著者

佐藤 玲子 木船 宮崎 小山 成田 野田 関 五十嵐 家子 田中 伊藤 鹿野 長谷川 長友 窪田 山崎 坂田 大和田 西林 迫田 吉田 阿部 坂本

雑誌

東京医科大学病院看護研究集録

巻号頁・発行日

no.2, 1982-02

著者

大西林五郎 著

出版者

吉川半七等

巻号頁・発行日

1903

著者

櫻本 健 西林 勝吾 濱本 真一 サクラモト タケシ ニシバヤシ ショウゴ ハマモト シンイチ Takeshi Sakuramoto Shogo Nishibayashi Shinichi Hamamoto

雑誌

社会と統計 : 立教大学社会情報教育研究センター研究紀要

巻号頁・発行日

vol.6, pp.25-43, 2020-02-28

著者

中村 友香 藤澤 憲 中西 裕子 西林 佳人 守谷 安津蓉 小河 理恵子 髙橋 真一郎 亀井 有美 高橋 眞琴 Yuka NAKAMURA Ken FUJISAWA Yuko NAKANISHI Yoshito NISHIBAYASHI Atsuyo MORIYA Rieko OGAWA Shinichiro TAKAHASHI Yumi KAMEI Makoto TAKAHASHI

出版者

鳴門教育大学地域連携センター

雑誌

鳴門教育大学学校教育研究紀要 = Bulletin of Center for Collaboration in Community Naruto University of Education (ISSN:18806864)

巻号頁・発行日

no.35, pp.29-38, 2021-02

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新型コロナウイルス感染症(以下,COVID-19)の対応に際して,緊急事態宣言発出後,筆者らが関与する教育関係,福祉関係,医療関係の最前線での実践現場においては,これまでの実践内容にない対応を求められた。本論文では,筆者らが関与している教育関係,福祉関係,医療関係の最前線での実践現場についての現状と課題を把握していくことを目的とした。現状として,実践現場での感染症予防対策以外にも教材作成や労務上の対応が求められており,課題として,児童・生徒,利用者の心のケアや実践者自身のバーンアウトへの対応必要性も示唆された。

著者

西林昭一編著 「中国甘粛新出土木簡選」編集委員会

出版者

毎日新聞社

巻号頁・発行日

1994

著者

西林 勝吾

出版者

経済学史学会

雑誌

経済学史研究 (ISSN:18803164)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.53-74, 2013 (Released:2019-08-23)

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In this paper, I place A. V. Kneeseʼs water quali-ty management system into a lineage of “exter-nal diseconomy.” Although Kneese is recog-nized as one of the most influential environmen-tal economists by some scholars, his work has fallen out of favor. However, his arguments are still effective when we examine the problem of modern environmental pollution. Environmental pollution is classified as an external diseconomy, a concept that is generally acknowledged to have originated in A. C. Pig-ouʼs book, The Economics of Welfare. To reme-dy the problem of external diseconomy, tradi-tional approaches in the Pigouvian and Coasean tradition have suggested “Pigouvian taxes” or the “Coase Theorem.” Kneese critically ad-dressed both theories and the prevailing policy tools pertaining to water quality management by considering water pollution in 1960s United States. Kneeseʼs work on water quality management has been characterized in the following manner: “Kneese is the first economist after Pigou to treat externalities analytically and, at the same time, express a serious concern for pollution.” As stated above, Kneeseʼs work is based on the concept of external diseconomy. However, there is a clear difference between how Pigou and Kneese conceptualize the effects of external dis-economy. The nature of this difference lies in the criticism of external diseconomy by W. K. Kapp and R. H. Coase. Kapp criticized external diseconomy by arguing the concept of “social cost” from the standpoint of “institutional eco-nomics,” and Coase criticized it by arguing the concept of “transaction cost” from the standpoint of “new-institutional economics.” Kneeseʼs ex-ternality argument, which was influenced by the criticism of Kapp and Coase, takes both “institu-tional” and “new-institutional” standpoints. JEL classification numbers: B 15, Q 50.

