著者
近藤 勇太 建内 宏重 坪山 直生 市橋 則明
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.1368, 2015 (Released:2015-04-30)

【はじめに,目的】大腰筋は股関節及び腰椎の運動や安定化に働く筋であり,アスリートや股関節・腰椎の疾患をもつ患者においてその機能改善は重要である。臨床においては,大腰筋は座位での股関節屈曲など股関節の運動でトレーニングを行うことが多いが,大腰筋は腰椎の運動でも活動するため,股関節に障害を有し,股関節運動が困難な患者において,体幹運動を利用することで大腰筋の機能改善を図れる可能性がある。しかし,大腰筋は身体の深部に位置し,針筋電図など侵襲的な方法による調査が必要であるため報告が少なく,股関節運動と体幹運動とでそれぞれどの程度の筋張力発揮があるか明確ではない。そこで本研究では,筋の弾性率と筋張力が比例するという先行研究に基づき,非侵襲的に生体組織の弾性率を測定できるせん断波エラストグラフィー機能を用いて,大腰筋の弾性率を測定することで,股関節屈曲時と体幹運動時での大腰筋の筋張力の比較を行い,体幹運動で大腰筋がどの程度活動するのかを明らかにすることを目的とした。【方法】対象は下肢・腰部に整形外科的疾患を有さない健常男性19名(年齢22.1±1.5歳)とし,右側の大腰筋を測定した。課題は座位での股関節屈曲の等尺性収縮運動と座位保持とした。座位姿勢は足底に厚さ1cmの板を敷いた状態で股関節屈曲角度が45°になるよう座面の高さを設定し,下腿と体幹は床面に対し鉛直となるようにした。骨盤の側方傾斜・後傾を防ぐため,バンドを用いて骨盤を固定した。上肢は腕を胸の前で組んだ姿勢とした。測定前に最大股屈曲筋力を2回測り,その平均値を最大筋力とした。測定課題は,股屈曲運動として,上記の座位で板を外し,足底を床からわずかに離した状態(股屈曲45°位)での保持(股屈曲)と,その肢位で股屈曲最大筋力の10%の負荷での等尺性収縮運動(10%屈曲)を行った。なお,我々の先行研究により,最大筋力の10%負荷までは筋張力と弾性率との線形関係が確認されている。加えて,針筋電図で活動が確認されている体幹の前屈,後屈,側屈の体幹運動を測定した。体幹運動は,座位で腋窩下にバンドを巻き,後・前・左の3方向から,測定者が被験者の体重の10%の負荷をかけ引き,それに対して座位を保持させた。測定は,股屈曲運動と体幹運動の計5種類(全て股屈曲45°位)とした。負荷量については,力センサ(Kistler社製)を股関節屈曲時には膝蓋骨近位5cm,体幹運動時には腋窩下で接続し,リアルタイムで可視化し確認しながら測定を行った。大腰筋の弾性率(kPa)の測定には,超音波診断装置(SuperSonic Imagine社製Aixplorer)のせん断波エラストグラフィー機能を用いた。測定部位は鼠径靭帯の遠位部とし,超音波画像が安定してから記録した。疲労を考慮して,各課題の測定順は無作為とし,各3回ずつ測定を行った。超音波画像での弾性率の測定は,大腰筋内に関心領域を2か所設定し,各領域の弾性率の平均値を求め,さらに3試行を平均した数値を解析に用いた。各条件間の比較を対応のあるt検定およびShaffer法による補正を用いて行った。有意水準は5%とした。【結果】大腰筋の弾性率は,股屈曲で13.7±2.5kPa,10%屈曲で15.0±3.3kPaとなり,前屈で15.6±3.4kPa,後屈で14.7±3.1kPa,側屈で16.5±3.7kPaとなった。解析の結果,股屈曲に対して10%屈曲(p=0.03),側屈(p=0.04)で有意に高値となった。しかし,体幹運動の条件間および10%屈曲と体幹運動の間では有意差を認めなかった。【考察】本研究の結果,股屈曲角度45°位において,体重の10%の負荷に対して右側屈方向に力を発揮して座位を保持する運動が,負荷を加えない股屈曲運動よりも大腰筋の筋張力を増加させ,またそれは最大筋力の10%の負荷での股屈曲運動と同程度であることが判明した。本研究結果は,股関節での運動が困難な患者で大腰筋の筋張力を得たい場合や,大腰筋以外の股屈筋をできるだけ働かせずに大腰筋の選択的なトレーニングを行うために体幹運動を実施する場合などに,有用な知見であると思われる。【理学療法学研究としての意義】本研究は,股関節屈曲と体幹運動時の大腰筋の筋張力の比較を非侵襲的方法により行った初めての報告であり,大腰筋の評価・トレーニングにおいて重要な知見を提供するとともに,臨床応用への可能性を示唆するものである。
著者
祝 広孝 大通 恵美 大城 広幸 猿渡 勇 森川 綾子 野中 昭宏 古野 信宏 近藤 真喜子 坂田 光弘
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2011, pp.Cb0480, 2012

