哲也 西井 匠 久保田 怜 中野 正博 玉川 雅章

出版者

バイオメディカル・ファジィ・システム学会

雑誌

バイオメディカル・ファジィ・システム学会誌 (ISSN:13451537)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.53-62, 2011-10-20 (Released:2017-09-04)

参考文献数

9

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人が日常的にロボットと共存する場面では,ロボットとの不用意な接触が原因とする力学的人体損傷が発生する.人に加えられる撃力のエネルギーは同じでも,人の部位により重篤となる撃力波形が異なり事から,身体部位ごとに損傷評価基準が異なる.我々は損傷評価モデルとして,人の転倒機序の分析モデルを提案した.人の転倒過程は(回転+自由落下運動)と仮定して,頭部,胸部,腹部,そして大腿部の損傷程度を見積もった.転倒モデルによる致命傷は,頭部骨折,胸部骨折,そして,腹腔内実質臓器の裂傷であり,その後の予後を大きく左右する.特に,頭部の損傷を評価する指標のHICは重要な概念であるが,他の部位には他の指標を用いた.さらに,撃力の吸収には,伸筋と屈筋が交互に振動をするように収縮・弛緩を繰り返し,あたかも,一個の粘弾性体の如く運動を行う.

著者

村神 瑠美 倉山 太一 後藤 悠人 谷 康弘 田所 祐介 西井 淳 近藤 国嗣 大高 洋平

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2013, 2014

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【はじめに,目的】中枢神経系は複雑な歩行制御を,速度に依らない特定のシナジーを用いて簡易化し,恒常的な制御を行うとされている。Ivanenko(2006)らは健常成人の32個の下肢・体幹・肩の歩行筋活動パターンの90%以上が,わずか5つの因子で説明でき,さらにその因子は一定の速度範囲において不変であると報告した。しかし一方で,極端に遅い速度域で健常者が歩行した場合,歩幅や歩行率などの変動性が増大することから,極低速域では恒常的な歩行制御が成立しない可能性がある。脳卒中患者ではそのような低速度域で歩行している場合も多く,歩行介入を考えた場合,極低速域における歩行制御に関する知見は重要な意味を持つと考えられる。そこで本研究では極低速域における歩行制御を筋活動の側面から明らかにすることを目的に,健常者を対象として通常速度域から極低速域における筋電解析,運動学的解析を行った。【方法】対象は健常成人男性20名(26.8±4.53[歳],体重64±8[kg],身長1.72±4.31[m])とした。計測課題は10,20,40,60,80,100[m/min]の6条件でのトレッドミル歩行を擬ランダムな順序で実施した。表面筋電計(Trigno,DELSYS)にて,歩行中の体幹・下肢16筋(外腹斜筋,腹直筋,大腿直筋,外側広筋,長腓骨筋,前脛骨筋,ヒラメ筋,腓腹筋外側頭,半腱様筋,大腿二頭筋,脊柱起立筋,中殿筋,大殿筋,大腿筋膜張筋,縫工筋,長内転筋)を測定した。運動学的指標として歩幅,歩行率などを三次元動作解析装置(Optotrak,NDI)を用いて計測した。筋電解析は,最初に各速度における各筋の表面筋電図について,1歩行周期で正規化し,20歩行周期分の加算波形を作成した。続いて,被験者ごとに得られた16筋の加算波形に対して速度ごとに主成分分析を行い,固有値0.5以上の主成分波形を抽出した。更に速度60[m/min]の主成分波形と,その他の速度の主成分波形の間で相関係数を算出,正規化(Fisher-Z変換)した数値を各波形の類似度とした。運動学的解析については,歩行比(歩幅/歩行率)を算出した。統計は,主成分波形の類似度,及び歩行比について,速度を因子とした一元配置分散分析を実施し,有意差が得られた場合に下位検定として各速度間での多重比較(paired-t検定)を実施した。有意水準は5%とした。解析および統計にはMatlab 2012aならびにSPSS 19.0を用いた。【倫理的配慮,説明と同意】本研究は当院倫理委員会にて承認され,全対象者に内容を説明後,書面にて同意を得た。【結果】主成分分析の結果,平均で5.1個の主成分が得られた。主成分波形の類似度(相関係数のz値)は,第1主成分では極低速域(10,20[m/min],<i>z</i>=0.8)が他の速度域(<i>z</i>=0.9~1.1)に比べ有意に低下した(<i>p</i><.05)。第2~第4主成分では10[m/min]でそれぞれ<i>z</i>=0.6,<i>z</i>=0.5,<i>z</i>=0.4であり他の速度(<i>z</i>=0.7~1.1,<i>z</i>=0.6~0.9,<i>z</i>=0.5~0.8)と比べ有意に低下した(<i>p</i><.05)。第5主成分においては全速度間で有意差はみられなかった(<i>z</i>=0.3~0.6)。歩行比については,60[m/min]以上ではほぼ一定(0.0051~0.0056[m/steps/min])の値を示したが,低速域では10,20[m/min]でそれぞれ0.0093,0.0066[m/steps/min]と速度が低下するにつれて有意に増加した(<i>p</i><.05)。また極低速域では,歩行比の変動係数が10,20[m/min]でそれぞれ0.38,0.26となり,通常速度(0.15~0.17)と比べて増加傾向であった。【考察】極低速域における筋活動の主成分波形は,通常速度域とは有意に異なった。このことから通常速度でみられる恒常的な筋活動パターンは,極低速域では成立しないことが示唆された。特に20[m/min]以下の速度では,主成分波形の類似度が他の速度よりも有意に低下し,また運動学的な観察においても,歩行比が有意に増大し変動性も増加傾向にあったことから,これ以下の速度では歩行の恒常性が維持されず,通常速度域とは異なる歩行制御がなされていることが推察された。以上の知見より,極低速域にて歩行する患者への歩行介入において,いわゆる正常歩行パターンを適用することが好ましくない可能性を示した。【理学療法学研究としての意義】低速歩行に関して,従来のメカニズムとは異なる可能性があるという示唆が得られ,脳卒中患者など超低速歩行で歩行する病態へのアプローチにおける基礎的な知見を提供した。