著者

西林 仁昭

出版者

錯体化学会

雑誌

Bulletin of Japan Society of Coordination Chemistry (ISSN:18826954)

巻号頁・発行日

vol.71, pp.49-55, 2018-05-31 (Released:2018-08-24)

参考文献数

22

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This paper describes our recent progress in catalytic nitrogen fixation by using transition metal-dinitrogen complexes as catalysts. Novel reaction systems for the catalytic transformation of molecular dinitrogen into ammonia and hydrazine undermild reaction conditions have been achieved by the molybdenum-, iron-, cobalt-, and vanadium-dinitrogen complexes as catalysts. New findings presented in this paper may provide a new approach to the development of economical nitrogen fixation in place of energy-consuming Haber-Bosch process.

著者

西林 孝浩

出版者

立命館大学国際言語文化研究所

雑誌

立命館言語文化研究 (ISSN:09157816)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.89-112, 2020-01

著者

西林 仁昭

出版者

化学同人

雑誌

化学 = Chemistry (ISSN:04511964)

巻号頁・発行日

vol.68, no.6, pp.37-42, 2013-06

著者

坂田 健 西林 仁昭 堀野 良和 吉田 昌裕 野口 誉夫 新海 征治

出版者

公益社団法人 有機合成化学協会

雑誌

有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)

巻号頁・発行日

vol.75, no.1, pp.66, 2017-01-01 (Released:2017-01-25)

被引用文献数

1 1

著者

西林 仁昭 中島 一成 吉澤 一成 坂田 健

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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本研究代表者らがこれまでに達成した知見を踏まえて、「温和な反応条件下でのアンモニア合成反応法の開発」と「温和な反応条件下でのアンモニアの分解反応の開発」に取り組んだ。前者では、トリホスフィン(PPP)型三座配位子やPCP型ピンサー配位子を持つ窒素架橋2核モリブデン錯体を設計・合成し、それらを触媒として利用した触媒的アンモニア生成反応を検討した。その結果大幅な触媒活性の向上を達成した。後者では、フェロセニルジホスフィンを配位子として有する窒素架橋2核モリブデン錯体の設計・合成に成功し、酸化還元による架橋窒素分子の窒素―窒素三重結合の開裂及び再結合を可逆的に制御できることを見出した。

著者

西林 孝 株式会社VOYAGE GROUP

雑誌

人工知能

巻号頁・発行日

vol.32, 2017-07-01

著者

斎藤 二郎 西林 清茂 細谷 芳己

出版者

公益社団法人地盤工学会

雑誌

土質工学会論文報告集 (ISSN:03851621)

巻号頁・発行日

vol.16, no.4, 1976-12-15

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軟弱地盤改良工事にPVCドレーン工法を適用した際の施工実績を主として紹介した。この工事は施工面積約46,000m^2で, 層厚3〜4mの腐植土層およびその下の層厚2〜3mのシルト質粘性土が改良の対象であった。腐植土の含水比は600〜850%, 自然間ゲキ比16〜22と大きく, 圧縮指数も8〜13と高圧縮性を示しており, シルト質粘性土についても含水比70〜130%, 自然間ゲキ比2〜4,圧縮指数0.3〜2.5と通常のチュウ積粘土と同程度となっている。施工に際してまずPVCドレーン打設機のトラフィカビリティー確保とサンドマット造成のためにファゴット工法を適用し, サンドマットとして山砂を50cm厚に敷均したのち, PVCドレーンを1.2mの正方形配置で打設し盛土を2段に分けて行なった。PVCドレーンの打設深さは4.5〜6mで, 施工実日数当り513本の実績であった。改良効果は深さ2m以深において著しく, 改良前のコーン指数約1.5kg/cm^2から約2kg/cm^2増大しており, 含水比では平均で400%前後低下している。また一軸圧縮強さについては改良前の0.05〜0.2kg/cm^2から0.25〜0.5kg/cm^2へと増加した。