【はじめに、目的】 我々は第44回学術大会において骨格筋の筋腱移行部に軽い圧迫刺激を加えることにより筋緊張抑制効果が得られることを報告した.同様の効果が腱骨移行部への刺激によっても得られることが確認され,それらを組み合わせて「筋腱移行部及び腱骨移行部刺激:Muscle tendon junction and Enthesis stimulation」(以下,MES)と称し臨床に用いている.MESは速効性に優れ,評価や治療場面で広く応用できる手技である.そこで今回,MESの実施方法を紹介すると共に足関節背屈可動域と肩関節外旋可動域及び屈曲可動域に対し前者は腱骨移行部,後者は筋腱移行部を刺激部位としてMESの効果を検証し,MESの臨床における有用性について報告したい.【方法】 <u><b>MESの実施方法</b></u>骨格筋の筋腱移行部もしくは腱骨移行部に対し,軽い圧迫刺激(圧迫力は筋腱移行部で1kg-3kg,腱骨移行部では0.5kg程度)を加える.筋緊張抑制に必要とする刺激時間は1秒-5秒程度であるが,関節可動域練習や筋力増強練習時においては刺激を持続しながら行うと効果的である. <u><b>対象</b></u>検証1:足関節背屈可動域では成人15名(男性8名,女性7名,年齢31.9±9.0歳)30肢を対象に,検証2:肩屈曲・外旋可動域では成人17名(男性10名,女性7名,年齢31.6±8.7歳)のなかで,肩屈曲制限があり尚且つ外旋可動域に制限を有した24肢(右11肢,左13肢)を対象とし,各々MESを行うMES群とMESを行わないControl群(以下C群)に分けた(検証1:MES群15肢,C群15肢/検証2: MES群12肢,C群12肢).<u><b>方法</b></u>検証1)足関節背屈可動域へのMES効果(腱骨移行部を刺激部位に選択):MES実施肢位は仰臥位,下肢伸展安静位にて後脛骨筋停止腱の腱骨移行部(舟状骨後縁)及び短腓骨筋停止腱の腱骨移行部(第5中足骨底後縁)に対し,触れる程度の触圧刺激を同時に5秒間加え,MES実施前後で股・膝関節90°屈曲位での自動背屈可動域を1°単位で測定.C群についてはMES実施時の肢位にて5秒間の休憩を入れ休憩前後の角度を測定した.検証2)肩屈曲及び外旋可動域へのMES効果(筋腱移行部を刺激部位に選択):MES群における刺激肢位は仰臥位.肩屈曲120°-130°位で大円筋線維が広背筋停止腱に停止する筋腱移行部(腋窩後壁前面)に対し軽い圧迫刺激を5秒間実施.MES前後で端坐位での肩屈曲可動域を,仰臥位にて肩外転90°,肘屈曲90°での肩外旋可動域を1°単位で各々測定した.C群に関しては検証1と同様.統計処理には検証1,検証2共にMES(C群:休憩)前後の角度変化の比較にはWilcoxonの符号付順位和検定を,MES群とC群の角度改善率の比較にはWilcoxonの順位和検定を用いた.【倫理的配慮、説明と同意】 全ての対象者には事前に本研究の趣旨を十分に説明し,同意を得た上で実施した.【結果】 検証1)C群においては休憩前後の背屈角度に有意な差は認められなかったが,MES群においては,MES前24.8±7.4°,MES後28.4±6.4°と有意な差を認めた(P<0.01).またC群との角度改善率の比較においてもMES群で有意な差(P<0.01)が認められた.検証2)C群においては休憩前後の肩外旋可動域及び屈曲可動域の角度に有意な差は認められなかったが,MES群においては,肩外旋可動域でMES前74.3±7.8°,MES後86.6±7.0°,肩屈曲可動域でMES前144.8±6.9°,MES後154.5±7.3°と両可動域で有意な差を認めた(P<0.01).またC群との角度改善率の比較においても外旋・屈曲可動域各々でMES群に有意な差が認められた.【考察】 ストレッチングの筋緊張抑制効果として知られるIb抑制は筋腱移行部に存在するゴルジ腱器官(以下GTO)からのインパルス発射に起因する.GTOはその発射機序より筋腱移行部の圧迫刺激による変形によってもインパルスを発射する可能性があり,大円筋の筋腱移行部への刺激による可動域改善にはIb抑制の関与が推測される.腱骨移行部刺激による効果については,多くの筋が腱骨移行部またはその間近まで筋線維を有することが知られており,それらの筋においてはGTOの働きが関与していると思われる.しかし今回刺激部位とした後脛骨筋や短腓骨筋停止腱の腱骨移行部については筋線維の存在は確認されておらず,今後その機序の解明に努めていきたい.【理学療法学研究としての意義】 MESは解剖学的知識と触察技術を用いて触れる行為そのものに目的を持たせた手技であり,本研究によって理学療法士の技術向上に寄与できればと考える.
著者
數田 俊成 武田 湖太郎 田中 悟志 小田柿 誠二 大須 理英子 大高 洋平 近藤 国嗣 里宇 明元
出版者
一般社団法人 日本臨床神経生理学会
雑誌
臨床神経生理学 (ISSN:13457101)
巻号頁・発行日
vol.41, no.1, pp.18-22, 2013-02-01 (Released:2015-02-20)
参考文献数
16