著者

西井 巧

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2017年度卒業論文要旨, 情報科学部情報科学科

著者

安藤 仁介 位田 隆一 西井 正弘 杉原 高嶺

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1994

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本研究は、冷戦構造崩壊後の国際秩序の再編と安定の時代における国際連合の機能変化と役割について、全体的に分析検討することを目的とした。安藤は、設立後50周年を迎えた国連の活動の全般的な再検討を行った上で、日本との関係にも目を配りつつ、人権分野を中心に研究を進めた。とくに人権の実効的保護に視点をおいて、B規約人権委員会で実践する傍ら、人権条約に対する保留の問題を検討し、また国際人権規約全般についてまとめた作業を発表した。杉原は、同じく国連50年をふりかえりつつ、紛争解決の分野、とくに国際司法裁判所の機能について、個別の判例研究をつづけ、また政治的紛争の司法的解決可能性について理論的検討を加えた他、最終年度に国際司法裁判制度全般について研究を集大成することができた。西井は、これまでの国際環境問題の展開を跡付けつつ、国際環境法の発展をたどるかたちで国連のこの分野での活動を捉らえようとしてきた。特に、単に自然環境のみでなく社会環境の視点で人権を捉えて、国際機構による人権保障制度の枠組みを検討した。位田は、一方で、リオ宣言や平和維持、開発協力、人権、海洋法などの諸分野を見渡して、国連の持つ国際法形成機構に着目して理論的研究を進め、他方で、国際機構による発展途上国問題の解決に焦点をあてて、資源国有化紛争の実効的解決や地域協力システムにおける持続的発展を検討した。本研究計画の全体のまとめとして統合した研究成果をまとめて発表するにはまだ至っていないが、安藤を中心とする研究体制は継続しており、機会を捉えて近い将来に総合的に21世紀の国連の役割を示唆できるであろう。

著者

池田 敦 岩花 剛 末吉 哲雄 西井 稜子 原田 鉱一郎 新井 秀典

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2011年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.229, 2011 (Released:2011-05-24)