著者

水上 順智 西林 学 三木 明徳 板倉 敦夫 石原 理 三井 崇

出版者

社団法人日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, 2010-02-01

著者

山下 英俊 寺西 俊一 大島 堅一 石田 信隆 寺林 暁良 山川 俊和 藤谷 岳 西林 勝吾 藤井 康平 浅井 美香 石倉 研

出版者

一橋大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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日本において、地域主体型の再生可能エネルギー事業を促進するために求められる政策を明らかにするため、全国の導入事例の中からコミュニティ・パワーの基準に該当する事業を抽出し、事業の意思決定、資金調達、利益配分などの実態を調査した。その結果、地元自治体との関係性が事業化の鍵となることが判明した。そこで、全国の基礎自治体を対象とした再生可能エネルギーに対する取り組みに関する実態調査を実施し、積極的に推進しようとしている自治体の特徴を明らかにした。特に、地域活性化の観点から太陽光発電以外の事業に取り組んでいる自治体の果たしうる役割は大きく、こうした自治体を支援する制度的枠組みの必要性が確認された。

著者

太田 和宏 存 千夏子 伊森 万名斗 大塚 美穂 金子 和洋 土井 貴仁 中川 靖大 西林 明信 青木 紗和子 小川 かがり 頼政 麻里 村上 遼介 中村 優花 溝口 純司 毛利 優介

出版者

神戸大学

雑誌

神戸大学大学院人間発達環境学研究科研究紀要 (ISSN:18822851)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.97-103, 2015-03-31

著者

福重 隆彦 久米 一弘 万代 光一 寺岡 広昭 西林 洋平

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌

巻号頁・発行日

vol.19, no.5, 1983

著者

大西林五郎 編

出版者

松山堂書店[ほか]

巻号頁・発行日

vol.巻一, 1917

著者

森田 啓 西林 賢武

出版者

社団法人全国大学体育連合

雑誌

大学体育学 (ISSN:13491296)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.37-43, 2007-03-15

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1990年代以降,大学で体育を行うことの根拠が問われている.本研究は,大学体育のFDに関する取り組みのひとつであり,オープンキャンパスにおいて,参加者および学内の他領域教員や職員に本学の体育のさまざまな試みを紹介することを目的とした体育科目の体験コーナーを設けたことにより,得られた成果を参加者の意識調査の結果を中心に検討したものである.オープンキャンパス参加者の意識調査は,本学オープンキャンパス参加者の中で,体育のブースを訪れてくれた人を対象に,アンケート用紙を用いて行った.ブースを訪れてくれた人には,フライングディスクの的あてを体験してもらい,体育の授業を紹介したパネルを読んでもらった.調査の結果,大学でも体育の授業があることを知らない者が60%いたが,大学でも必要と考える者は約90%いた.他領域の教員や職員に対する本学の体育紹介については,体育のブースを通りかかった教職員に声をかけて紹介を行った.オープンキャンパスに来ている教職員は,皆担当があって忙しくしていたため,感想を聞くことができた人はわずかであったが,多くの教職員にとって,大学の体育は「単に何かのスポーツを行っているだけ」「高校の繰り返しのような内容」と思われていたようで,本学の体育で取り組んでいるいくつかの新しい試みに興味・関心を示してくれる教職員もいた.今後も,本学で新しく試みた成果をきちんと公表し,さらに新しい試みを開始し,大学体育の必要性,重要性を提示していきたい.

著者

斎藤 二郎 西林 清茂 細谷 芳巳

出版者

土質工学会

雑誌

土質工学会論文報告集

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, 1980

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全国的な規模で広範に分布している有機質土を土木工事で取り扱うケースが増加しているが, 現行の有機物含有量試験法は土の種類に対する適性, 測定操作上の難易などに一長一短があり, 標準的な測定法が確立されているとはいいがたい。この点を考慮して筆者らは有機物含有量測定法のうちの強熱減量法を取り上げ, 特にその測定法に影響を及ぼすと考えられる燃焼温度, 燃焼時間, 試料重量の3つの要因に関して, 各要因が強熱減量値に与える影響を調査した。実験に使用した試料として有機物含有量が20%代, 40%代, 50%代, 70%代の4種類の土を選び, 上記各要因についても各々4種類の値を選んで組合わせによる実験を行った。試料の作成方法は土質工学会基準の強熱減量法の方法に準じ, 燃焼装置として電気マッフル炉を使用した。実験の結果, 有機物含有量に最も大きく影響する要因は燃焼温度であることが判明したが, 結果を総合すると上記3要因の組合わせでは600℃×4時間×2.0gが最適であると判断された。