経頭蓋直流電気刺激 (transcranial direct current stimulation: tDCS) は頭蓋上に配置した電極から微弱な電流を与える刺激法で, 脳機能を促進あるいは抑制すると言われている。本研究は15単語の記銘・再生を繰り返すRey’s Auditory Verbal Learning Test (RAVLT) を用い, tDCSが聴覚言語性記憶に及ぼす影響について検証した。健常者12名 (21–32歳) を対象とし, RAVLTの記銘2回目からtDCSを用いて左頭頂葉下部, 後部側頭葉を刺激した (刺激強度: 2 mA) 。陽極刺激条件では10分間, 偽刺激条件では15秒間刺激を与えた。RAVLTの2回目再生数は, 陽極刺激条件が偽刺激条件より有意に多かった。健常者においてtDCS陽極刺激により聴覚言語性記憶の有意な増強が認められた。tDCSは記憶機能賦活に役立つ可能性がある。

1 0 0 0 皮膚電極ERG

著者
後関 利明 吉川 眞男 谷川 篤宏 近藤 峰生
出版者
日本神経眼科学会
雑誌
神経眼科 (ISSN:02897024)
巻号頁・発行日
vol.31, no.1, pp.76-80, 2014-03-25 (Released:2014-07-11)
参考文献数
5
著者
近藤 紗耶
雑誌
東京女子大学言語文化研究 (ISSN:09187766)
巻号頁・発行日
vol.19, pp.33-49, 2011-03-01

This is a research study of the actual situation of dialect use and recognition among junior high school students in Toyoake city, Aichi prefecture. This study was conducted by surveying the students' language environment and consciousness of dialects and by investigating the factors that affect the image of the dialect. The questionnaire consisted of 11 questions about language environment and consciousness of the dialect. 22 words were chosen to investigate the recognition and acceptance of dialects. The informants were 198 junior high school students in Toyoake, of which 111 were male and 87 were female. As a result of the investigation, the words used in schools are also used frequently in the community and the recognition of those being dialectal words is low among the students. It was found that many students had negative images of dialects, while they felt that dialects have warm atmosphere compared with the standard Japanese and that they were useful. In addition, girls were more supportive of their hometown and its dialect and showed higher usage of dialects than boys. The use of dialect was influenced by the amount of contact with the elderly and their likes and dislikes towards dialects. Contacts with old people influenced not only the use of dialect but also the understanding of them. It was also found that the family environment was likely to influence the use of dialect by students.
著者
近藤 みゆき 後藤 由貴
出版者
学校法人滝川学園 名古屋文理大学
雑誌
名古屋文理大学紀要 (ISSN:13461982)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.39-45, 2012-03-31 (Released:2019-07-01)