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はじめに 富士山は、温暖な中緯度に位置する日本にありながら、その標高ゆえに山頂部の年平均気温が-6℃前後という日本では特異な寒冷環境にある。一方で活火山でもあり約100年前までは山頂部で噴気活動が記録されている。富士山は現在、山頂付近に永久凍土がまとまって存在する本州でおそらく唯一の場所であるが、そのことは大気側の低温条件と地盤側の高温条件の複雑なバランスを反映していると考えられる。しかし富士山山頂部の地温は、これまでほぼ1mより浅い位置でしか観測されておらず、実際に永久凍土に関する深部の情報は得られていなかった。本稿では2008年夏に山頂部に設置した深さ3mの観測孔2本の地温変化を中心に論じ、富士山の地温を支配する要因について2年間の観測で明らかになったことを紹介する。 調査地点・調査方法 火口周囲の比較的平坦な2ヵ所(標高3690m前後)の火山砂礫層に深さ約3mの観測孔を掘削し、データロガーを用いて地温を観測した。1ヵ所(観測孔#1)は地形的な凸部で積雪深が50cmを超える期間はごく短い。もう1ヵ所(観測孔#2)は吹きだまりで年間8ヵ月以上も積雪に覆われている。観測孔#1の脇では気温、降雨等の気象要素も観測した。また、山頂部6地点、北斜面8地点、南斜面3地点で、データロガーを用いて表層(深さ0.5~1mまで)の地温を観測した。 結果と考察 観測孔#1、#2ともに先行研究の想定に反し、全深度が融解することが確認された。観測孔#1では、深さ2.5m以下の地温が年間を通じて0℃からそれをわずかに上回る値で推移し、永久凍土が存在するかどうかの境界に位置した。とくに降雨に伴い地温が急上昇する特徴的な関係が見出された。地盤の昇温は一般に伝導によるが、富士山の透水性のよい砂礫層では降雨浸透による熱伝達の効果が大きいために融解が進み、永久凍土の発達が抑制されていた。観測孔#2では、観測開始当初、地表面付近以外で2~5℃という高い値を示していた地温が、年間を通じて低下し、2009年秋の1℃にも達しない昇温のあと、翌年も低い値で推移したが、2010年夏に急上昇した。積雪が冬季は地温の低下を、夏季は地温の上昇を抑制し、積雪条件が毎年異なるため、年による地温変化が大きい。風衝地と比べると地温が高く、観測孔より深部に永久凍土が存在する可能性はほとんどなかった。 その他の地温プロファイルも比較検討すると、積雪の溜まりやすさと透水性のよさが富士山において地温を顕著に高く保っていた。山頂部でも永久凍土が確認できない地点があることから、富士山では斜面方位・傾斜と微起伏が地表面における日射量や風向風速を不均一にし、さらにそれらが積雪分布や土壌水分の空間分布を著しく不均一にし、透水性の不均一性も相まって、地温がコントロールされており、永久凍土分布がパッチ状であると予想できた。今後は各要素間の関係を定量化し、永久凍土分布を見積もるなど研究を多方面へ発展させる予定である。

著者

樋口 浩造 西井 麻里奈

出版者

愛知県立大学日本文化学部

雑誌

愛知県立大学日本文化学部論集. 歴史文化学科編 = Bulletin of Department of Japanese History and Culture School of Japanese Studies Aichi Prefectural University (ISSN:18848915)

巻号頁・発行日

no.5, pp.132-90, 2013

著者

樋口 浩造 西井 麻里奈 Kozo HIGUCHI Marina NISHII

雑誌

愛知県立大学日本文化学部論集(歴史文化学科編) (ISSN:18848915)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.(7)-(49), 2014-03-14

著者

佐佐木 綱 西井 和夫

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文報告集 (ISSN:03855392)

巻号頁・発行日

vol.1982, no.326, pp.91-101, 1982-10-20 (Released:2010-08-05)

参考文献数

11

被引用文献数

1

著者

西井 修 竹内 亨 高橋 稔 岡村 隆 柳沼 〓 小林 拓郎

出版者

日内分泌会誌

雑誌

日本内分泌学会雑誌 (ISSN:00290661)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.108-116, 1986

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Eight women with normal term pregnancy were i.v. administered 10 mg Metoclopramide (M), dopamine antagonist, before and during labor. Serum prolactin (PRL), TSH, GH and cortisol levels were measured at -30, 0, 30 and 60 minutes after M administration by specific radioimmunoassay. Basal serum PRL levels before labor, 287.5&plusmn;28.6 ng/ml (mean&plusmn;S.E.), significantly declined during labor to 237.0&plusmn;22.4 and 216.4&plusmn;22.9 ng/ml (p<0.05 at both) at 0 and 30 minutes before M administration, respectively. The increments in serum PRL at 30 and 60 minutes after M administration during labor (209.5&plusmn;33.9 and 120.0&plusmn;27.1 ng/ml, respectively) were not significantly different from those before labor (202.1&plusmn;48.7 and 89.9&plusmn;30.1 ng/ml, respectively), suggesting that the decline in serum PRL levels during labor is not due to the dopaminergic control. Basal serum TSH and GH levels were not significantly changed by labor and M administration either before or during labor. Serum cortisol levels tended to increase during labor, but these changes were not significant. The data suggest that the PRL releases from the pituitary during labor are not controlled by the dopaminergic mechanism.