電子レンジは,近年もっとも一般的な家電のひとつとなっている.少量の温めをはじめとする加熱に適するため,一人暮らしの若者や高齢者には欠かせない調理機器である.著者らは,本学平成23年度課外ゼミナールの課題として学生とともに「電子レンジ調理」に取り組んだ.「電子レンジ調理」に関する書籍を参考にし,様々な食材での調理法を試みた.この中で「スポンジケーキ」について詳しく調べた.この結果,電子レンジ加熱ではオーブン加熱に比べ加熱後の褐変がほとんどなかった.また加熱直後より冷凍保存後の方がしっとり感が増した.
著者
近藤 雅雄 藤田 昌彦
出版者
Japanese Society for Food Hygiene and Safety
雑誌
食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)
巻号頁・発行日
vol.26, no.6, pp.624-629_1, 1985-12-05 (Released:2009-12-11)
参考文献数
22

緑青(塩基性炭酸銅) を0, 70, 220, 670, 2000ppm, それぞれ飼料中に混ぜ, 3, 6, 12か月間飼育したラットの骨髄及び末梢血液中のヘム生合成系諸酵素活性を測定した. その結果, 雄の12か月間, 670及び2000ppmを投与した群で明らかにヘム合成系の酵素障害が確認され, その程度は2,000ppm投与群でより強いことがわかった. しかしながら, 雌においてはほとんど影響がなく, 性差があることがわかった.
著者
鍋谷 圭宏 永田 松夫 齋藤 洋茂 滝口 伸浩 池田 篤 貝沼 修 早田 浩明 趙 明浩 外岡 亨 有光 秀仁 栁橋 浩男 河津 絢子 實方 由美 掛巣 孝則 羽田 真理子 福原 麻后 近藤 忠 佐々木 良枝 前田 恵理 吉澤 直樹 内山 友貴 上野 浩明 高橋 直樹 山本 宏
出版者
日本静脈経腸栄養学会
雑誌
静脈経腸栄養 (ISSN:13444980)
巻号頁・発行日
vol.29, no.6, pp.1299-1305, 2014 (Released:2014-12-20)
参考文献数
12
被引用文献数
2

食道がん外科治療は「高リスク患者に対する高度侵襲手術」であり、特に高齢者では、日本外科代謝栄養学会ESSENSEプロジェクトの基本理念である「侵襲反応の軽減」、「身体活動の早期自立」、「栄養摂取の早期自立」、「周術期不安軽減と回復意欲の励起」を心掛けた手技と管理が必要である。近年、高齢食道がん患者に対する根治切除術も低侵襲化され、「身体に優しい」治療になりつつある。しかし、70歳以上の高齢者では、術後合併症が多い傾向で、食事開始後退院まで時間を要し、経腸栄養継続の意義が高いことが示唆された。高齢者では、oncological(がん治療としての有効性を踏まえた手術選択)、physical(肉体的)、mental(精神的)、social(社会的)な援助が適切に行われ、全人的支援があってこそ、「心にも優しい」術後早期回復が可能になると思われる。そのためには、NST・精神科医や医療ソーシャルワーカーなどを含めた多職種連携が必須である。
著者
小山 聡子 大江 篤 近藤 瑞木 斎藤 英喜 水口 幹記 竹下 悦子 山田 雄司 北條 勝貴 赤澤 春彦 佐々木 聡
出版者
二松學舍大學
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2016-10-21

本研究では、前近代日本の病気治療と呪術の変遷について、各自の専門とする時代を中心に史料調査などを行なった。1年に2回から3回の研究会を開き、各自の調査および研究成果を報告し、議論してきた。本研究では、日本についても、東アジア全体で考えていくべきであるとする認識を持ち、海外の研究者とも連絡を密にしてきました。2018年8月には、中国の浙江工商大学を会場に、国際シンポジウム「東アジアの歴史における病気治療と呪術」を主催した。本研究の成果は、前近代日本の病気治療と呪術に関して、各自の専門分野から論じた論集を2019年度末までに出版する予定となっており、現在、準備中である。
著者
伊藤 千洋 鎌谷 宇明 秋月 文子 糸瀬 昌克 近藤 誠二 代田 達夫
出版者
社団法人 日本口腔外科学会
雑誌
日本口腔外科学会雑誌 (ISSN:00215163)
巻号頁・発行日
vol.62, no.12, pp.608-611, 2016-12-20 (Released:2017-02-20)
参考文献数
19
被引用文献数
1