著者

柳沼 つとむ 岡村 隆 宮田 礼輔 高橋 稔 竹内 亨 西井 修 小林 拓郎 泉 陸一

出版者

日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.354-358, 1984

被引用文献数

1

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陣痛中および分娩時における種々のストレスに対する母体の反応としての交感神経,副腎髄質機能と副腎皮質機能の光進状態を知るために,尿中のアドレナリンとノルアドレナリン濃度と血清中のコーチゾル濃度の経時的変化を調べた.アドレナリンは,陣痛発来前の妊娠38~41週の6.53±0.75(SE)μg/lから陣痛発来後の入院時と入院後4時間までは著明な変化はないが,子宮口8~10cm開大時と胎児,胎盤娩出直後には,夫々54.72±16.37と78.16±15.36μg/lと有意に上昇し(p<0.005),娩出の翌朝には24.14±6.66μg/lと著しく低下した(p<0,025),ノルアドレナリンの陣痛発来前の濃度は89.13±9.43μg/lであり,アドレナリン程著明な上昇ではたいが,子宮口8~10cm開大時と娩出直後に高値を示し(夫々198.25±35.18と215.83±34.76μg/l,p<0,005),アドレナリンと反対に娩出の翌朝もたお高値に留った(212.77±44.51μg/l).血清コーチゾル濃度は,陣痛発来前の52.02±6.11μg/dlから,陣痛発来後の入院時そして胎児,胎盤娩出直後(175.62±11.19μg/dl,p<0.005)と次第に上昇し,娩出の翌朝には46.84±3.88μg/dlと元の濃度に戻った.尿中のカテコールアミン濃度のこれらの経時的変化は,血漿中のこれらの濃度の経時的変化(文献)より遅れて現われるが,その傾向は極めて類似している.従って陣痛,分娩中に尿中のカテコールアミン濃度を経時的に測定することは,これらのカテコールアミン分泌状態を知るために役立ちうると考える.これらのホルモン濃度の経時的変化は,文献的諸事実を考慮して,アドレナリン分泌が精神的ストレスの,ノルアドレナリン分泌が肉体的ストレスの,そしてコーチゾル分泌がストレスの主た反応であるとして,十分理解されうる.

著者

岸田 友紀 菅野 伸彦 坂井 孝司 西井 孝 原口 圭司 萩尾 佳介 西原 俊作 大園 健二 越智 隆弘 吉川 秀樹

雑誌

日本整形外科學會雜誌 (ISSN:00215325)

巻号頁・発行日

vol.74, no.8, 2000-08-25

著者

西井 麻美

出版者

教育史学会

雑誌

日本の教育史学 (ISSN:03868982)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.174-176, 2016

著者

西井 圭 亀山 雅之

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.62, no.10, pp.504-507, 2014-10-20 (Released:2017-06-16)

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金属銀(Ag)は古代から栄光や富と分かちがたく結びついてきた金属である。また,銀イオン(Ag^+)としては,最近,身近なところでたくさん見られるようになった除菌・消臭グッズがある。一方,ホスト-ゲスト化学の分野では,ねらいの分子を選択的に内包,あるいは内包分子を外部刺激によって放出するシステムの開発にAg^+が利用されている。本稿では,銀の用途や性質,さらには銀化合物の触媒作用について化学的な視点から紹介する。

著者

任 智美 梅本 匡則 前田 英美 西井 智子 阪上 雅史

出版者

日本口腔・咽頭科学会

雑誌

口腔・咽頭科 (ISSN:09175105)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.31-35, 2017-03-31 (Released:2017-05-31)

参考文献数

10

被引用文献数

3

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味覚異常の症状は「味覚低下」や「消失」,「解離性味覚障害」のような量的味覚異常と「自発性異常味覚」や「異味症」などの質的味覚異常に分類される. 障害部位としては受容器障害, 末梢神経障害, 中枢性障害, 心因性に分けられ, 受容器障害の病態としては亜鉛欠乏による味細胞のターンオーバー遅延が一般的である. 電気味覚検査や濾紙ディスク法で定量的, 定性的な味覚機能評価を行い, 病態を把握したうえで味覚障害と診断される. 現在では亜鉛内服療法のみがエビデンスをもつ治療であるが, 漢方の有効性も報告されており, 著効する例も経験する. 味覚異常は時に消化器疾患, 血液疾患, 皮膚疾患, 精神疾患, 神経疾患などが背景に存在する場合もあり, 味覚異常を局所的な疾患として捉えるのではなく, 全身を把握しておく必要があるものと考える.

著者

西井 正樹 出田 めぐみ 祐野 修 由利 禄巳 鼓 美紀

出版者

関西福祉科学大学

雑誌

関西福祉科学大学紀要 (ISSN:13438816)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.93-105, 2011-11-05