We report a case of pyostomatitis vegetans associated with ulcerative colitis. The patient was a 25-year-old woman referred to our hospital because of irritative pain of the right side of the buccal mucosa. She had been receiving mesalazine for ulcerative colitis for 4 years. An erosion with a cobblestone appearance and a small ulcer were observed on the right side of the buccal mucosa. Histopathological examination showed subepithelial microabscesses containing lymphocytes and eosinophils in the subepithelial connective tissue. We finally diagnosed pyostomatitis vegetans associated with ulcerative colitis. The oral lesion completely disappeared 1 month after the administration of prednisolone.
著者
重本 千尋 奥村 真帆 松田 直佳 小野 玲 海老名 葵 近藤 有希 斎藤 貴 村田 峻輔 伊佐 常紀 坪井 大和 鳥澤 幸太郎 福田 章真
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2016, 2017

<p>【はじめに,目的】妊娠中はホルモンの変化や体型変化により,多くの女性が腰痛骨盤痛(low back pain and pelvic pain;LBPP)に悩まされる。妊娠中に発症したLBPPは産後持続する事が多く,睡眠障害やうつ病,不安感などを引き起こし,本人の日常生活のみならず子供の発育に悪影響を与えることから解決すべき重要な課題である。妊娠中から産後にLBPPが持続する要因に関する調査は行われているが,一定した見解は得られていない。近年,腰痛の関連因子の一つとして女性ホルモンが着目されており,エストロゲンの低下は痛みの感受性を増加させることがわかってきており,閉経後女性における腰痛有病率の増加の一因になっていると考えられる。一方,産後女性は産後無月経の期間が存在し,この期間は閉経後女性と同様にエストロゲンなどの女性ホルモンの分泌が不十分と考えられる。しかし,産後女性において,女性ホルモンとLBPPの関連を明らかにした研究はない。本研究の目的は,妊娠中にLBPPを有していた女性において産後の無月経の期間と産後4ヶ月時のLBPPとの関連を調査することである。</p><p></p><p></p><p>【方法】対象者は,4ヶ月児健診において,同意が得られた産後女性のうち,妊娠中にLBPPを有していた女性99名で,産後4ヶ月に自記式質問紙に回答してもらった。一般情報に加え,妊娠中と産後4ヶ月時のLBPPの有無・強度,月経再開の有無・再開時期を聴取した。痛みの強度はNumerical Rating Scale(以下,NRS)を用いた。統計解析は産後4ヶ月時のLBPPの有無と,月経が再開してからの期間との関連を検討するためロジスティック回帰分析を用いた。他因子を考慮するために従属変数を産後4ヶ月時のLBPPの有無,独立変数を月経が再開してからの期間,交絡変数を先行研究より年齢,BMI,出産歴,妊娠前のLBPPの既往,妊娠中のNRSとして,強制投入法による多重ロジスティック回帰分析を行った。統計学的有意水準は5%未満とした。</p><p></p><p></p><p>【結果】妊娠中にLBPPのあった女性において産後にLBPPを有していたものは58名(58.6%)であった。月経再開時期が早いほど,産後4ヶ月時のLBPPの有病率が有意に低かった(オッズ比=0.57,95%信頼区間0.34-0.96)。多重ロジスティック回帰分析においても,産後4ヶ月時の月経が再開してからの期間は産後のLBPPと,他因子に独立して有意に関連していた(オッズ比=0.54,95%信頼区間0.30-0.97)。</p><p></p><p></p><p>【結論】本研究により,産後月経が再開してからの期間が短い,もしくは再開していない女性は月経が再開してからの期間が長い女性と比較して,LBPPの有病率が高いという結果が得られ,産後の無月経期間の長さは,産後のLBPPのリスクファクターとなる可能性が示唆された。</p>

1 0 0 0 OA 被服委員手簿

著者
近藤融 著
出版者
八木角太郎
巻号頁・発行日
1903
著者
近藤 淳
出版者
東京大学
巻号頁・発行日
1959

博士論文